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技術 多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子、その製造方法及び照明装置

出願人 コニカミノルタ株式会社
発明者 今村敦古川隼
出願日 2012年1月10日 (8年0ヶ月経過) 出願番号 2012-553655
公開日 2014年6月9日 (5年7ヶ月経過) 公開番号 WO2012-098944
状態 特許登録済
技術分野 エレクトロルミネッセンス光源 発光性組成物
主要キーワード ディスプレイ棚 屋外スペース 場所特有 薄型設計 完成構造 モル濃度比率 後部ランプ ベッドライト
関連する未来課題
重要な関連分野

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課題・解決手段

本発明は、高い外部取り出し量子効率を示し、発光寿命が長く、高い色度定性を示し、且つ、ムラの少ない多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子と、その製造方法、該素子を用いた照明装置を提供する。本発明の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子は、対向する陽極陰極との間に、480nm以下の短波長域発光極大を有する燐光発光ドーパントA、及び580nm以上の長波長域に発光極大を有する燐光発光ドーパントBを含有する発光層を有し、該燐光発光ドーパントAが、該発光層の該陽極の側で高濃度に、該陰極の側で低濃度となるように濃度分布を有し、前記発光層の陽極側から陰極側への厚さ(nm)に対する前記燐光発光ドーパントAの濃度分布変化率濃度勾配)が異なる少なくとも2種の濃度勾配を有することを特徴とする多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。

概要

背景

発光型電子ディスプレイデバイスとして、エレクトロルミネッセンスディスプレイ(以下、ELDと略記する)がある。ELDの構成要素としては、無機エレクトロルミネッセンス素子(以下、無機EL素子ともいう)や有機エレクトロルミネッセンス素子(以下、有機EL素子ともいう)が挙げられる。

無機EL素子は平面型光源として使用されてきたが、発光素子を駆動させるためには交流高電圧が必要である。

一方、有機エレクトロルミネッセンス素子は、発光する化合物を含有する発光層を、陰極陽極で挟んだ構成を有し、発光層に電子及び正孔注入して、再結合させることにより励起子エキシトン)を生成させ、このエキシトンが失活する際の光の放出(蛍光燐光)を利用して発光する素子であり、数V〜数十V程度の電圧で発光が可能であり、更に自己発光型であるために視野角に富み、視認性が高く、薄膜型の完全固体素子であるために省スペース携帯性等の観点から注目されている。

また、有機エレクトロルミネッセンス素子は、従来実用に供されてきた主要な光源、例えば、発光ダイオード冷陰極管と異なり、面光源であることも大きな特徴である。この特性を有効に活用できる用途として、照明用光源や様々なディスプレイバックライトがある。特に近年、需要の増加が著しい液晶フルカラーディスプレイのバックライトとして用いることも好適である。

有機エレクトロルミネッセンス素子をこのような照明用光源、あるいはディスプレイのバックライトとして用いる場合には、白色もしくは、いわゆる電球色(以下、総合して白色と称す)を呈する光源として用いることになる。

有機エレクトロルミネッセンス素子で白色発光を得るには、1つの素子中に発光波長の異なる複数の発光ドーパントを調整し、混色により白色を得る方法、多色発光画素、例えば、青・緑・赤の3色を塗りわけ同時に発光させ、混色して白色を得る方法、色変換色素を用いて白色を得る方法(例えば、青発光材料色変換蛍光色素の組み合わせ)などがある。

しかしながら、低コスト高生産性、簡便な駆動方法など照明用光源、バックライトに求められる様々な要求から判断すると、1つの素子中に発光波長の異なる複数の発光ドーパントを調整し、混色により白色を得る方法がこれらの用途には有効であり、近年、研究開発意欲的に進められている。

上述の方法により白色光を得る方法について更に詳細に述べれば、素子中に補色の関係にある2色の発光ドーパント、例えば、青色発光ドーパント黄色発光ドーパントを用い混色して白色を得る方法、青・緑・赤の3色の発光ドーパントを用い、混色して白色を得る方法が挙げられる。

例えば、効率の高い青、緑、赤の3色の蛍光体を発光材料としてドープすることによって、白色の有機エレクトロルミネッセンス素子を得る方法が開示されている(例えば、特許文献1、2参照)。

また、白色発光を呈する有機エレクトロルミネッセンス素子において、発光色の異なる層を各々別個の層にするのではなく、2色以上の発光ドーパントを1層中に共存させ、高発光エネルギーの発光ドーパントから相対的に効率の低い発光ドーパントへのエネルギー移動により、多色を発光させる方式がある。

この方式は、有機層数を削減できること、また発光ドーパントの使用量を減少できることから、白色発光の有機EL素子を得るにあたり有力な方法の一つである。

また、陽極から赤色発光層及び青色発光層が順次設けられてなり、かつ赤色発光層は少なくとも一つの緑色発光ドーパントを含有することを特徴とする有機電界発光素子が開示されている(例えば、特許文献3参照)。

ところで、近年、蛍光材料に対し、より高輝度の有機エレクトロルミネッセンス素子が得られる燐光発光ドーパントの開発が精力的に進められている(例えば、特許文献4及び非特許文献1、2参照)。

従来の蛍光材料からの発光は、励起一重項からの発光であり、一重項励起子三重項励起子の生成比が1:3であるため、発光性励起種生成確率は25%であるのに対し、励起三重項からの発光を利用する燐光発光ドーパントの場合には、励起子生成比率と一重項励起子から三重項励起子への内部変換により、内部量子効率の上限が100%となるため、蛍光発光ドーパントの場合に比べ、原理的に発光効率が最大4倍となる。

しかしながら、燐光発光ドーパントを用いて、2色以上の発光ドーパントを1層に共存させ、高発光エネルギーの発光ドーパントから相対的に効率の低いドーパントにエネルギー移動により多色を発光させることにより、白色発光の有機エレクトロルミネッセンス素子を得ようとした場合、発光色の異なる複数層を積層して白色を得る場合に比し比較的色度駆動条件、環境に対する安定性を確保するのが容易ではあるが、駆動条件やデバイスの駆動経時、あるいは保存経時に対する色度の安定性が必ずしも十分なレベルにはなく、更に、保存経時において、発光面内状に輝度差を生ずる現象(雲状ムラ)が発生しやすいという問題点があることが判ってきた。

とりわけ、照明光源用途においては、発光色の安定性、面内輝度差に対する要求は厳しく、有機エレクトロルミネッセンス素子を照明光源用途に実用化するには、発光面内での輝度ムラが無く、如何に色度の安定性をいかに確保するかが重要な課題となっている。

概要

本発明は、高い外部取り出し量子効率を示し、発光寿命が長く、高い色度安定性を示し、且つ、雲状ムラの少ない多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子と、その製造方法、該素子を用いた照明装置を提供する。本発明の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子は、対向する陽極と陰極との間に、480nm以下の短波長域発光極大を有する燐光発光ドーパントA、及び580nm以上の長波長域に発光極大を有する燐光発光ドーパントBを含有する発光層を有し、該燐光発光ドーパントAが、該発光層の該陽極の側で高濃度に、該陰極の側で低濃度となるように濃度分布を有し、前記発光層の陽極側から陰極側への厚さ(nm)に対する前記燐光発光ドーパントAの濃度分布変化率濃度勾配)が異なる少なくとも2種の濃度勾配を有することを特徴とする多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。

目的

本発明の目的は、発光波長の異なる複数の燐光発光ドーパントを有し、多色燐光発光を呈する有機エレクトロルミネッセンス素子において、高い外部取り出し量子効率を示し、発光寿命が長く、高い色度安定性を示し、且つ、雲状ムラの少ない多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子と、その製造方法、該素子を用いた照明装置を提供する

効果

実績

技術文献被引用数
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牽制数
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請求項1

対向する陽極陰極との間に、480nm以下の短波長域に少なくとも一つの発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントA、及び580nm以上の長波長域最大発光強度を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントBを含有する発光層を有し、該燐光発光ドーパントAが、該発光層の該陽極の側において高濃度に、該陰極の側において低濃度となるように濃度分布を持って含有され、前記発光層の陽極の側から陰極側への厚さ(nm)に対する前記燐光発光ドーパントAの濃度分布変化率濃度勾配)が異なる少なくとも2種の濃度勾配を有することを特徴とする多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子

請求項2

前記発光層の燐光発光ドーパントAが有する少なくとも2種の濃度勾配の中で、陽極側の濃度勾配の少なくともひとつの濃度勾配R1(体積%/nm)が下記の関係式(1)を満たし、該濃度勾配R1に対して陰極側に位置する濃度勾配の少なくともひとつの濃度勾配Rn(体積%/nm)が下記の関係式(2)を満たし、且つ、|R1|と|Rn|が下記の不等式(3)を満たすことを特徴とする請求項1に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。関係式(1)−0.2≧R1≧−10(体積%/nm)関係式(2)0>Rn≧−1(体積%/nm)不等式(3)|R1|>|Rn|ここで、nは2以上の整数を表す。

請求項3

前記発光層の燐光発光ドーパントAの濃度勾配の変化点が、陽極に近い側に少なくとも1つ存在することを特徴とする請求項1または2に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。

請求項4

前記燐光発光ドーパントAが、下記一般式(A)〜(C)から選ばれる少なくとも1つの部分構造を有することを特徴とする請求項1〜3のいずれか1項に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。〔式中、Raは水素原子脂肪族基芳香族基または複素環基を表し、Rb、Rcは各々水素原子または置換基を表し、A1は芳香族炭化水素環または芳香族複素環を形成するのに必要な残基を表し、MはIrまたはPtを表す。〕〔式中、Raは水素原子、脂肪族基、芳香族基または複素環基を表し、Rb、Rc、Rb1、Rc1は各々水素原子または置換基を表し、A1は芳香族環または芳香族複素環を形成するのに必要な残基を表し、MはIrまたはPtを表す。〕〔式中、Raは水素原子、脂肪族基、芳香族基または複素環基を表し、Rb、Rcは各々水素原子または置換基を表し、A1は芳香族環または芳香族複素環を形成するのに必要な残基を表し、MはIrまたはPtを表す。〕

請求項5

前記発光層の燐光発光ドーパントAの発光層陽極側端部での含有量が50体積%以上、100体積%未満であることを特徴とする請求項1〜4のいずれか1項に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。

請求項6

前記発光層の膜厚が60nm以上、200nm未満であることを特徴とする請求項1〜5のいずれか1項に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。

請求項7

前記燐光発光ドーパントA及びBを含有する発光層が、下記一般式(a)で表されるホスト化合物を含有することを特徴とする請求項1〜6のいずれか1項に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。〔式中、Xは、NR′、O、S、CR′R″またはSiR′R″を表す。R′、R″は、各々水素原子または置換基を表す。Arは芳香環を表す。nは0から8の整数を表す。〕

請求項8

請求項1〜7のいずれか1項に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子を用いることを特徴とする照明装置

請求項9

請求項1〜7のいずれか1項に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子を製造するにあたり、燐光発光ドーパントAと燐光発光ドーパントBとを共蒸着させて発光層を成膜する工程を有し、且つ、該発光層を成膜する工程において、燐光発光ドーパントAが、前記発光層の陽極側から陰極側への厚さに対して、少なくとも2種の濃度勾配を有するように、燐光発光ドーパントAと燐光発光ドーパントBの共蒸着比率を調整することを特徴とする多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子の製造方法。

技術分野

0001

本発明は、多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子と、その製造方法及び該素子を備えた照明装置に関する。

背景技術

0002

発光型電子ディスプレイデバイスとして、エレクトロルミネッセンスディスプレイ(以下、ELDと略記する)がある。ELDの構成要素としては、無機エレクトロルミネッセンス素子(以下、無機EL素子ともいう)や有機エレクトロルミネッセンス素子(以下、有機EL素子ともいう)が挙げられる。

0003

無機EL素子は平面型光源として使用されてきたが、発光素子を駆動させるためには交流高電圧が必要である。

0004

一方、有機エレクトロルミネッセンス素子は、発光する化合物を含有する発光層を、陰極陽極で挟んだ構成を有し、発光層に電子及び正孔注入して、再結合させることにより励起子エキシトン)を生成させ、このエキシトンが失活する際の光の放出(蛍光燐光)を利用して発光する素子であり、数V〜数十V程度の電圧で発光が可能であり、更に自己発光型であるために視野角に富み、視認性が高く、薄膜型の完全固体素子であるために省スペース携帯性等の観点から注目されている。

0005

また、有機エレクトロルミネッセンス素子は、従来実用に供されてきた主要な光源、例えば、発光ダイオード冷陰極管と異なり、面光源であることも大きな特徴である。この特性を有効に活用できる用途として、照明用光源や様々なディスプレイバックライトがある。特に近年、需要の増加が著しい液晶フルカラーディスプレイのバックライトとして用いることも好適である。

0006

有機エレクトロルミネッセンス素子をこのような照明用光源、あるいはディスプレイのバックライトとして用いる場合には、白色もしくは、いわゆる電球色(以下、総合して白色と称す)を呈する光源として用いることになる。

0007

有機エレクトロルミネッセンス素子で白色発光を得るには、1つの素子中に発光波長の異なる複数の発光ドーパントを調整し、混色により白色を得る方法、多色の発光画素、例えば、青・緑・赤の3色を塗りわけ同時に発光させ、混色して白色を得る方法、色変換色素を用いて白色を得る方法(例えば、青発光材料色変換蛍光色素の組み合わせ)などがある。

0008

しかしながら、低コスト高生産性、簡便な駆動方法など照明用光源、バックライトに求められる様々な要求から判断すると、1つの素子中に発光波長の異なる複数の発光ドーパントを調整し、混色により白色を得る方法がこれらの用途には有効であり、近年、研究開発意欲的に進められている。

0009

上述の方法により白色光を得る方法について更に詳細に述べれば、素子中に補色の関係にある2色の発光ドーパント、例えば、青色発光ドーパント黄色発光ドーパントを用い混色して白色を得る方法、青・緑・赤の3色の発光ドーパントを用い、混色して白色を得る方法が挙げられる。

0010

例えば、効率の高い青、緑、赤の3色の蛍光体を発光材料としてドープすることによって、白色の有機エレクトロルミネッセンス素子を得る方法が開示されている(例えば、特許文献1、2参照)。

0011

また、白色発光を呈する有機エレクトロルミネッセンス素子において、発光色の異なる層を各々別個の層にするのではなく、2色以上の発光ドーパントを1層中に共存させ、高発光エネルギーの発光ドーパントから相対的に効率の低い発光ドーパントへのエネルギー移動により、多色を発光させる方式がある。

0012

この方式は、有機層数を削減できること、また発光ドーパントの使用量を減少できることから、白色発光の有機EL素子を得るにあたり有力な方法の一つである。

0013

また、陽極から赤色発光層及び青色発光層が順次設けられてなり、かつ赤色発光層は少なくとも一つの緑色発光ドーパントを含有することを特徴とする有機電界発光素子が開示されている(例えば、特許文献3参照)。

0014

ところで、近年、蛍光材料に対し、より高輝度の有機エレクトロルミネッセンス素子が得られる燐光発光ドーパントの開発が精力的に進められている(例えば、特許文献4及び非特許文献1、2参照)。

0015

従来の蛍光材料からの発光は、励起一重項からの発光であり、一重項励起子三重項励起子の生成比が1:3であるため、発光性励起種生成確率は25%であるのに対し、励起三重項からの発光を利用する燐光発光ドーパントの場合には、励起子生成比率と一重項励起子から三重項励起子への内部変換により、内部量子効率の上限が100%となるため、蛍光発光ドーパントの場合に比べ、原理的に発光効率が最大4倍となる。

0016

しかしながら、燐光発光ドーパントを用いて、2色以上の発光ドーパントを1層に共存させ、高発光エネルギーの発光ドーパントから相対的に効率の低いドーパントにエネルギー移動により多色を発光させることにより、白色発光の有機エレクトロルミネッセンス素子を得ようとした場合、発光色の異なる複数層を積層して白色を得る場合に比し比較的色度駆動条件、環境に対する安定性を確保するのが容易ではあるが、駆動条件やデバイスの駆動経時、あるいは保存経時に対する色度の安定性が必ずしも十分なレベルにはなく、更に、保存経時において、発光面内状に輝度差を生ずる現象(雲状ムラ)が発生しやすいという問題点があることが判ってきた。

0017

とりわけ、照明光源用途においては、発光色の安定性、面内輝度差に対する要求は厳しく、有機エレクトロルミネッセンス素子を照明光源用途に実用化するには、発光面内での輝度ムラが無く、如何に色度の安定性をいかに確保するかが重要な課題となっている。

0018

特開平6−207170号公報
特開2004−235168号公報
国際公開第2004/077886号明細書
米国特許第6097147号明細書

先行技術

0019

M.A.Baldo et al.,nature、395巻、151〜154頁(1998年)
M.A.Baldo et al.,nature、403巻、17号、750〜753頁(2000年)

発明が解決しようとする課題

0020

本発明の目的は、発光波長の異なる複数の燐光発光ドーパントを有し、多色燐光発光を呈する有機エレクトロルミネッセンス素子において、高い外部取り出し量子効率を示し、発光寿命が長く、高い色度安定性を示し、且つ、雲状ムラの少ない多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子と、その製造方法、該素子を用いた照明装置を提供することである。

課題を解決するための手段

0021

本発明の上記目的は下記の構成により達成された。

0022

1.対向する陽極と陰極との間に、480nm以下の短波長域に少なくとも一つの発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントA、及び580nm以上の長波長域に発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントBを含有する発光層を有し、該燐光発光ドーパントAが、該発光層の該陽極の側において高濃度に、該陰極の側において低濃度となるように濃度分布を持って含有され、前記発光層の陽極の側から陰極側への厚さ(nm)に対する前記燐光発光ドーパントAの濃度分布変化率濃度勾配)が異なる少なくとも2種の濃度勾配を有することを特徴とする多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。

0023

2.前記発光層の燐光発光ドーパントAが有する少なくとも2種の濃度勾配の中で、陽極側の濃度勾配の少なくともひとつの濃度勾配R1(体積%/nm)が下記の関係式(1)を満たし、該濃度勾配R1に対して陰極側に位置する濃度勾配の少なくともひとつの濃度勾配Rn(体積%/nm)が下記の関係式(2)を満たし、且つ、|R1|と|Rn|が下記の不等式(3)を満たすことを特徴とする前記1に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。

0024

関係式(1)
−0.2≧R1≧−10(体積%/nm)
関係式(2)
0>Rn≧−1(体積%/nm)
不等式(3)
|R1|>|Rn|
ここで、nは2以上の整数を表す。

0025

3.前記発光層の燐光発光ドーパントAの濃度勾配の変化点が、陽極に近い側に少なくとも1つ存在することを特徴とする前記1または2に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。

0026

4.前記燐光発光ドーパントAが、下記一般式(A)〜(C)で表される化合物から選ばれる少なくとも1つの化合物であることを特徴とする前記1〜3のいずれか1項に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。

0027

〔式中、Raは水素原子脂肪族基芳香族基または複素環基を表し、Rb、Rcは各々水素原子、アルキル基アリール基アルコキシル基またはハロゲン原子を表し、A1は芳香族環または芳香族複素環を形成するのに必要な残基を表し、MはIrまたはPtを表す。X1、X2は各々炭素原子窒素原子または酸素原子を表し、L1はX1及びX2と共に2座の配位子を形成する原子群を表す。m1は1、2または3の整数を表し、m2は0、1または2の整数を表すが、m1+m2は2または3である。〕



〔式中、Raは水素原子、脂肪族基、芳香族基または複素環基を表し、Rb、Rc、Rb1、Rc1は各々水素原子を表し、A1は芳香族環または芳香族複素環を形成するのに必要な残基を表し、MはIrまたはPtを表す。X1、X2は各々炭素原子、窒素原子または酸素原子を表し、L1はX1及びX2と共に2座の配位子を形成する原子群を表す。m1は1、2または3の整数を表し、m2は0、1または2の整数を表すが、m1+m2は2または3である。〕



〔式中、Raは水素原子、脂肪族基、芳香族基または複素環基を表し、Rb、Rcは各々水素原子またはアルキル基を表し、A1は芳香族環または芳香族複素環を形成するのに必要な残基を表し、MはIrまたはPtを表す。X1、X2は各々炭素原子、窒素原子または酸素原子を表し、L1はX1及びX2と共に2座の配位子を形成する原子群を表す。m1は1、2または3の整数を表し、m2は0、1または2の整数を表すが、m1+m2は2または3である。〕
5.前記発光層の燐光発光ドーパントAの発光層陽極側端部での含有量が50体積%以上、100体積%未満であることを特徴とする前記1〜4のいずれか1項に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。

0028

6.前記発光層の膜厚が60nm以上、200nm未満であることを特徴とする前記1〜5のいずれか1項に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。

0029

7.前記燐光発光ドーパントA及びBを含有する発光層が、下記一般式(a)で表されるホスト化合物を含有することを特徴とする前記1〜6のいずれか1項に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子。

0030

〔式中、Xは、NR′、O、S、CR′R″またはSiR′R″を表す。R′、R″は、各々水素原子または置換基を表す。Arは芳香環を表す。nは0から8の整数を表す。〕
8.前記1〜7のいずれか1項に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子を用いることを特徴とする照明装置。

0031

9.前記1〜7のいずれか1項に記載の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子を製造するにあたり、燐光発光ドーパントAと燐光発光ドーパントBとを共蒸着させて発光層を成膜する工程を有し、且つ、該発光層を成膜する工程において、燐光発光ドーパントAが、前記発光層の陽極側から陰極側への厚さに対して、少なくとも2種の濃度勾配を有するように、燐光発光ドーパントAと燐光発光ドーパントBの共蒸着比率を調整することを特徴とする多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子の製造方法。

発明の効果

0032

本発明により、発光波長の異なる複数の燐光発光ドーパントを有し、多色燐光発光を呈する有機エレクトロルミネッセンス素子において、高い外部取り出し量子効率を示し、発光寿命が長く、高い色度安定性を示し、且つ、雲状ムラの少ない多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子、多色燐光発光有機EL素子の製造方法、該素子を用いた照明装置を提供することができた。

図面の簡単な説明

0033

有機EL素子から構成される表示装置の一例を示した模式図である。
表示部の模式図である。
画素の模式図である。
パッシブマトリクス方式フルカラー表示装置の模式図である。
照明装置の概略図である。
照明装置の断面図である。

0034

本発明の多色燐光発光有機EL素子においては、請求項1〜7のいずれか1項に記載の構成を有することにより、高い外部取り出し量子効率を示し、発光寿命が長く、高い色度安定性を示し、且つ、雲状ムラの少ない多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することができた。

0035

併せて、該素子の製造方法及び照明装置を提供することができた。

0036

以下、本発明の多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子の各構成要素の詳細について、順次説明する。尚、本発明の有機EL素子を形成するその他の構成層(例えば、陽極、正孔注入層正孔輸送層正孔阻止層電子輸送層電子注入層、陰極等)については後に詳細に説明する。また、本発明に係る発光層の形成に用いることの可能な従来公知の発光材料(ホスト化合物、蛍光ドーパント、燐光発光ドーパント等)についても後に詳細に説明する。

0037

まず、本発明の多色燐光発光有機EL素子に係る発光層について説明する。

0038

《発光層》
本発明の多色燐光発光有機EL素子に係る発光層は、請求項1に記載のように、対向する陽極と陰極との間に、480nm以下の短波長域に少なくとも一つの発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントA、及び580nm以上の長波長域に発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントBを含有する発光層であり、該燐光発光ドーパントAが、該発光層の該陽極の側において高濃度に、該陰極の側において低濃度となるように濃度分布を持って含有され、前記発光層の陽極側から陰極側への厚さ(nm)に対する前記燐光発光ドーパントAの濃度分布変化率(濃度勾配)が異なる少なくとも2種の濃度勾配を有することが特徴である。

0039

(発光層の好ましい態様)
本発明の多色燐光発光有機EL素子に係る発光層としては、燐光発光ドーパントAが有する少なくとも2種の濃度勾配の中で、陽極側の濃度勾配の少なくともひとつの濃度勾配R1(体積%/nm)が関係式(1)を満たし、濃度勾配R1に対して陰極側に位置する濃度勾配の少なくともひとつの濃度勾配Rn(体積%/nm)が関係式(2)を満たし、且つ、|R1|と|Rn|が不等式(3)を満たすことが好ましい。

0040

ここで、燐光発光ドーパントAの発光層内における濃度分布変化率(濃度勾配)とは、陽極側端部から陰極側端部へ向けた、膜厚(nm)当たりのドーパントAの含有体積%変化率で表される。

0041

関係式(1)
−0.2≧R1≧−10(体積%/nm)
関係式(2)
0>Rn≧−1(体積%/nm)
不等式(3)
|R1|>|Rn|
R1については、好ましくは−0.5≧R1≧−10の範囲であり、更に好ましくは、−0.5≧R1≧−5の範囲であり、特に好ましくは、−0.75≧R1≧−3.5の範囲である。

0042

Rnについては、好ましくは0>Rn≧−0.75の範囲であり、更に好ましくは、0>Rn≧−0.25の範囲である。

0043

ここで、nは2以上の整数を表すが、好ましくは、nは2〜4の整数を表す。

0044

(発光層の更に好ましい態様)
発光層の更に好ましい態様としては、燐光発光ドーパントAの濃度勾配の変化点が、陽極に近い側に少なくとも1つ存在することが挙げられる。

0045

ここで、『陽極に近い側』とは、陽極側の発光層側から発光層の膜厚の半分以下までの領域を示す。

0046

本発明の多色燐光発光有機EL素子において、480nm以下の短波長域に少なくとも一つの発光極大を有する燐光発光ドーパントAが、発光層の陽極側において高濃度に、陰極側において低濃度となるように濃度分布を持って含有されるとは、発光層の陽極側端部から発光層中央部部分までの燐光発光ドーパントAの平均含有量が、陰極側端部から発光層中央部までの平均含有量より多いことを表し、好ましくは陽極側端部が最も高濃度であり、陽極側端部から陰極側端部へかけて減少していくのが好ましい。

0047

本発明において、陽極側とは発光層の陽極側界面から5nm、もしくは該発光層全体の1/20の厚さの内、薄い方の厚さの領域を指し、陰極側端部とは該発光層の陰極側界面から5nm、もしくは該発光層全体の1/20の厚さの内、薄い方の厚さの領域を指す。

0048

該発光層における陽極側端部の燐光ドーパントAの含有量としては、有機EL素子の電力効率向上及びデバイスの保存経時における色度安定性向上の観点から、50体積%以上、100体積%未満であることが好ましい。

0049

発光層中の燐光発光ドーパントAの濃度勾配の測定》
本発明の多色燐光発光有機EL素子に係る発光層中の燐光発光ドーパントAの濃度勾配の測定について説明する。

0050

請求項2に記載のように、本発明に係る発光層に含有される燐光発光ドーパントAが少なくとも2種の濃度勾配R1、R2を有する場合、陽極界面側から陰極側界面へ向けた、濃度勾配は、発光層の膜厚(nm)当たりの燐光発光ドーパントAの含有質量%の変化率で表される。

0051

有機EL素子の発光層中に含まれる発光ドーパントの濃度分布は、TOF−SIMS(飛行時間型二次イオン質量分析)により、膜厚方向で検出することができる。本発明においては、燐光発光ドーパントの構成元素である、例えば、IrやPt等を標的元素として選択して、発光層の深さ方向における元素分析を行い、その結果から、発光層中における燐光発光ドーパントの濃度勾配を測定した。

0052

以下、燐光発光ドーパントAの構成元素として、IrまたはPtを標的元素として用いた場合の測定の一例を示す。

0053

《発光層の標的元素(IrまたはPt)の濃度勾配分析
発光層に濃度勾配の分析は、標的元素としてIr(イリジウム)またはPt(白金)を選択し、TOF−SIMSにより発光層における深さ方向の元素分析を行った。

0054

まず、基板ガラス基板樹脂基板等いずれでもよい)上に正孔輸送層まで形成した素子を、TOF−SIMSによる二次イオン質量分析法を用いて、Ir(イリジウム)またはPt(白金)の深さ方向の濃度分布を測定し、層中での濃度勾配を算出した。

0055

上記の二次イオン質量分析法による測定を、形成した発光層の任意な10点について行ない、Ir(イリジウム)またはPt(白金)の深さ方向の濃度分布を測定した。

0056

(二次イオン質量分析の測定装置及び測定条件
市販の二次イオン質量分析装置(SIMS)を用いて、多色燐光発光有機EL素子の発光層の濃度勾配の分析にあたり、標的元素としてIr(イリジウム)またはPt(白金)を設定した。

0057

発光ドーパントの濃度分布を、濃度勾配が異なる少なくとも2種の濃度勾配にするには、発光層の蒸着工程において、発光層材料の蒸着速度(nm/秒)を調整することによって達成される。

0058

具体的には、
(1)蒸着源加熱温度変化率を二段にする方法
(2)蒸着源と基板の距離の変化率を二段にする方法
(3)蒸着源と基板の間に設置されたシャッター開口率変化を二段にする方法
等があり、これらの方法を単独で、あるいは組み合わせて用いることによって、発光ドーパントの濃度分布変化率を調整することができる。

0059

設計された濃度分布変化率にしたがって試料の蒸着速度を調整し、その試料を前記TOF−SIMSによって濃度分布を膜厚方向で解析し、設計と解析結果の関係をフィードバックして設計に反映させることを繰り返して、設計通りの濃度分布変化率が得られるように調整した。これによって、精度の高い濃度分布変化率を有する試料が得られるようになった。

0060

本発明の多色燐光発光有機EL素子に係る発光層を上記のような濃度勾配を付与させることにより、本発明に記載の効果(高い外部取り出し量子効率を示し、発光寿命が長く、高い色度安定性を示し、且つ、雲状ムラの少ない)を示す多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子を得ることができる。

0061

本発明の多色燐光発光有機EL素子の構成においては、発光層は2層以上有していてもよいが、480nm以下の短波長域に少なくとも一つの発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントA、及び580nm以上の長波長域に発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントBを含有する発光層が1層のみの構成からなることが好ましい。

0062

前記燐光発光ドーパントA及びBを含有する発光層には、更に500nm以上580nm未満の波長域に発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントCを有することが、演色性を高める上で好ましい。

0063

該発光層における、燐光発光ドーパントAと燐光発光ドーパントBないしCとのモル濃度比率は、10:1以上であることが好適な白色発光を得る上で好ましい。

0064

本発明の多色燐光発光有機EL素子は、上記のような発光層を構成として有することにより、本発明に記載の効果(即ち、電力効率に優れ、かつ色度の対駆動電圧、対駆動経時、対デバイス保存での安定性に優れる)を奏する多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子(多色としては白色もその一つの態様である)が得られる。

0065

本発明に記載の効果をもたらす作用機構については、必ずしも解明されている訳ではなく、推測の域を出ないが、燐光発光層、特に青発光を呈する燐光発光層はエネルギーギャップが大きく、電子または正孔等の電荷の発光層への注入に大きな障壁があることが予想される。

0066

本発明の構成はこの電荷の発光層への注入を改善しているものと期待されるが、どのような材料との組み合わせにおいても本発明の効果が得られるわけではなく、本発明に記載の効果が得られる特に好ましい態様のひとつとしては、燐光発光性ドーパントAと後述するホスト化合物との組み合わせにおいて顕著な効果が得られることを本発明者等は見出した。

0067

例えば、特許第3786023号には、発光層中で発光材濃度を変化させることで電荷移動を容易とし低電圧化高発光効率化する手法が開示されている、また特許第4181795号にも同様の手法が開示されているが、青色に発光する燐光発光材料を使用した白色素子での構成例は開示されておらず、特に色度安定性に関する本発明の効果を予見できるものではない。

0068

更には、本発明の燐光材料との組み合わせにおける格段の効果を予見できるものではない。特表2010−515255号には、青燐光ドーパントの濃度勾配記載はあるが、白色素子、及び白色素子における色度安定性についての記載はなく、また本発明における燐光発光材料のHOMO準位との関係における格段の効果を予見できるものではなく、本発明に記載の燐光発光性ドーパントAと、後述するホスト化合物との組み合わせにより得られる効果は、従来の有機EL素子の構成からは予見できないものと考えている。

0069

《燐光発光ドーパントA》
本発明に係る燐光発光ドーパントAについて説明する。

0070

本発明の多色燐光発光有機EL素子に係る燐光発光ドーパントAは、480nm以下の短波長域に少なくとも一つの発光極大を有することが特徴である。

0071

本発明の多色燐光発光有機EL素子においては、発光層中の燐光発光ドーパントAの濃度勾配の変化点が、陽極側端部から発光層中央部まで部分に少なくとも1つ存在する事が好ましい。

0072

本発明においては、燐光発光ドーパントAとしては、上記一般式(A)〜(C)で表される化合物から選ばれる少なくとも1つの化合物であることが好ましい。

0073

(一般式(A)〜(C)で表される化合物)
本発明に係る燐光発光ドーパントAの形成に好ましく用いられる上記一般式(A)〜(C)で各々表される化合物について説明する。

0074

前記一般式(A)において、Raは水素原子、脂肪族基、芳香族基または複素環基を表し、Rb、Rcは各々水素原子、アルキル基、アリール基、アルコキシル基またはハロゲン原子を表し、A1は芳香族環または芳香族複素環を形成するのに必要な残基を表し、MはIrまたはPtを表す。X1、X2は各々炭素原子、窒素原子または酸素原子を表し、L1はX1及びX2と共に2座の配位子を形成する原子群を表す。m1は1、2または3の整数を表し、m2は0、1または2の整数を表すが、m1+m2は2または3である。

0075

また、前記一般式(B)において、Raは水素原子、脂肪族基、芳香族基または複素環基を表し、Rb、Rc、Rb1、Rc1は各々水素原子を表し、A1は芳香族環または芳香族複素環を形成するのに必要な残基を表し、MはIrまたはPtを表す。X1、X2は各々炭素原子、窒素原子または酸素原子を表し、L1はX1及びX2と共に2座の配位子を形成する原子群を表す。m1は1、2または3の整数を表し、m2は0、1または2の整数を表すが、m1+m2は2または3である。

0076

また、前記一般式(C)において、Raは水素原子、脂肪族基、芳香族基または複素環基を表し、Rb、Rcは各々水素原子またはアルキル基を表し、A1は芳香族環または芳香族複素環を形成するのに必要な残基を表し、MはIrまたはPtを表す。X1、X2は各々炭素原子、窒素原子または酸素原子を表し、L1はX1及びX2と共に2座の配位子を形成する原子群を表す。m1は1、2または3の整数を表し、m2は0、1または2の整数を表すが、m1+m2は2または3である。

0077

一般式(A)〜(C)において、Raは水素原子、脂肪族基、芳香族基または複素環基を表し、Raで表される脂肪族基としては、例えば、アルキル基(例えば、メチル基エチル基プロピル基ブチル基、ペンチル基イソペンチル基、2−エチルヘキシル基、オクチル基、ウンデシル基、ドデシル基テトラデシル基等)、シクロアルキル基(例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等)が挙げられ、芳香族基としては、例えば、フェニル基トリル基アズレニル基、アントラニル基フェナントリル基ピレニル基クリニル基ナフタセニル基、o−テルフェニル基、m−テルフェニル基、p−テルフェニル基、アセナフテニル基コロネニル基、フルオレニル基ペリレニル基等を挙げることができ、これらの基はそれぞれ置換基を有していてもよい。複素環基としては、例えば、ピロリル基インドリル基フリル基チエニル基イミダゾリル基ピラゾリル基インドリジニル基、キノリニル基カルバゾリル基、インドリニル基、チアゾリル基ピリジル基ピリダジニル基チアジアジニル基、オキサジアゾリル基、ベンゾキノリニル基、チアジアゾリル基、ピロロチアゾリル基、ピロロピリダジニル基、テトラゾリル基オキサゾリル基クロマニル基等を挙げることができ、これらの基はそれぞれ置換基を有していてもよい。

0078

一般式(A)において、Rb、Rcは各々水素原子、アルキル基、アリール基、アルコキシル基またはハロゲン原子を表し、具体的には、アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、tert−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等が挙げられ、アリール基としては、例えば、フェニル基、ナフチル基等が挙げられ、アルコキシル基としては、例えば、メトキシ基エトキシ基プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等が挙げられ、ハロゲン原子としては、例えば、フッ素原子塩素原子臭素原子等が挙げられ、これらの基はそれぞれ置換基を有していてもよい。

0079

また、一般式(B)においては、Rb、Rc、Rb1、Rc1は各々水素原子を表す。

0080

また、一般式(C)においては、Rb、Rcは各々水素原子またはアルキル基を表し、アルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、tert−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等が挙げられ、これらの基はそれぞれ置換基を有していてもよい。

0081

置換基としては、アルキル基(例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、tert−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等)、シクロアルキル基(例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等)、アルケニル基(例えば、ビニル基アリル基等)、アルキニル基(例えば、エチニル基プロパルギル基等)、アリール基(例えば、フェニル基、ナフチル基等)、芳香族複素環基(例えば、フリル基、チエニル基、ピリジル基、ピリダジニル基、ピリミジニル基ピラジニル基、トリアジニル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、チアゾリル基、キナゾリニル基、フタラジニル基等)、複素環基(例えば、ピロリジル基、イミダゾリジル基、モルホリル基、オキサゾリジル基等)、アルコキシル基(例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等)、シクロアルコキシル基(例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等)、アリールオキシ基(例えば、フェノキシ基ナフチルオキシ基等)、アルキルチオ基(例えば、メチルチオ基、エチルチオ基プロピルチオ基、ペンチチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基、ドデシルチオ基等)、シクロアルキルチオ基(例えば、シクロペンチルチオ基、シクロヘキシルチオ基等)、アリールチオ基(例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等)、アルコキシカルボニル基(例えば、メチルオキシカルボニル基、エチルオキシカルボニル基ブチルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、ドデシルオキシカルボニル基等)、アリールオキシカルボニル基(例えば、フェニルオキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等)、スルファモイル基(例えば、アミノスルホニル基メチルアミノスルホニル基、ジメチルアミノスルホニル基ブチルアミノスルホニル基、ヘキシルアミノスルホニル基、シクロヘキシルアミノスルホニル基、オクチルアミノスルホニル基、ドデシルアミノスルホニル基、フェニルアミノスルホニル基、ナフチルアミノスルホニル基、2−ピリジルアミノスルホニル基等)、アシル基(例えば、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、オクチルカルボニル基、2−エチルヘキシルカルボニル基、ドデシルカルボニル基、フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基、ピリジルカルボニル基等)、アシルオキシ基(例えば、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基ブチルカルボニルオキシ基、オクチルカルボニルオキシ基、ドデシルカルボニルオキシ基、フェニルカルボニルオキシ基等)、アミド基(例えば、メチルカルボニルアミノ基、エチルカルボニルアミノ基、ジメチルカルボニルアミノ基、プロピルカルボニルアミノ基、ペンチルカルボニルアミノ基、シクロヘキシルカルボニルアミノ基、2−エチルヘキシルカルボニルアミノ基、オクチルカルボニルアミノ基、ドデシルカルボニルアミノ基、フェニルカルボニルアミノ基、ナフチルカルボニルアミノ基等)、カルバモイル基(例えば、アミノカルボニル基メチルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、プロピルアミノカルボニル基、ペンチルアミノカルボニル基、シクロヘキシルアミノカルボニル基、オクチルアミノカルボニル基、2−エチルヘキシルアミノカルボニル基、ドデシルアミノカルボニル基、フェニルアミノカルボニル基、ナフチルアミノカルボニル基、2−ピリジルアミノカルボニル基等)、ウレイド基(例えば、メチルウレイド基、エチルウレイド基、ペンチルウレイド基、シクロヘキシルウレイド基、オクチルウレイド基、ドデシルウレイド基、フェニルウレイド基ナフチルウレイド基、2−ピリジルアミノウレイド基等)、スルフィニル基(例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、シクロヘキシルスルフィニル基、2−エチルヘキシルスルフィニル基、ドデシルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、ナフチルスルフィニル基、2−ピリジルスルフィニル基等)、アルキルスルホニル基(例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ブチルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、2−エチルヘキシルスルホニル基、ドデシルスルホニル基等)、アリールスルホニル基フェニルスルホニル基ナフチルスルホニル基、2−ピリジルスルホニル基等)、アミノ基(例えば、アミノ基、エチルアミノ基ジメチルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、2−エチルヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基、アニリノ基、ナフチルアミノ基、2−ピリジルアミノ基等)、ハロゲン原子(例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等)、フッ化炭化水素基(例えば、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基ペンタフルオロエチル基、ペンタフルオロフェニル基等)、シアノ基ニトロ基ヒドロキシル基メルカプト基シリル基(例えば、トリメチルシリル基トリイソプロピルシリル基、トリフェニルシリル基、フェニルジエチルシリル基等)等が挙げられる。

0082

一般式(A)〜(C)において、A1は芳香族環、芳香族複素環を形成するのに必要な残基を表し、該芳香族環としては、例えば、ベンゼン環ビフェニル環、ナフタレン環アズレン環アントラセン環フェナントレン環、ピレン環クリセン環ナフタセン環、トリフェニレン環、o−テルフェニル環、m−テルフェニル環、p−テルフェニル環、アセナフテン環、コロネン環、フルオレン環フルオラントレン環、ナフタセン環、ペンタセン環、ペリレン環、ペンタフェン環、ピセン環、ピレン環、ピラントレン環、アンスラアントレン環等が挙げられ、該芳香族複素環としては、例えば、フラン環チオフェン環ピリジン環ピリダジン環、ピリミジン環ピラジン環トリアジン環ベンゾイミダゾール環、オキサジアゾール環トリアゾール環イミダゾール環ピラゾール環、チアゾール環インドール環、ベンゾイミダゾール環、ベンゾチアゾール環、ベンゾオキサゾール環、キノキサリン環、キナゾリン環、フタラジン環、カルバゾール環カルボリン環ジアザカルバゾール環(カルボリン環を構成する炭化水素環の炭素原子の一つが更に窒素原子で置換されている環を示す)等が挙げられる。

0083

上記一般式(A)〜(C)において、X1、X2は各々炭素原子、窒素原子または酸素原子を表す。L1はX1及びX2と共に2座の配位子を形成する原子群を表す。X1−L1−X2で表される2座の配位子の具体例としては、例えば、それぞれ置換または無置換の、フェニルピリジン基、フェニルピラゾール基、フェニルイミダゾール基、フェニルトリアゾール基フェニルテトラゾール基、ピラザボール基、ピコリン酸アセチルアセトン基等が挙げられる。これらの基は、上記に示した置換基により更に置換されていてもよい。

0084

m1は1、2または3の整数を表し、m2は0、1または2の整数を表すが、m1+m2は2または3である。更には、m2は0である場合が好ましい。

0085

一般式(A)〜(C)において、MはIr、Ptを表し、特にIrが好ましい。また一般式(A)〜(C)を構成する部分構造が3個で完成構造となるトリス体が好ましい。

0086

以下、本発明に係る燐光発光ドーパントAの具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。尚、下記の具体例の中でも、上記一般式(A)〜(C)で表される化合物の具体例である、D−1〜D−66、D−112〜D−125、D−127、D−128が、好ましい具体例である。

0087

《燐光発光ドーパントB》
本発明に係る燐光発光ドーパントBについて説明する。

0088

本発明の多色燐光発光有機EL素子に係る燐光発光ドーパントBは、580nm以上の長波長域に発光極大を有する化合物であれば、特に制限はない。

0089

尚、本発明に係る燐光発光ドーパントBの具体例は、後述する有機EL素子の層構成における発光層の説明の中で具体的を挙げる。

0090

《有機EL素子の層構成》
次に、本発明の有機EL素子の層構成の好ましい具体例を以下に示すが、本発明はこれらに限定されない。

0091

(i)陽極/発光層ユニット/電子輸送層/陰極
(ii)陽極/正孔輸送層/発光層ユニット/電子輸送層/陰極
(iii)陽極/正孔輸送層/発光層ユニット/正孔阻止層/電子輸送層/陰極
(iv)陽極/正孔輸送層/発光層ユニット/正孔阻止層/電子輸送層/陰極バッファー層/陰極
(v)陽極/陽極バッファー層/正孔輸送層/発光層ユニット/正孔阻止層/電子輸送層/陰極バッファー層/陰極
本発明の有機EL素子においては、発光層ユニットは、本発明で規定する要件を満たす構成を有する発光層を少なくとも1層有していれば、何層でもよいが、好ましくは本発明の規定を満たす要件を有する発光層1層のみからなるものである。

0092

《発光層》
本発明に係る発光層は、電極または電子輸送層、正孔輸送層から注入されてくる電子及び正孔が再結合して発光する層であり、発光する部分は発光層の層内であっても発光層と隣接層との界面であってもよい。本発明に係る発光層は、本発明で規定する要件を満たしていれば、その構成には特に制限はない。

0093

発光層の膜厚の総和は、特に制限はないが、形成する膜の均質性や、発光時に不必要な高電圧を印加するのを防止し、且つ、駆動電流に対する発光色の安定性向上の観点から、40nm〜200nmの範囲に調整することが好ましく、更に好ましくは50nm以上、150nm以下の範囲に調整される。

0094

発光層を形成する方法としては、後述する発光ドーパントやホスト化合物を、例えば、真空蒸着法スピンコート法キャスト法、LB法(ラングミュアブロジェット法)、インクジェット法スプレー法印刷法スロット型コータ法等の公知の薄膜形成法により製膜して形成することができる。

0095

本発明の有機EL素子においては、発光層は2層以上有していてもよいが、上記の、480nm以下の短波長域に少なくとも一つの発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントA、及び580nm以上の長波長域に発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントBを含有する発光層のみからなることが好ましい。

0096

(発光ドーパントのイオン化ポテンシャル
また、本発明においては、前記発光ドーパントのイオン化ポテンシャルエネルギーが5.3eVより浅いものであることが高効率かつ色度の安定性を良好にする上で好ましい。

0097

イオン化ポテンシャルは化合物のHOMO(最高占有軌道)レベルにある電子を真空準位に放出するのに必要なエネルギーで定義され、例えば下記に示すような方法により求めることができる。

0098

(1)米国Gaussian社製の分子軌道計算ソフトウェアであるGaussian98(Gaussian98、Revision A.11.4,M.J.Frisch,et al,Gaussian,Inc.,Pittsburgh PA,2002.)を用い、キーワードとしてB3LYP/6−31G*を用いて構造最適化を行うことにより算出した値(eV単位換算値)として求めることができる。この計算値が有効な背景には、この手法で求めた計算値と実験値相関が高いためである。

0099

(2)イオン化ポテンシャルは光電子分光法直接測定する方法により求めることもできる。例えば、理研計器社製の低エネルギー電子分光装置「Model AC−1」を用いて、あるいは紫外光電子分光として知られている方法を好適に用いることができる。

0100

(発光ドーパント)
本発明の多色燐光発光有機EL素子に係る発光層に含有される発光ドーパントについて説明する。

0101

本発明の多色燐光発光有機EL素子に係る発光層は、発光ドーパントとして、上記の480nm以下の短波長域に少なくとも一つの発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントA、及び580nm以上の長波長域に発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントBを含有する。

0102

ここで、燐光発光ドーパントA、Bは、励起三重項からの発光が観測される化合物であり、具体的には、室温(25℃)にて燐光発光する化合物であり、燐光量子収率が、25℃において0.01以上の化合物であると定義されるが、好ましい燐光量子収率は0.1以上である。

0103

上記燐光量子収率は、例えば、第4版実験化学講座7の分光IIの398頁(1992年版、丸善)に記載の方法により測定できる。溶液中での燐光量子収率は種々の溶媒を用いて測定できるが、本発明に係る燐光発光体は、任意の溶媒のいずれかにおいても、上記燐光量子収率(0.01以上)が達成されればよい。

0104

燐光発光体の発光の原理としては、2タイプが挙げられ、一つのタイプはキャリア輸送されるホスト化合物上でキャリアの再結合が起こってホスト化合物の励起状態が生成し、このエネルギーを燐光発光体に移動させることで燐光発光体からの発光を得るというエネルギー移動型、もう一つのタイプは、燐光発光体がキャリアトラップとなり、燐光発光体上でキャリアの再結合が生じ、燐光発光体からの発光が得られるというキャリアトラップ型であるが、いずれの場合においても、燐光発光体の励起状態のエネルギーは、ホスト化合物の励起状態のエネルギーよりも低いことが条件である。

0105

また、燐光発光ドーパントとしては、本発明の多色燐光発光有機EL素子の発光層に使用される上記の燐光発光ドーパントA、B以外にも、公知の化合物を適宜選択して併用することが可能である。

0106

尚、本発明においては、580nm以上の長波長域に発光極大を有する少なくとも1種の燐光発光ドーパントBとして、従来公知の化合物の中から、波長適性、発光強度適性を有するものを選択して使用することができる。

0107

以下に、燐光発光体として用いられる化合物の具体例を示すが、本発明はこれらに限定されない。これらの化合物は、例えば、Inorg.Chem.40巻、1704〜1711に記載の方法等により合成できる。

0108

尚、下記に記載の具体例の中でも、本発明に係る580nm以上の長波長域に発光極大を有する好ましい燐光発光ドーパントBとしては、Ir−14(Ir(piq)3:極大波長615nm)、Ir−6、Ir−7、Ir−9、Pt−3を挙げることができる。

0109

(ホスト化合物(単に、発光ホスト、ホスト等とも云う)
次に、発光層に含まれるホスト化合物、発光ドーパント(発光ホスト化合物、発光ドーパント化合物ともいう)について説明する。

0110

本発明の多色燐光発光有機EL素子の発光層に含まれるホスト化合物とは、室温(25℃)における燐光発光の燐光量子収率が、0.1未満の化合物であることが好ましく、更に好ましくは燐光量子収率が0.01未満の化合物である。また、発光層に含有される化合物の中で、その層中での質量比が20質量%以上であることが好ましい。

0111

ホスト化合物としては、ホスト化合物を単独で用いてもよく、または複数種併用して用いてもよい。

0112

本発明に用いられる発光ホスト化合物としては、構造的には特に制限はないが、代表的にはカルバゾール誘導体トリアリールアミン誘導体芳香族ボラン誘導体含窒素複素環化合物チオフェン誘導体フラン誘導体オリゴアリーレン化合物等の基本骨格を有するもの、または、カルボリン誘導体やジアザカルバゾール誘導体(ここで、ジアザカルバゾール誘導体とは、カルボリン誘導体のカルボリン環を構成する炭化水素環の少なくとも一つの炭素原子が窒素原子で置換されているものを表す。)等が挙げられる。

0113

本発明に係る発光層に用いられる発光ホスト化合物としては、前記一般式(a)で表される化合物が好ましい。

0114

前記一般式(a)において、Xは、NR′、O、S、CR′R″またはSiR′R″を表し、R′、R″は各々水素原子または置換基を表す。Arは芳香環を表す。nは0から8の整数を表す。

0115

一般式(a)において、XにおけるR′、R″で各々表される置換基としては、例えば、アルキル基(例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、tert−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等)、シクロアルキル基(例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等)、アルケニル基(例えば、ビニル基、アリル基、1−プロペニル基、2−ブテニル基、1,3−ブタジエニル基、2−ペンテニル基イソプロペニル基等)、アルキニル基(例えば、エチニル基、プロパルギル基等)、芳香族炭化水素基芳香族炭素環基、アリール基等ともいい、例えば、フェニル基、p−クロロフェニル基、メシチル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基、アントリル基、アズレニル基、アセナフテニル基、フルオレニル基、フェナントリル基、インデニル基、ピレニル基、ビフェニリル基等)、芳香族複素環基(例えば、フリル基、チエニル基、ピリジル基、ピリダジニル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、トリアジニル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、チアゾリル基、キナゾリニル基、カルバゾリル基、カルボリニル基、ジアザカルバゾリル基(前記カルボリニル基のカルボリン環を構成する任意の炭素原子の一つが窒素原子で置き換わったものを示す)、フタラジニル基等)、複素環基(例えば、ピロリジル基、イミダゾリジル基、モルホリル基、オキサゾリジル基等)、アルコキシ基(例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等)、シクロアルコキシ基(例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等)、アリールオキシ基(例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等)、アルキルチオ基(例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基、ドデシルチオ基等)、シクロアルキルチオ基(例えば、シクロペンチルチオ基、シクロヘキシルチオ基等)、アリールチオ基(例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等)、アルコキシカルボニル基(例えば、メチルオキシカルボニル基、エチルオキシカルボニル基、ブチルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、ドデシルオキシカルボニル基等)、アリールオキシカルボニル基(例えば、フェニルオキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等)、スルファモイル基(例えば、アミノスルホニル基、メチルアミノスルホニル基、ジメチルアミノスルホニル基、ブチルアミノスルホニル基、ヘキシルアミノスルホニル基、シクロヘキシルアミノスルホニル基、オクチルアミノスルホニル基、ドデシルアミノスルホニル基、フェニルアミノスルホニル基、ナフチルアミノスルホニル基、2−ピリジルアミノスルホニル基等)、アシル基(例えば、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、オクチルカルボニル基、2−エチルヘキシルカルボニル基、ドデシルカルボニル基、フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基、ピリジルカルボニル基等)、アシルオキシ基(例えば、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ブチルカルボニルオキシ基、オクチルカルボニルオキシ基、ドデシルカルボニルオキシ基、フェニルカルボニルオキシ基等)、アミド基(例えば、メチルカルボニルアミノ基、エチルカルボニルアミノ基、ジメチルカルボニルアミノ基、プロピルカルボニルアミノ基、ペンチルカルボニルアミノ基、シクロヘキシルカルボニルアミノ基、2−エチルヘキシルカルボニルアミノ基、オクチルカルボニルアミノ基、ドデシルカルボニルアミノ基、フェニルカルボニルアミノ基、ナフチルカルボニルアミノ基等)、カルバモイル基(例えば、アミノカルボニル基、メチルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、プロピルアミノカルボニル基、ペンチルアミノカルボニル基、シクロヘキシルアミノカルボニル基、オクチルアミノカルボニル基、2−エチルヘキシルアミノカルボニル基、ドデシルアミノカルボニル基、フェニルアミノカルボニル基、ナフチルアミノカルボニル基、2−ピリジルアミノカルボニル基等)、ウレイド基(例えば、メチルウレイド基、エチルウレイド基、ペンチルウレイド基、シクロヘキシルウレイド基、オクチルウレイド基、ドデシルウレイド基、フェニルウレイド基ナフチルウレイド基、2−ピリジルアミノウレイド基等)、スルフィニル基(例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、シクロヘキシルスルフィニル基、2−エチルヘキシルスルフィニル基、ドデシルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、ナフチルスルフィニル基、2−ピリジルスルフィニル基等)、アルキルスルホニル基(例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ブチルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、2−エチルヘキシルスルホニル基、ドデシルスルホニル基等)、アリールスルホニル基またはヘテロアリールスルホニル基(例えば、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基、2−ピリジルスルホニル基等)、アミノ基(例えば、アミノ基、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、2−エチルヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基、アニリノ基、ナフチルアミノ基、2−ピリジルアミノ基等)、ハロゲン原子(例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等)、フッ化炭化水素基(例えば、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ペンタフルオロフェニル基等)、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、シリル基(例えば、トリメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、トリフェニルシリル基、フェニルジエチルシリル基等)、ホスホノ基等が挙げられる。

0116

これらの置換基は、上記の置換基によってさらに置換されていてもよい。また、これらの置換基は複数が互いに結合して環を形成していてもよい。

0117

一般式(a)において、好ましいXはNR′またはOであり、R′としては芳香族炭化水素基、芳香族複素環基が特に好ましい。

0118

一般式(a)において、Arで表される芳香環としては、例えば、芳香族炭化水素環または芳香族複素環が挙げられる。また、該芳香環は単環でもよく、縮合環でもよく、更に未置換でも、後述するような置換基を有していてもよい。

0119

一般式(a)において、Arで表される芳香族炭化水素環としては、例えば、ベンゼン環、ビフェニル環、ナフタレン環、アズレン環、アントラセン環、フェナントレン環、ピレン環、クリセン環、ナフタセン環、トリフェニレン環、o−テルフェニル環、m−テルフェニル環、p−テルフェニル環、アセナフテン環、コロネン環、フルオレン環、フルオラントレン環、ナフタセン環、ペンタセン環、ペリレン環、ペンタフェン環、ピセン環、ピレン環、ピラントレン環、アンスラアントレン環等が挙げられる。これらの環は更に置換基を有していてもよい。

0120

一般式(a)において、Arで表される芳香族複素環としては、例えば、フラン環、ジベンゾフラン環、チオフェン環、オキサゾール環、ピロール環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、トリアジン環、ベンゾイミダゾール環、オキサジアゾール環、トリアゾール環、イミダゾール環、ピラゾール環、チアゾール環、インドール環、インダゾール環、ベンゾイミダゾール環、ベンゾチアゾール環、ベンゾオキサゾール環、キノキサリン環、キナゾリン環、シンノリン環、キノリン環イソキノリン環、フタラジン環、ナフチリジン環、カルバゾール環、カルボリン環、ジアザカルバゾール環(カルボリン環を構成する炭化水素環の炭素原子の一つが更に窒素原子で置換されている環を示す)等が挙げられる。これらの環は更に置換基を有していてもよい。

0121

上記の中でも、一般式(a)において、Arで表される芳香環として好ましく用いられるのは、カルバゾール環、カルボリン環、ジベンゾフラン環、ベンゼン環であり、特に好ましく用いられるのは、カルバゾール環、カルボリン環、ベンゼン環である。上記の中でも、置換基を有するベンゼン環が好ましく、特に好ましくは、カルバゾリル基を有するベンゼン環が好ましい。

0122

また、一般式(a)において、Arで表される芳香環としては、下記に示すような、各々3環以上の縮合環が好ましい一態様であり、3環以上が縮合した芳香族炭化水素縮合環としては、具体的には、ナフタセン環、アントラセン環、テトラセン環、ペンタセン環、ヘキサセン環、フェナントレン環、ピレン環、ベンゾピレン環、ベンゾアズレン環、クリセン環、ベンゾクリセン環、アセナフテン環、アセナフチレン環、トリフェニレン環、コロネン環、ベンゾコロネン環、ヘキサベンゾコロネン環、フルオレン環、ベンゾフルオレン環、フルオランテン環、ペリレン環、ナフトペリレン環、ペンタベンゾペリレン環、ベンゾペリレン環、ペンタフェン環、ピセン環、ピラントレン環、コロネン環、ナフトコロネン環、オバレン環、アンスラアントレン環等が挙げられる。尚、これらの環は更に、置換基を有していてもよい。

0123

また、3環以上が縮合した芳香族複素環としては、具体的には、アクリジン環、ベンゾキノリン環、カルバゾール環、カルボリン環、フェナジン環、フェナントリジン環、フェナントロリン環、カルボリン環、サイクラジン環、キンドリン環、テペニジン環、キニンドリン環、トリフェノジチアジン環、トリフェノジオキサジン環、フェナントラジン環、アントラジン環、ペリミジン環、ジアザカルバゾール環(カルボリン環を構成する炭素原子の任意の一つが窒素原子で置き換わったものを表す)、フェナントロリン環、ジベンゾフラン環、ジベンゾチオフェン環、ナフトフラン環、ナフトチオフェン環、ベンゾジフラン環、ベンゾジチオフェン環、ナフトジフラン環、ナフトジチオフェン環、アントラフラン環、アントラジフラン環、アントラチオフェン環、アントラジチオフェン環、チアントレン環、フェノキサチイン環、チオファントレン環(ナフトチオフェン環)等が挙げられる。尚、これらの環は更に置換基を有していてもよい。

0124

ここで、一般式(a)において、Arで表される芳香環が有してもよい置換基は、R′、R″で各々表される置換基と同義である。

0125

また、一般式(a)において、nは0〜8の整数を表すが、0〜2であることが好ましく、特にXがO、Sである場合には1または2であることが好ましい。

0126

以下に、一般式(a)で表される発光ホスト化合物及び本発明に用いることのできるその他の発光ホスト化合物の具体例を示すが、これらに限定されるものではない。

0127

また、本発明に用いるホスト化合物は、低分子化合物でも、繰り返し単位をもつ高分子化合物でもよく、ビニル基やエポキシ基のような重合性基を有する低分子化合物(蒸着重合性発光ホスト)でもいい。

0128

ホスト化合物としては、正孔輸送能電子輸送能を有しつつ、且つ、発光の長波長化を防ぎ、高Tg(ガラス転移温度)である化合物が好ましい。

0129

従来公知のホスト化合物の具体例としては、以下の文献に記載されている化合物が好適である。例えば、特開2001−257076号公報、同2002−308855号公報、同2001−313179号公報、同2002−319491号公報、同2001−357977号公報、同2002−334786号公報、同2002−8860号公報、同2002−334787号公報、同2002−15871号公報、同2002−334788号公報、同2002−43056号公報、同2002−334789号公報、同2002−75645号公報、同2002−338579号公報、同2002−105445号公報、同2002−343568号公報、同2002−141173号公報、同2002−352957号公報、同2002−203683号公報、同2002−363227号公報、同2002−231453号公報、同2003−3165号公報、同2002−234888号公報、同2003−27048号公報、同2002−255934号公報、同2002−260861号公報、同2002−280183号公報、同2002−299060号公報、同2002−302516号公報、同2002−305083号公報、同2002−305084号公報、同2002−308837号公報等が挙げられる。

0130

本発明においては、複数の発光層を有する場合には、ホスト化合物は発光層ごとに異なっていてもよいが、同一の化合物であることが優れた駆動寿命特性が得られることから好ましい。

0131

前記ホスト化合物は、その最低励起3重項エネルギー(T1)が、2.7eVより大きいことがより高い発光効率を得られることから好ましい。本発明でいう最低励起3重項エネルギーとは、ホスト化合物を溶媒に溶解し、液体窒素温度において観測した燐光発光スペクトルの最低振動バンド間遷移に対応する発光バンドピークエネルギーを言う。

0132

本発明においては、ガラス転移点が90℃以上の化合物が好ましく、更には130℃以上の化合物が優れた駆動寿命特性を得られることから好ましい。

0133

ここで、ガラス転移点(Tg)とは、DSC(Differential Scanning Colorimetry:示差走査熱量法)を用いて、JIS−K−7121に準拠した方法により求められる値である。

0134

本発明の有機EL素子においては、ホスト材料はキャリアの輸送を担うため、キャリア輸送能を有する材料が好ましい。キャリア輸送能を表す物性としてキャリア移動度が用いられるが、有機材料のキャリア移動度は、一般的に電界強度依存性が見られる。電界強度依存性の高い材料は、正孔と電子注入・輸送バランスを崩しやすい為、中間層材料、ホスト材料は、移動度の電界強度依存性の少ない材料を用いることが好ましい。

0135

注入層:電子注入層、正孔注入層》
注入層は必要に応じて設けることができ、陽極と発光層または正孔輸送層の間、及び陰極と発光層または電子輸送層との間に存在させてもよい。

0136

注入層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設ける層のことで、例えば、「有機EL素子とその工業化最前線(1998年11月30日エヌ・ティーエス発行)」の第2編第2章「電極材料」(123〜166頁)にその詳細に記載されており、正孔注入層(陽極バッファー層)と電子注入層(陰極バッファー層)とがある。

0137

陽極バッファー層(正孔注入層)としては、特開平9−45479号公報、同9−260062号公報、同8−288069号公報等にもその詳細が記載されており、具体例として、銅フタロシアニンに代表されるフタロシアニンバッファー層酸化バナジウムに代表される酸化物バッファー層、アモルファスカーボンバッファー層、ポリアニリン(エメラディン)やポリチオフェン等の導電性高分子を用いた高分子バッファー層等が挙げられる。また、特表2003−519432号公報に記載される材料を使用することも好ましい。

0138

陰極バッファー層(電子注入層)としては、特開平6−325871号公報、同9−17574号公報、同10−74586号公報等にその詳細が記載されており、具体的にはストロンチウムアルミニウム等に代表される金属バッファー層、フッ化リチウムに代表されるアルカリ金属化合物バッファー層、フッ化マグネシウムに代表されるアルカリ土類金属化合物バッファー層、酸化アルミニウムに代表される酸化物バッファー層等が挙げられる。

0139

上記バッファー層(注入層)はごく薄い膜であることが望ましく、使用する素材にもよるが、その膜厚は0.1nm〜5μmの範囲が好ましい。

0140

阻止層:正孔阻止層、電子阻止層
阻止層は、有機化合物薄膜基本構成層の他に必要に応じて設けられるものである。例えば、特開平11−204258号公報、同11−204359号公報、及び「有機EL素子とその工業化最前線(1998年11月30日エヌ・ティー・エス社発行)」の237頁等に記載されている正孔阻止ホールブロック)層がある。

0141

正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有し、電子を輸送する機能を有しつつ正孔を輸送する能力が著しく小さい正孔阻止材料からなり、電子を輸送しつつ正孔を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。また、後述する電子輸送層の構成を必要に応じて、正孔阻止層として用いることができる。

0142

本発明の有機EL素子に設ける正孔阻止層は、発光層に隣接して設けられていることが好ましい。

0143

一方、電子阻止層とは広い意味では正孔輸送層の機能を有し、正孔を輸送する機能を有すると共に、電子を輸送する能力が著しく小さい材料からなり、正孔を輸送しつつ電子を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。また、後述する正孔輸送層の構成を必要に応じて電子阻止層として用いることができる。

0144

本発明に係る正孔阻止層、電子輸送層の膜厚としては、好ましくは3nm〜100nmであり、更に好ましくは5nm〜30nmである。

0145

《正孔輸送層》
正孔輸送層とは、正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、広い意味で正孔注入層、電子阻止層も正孔輸送層に含まれる。正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。

0146

正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物無機物のいずれであってもよい。例えば、トリアゾール誘導体オキサジアゾール誘導体イミダゾール誘導体ポリアリールアルカン誘導体ピラゾリン誘導体及びピラゾロン誘導体フェニレンジアミン誘導体アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体オキサゾール誘導体スチリルアントラセン誘導体フルオレノン誘導体ヒドラゾン誘導体スチルベン誘導体シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等が挙げられる。

0147

正孔輸送材料としては上記のものを使用することができるが、更には、ポルフィリン化合物、芳香族第3級アミン化合物及びスチリルアミン化合物、特に芳香族第3級アミン化合物を用いることが好ましい。

0148

芳香族第3級アミン化合物及びスチリルアミン化合物の代表例としては、N,N,N′,N′−テトラフェニル−4,4′−ジアミノフェニル;N,N′−ジフェニル−N,N′−ビス(3−メチルフェニル)−〔1,1′−ビフェニル〕−4,4′−ジアミンTPD);2,2−ビス(4−ジ−p−トリルアミノフェニルプロパン;1,1−ビス(4−ジ−p−トリルアミノフェニル)シクロヘキサン;N,N,N′,N′−テトラ−p−トリル−4,4′−ジアミノビフェニル;1,1−ビス(4−ジ−p−トリルアミノフェニル)−4−フェニルシクロヘキサン;ビス(4−ジメチルアミノ−2−メチルフェニル)フェニルメタン;ビス(4−ジ−p−トリルアミノフェニル)フェニルメタン;N,N′−ジフェニル−N,N′−ジ(4−メトキシフェニル)−4,4′−ジアミノビフェニル;N,N,N′,N′−テトラフェニル−4,4′−ジアミノジフェニルエーテル;4,4′−ビス(ジフェニルアミノ)クオードリフェニル;N,N,N−トリ(p−トリル)アミン;4−(ジ−p−トリルアミノ)−4′−〔4−(ジ−p−トリルアミノ)スチリル〕スチルベン;4−N,N−ジフェニルアミノ−(2−ジフェニルビニルベンゼン;3−メトキシ−4′−N,N−ジフェニルアミノスチルベンゼン;N−フェニルカルバゾール、更には、米国特許第5,061,569号明細書に記載されている2個の縮合芳香族環分子内に有するもの、例えば、4,4′−ビス〔N−(1−ナフチル)−N−フェニルアミノ〕ビフェニル(NPD)、特開平4−308688号公報に記載されているトリフェニルアミンユニットが3つスターバースト型に連結された4,4′,4″−トリス〔N−(3−メチルフェニル)−N−フェニルアミノ〕トリフェニルアミン(MTDATA)等が挙げられる。

0149

更にこれらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。また、p型−Si、p型−SiC等の無機化合物正孔注入材料、正孔輸送材料として使用することができる。

0150

また、特開平4−297076号公報、特開2000−196140号公報、特開2001−102175号公報、J.Appl.Phys.,95,5773(2004)、特開平11−251067号公報、J.Huang et.al.著文献(Applied Physics Letters 80(2002),p.139)、特表2003−519432号公報に記載されているような、いわゆるp型半導体的性質を有するとされる正孔輸送材料を用いることもできる。本発明においては、より高効率の発光素子が得られることから、これらの材料を用いることが好ましい。

0151

正孔輸送層は上記正孔輸送材料を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、LB法(ラングミュア−ブロジェット法)、インクジェット法、スプレー法、印刷法、スロット型コータ法等の公知の薄膜形成法により製膜して形成することができる。正孔輸送層の膜厚については、特に制限はないが、通常は5nm〜5μm程度、好ましくは5nm〜200nmである。この正孔輸送層は上記材料の1種または2種以上からなる一層構造であってもよい。

0152

《電子輸送層》
電子輸送層とは、電子を輸送する機能を有する材料からなり、広い意味で電子注入層、正孔阻止層も電子輸送層に含まれる。電子輸送層は、単層または複数層設けることができる。

0153

従来、単層の電子輸送層、及び複数層とする場合は、発光層に対して陰極側に隣接する電子輸送層に用いられる電子輸送材料(正孔阻止材料を兼ねる)としては、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよく、その材料としては従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができ、例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体チオピランジオキシド誘導体カルボジイミドフレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体等が挙げられる。更に、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送材料として用いることができる。更にこれらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。

0154

また、8−キノリノール誘導体の金属錯体、例えば、トリス(8−キノリノール)アルミニウム(Alq)、トリス(5,7−ジクロロ−8−キノリノール)アルミニウム、トリス(5,7−ジブロモ−8−キノリノール)アルミニウム、トリス(2−メチル−8−キノリノール)アルミニウム、トリス(5−メチル−8−キノリノール)アルミニウム、ビス(8−キノリノール)亜鉛(Znq)等、及びこれらの金属錯体の中心金属がIn、Mg、Cu、Ca、Sn、GaまたはPbに置き替わった金属錯体も、電子輸送材料として用いることができる。その他、メタルフリーもしくはメタルフタロシアニン、またはそれらの末端がアルキル基やスルホン酸基等で置換されているものも、電子輸送材料として好ましく用いることができる。また、発光層の材料として例示したジスチリルピラジン誘導体も、電子輸送材料として用いることができるし、正孔注入層、正孔輸送層と同様に、n型−Si、n型−SiC等の無機半導体も電子輸送材料として用いることができる。

0155

電子輸送層は上記電子輸送材料を、例えば、真空蒸着法、スピンコート法、キャスト法、LB法(ラングミュア−ブロジェット法)、インクジェット法、スプレー法、印刷法、スロット型コータ法等の公知の薄膜形成法により製膜して形成することができる。電子輸送層の膜厚については特に制限はないが、通常は5nm〜5μm程度、好ましくは5〜200nmである。電子輸送層は上記材料の1種または2種以上からなる一層構造であってもよい。

0156

また、不純物をドープしたn型半導体的性質を有するとされる電子輸送材料を用いることもできる。その例としては、特開平4−297076号公報、特開平10−270172号公報、特開2000−196140号公報、特開2001−102175号公報、J.Appl.Phys.,95,5773(2004)などに記載されたものが挙げられる。

0157

本発明においては、このようなn型半導体的性質を有するとされる電子輸送材料を用いることもより低消費電力の素子を作製することができるため好ましい。

0158

支持基板
本発明の有機EL素子に適用する支持基板(以下、基体、基板、基材支持体等ともいう)としては、ガラスプラスチック等の種類には特に限定はなく、また、透明であっても不透明であってもよい。支持基板側から光を取り出す場合には、支持基板は透明であることが好ましい。好ましく用いられる透明な支持基板としては、ガラス、石英、透明樹脂フィルムを挙げることができる。特に好ましい支持基板は、有機EL素子にフレキシブル性を与えることが可能な樹脂フィルムである。

0159

樹脂フィルムとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレート(PET)、ポリエチレンナフタレート(PEN)等のポリエステルポリエチレンポリプロピレンセロファンセルロースジアセテートセルローストリアセテート(TAC)、セルロースアセテートブチレートセルロースアセテートプロピオネートCAP)、セルロースアセテートフタレートセルロースナイトレート等のセルロースエステル類又はそれらの誘導体、ポリ塩化ビニリデンポリビニルアルコール、ポリエチレンビニルアルコールシンジオタクティックポリスチレンポリカーボネートノルボルネン樹脂ポリメチルペンテンポリエーテルケトンポリイミドポリエーテルスルホン(PES)、ポリフェニレンスルフィドポリスルホン類ポリエーテルイミド、ポリエーテルケトンイミドポリアミドフッ素樹脂ナイロンポリメチルメタクリレートアクリル或いはポリアリレート類、アートン(商品名JSR社製)或いはアペル(商品名三井化学社製)といったシクロオレフィン系樹脂等を挙げられる。樹脂フィルムの表面には、無機物、有機物の被膜またはその両者のハイブリッド被膜が形成されていてもよく、JIS K 7129−1992に準拠した方法で測定された水蒸気透過度が、0.01g/m2・day・atm以下のバリア性フィルムであることが好ましく、更には、JIS K 7126−1992に準拠した方法で測定された酸素透過度が、10−3g/m2/day以下、水蒸気透過度が、10−3g/m2/day以下の高バリア性フィルムであることが好ましく、前記の水蒸気透過度、酸素透過度がいずれも10−5g/m2/day以下であることが、更に好ましい。

0160

バリア膜を形成する材料としては、水分や酸素など素子の劣化をもたらすものの浸入を抑制する機能を有する材料であればよく、例えば、酸化珪素二酸化珪素窒化珪素などを用いることができる。更に該膜の脆弱性を改良するためにこれら無機層と有機材料からなる層の積層構造を持たせることがより好ましい。無機層と有機層の積層順については特に制限はないが、両者を交互に複数回積層させることが好ましい。

0161

バリア膜の形成方法については、特に限定はなく、例えば、真空蒸着法、スパッタリング法反応性スパッタリング法分子線エピタキシー法クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法プラズマ重合法大気圧プラズマ重合法、プラズマCVD法レーザーCVD法熱CVD法コーティング法などを用いることができるが、特開2004−68143号公報に記載されているような大気圧プラズマ重合法によるものも好ましい。

0162

不透明な支持基板としては、例えば、アルミステンレス等の金属板フィルムや不透明樹脂基板、セラミック製の基板等が挙げられる。

0163

封止
本発明の有機EL素子の封止に用いられる封止手段としては、例えば、封止部材と、電極、支持基板とを接着剤接着する方法を挙げることができる。

0164

封止部材としては、有機EL素子の表示領域を覆うように配置されておればよく、凹板状でも、平板状でもよい。また、透明性、電気絶縁性は特に限定されない。

0165

具体的には、ガラス板ポリマー板・フィルム、金属板・フィルム等が挙げられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラスバリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラスアルミノケイ酸ガラスホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英等を挙げることができる。また、ポリマー板としては、ポリカーボネート、アクリル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルサルファイドポリサルフォン等を挙げることができる。金属板としては、ステンレス、鉄、銅、アルミニウム、マグネシウム、ニッケル、亜鉛、クロムチタンモリブテンシリコンゲルマニウムおよびタンタルからなる群から選ばれる一種以上の金属または合金からなるものが挙げられる。

0166

本発明においては、有機EL素子を薄膜化できるということからポリマーフィルム金属フィルムを好ましく使用することができる。更には、ポリマーフィルムは、酸素透過度10−3g/m2/day以下、水蒸気透過度10−3g/m2/day以下のものであることが好ましい。また、前記の水蒸気透過度、酸素透過度がいずれも10−5g/m2/day以下であることが、更に好ましい。

0167

封止部材を凹状に加工するのは、サンドブラスト加工化学エッチング加工等が使われる。接着剤として具体的には、アクリル酸系オリゴマー、メタクリル酸系オリゴマーの反応性ビニル基を有する光硬化および熱硬化型接着剤、2−シアノアクリル酸エステルなどの湿気硬化型等の接着剤を挙げることができる。また、エポキシ系などの熱および化学硬化型二液混合)を挙げることができる。また、ホットメルト型のポリアミド、ポリエステル、ポリオレフィンを挙げることができる。また、カチオン硬化タイプ紫外線硬化型エポキシ樹脂接着剤を挙げることができる。

0168

なお、有機EL素子が熱処理により劣化する場合があるので、室温から80℃までに接着硬化できるものが好ましい。また、前記接着剤中に乾燥剤を分散させておいてもよい。封止部分への接着剤の塗布は、市販のディスペンサーを使ってもよいし、スクリーン印刷のように印刷してもよい。

0169

また、有機層を挟み支持基板と対向する側の電極の外側に、該電極と有機層を被覆し、支持基板と接する形で無機物、有機物の層を形成し封止膜とすることも好適にできる。この場合、該膜を形成する材料としては、水分や酸素など素子の劣化をもたらすものの浸入を抑制する機能を有する材料であればよく、例えば、酸化珪素、二酸化珪素、窒化珪素などを用いることができる。更に該膜の脆弱性を改良するためにこれら無機層と有機材料からなる層の積層構造を持たせることが好ましい。これらの膜の形成方法については、特に限定はなく、例えば真空蒸着法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、分子線エピタキシー法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法、大気圧プラズマ重合法、プラズマCVD法、レーザーCVD法、熱CVD法、コーティング法などを用いることができる。

0170

封止部材と有機EL素子の表示領域との間隙には、気相および液相では、窒素アルゴン等の不活性気体や、フッ化炭化水素シリコンオイルのような不活性液体を注入することが好ましい。また、真空とすることも可能である。また、内部に吸湿性化合物封入することもできる。

0171

吸湿性化合物としては、例えば、金属酸化物(例えば、酸化ナトリウム酸化カリウム酸化カルシウム酸化バリウム酸化マグネシウム、酸化アルミニウム等)、硫酸塩(例えば、硫酸ナトリウム硫酸カルシウム硫酸マグネシウム硫酸コバルト等)、金属ハロゲン化物(例えば、塩化カルシウム塩化マグネシウム、フッ化セシウム、フッ化タンタル、臭化セリウム臭化マグネシウム、沃化バリウム、沃化マグネシウム等)、過塩素酸類(例えば過塩素酸バリウム過塩素酸マグネシウム等)等があげられ、硫酸塩、金属ハロゲン化物および過塩素酸類においては無水塩が好適に用いられる。

0172

《保護膜、保護板
有機層を挟み支持基板と対向する側の前記封止膜あるいは前記封止用フィルムの外側に、素子の機械的強度を高めるために、保護膜あるいは保護板を設けてもよい。特に、封止が前記封止膜により行われている場合には、その機械的強度は必ずしも高くないため、このような保護膜、保護板を設けることが好ましい。これに使用することができる材料としては、前記封止に用いたのと同様なガラス板、ポリマー板・フィルム、金属板・フィルム等を用いることができるが、軽量かつ薄膜化ということからポリマーフィルムを用いることが好ましい。

0173

《陽極》
有機EL素子における陽極としては、仕事関数の大きい(4eV以上)金属、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としてはAu等の金属、CuI、インジウムチンオキシド(ITO)、SnO2、ZnO等の導電性透明材料が挙げられる。また、IDIXO(In2O3−ZnO)等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極はこれらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は(100μm以上程度)、上記電極物質の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。あるいは、有機導電性化合物のように塗布可能な物質を用いる場合には、印刷方式コーティング方式など湿式製膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を10%より大きくすることが望ましく、また陽極としてのシート抵抗は数百Ω/□以下が好ましい。更に膜厚は材料にもよるが、通常10nm〜1000nm、好ましくは10nm〜200nmの範囲で選ばれる。

0174

《陰極》
一方、陰極としては、仕事関数の小さい(4eV以下)金属(電子注入性金属と称する)、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウムナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム/銅混合物、マグネシウム/銀混合物、マグネシウム/アルミニウム混合物、マグネシウム/インジウム混合物、アルミニウム/酸化アルミニウム(Al2O3)混合物、インジウム、リチウム/アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性及び酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム/銀混合物、マグネシウム/アルミニウム混合物、マグネシウム/インジウム混合物、アルミニウム/酸化アルミニウム(Al2O3)混合物、リチウム/アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。陰極はこれらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω/□以下が好ましく、膜厚は通常10nm〜5μm、好ましくは50nm〜200nmの範囲で選ばれる。なお、発光した光を透過させるため、有機EL素子の陽極または陰極のいずれか一方が、透明または半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。

0175

また、陰極に上記金属を1nm〜20nmの膜厚で作製した後に、陽極の説明で挙げた導電性透明材料をその上に作製することで、透明または半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。

0176

《多色燐光発光有機EL素子の製造方法》
本発明の有機EL素子の作製方法の一例として、陽極/正孔注入層/正孔輸送層/発光層/正孔阻止層/電子輸送層/陰極からなる有機EL素子の作製法について説明する。

0177

まず適当な支持基板上に所望の電極物質、例えば、陽極用物質からなる薄膜を1μm以下、好ましくは10nm〜200nmの膜厚になるように、蒸着やスパッタリング等の方法により形成させ、陽極を作製する。次に、この上に有機EL素子材料である正孔注入層、正孔輸送層、発光層、正孔阻止層、電子輸送層の有機化合物薄膜を形成させる。

0178

この有機化合物薄膜の薄膜化の方法としては、前記の如く蒸着法、ウェットプロセス(スピンコート法、キャスト法、インクジェット法、印刷法、LB法(ラングミュア−ブロジェット法)、スプレー法、印刷法、スロット型コータ法)等があるが、均質な膜が得られやすく、且つピンホールが生成しにくい等の点から、真空蒸着法、スピンコート法、インクジェット法、印刷法、スロット型コータ法が特に好ましい。

0179

更に、層毎に異なる製膜法を適用してもよい。製膜に蒸着法を採用する場合、その蒸着条件は使用する化合物の種類等により異なるが、一般にボート加熱温度50℃〜450℃、真空度10−6Pa〜10−2Pa、蒸着速度0.01nm/秒〜50nm/秒、基板温度−50℃〜300℃、膜厚0.1nm〜5μm、好ましくは5nm〜200nmの範囲で適宜選ぶことが望ましい。

0180

これらの層を形成後、その上に陰極用物質からなる薄膜を、1μm以下好ましくは50nm〜200nmの範囲の膜厚になるように、例えば、蒸着やスパッタリング等の方法により形成させ、陰極を設けることにより所望の有機EL素子が得られる。この有機EL素子の作製は、一回の真空引きで一貫して正孔注入層から陰極まで作製するのが好ましいが、途中で取り出して異なる製膜法を施しても構わない。その際、作業を乾燥不活性ガス雰囲気下で行う等の配慮が必要となる。

0181

また作製順序を逆にして、陰極、電子注入層、電子輸送層、発光層、正孔輸送層、正孔注入層、陽極の順に作製することも可能である。このようにして得られた多色の表示装置に、直流電圧を印加する場合には、陽極を+、陰極を−の極性として電圧2V〜40V程度を印加すると、発光が観測できる。また交流電圧を印加してもよい。なお、印加する交流の波形は任意でよい。

0182

有機エレクトロルミネッセンス素子は、空気よりも屈折率の高い(屈折率1.6〜2.1程度)層の内部で発光し、発光層で発生した光のうち15%から20%程度の光しか取り出せないことが一般的に言われている。これは、臨界角以上の角度θで界面(透明基板と空気との界面)に入射する光は、全反射を起こし素子外部に取り出すことができないことや、透明電極ないし発光層と透明基板との間で光が全反射を起こし、光が透明電極ないし発光層を導波し、結果として、光が素子側面方向に逃げるためである。

0183

この光の取り出しの効率を向上させる手法としては、例えば、透明基板表面に凹凸を形成し、透明基板と空気界面での全反射を防ぐ方法(例えば、米国特許第4774435号明細書)、基板に集光性を持たせることにより効率を向上させる方法(例えば、特開昭63−314795号公報)、素子の側面等に反射面を形成する方法(例えば、特開平1−220394号公報)、基板と発光体の間に中間の屈折率を持つ平坦層を導入し、反射防止膜を形成する方法(例えば、特開昭62−172691号公報)、基板と発光体の間に基板よりも低屈折率を持つ平坦層を導入する方法(例えば、特開2001−202827号公報)、基板、透明電極層や発光層のいずれかの層間(含む、基板と外界間)に回折格子を形成する方法(特開平11−283751号公報)などが挙げられる。

0184

本発明においては、これらの方法を本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子と組み合わせて用いることができるが、基板と発光体の間に基板よりも低屈折率を持つ平坦層を導入する方法、あるいは基板、透明電極層や発光層のいずれかの層間(含む、基板と外界間)に回折格子を形成する方法を好適に用いることができる。

0185

本発明は、これらの手段を組み合わせることにより、更に高輝度あるいは耐久性に優れた素子を得ることができる。

0186

透明電極と透明基板の間に低屈折率の媒質を光の波長よりも長い厚みで形成すると、透明電極から出てきた光は、媒質の屈折率が低いほど、外部への取り出し効率が高くなる。

0187

低屈折率層としては、例えば、エアロゲル多孔質シリカ、フッ化マグネシウム、フッ素系ポリマーなどが挙げられる。透明基板の屈折率は一般に1.5〜1.7程度であるので、低屈折率層は、屈折率がおよそ1.5以下であることが好ましい。またさらに1.35以下であることが好ましい。

0188

また、低屈折率媒質の厚みは、媒質中の波長の2倍以上となるのが望ましい。これは、低屈折率媒質の厚みが、光の波長程度になってエバネッセントで染み出した電磁波が基板内入り込む膜厚になると、低屈折率層の効果が薄れるからである。

0189

全反射を起こす界面または、いずれかの媒質中に回折格子を導入する方法は、光取り出し効率向上効果が高いという特徴がある。この方法は、回折格子が1次の回折や、2次の回折といった、いわゆるブラッグ回折により、光の向きを屈折とは異なる特定の向きに変えることができる性質を利用して、発光層から発生した光のうち、層間での全反射等により外に出ることができない光を、いずれかの層間もしくは、媒質中(透明基板内や透明電極内)に回折格子を導入することで光を回折させ、光を外に取り出そうとするものである。

0190

導入する回折格子は、二次元的な周期屈折率を持っていることが望ましい。これは、発光層で発光する光はあらゆる方向にランダムに発生するので、ある方向にのみ周期的な屈折率分布を持っている一般的な1次元回折格子では、特定の方向に進む光しか回折されず、光の取り出し効率がさほど上がらない。

0191

しかしながら、屈折率分布を二次元的な分布にすることにより、あらゆる方向に進む光が回折され、光の取り出し効率が上がる。

0192

回折格子を導入する位置としては、いずれかの層間、もしくは媒質中(透明基板内や透明電極内)でも良いが、光が発生する場所である有機発光層の近傍が望ましい。このとき、回折格子の周期は、媒質中の光の波長の約1/2〜3倍程度が好ましい。回折格子の配列は、正方形ラチス状、三角形のラチス状、ハニカムラチス状など、2次元的に配列が繰り返されることが好ましい。

0193

本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、支持基板(基板)の光取出し側に、例えばマイクロレンズアレイ上の構造を設けるように加工すること、あるいは、所謂集光シートと組み合わせることにより、特定方向、例えば素子発光面に対し正面方向に集光することにより、特定方向上の輝度を高めることができる。

0194

マイクロレンズアレイの例としては、基板の光取り出し側一辺が30μmでその頂角が90度となるような四角錐を2次元に配列する。一辺は10μm〜100μmが好ましい。これより小さくなると回折の効果が発生して色付く、大きすぎると厚みが厚くなり好ましくない。

0195

集光シートとしては、例えば液晶表示装置LEDバックライトで実用化されているものを用いることが可能である。このようなシートとして例えば、住友スリエム社製輝度上昇フィルムBEF)などを用いることができる。プリズムシートの形状としては、例えば基材に頂角90度ピッチ50μmの△状のストライプが形成されたものであってもよいし、頂角が丸みを帯びた形状、ピッチをランダムに変化させた形状、その他の形状であっても良い。

0196

また、有機EL素子からの光放射角を制御するために光拡散板・フィルムを、集光シートと併用してもよい。例えば、(株)きもと製拡散フィルムライトアップ)などを用いることができる。

0197

更にまた、本発明の多色燐光発光有機EL素子の好ましい態様の一つとして、白色発光有機EL素子を挙げることができる。ここで、有機EL素子の白色色度は下記のようにして決定することができる。

0198

《有機エレクトロルミネッセンス素子の白色色度》
本発明の多色燐光発光有機EL素子や該素子に係る化合物の発光色は、「新編色彩科学ハンドブック」(日本色彩学会編、東京大出版会、1985)の108頁の図4.16において、分光放射輝度計CS−1000(コニカミノルセンシング社製)で測定した結果を、CIE色度座標に当てはめたときの色で決定される。

0199

また、本発明の白色発光素子としての好ましい色度は、相関色温度が2500K〜7000K、かつCIE1931表色系おいて、各色温度での黒体輻射線上からのy値乖離が0.1以下である。

0200

《表示装置》
本発明の多色燐光発光有機EL素子を有する表示装置について説明する。

0201

表示装置は単色でも多色でもよいが、ここでは多色表示装置について説明する。多色表示装置の場合は発光層形成時のみシャドーマスクを設け、一面に蒸着法、キャスト法、スピンコート法、インクジェット法、印刷法等で膜を形成できる。

0202

発光層のみパターニングを行う場合、その方法に限定はないが、好ましくは蒸着法、インクジェット法、スピンコート法、印刷法である。

0203

表示装置に具備される有機EL素子の構成は、必要に応じて上記の有機EL素子の構成例の中から選択される。

0204

また、有機EL素子の製造方法は、上記の本発明の有機EL素子の製造の一態様に示したとおりである。

0205

得られた多色表示装置に直流電圧を印加する場合には、陽極を+、陰極を−の極性として電圧2V〜40V程度を印加すると発光が観測できる。また、逆の極性で電圧を印加しても電流は流れずに発光は全く生じない。更に交流電圧を印加する場合には、陽極が+、陰極が−の状態になったときのみ発光する。尚、印加する交流の波形は任意でよい。

0206

多色表示装置は、表示デバイス、ディスプレイ、各種発光光源として用いることができる。表示デバイス、ディスプレイにおいて、青、赤、緑発光の3種の有機EL素子を用いることによりフルカラーの表示が可能となる。

0207

表示デバイス、ディスプレイとしては、テレビパソコンモバイル機器AV機器文字放送表示、自動車内の情報表示等が挙げられる。特に静止画像動画像再生する表示装置として使用してもよく、動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は単純マトリクスパッシブマトリクス)方式でもアクティブマトリクス方式でもどちらでもよい。

0208

発光光源としては家庭用照明、車内照明、時計液晶用のバックライト、看板広告信号機光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。

0209

以下、本発明の有機EL素子を有する表示装置の一例を図面に基づいて説明する。

0210

図1は有機EL素子から構成される表示装置の一例を示した模式図である。有機EL素子の発光により画像情報の表示を行う、例えば、携帯電話等のディスプレイの模式図である。

0211

ディスプレイ1は複数の画素を有する表示部A、画像情報に基づいて表示部Aの画像走査を行う制御部B等からなる。

0212

制御部Bは表示部Aと電気的に接続され、複数の画素それぞれに外部からの画像情報に基づいて走査信号画像データ信号送り、走査信号により走査線毎の画素が画像データ信号に応じて順次発光して画像走査を行って画像情報を表示部Aに表示する。

0213

図2は表示部Aの模式図である。

0214

表示部Aは基板上に、複数の走査線5及びデータ線6を含む配線部と複数の画素3等とを有する。表示部Aの主要な部材の説明を以下に行う。

0215

図においては、画素3の発光した光Lが白矢印方向(下方向)へ取り出される場合を示している。

0216

配線部の走査線5及び複数のデータ線6はそれぞれ導電材料からなり、走査線5とデータ線6は格子状に直交して、直交する位置で画素3に接続している(詳細は図示していない)。

0217

画素3は走査線5から走査信号が印加されると、データ線6から画像データ信号を受け取り、受け取った画像データに応じて発光する。

0218

発光の色が赤領域の画素、緑領域の画素、青領域の画素を適宜同一基板上に並置することによって、フルカラー表示が可能となる。

0219

次に、画素の発光プロセスを説明する。

0220

図3は画素の模式図である。

0221

画素は有機EL素子10、スイッチングトランジスタ11、駆動トランジスタ12、コンデンサ13等を備えている。複数の画素に有機EL素子10として、赤色、緑色、青色発光の有機EL素子を用い、これらを同一基板上に並置することでフルカラー表示を行うことができる。

0222

図3において、制御部Bからデータ線6を介してスイッチングトランジスタ11のドレインに画像データ信号が印加される。そして、制御部Bから走査線5を介してスイッチングトランジスタ11のゲートに走査信号が印加されると、スイッチングトランジスタ11の駆動がオンし、ドレインに印加された画像データ信号がコンデンサ13と駆動トランジスタ12のゲートに伝達される。

0223

画像データ信号の伝達により、コンデンサ13が画像データ信号の電位に応じて充電されるとともに、駆動トランジスタ12の駆動がオンする。駆動トランジスタ12は、ドレインが電源ライン7に接続され、ソースが有機EL素子10の電極に接続されており、ゲートに印加された画像データ信号の電位に応じて電源ライン7から有機EL素子10に電流が供給される。

0224

制御部Bの順次走査により走査信号が次の走査線5に移ると、スイッチングトランジスタ11の駆動がオフする。しかし、スイッチングトランジスタ11の駆動がオフしてもコンデンサ13は充電された画像データ信号の電位を保持するので、駆動トランジスタ12の駆動はオン状態が保たれて、次の走査信号の印加が行われるまで有機EL素子10の発光が継続する。順次走査により次に走査信号が印加されたとき、走査信号に同期した次の画像データ信号の電位に応じて駆動トランジスタ12が駆動して有機EL素子10が発光する。

0225

即ち、有機EL素子10の発光は、複数の画素それぞれの有機EL素子10に対して、アクティブ素子であるスイッチングトランジスタ11と駆動トランジスタ12を設けて、複数の画素3それぞれの有機EL素子10の発光を行っている。このような発光方法をアクティブマトリクス方式と呼んでいる。

0226

ここで、有機EL素子10の発光は複数の階調電位を持つ多値の画像データ信号による複数の階調の発光でもよいし、2値の画像データ信号による所定の発光量のオン、オフでもよい。また、コンデンサ13の電位の保持は次の走査信号の印加まで継続して保持してもよいし、次の走査信号が印加される直前放電させてもよい。

0227

本発明においては、上述したアクティブマトリクス方式に限らず、走査信号が走査されたときのみデータ信号に応じて有機EL素子を発光させるパッシブマトリクス方式の発光駆動でもよい。

0228

図4はパッシブマトリクス方式による表示装置の模式図である。図4において、複数の走査線5と複数の画像データ線6が画素3を挟んで対向して格子状に設けられている。

0229

順次走査により走査線5の走査信号が印加されたとき、印加された走査線5に接続している画素3が画像データ信号に応じて発光する。

0230

パッシブマトリクス方式では画素3にアクティブ素子が無く、製造コストの低減が計れる。

0231

《照明装置》
本発明の多色燐光発光有機EL素子を適用した照明装置について説明する。

0232

本発明の多色燐光発光有機EL素子は、照明用露光光源のような一種のランプとして使用してもよいし、画像を投影するタイプのプロジェクション装置や、静止画像や動画像を直接視認するタイプの表示装置(ディスプレイ)として使用してもよい。動画再生用の表示装置として使用する場合の駆動方式は、単純マトリクス(パッシブマトリクス)方式でもアクティブマトリクス方式でもどちらでもよい。

0233

本発明に用いられる多色燐光発光有機エレクトロルミネッセンス素子においては、必要に応じ製膜時にメタルマスクインクジェットプリンティング法等でパターニングを施してもよい。パターニングする場合は、電極のみをパターニングしてもよいし、電極と発光層をパターニングしてもよいし、素子全層をパターニングしてもよい。発光層に用いる発光ドーパントとしては特に制限はなく、例えば、液晶表示素子におけるバックライトであれば、CF(カラーフィルタ)特性に対応した波長範囲適合するように、本発明に係る白金錯体、また公知の発光ドーパントの中から任意のものを選択して組み合わせて、また本発明係る光取り出し及び/または集光シートと組み合わせて、白色化すればよい。

0234

このように、本発明の多色燐光発光有機EL素子の好ましい態様である、白色燐光発光有機EL素子は、CF(カラーフィルタ)と組み合わせて、また、CF(カラーフィルタ)パターンに合わせ素子及び駆動トランジスタ回路を配置することで、請求項7に記載されるように有機エレクトロルミネッセンス素子から取り出される白色光をバックライトとして、青色フィルタ緑色フィルタ赤色フィルタを介して青色光緑色光赤色光を得ることで、低駆動電圧で長寿命のフルカラーの有機エレクトロルミネッセンスディスプレイができ、好ましい。

0235

《本発明の照明装置の一態様》
本発明の有機EL素子を具備した、本発明の照明装置の一態様について説明する。

0236

本発明の有機EL素子の非発光面をガラスケースで覆い、厚み300μmのガラス基板を封止用基板として用いて、周囲にシール材として、エポキシ系光硬化型接着剤東亞合成社ラックストラックLC0629B)を適用し、これを陰極上に重ねて透明支持基板と密着させ、ガラス基板側からUV光照射して、硬化させて、封止し、図5図6に示すような照明装置を形成することができる。

0237

図5は、照明装置の概略図を示し、本発明の有機EL素子101はガラスカバー102で覆われている(尚、ガラスカバーでの封止作業は、有機EL素子101を大気に接触させることなく窒素雰囲気下のグローブボックス純度99.999%以上の高純度窒素ガスの雰囲気下)で行った。)。

0238

図6は、照明装置の断面図を示し、図6において、105は陰極、106は有機EL層、107は透明電極付きガラス基板を示す。尚、ガラスカバー102内には窒素ガス108が充填され、捕水剤109が設けられている。

0239

《本発明の多色燐光発光有機EL素子を適用した産業分野
本発明の有機EL素子は、表示デバイス、ディスプレイ、各種発光光源として用いることができる。発光光源として、例えば、家庭用照明、車内照明、時計や液晶用のバックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるがこれに限定するものではないが、特にカラーフィルタや光拡散板、光取り出しフィルムなどと組み合わせた各種表示装置のバックライト、照明用光源としての用途に有効に用いることができる。

0240

本発明の有機EL素子の特徴を活かして、以下に示すような様々な照明器具発光表示体等への適用が可能である。

0241

商品展示・ディスプレイ用〕
商品展示・ディスプレイ用としては、店舗商品ディスプレイ冷凍冷蔵ショーケース博物館美術館展示会場などの展示品のライトアップ、自動販売機遊戯台交通広告などがある。

0242

店舗の商品ディスプレイは店舗自体の装飾的なディスプレイやショーケースPOPサインなどがある。店舗の中でも高級ブランドショップ貴金属ファッション系、高級飲食店など、そのブランドイメージ重視するような店舗では照明が与える店舗イメージへの影響は非常に大きいことから、強い拘りをもって照明が選択されている分野である。

0243

有機ELを用いることによって、今まで直接光源見えないよう建築物の構造に工夫を凝らすことで雰囲気を作り出していた間接照明の分野で光源・機器分のスペースが省略でき複雑な構造が不要になり、インテリアやサインなどで拡散光を作り出す際に光源の形が透けて見えないために必要な光源と拡散板の間のスペースが省略できるなど、施工性があがることがあげられる。

0244

また、店舗のイメージを変える際のツールとしても、ディスプレイ棚、床、什器として組み込むなどスペースを取らず、軽量な光源であるという特徴を活かし、デザイン自由度があり、施工性がよく、手軽に採用できるという利点がある。

0245

冷凍・冷蔵ショーケースはスーパーコンビニエンスストアなどに置かれ、野菜果物鮮魚精肉などの鮮食品を“美しさ”や“鮮度”にあふれる商品として、より見やすく、鮮やかに、取りやすくするために照明設備も重要な部品の1つである。有機EL光源を用いることによって、低温発光のため冷却機能への影響が小さく、薄型であるので光源スペースを大幅に削減ことができることから収納スペースを拡大でき、スマートなデザインで食品を選びやすく、取りやすくすることができる。また、食品の良さが判りやすい色光消費者に自然とアピールすることができ、売上に貢献できる。

0246

博物館・美術館・展示会場などでの展示品のライトアップでは、展示物への視認や日焼けなどの観点から使用条件に適した光源を選ぶ必要があり、退色防止型で紫外線比率の低いで蛍光ランプが開発されている。有機EL光源は紫外線を含まないこと、発熱量が低いことから展示物に悪影響がなく、面光源で均一に光ることによりグレアがなく、高い演色性によって展示物のありのままを忠実鑑賞することができる。

0247

また、大きな光源器具を必要としないため、視界に余計な機材の出っ張りが入ることなく、展示物だけに注目することができる。またショーなど大規模な展示会場においては、注目を集める大型電飾装飾もその軽量・薄型という特徴から比較的簡易に組み立てることができる。

0248

自動販売機では、押しボタン商品サンプル販売機前面のポスター部に光源が使われている。機器全体の大きさに対し、取り込みたい追加機能の為のスペースと収納スペースの取り合いとなっていることから、薄く光源のスペースをとらない有機ELの利点が活かせる分野であり、特に取り出し口上のポスタースペースでニーズが高い。また、近年は販売と共に当たり/はずれなどゲーム性を持たせた機器も多く見られ、前面のポスターに部分に画素コントロール機能を持たせた光源(動画ディスプレイ)を搭載することで更にメリットを活かすことができる。

0249

遊戯台にはパチンコパチスロなどがある。これら遊戯台では、利用者アミューズメント性(ゲーム性・ギャンブル性など)を体感し、楽しんでいただくことが最も重要。光源を薄くする事で1台の機器の厚みを低減できる薄さのメリットもあるが、自動販売機同様、画素コントロール機能を持たせた光源(動画ディスプレイ)を搭載することで更にメリットを活かすことができる。

0250

交通広告には公共スペースにあるポスターや看板電車バスなどの社内のポスターや画面、車体に張られている広告などがある。特にポスターや看板は蛍光灯をバックライトを用いたボックスタイプのものがあり、有機ELに変えることでボックス自体を薄く、軽量にすることができる。

0251

また、吊り下げ看板についてはボックスを薄くすることで、埃、ゴミ蓄積がなくなることやによる害の防止にもなる。

0252

〔インテリア・家具建築材料用の組み込み照明〕
建築関係では、床・壁・天井などと照明とを融合して一体化したものは「建築化照明」と呼ばれる。「建築化照明」の代表的なものとしては、その方式により、コーニス照明トロファ照明、コーブ照明光天井ルーバ天井などがある。これらは照明光源が天井・壁・床に組み込まれ、照明としての存在や気配を消し、建築素材自体が光を発することを求めている。

0253

有機EL素子を用いた光源は、「建築化照明」に対して、その薄さ、軽さ、色調整、デザイン可変性から最も適した光源であり、さらにインテリア、家具、什器にまで適用が可能である。従来は店舗や美術館のみで用いられてきたこのような建築化照明を、有機EL光源の展開によって一般住宅にまで広げることができ、新たな需要を発掘することができる。

0254

商業施設においては、半地下店舗、アーケードの天井などに有機EL光源を採用し、照明の明るさや色温度を変化させることで、天候昼夜に左右されない最適な商業空間を構築することができる。

0255

インテリア・什器・家具の一例としては、椅子食器棚箱・ロッカーなどの収納洗面化粧台仏壇祭壇ベッドライトフットライト手すりドア障子・襖などが挙げられるが、それに限定されるものではない。

0256

一方で、有機EL光源に透明な電極を用い消灯/発光させることで、透明/不透明を切り替えることもできる。それによって、あらゆる窓、ドア、カーテンブラインドパーテーションとしての利用も可能となる。

0257

自動車用照明、発光表示体〕
自動車用としては、外部の照明器具や発光表示体、車内の照明器具や発光表示体などに、有機EL素子が利用できる。前者は、前部に(小分類ヘッドランプ補助灯車幅灯フォッグランプ、方向指示灯など、後部にはリアコンビネーションランプとしてストップランプ、車幅灯、バック灯、方向指示灯、およびナンバープレート灯などがある。特に、有機EL素子を用いてリアコンビネーションランプを1枚で形成し、後部に貼り付けることによって、後部ランプのためのスペースを削減して、トランクルームを広くすることが可能となる。

0258

また、雨や霧で見通しが悪い時には、車幅灯やストップランプの面積を広くして、視認性を高めることもできる。一方、ホイールを有機EL素子で発光させることによって、側面からの視認性を高めることもできる。さらには、ボデイ全体を有機EL素子で形成して発光させ、ボデイカラーやデザインに新たな発想盛り込むことが可能となる。

0259

後者の車内の照明器具や発光表示体としては、室内灯マップライト、ドア下部の乗降ライトメーター類表示、カーナビゲーションディスプレイ警告灯などがある。特に、有機EL素子の透明性を活かして、昼間はサンルーフとし、夜間は発光させて面光源の穏やかな室内灯とすることもできる。またタクシーなどでは、前部座席の背面に有機EL素子からなる照明器具を貼り付けることによって、ドライバー運転に支障なく、かつ室内空間犠牲にすることなく、顧客が利用しやすい手元照明ステムを構築できる。

0260

公共交通機関
電車、地下鉄、バス、航空機船舶などの公共交通機関における車内の照明や表示体において、本発明の有機ELは、その特徴を活かすことができる。

0261

航空機には多くの照明器具が搭載されているが、機体内部に搭載されている、客室照明貨物室照明、操縦室照明などのうち特に客室の間接照明については有機EL照明のメリットが充分発揮される。

0262

客室照明には蛍光灯や電球が使われているが、これらは天井は側面に反射した間接照明が使われており、客室に落ち着いた雰囲気を与えると共に万が一のトラブルの際にも割れガラス破片客席に降りかからないような工夫がされている。

0263

有機EL光源を用いれば、その薄さから間接照明が作りやすくなり、また直接照明にした場合でも割れて破片が飛び散る危険がなく、拡散光で落ち着いた雰囲気をつくることもできる。

0264

また、航空機には電力消費量や機体軽量化が重要である面から考えても、消費電力が小さく、軽量な有機EL光源は好ましい。このようなメリットは、お客様を照らすだけでなく、手荷物収納内の照明でも発揮され、荷物の取り残しの低減に貢献することもできる。

0265

公共交通機関に付属するバス停空港などの施設にも、顧客を誘導するための表示や照明が利用できる。また、夜間、屋外のバス停などにおいては、バス待ちの人を検出して照明を明るくし、防犯に寄与することもできる。

0266

OA機器用光源
OA機器用光源としては、読み取り用センサーが搭載されているファクシミリ複写機スキャナプリンタ、それらの複合機などがあげられる。

0267

読み取り用センサーは等倍光学系組合せる密着型センサーCIS)と縮小光学系と組み合わせる縮小センサー(CCDリニア)とに分かれる。

0268

CISについてはメーカーによっては定義が異なり、センサロッドレンズアレイLED基盤モジュール化したものをCISと呼ぶ場合や、モジュール化したものをCISMコンタクトイメージセンサモジュール)と呼びモジュールの中に入っているセンサチップをCISと呼ぶ場合もある。それらの光源にはLED、キセノンCCFLランプ、LDなどが使われている。

0269

OA機器としては、更なる小型化、低電圧駆動要望があり、有機ELの厚みがなく、低発熱量低電圧で駆動可能であるという特徴は、それらの要望にこたえることが可能である。

0270

産業用検査システム〕
製造会社では、かつては目視による検品工程に多くの工数人力をかけていたが、それを撮影画像を利用し欠品判定することで自動化をはかっている。CCDカメラでとらえた対象物の画像をデジタル信号に変換し、種々の演算処理を行なうことで、対象物の面積、長さ、個数、位置などの特徴を抽出し、設定された基準をもとに判定結果を出力するものが、その画像撮影の為に光源が必要。このような検査システムはパッケージ形状サイズ検査、マイクロ部品の検査などでも利用される。

0271

画像センサー用に使用される照明光源には、蛍光灯、LED、ハロゲンなどがある。その中でも、透明容器リードフレームなどを背景から照らすバックライトとしては面状に均一な光が必要。

0272

また、シートの汚れ検出には直線状に均一な光でシートの幅方向前面を照らせる光が必要であるなど、検査する物品により光源への要求がことなる。

0273

この分野に有機EL光源を採用することによって、例えば、ボトリングの工程などではボトル周囲360度全方位に照明を配置し、一度に照明し撮影することも可能となり、短時間での検品が可能となる。また検査機器内で光源自体に取られるスペースを大幅に小さくすることができる。また、面光源であることで、光反射により撮影画像が判定しにくくなることによる検知ミス回避可能である。

0274

農産物栽培用光源
植物工場とは『環境制御や自動化などハイテクを利用した植物の周年生産システム』である。植物栽培の環境をコンピューターにより制御することで、天候に左右されることなく、人手を必要とせずに作物を自動的に生産する技術。今後の世界の人口増、環境問題を考えると、農業にハイテクを導入することで、安定な食糧生産につながるいわゆる農業の工業化が必要になる。最近はLED、LDが、植物栽培の光源としての可能性が高まってきた。従来からよく使われている高圧ナトリウムランプなどの光源は赤色光と青色光のスペクトルバランスが悪く、また多量の熱放射空調負荷を大きくし、植物との距離を十分にとる必要があるために、施設が大型化する欠点がある。

0275

有機EL光源は光源の厚みがなく、多くのを設置でき、また発熱量が少ないことから植物に近接させことで高効率であり栽培量を増やすことができる。

0276

また、一般家庭においても省スペースのメリットを活かし、キッチンなど室内の狭い場所に家庭菜園を作ることができ、庭やベランダ、屋上などの屋外スペースのみで可能であった家庭菜園の概念を変えて、広く人々が楽しむことを可能とする。

0277

避難用照明〕
消防法建築基準法で規定されている防災照明設備は、建築物火災に際して避難の為の出口経路を示す誘導灯と、避難経路の明るさを確保し、迅速な避難を担保する非常灯とがある。

0278

FA・民生用に用いられるシグナルや誘導灯・非常灯などは、見やすいことが前提となるが、その為の大型化は設置場所によっては建物不釣合いになり、建築化デザイナーから指摘されることが多かった。その対策として、1目でわかる表示のピクトグラム化や、光源で誘目効果を高める対処が取られている。従来誘導灯の光源には、蛍光ランプが用いられることが多いが、最近ではLEDを使用した誘導灯も出てきている。

0279

これらの誘導灯に有機EL光源を用いることで、輝度班、角度特性による輝度低下がなく、視認性を向上でき、低電力で、薄型であるために特別な工事の必要がなく設置が容易で、従来の蛍光灯を使うタイプに比べ交換の必要がなく、メンテナンスを容易することができる。

0280

また、発熱も少ない為発光面の色焼けも少ない。したがって、避難経路の床、階段の手すり、防火扉など、多くの場所に設置して安全性を高めることができる。また現在、蛍光灯で問題視されている水銀の問題もなく、割れにくく、安全性に優れている。更に省スペース薄型設計美観を損ねることなく、誘目効果を高めることができる光源と言える。

0281

撮影用照明〕
写真館スタジオ、照明写真ボックスなどで使われる光源には、ハロゲン、タングステンストロボ、蛍光灯などが用いられている。これらの光源を被写体に直接直線的に当て陰影を強くつける、もしくは光を拡散させ、あまり陰影のない柔らかな光をつくるという、大きくは2つの光の種類を色々な角度から組み合わせて1つの絵がつくられている。光を拡散させるためには、光源と被写体の間にディフューザーを挟むこと、または他の面(レフ板など)に当てた反射光を用いるなどの方法がある。

0282

有機EL光源は拡散光であり、この後者に対応する光をディフューザーを用いることなく発光することができる。その際には、既存光源で必要な光源とディフューザーの間の空間が不用になることや、レフ板などで光の向きを微妙な角度で調整し、細かな陰影を調整していたものをフレキシブルタイプの有機EL自体を曲げることで実施することができるなどのメリットがある。

0283

撮影で利用される光源には、演色性が求められることがある。太陽光線で見たときとの色の見え方の差が大きいと演色性が悪く、その差が少なければ演色性が良いと評価される。一般家庭で使用されている蛍光灯はその波長特性から撮影には好ましいとは言えず、光があたっている部分が緑色に偏る傾向がある。肌やメイキャップ、髪、着物宝石などの色は、そのもの自体の色で写ることが求められる場合が多く、演色性はライトにとって重要なファクターの1つである。有機EL光源は演色性に優れ、前述のような色の忠実さが求められる撮影に好ましい。この特徴は印刷・染色関連など色を忠実に評価したい場所でも同様に活かされる。

0284

有機EL光源のような面光源をスタジオの天井一面に配置することによって、子供やペットの撮影などでは子供やペットを室内で自由に遊ばせておき、自由・自然な表情を光源移動のわずらわしさなく、自然な色で撮影することができる。

0285

家電製品
家電製品には細部の見易さ、作業のしやすさ、デザインの為、光源がつけられている場合が多い。一例を挙げると、ミシン電子レンジ食器洗浄乾燥機冷蔵庫、AV機器などは従来から光源は付いているが、新しいものでは洗濯乾燥機横型モデルで取り残しが増えたことから光源が付けられるようになった。既存のものには白熱電球やLEDがつけられている場合が多い。今後、掃除機の先端に照明を設置して家具などの影の部分の清掃状況を確認したり、シェーバー特定波長光の光源を設置して、髭剃り状況を確認したりするなど、色々と展開が考えられる。

0286

このような家電製品は、全体を軽量・小型化し、更に収納スペースが大きいことが求められ、光源部分はできるだけスペースをとらずに全体を照明できることが求められる。有機ELの薄い面光源はその要望に充分こたえることができる。

0287

遊技施設
スケートリンクの下に有機ELを用いた照明を配置することによって、上からのスポットライトとは異なる演出が可能である。有機ELは発光温度が低いので特に有利である。また、スケーターの位置を検知して、その動きに合わせて発光させるようなことも可能である。スポットライトとの組み合わせ効果や、音楽リズム連動させた発光などもショーアップに有効である。

0288

プラネタリウムにおいては、従来のような下からの投影ではなく、ドーム全体に有機ELの微細ピクセルを配置して、ドームそのものが星々を発光する方式が可能であり、投影機のないプラネタリウムが実現できる。

0289

イルミネーション用照明〕
一般的にイルミネーションというと樹木へのイルミネーションのことを指していることが大半であったが、近年環境保護の観点から家屋や門、垣根などの造形物への装飾に移行する事例も数多くなっている。これは点光源を多数利用、ライン状に装飾したものが主流であり、LEDの出現により一層広がりを見せると見られている。

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