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技術 効率的な制御シグナリングの方法及びシステム

出願人 中興通訊股ふん有限公司
発明者 カオ,ウェイティエン,リーシュー,ジュン
出願日 2017年11月22日 (3年10ヶ月経過) 出願番号 2020-528268
公開日 2021年2月15日 (8ヶ月経過) 公開番号 2021-505019
状態 未査定
技術分野 移動無線通信システム エラーの検出、防止
主要キーワード 設定セット ビットマップ値 トラフィックプロファイル 変調値 代替値 デジタルコンポーネント RVパラメータ プログラム媒体
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重要な関連分野

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図面 (7)

課題・解決手段

制御シグナリングを低減させることが、モノインターネットフレームワークで多数の接続に対応する場合に資源効率を増大させるための効果的な技法である。散発的で小さいデータパケットの存在下では、ネットワーク資源を圧倒しないように、制御シグナリングの使用を最適化しなければならない。いくつかの実施形態では、制御シグナリングパケット内のビットマップは、設定パラメータに対応する特定の情報要素が存在するか、それとも不在であるかを示すことができる。不在である場合には、対応する設定パラメータに対する所定の値を使用することができ、存在する場合には、1組の事前定義された値からの事前定義された値を使用することができる。他の実施形態では、所定の値を周期的に更新することができる。

概要

背景

概要

制御シグナリングを低減させることが、モノインターネットフレームワークで多数の接続に対応する場合に資源効率を増大させるための効果的な技法である。散発的で小さいデータパケットの存在下では、ネットワーク資源を圧倒しないように、制御シグナリングの使用を最適化しなければならない。いくつかの実施形態では、制御シグナリングパケット内のビットマップは、設定パラメータに対応する特定の情報要素が存在するか、それとも不在であるかを示すことができる。不在である場合には、対応する設定パラメータに対する所定の値を使用することができ、存在する場合には、1組の事前定義された値からの事前定義された値を使用することができる。他の実施形態では、所定の値を周期的に更新することができる。A、B

目的

既存の無線ネットワークと比較すると、次世代のシステム及び無線通信技法は、はるかに広い範囲のユースケース特徴に対応し、ネットワーク資源のより効率的な使用を提供する

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
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請求項1

無線通信装置で実施される無線通信方法であって、制御シグナリングパケットを受信することと、前記制御シグナリングパケット内のビットマップに基づいて、前記制御シグナリングパケット内に一つ以上の情報要素が存在するかどうかを判定することであって、‐前記一つ以上の情報要素のそれぞれが、1組の設定パラメータのうちの一つの設定パラメータに対応し、‐前記1組の設定パラメータが、変調及びコーディング方式伝送ブロックサイズ冗長バージョン、並びにハイブリッド自動再送要求HARQ)プロセス識別(PID)のうちの少なくとも一つを含む、判定することと、前記制御シグナリングパケット内に前記一つ以上の情報要素のうちの一つの情報要素が不在であると判定した場合に、前記不在の情報要素に対応する前記設定パラメータに対して、通信ノードによって決定された所定の値を使用することと、前記制御シグナリングパケット内に前記一つ以上の情報要素のうちの一つの情報要素が存在すると判定した場合に、前記存在する情報要素に対応する前記設定パラメータに対して、1組の事前定義された値からの事前定義された値を使用することと、を含む方法。

請求項2

記事前定義された値が、前記対応する存在する情報要素内のデータに基づいて決定される、請求項1に記載の方法。

請求項3

前記制御シグナリングパケット内に複数の情報要素が不在であると判定した場合に、前記複数の情報要素のうちのより高い優先度の情報要素に対応するより高い優先度の設定パラメータに対して、所定の値を使用することと、前記より高い優先度の設定パラメータの前記所定の値に基づいて、前記複数の情報要素の残りのそれぞれに対応する各設定パラメータの値を判定することと、をさらに含む、請求項1に記載の方法。

請求項4

前記不在の情報要素に対応する前記設定パラメータに対する前記所定の値が、所定の値の範囲から決定される、請求項1に記載の方法。

請求項5

前記1組の設定パラメータを使用してデータパケット伝送することをさらに含む、請求項1に記載の方法。

請求項6

前記通信ノードからの周期一斉同報パケットを受信することと、前記周期的一斉同報パケット内に指定されている設定パラメータに対する前記所定の値を更新することと、をさらに含む、請求項1に記載の方法。

請求項7

前記更新された所定の値が、無線環境におけるユーザ機器能力に基づいている、請求項6に記載の方法。

請求項8

前記1組の事前定義された値の、組のサイズが、少なくともデータレートに基づいている、請求項1に記載の方法。

請求項9

通信ノードで実施される無線通信方法であって、1組の設定パラメータのうちの各設定パラメータに対するそれぞれの所定の値が現在の伝送モードサポートしているかどうかを判定することであって、前記1組の設定パラメータが、変調及びコーディング方式、伝送ブロックサイズ、冗長バージョン、並びにハイブリッド自動再送要求(HARQ)プロセス識別(PID)のうちの少なくとも一つを含む、判定することと、前記現在の伝送モードがサポートされていないと判定した場合に、制御シグナリングパケット内に少なくとも一つの情報要素を含めることと、前記制御シグナリングパケット内のビットマップを修正することと、前記制御シグナリングパケットを伝送することと、を含む方法。

請求項10

前記少なくとも一つの情報要素のうちの一つの情報要素が、1組の事前定義された値からの事前定義された値に対応するデータを含み、前記事前定義された値が、前記1組の設定パラメータのうちの一つの設定パラメータに対する代替値を含む、請求項9に記載の方法。

請求項11

データパケットを受信することをさらに含み、前記データパケットの形式が、前記1組の設定パラメータに基づいている、請求項10に記載の方法。

請求項12

前記1組の事前定義された値の、組のサイズが、少なくともデータレートに基づいている、請求項10に記載の方法。

請求項13

少なくとも一つの所定の値が、所定の値の範囲から決定され、前記現在の伝送モードがサポートされていないと判定した場合に、前記方法が、前記所定の値の範囲から前記少なくとも一つの所定の値に対する更新された所定の値を決定することと、前記更新された所定の値又は前記更新された所定の値のインジケーションを含む周期的一斉同報パケットを伝送することと、をさらに含む、請求項9に記載の方法。

請求項14

前記更新された所定の値が、無線環境におけるユーザ機器の能力に基づいて決定される、請求項13に記載の方法。

請求項15

請求項1〜8のいずれか一項に記載の方法を実施するように構成されたプロセッサを備える、無線通信装置。

請求項16

請求項9〜14のいずれか一項に記載の方法を実施するように構成されたプロセッサを備える、無線通信装置。

請求項17

コンピュータ可読プログラム媒体コードが記憶されたコンピュータプログラム製品であって、前記コードが、プロセッサによって実行された場合に、請求項1〜8のいずれか一項に記載の方法を前記プロセッサに実施させる、コンピュータプログラム製品。

請求項18

コンピュータ可読プログラム媒体コードが記憶されたコンピュータプログラム製品であって、前記コードが、プロセッサによって実行された場合に、請求項9〜14のいずれか一項に記載の方法を前記プロセッサに実施させる、コンピュータプログラム製品。

技術分野

0001

本明細書は、一般に、無線通信に関する。

0002

動体電気通信技術により、世界はますます接続されてネットワーク化された社会に向かっており、これはモノインターネットIoT)と呼ばれている。既存の無線ネットワークと比較すると、次世代のシステム及び無線通信技法は、はるかに広い範囲のユースケース特徴に対応し、ネットワーク資源のより効率的な使用を提供する必要がある。

0003

サマリー
本明細書は、多数の接続に対応し、それによってネットワーク資源をより効率的に利用する、無線通信ネットワークにおける効率的な制御シグナリングの方法、システム、及びデバイスに関する。

0004

一つの例示的な態様では、無線通信方法が開示される。この方法は、制御シグナリングパケットを受信することと、制御シグナリングパケット内のビットマップに基づいて、制御シグナリングパケット内に一つ以上の情報要素が存在するかどうかを判定することであって、一つ以上の情報要素のそれぞれが、1組の設定パラメータのうちの一つの設定パラメータに対応し、1組の設定パラメータが、変調及びコーディング方式(MCS)、伝送ブロック(TB)サイズ、冗長バージョンRV)、並びにハイブリッド自動再送要求HARQ)プロセス識別(PID)のうちの少なくとも一つを含む、判定することとを含む。制御シグナリングパケット内に一つ以上の情報要素のうちの一つの情報要素が不在であると判定した場合に、不在の情報要素に対応する設定パラメータに対して、通信ノードによって決定された所定の値を使用することと、制御シグナリングパケット内に一つ以上の情報要素のうちの一つの情報要素が存在すると判定した場合に、存在する情報要素に対応する設定パラメータに対して、1組の事前定義された値からの事前定義された値を使用することとを含む。

0005

別の例示的な態様では、別の無線通信方法が開示される。この方法は、1組の設定パラメータのうちの各設定パラメータに対するそれぞれの所定の値が現在の伝送モードサポートしているかどうかを判定することを含み、1組の設定パラメータが、変調及びコーディング方式、伝送ブロックサイズ、冗長バージョン、並びにハイブリッド自動再送要求(HARQ)プロセス識別(PID)のうちの少なくとも一つを含む。現在の伝送モードがサポートされていないと判定した場合に、制御シグナリングパケット内に少なくとも一つの情報要素を含めることと、制御シグナリングパケット内のビットマップを修正することと、後続して制御シグナリングパケットを伝送することとを含む。

0006

さらに別の例示的な態様では、無線通信装置(たとえば、移動局又はUE)が開示される。無線通信装置は、制御シグナリングパケットを受信することと、制御シグナリングパケット内のビットマップに基づいて、制御シグナリングパケット内に一つ以上の情報要素が存在するかどうかを判定することであって、一つ以上の情報要素のそれぞれが、1組の設定パラメータのうちの設定パラメータに対応し、1組の設定パラメータが、MCS、TBサイズ、RV、及びHARQPIDのうちの少なくとも一つを含む、判定することとを、移動局に実施させるための命令を実行するように動作可能なプロセッサを備える。制御シグナリングパケット内に一つ以上の情報要素のうちの一つの情報要素が不在であると判定した場合に、これらの命令は、不在の情報要素に対応する設定パラメータに対して、通信ノードによって決定された所定の値を使用することを、移動局にさらに実施させ、制御シグナリングパケット内に一つ以上の情報要素のうちの一つの情報要素が存在すると判定した場合に、これらの命令は、存在する情報要素に対応する設定パラメータに対して、1組の事前定義された値からの事前定義された値を使用することを、移動局にさらに実施させる。

0007

さらに別の例示的な態様では、通信ノード(無線基地局)が開示される。通信ノードは、1組の設定パラメータのうちの各設定パラメータに対するそれぞれの所定の値が現在の伝送モードをサポートしているかどうかを判定することを、通信ノードに実施させるための命令を実行するように動作可能なプロセッサを備え、1組の設定パラメータが、MCS、TBサイズ、RV、及びHARQPIDのうちの少なくとも一つを含む。現在の伝送モードがサポートされていないと判定した場合に、これらの命令は、制御シグナリングパケット内に少なくとも一つの情報要素を含めることと、制御シグナリングパケット内のビットマップを修正することと、後続して制御シグナリングパケットを伝送することとを、通信ノードにさらに実施させる。

0008

さらに別の例示的な態様では、前述の方法が、プロセッサ実行可能コードの形態で実施され、コンピュータ可読プログラム媒体内に記憶される。

0009

さらに別の例示的な実施形態では、前述の方法を実行するように構成された又は動作可能なデバイスが開示される。

0010

上記その他の態様及びそれらの実装形態について、図面、説明、及び特許請求の範囲により詳細に説明する。

図面の簡単な説明

0011

本明細書に開示する技術のいくつかの実施形態による無線通信している基地局(BS)及びユーザ機器(UE)の一例を示す図である。
本明細書に開示する技術のいくつかの実施形態によるビットマップ及び情報要素を有するパケットの例を示す図である。
本明細書に開示する技術のいくつかの実施形態によるビットマップ及び情報要素を有するパケットの例を示す図である。
本明細書に開示する技術のいくつかの実施形態による無線通信装置で実施される無線通信方法の一例を示す図である。
本明細書に開示する技術のいくつかの実施形態による通信ノードで実施される無線通信方法の一例を示す図である。
本明細書に開示する技術のいくつかの実施形態による無線局の一部分のブロック図である。

実施例

0012

モノのインターネット(IoT)の発展に伴い、無線通信モジュール具備した多数のセンサノードセルラーネットワークによってサービスされることが意図される。通常、IoTトラフィック散発的であり、小さいデータパケットサイズを有する傾向があり、旧来の音声又はデータサービスとは大きく異なるトラフィックプロファイルを呈する。IoT通信活発研究分野は、多数の接続をサポートする場合の資源効率である。多数のセンサノードからの散発的で小さいパケットサイズのトラフィックプロファイルをサポートするために、パラメータを設定するためのシグナリングオーバヘッドは、後続して伝送されるデータパケットより多くの資源を占有することがある。したがって、制御チャネルに対する制御シグナリングがボトルネックになり、これに対処しなければならない。

0013

図1は、本明細書に開示する技術のいくつかの実施形態による無線通信している基地局(BS)及びUEの一例を示す。一実施形態では、基地局120は、制御シグナリング(140−1〜140−3)をそれぞれのUE(110−1〜110−3)へ伝送する。制御シグナリングは、UEによる後続のデータ転送(130−1〜130−3)のための設定パラメータを含むことができる。設定パラメータは、概して、MCS(変調及びコーディング方式)、TB(伝送ブロック)サイズ、並びにRV(冗長バージョン)を含むが、これらのパラメータに限定されるものではない。データパケットのフォーマッティング又は設定で使用される任意の設定パラメータを、制御シグナリングの一部である情報要素として伝送することができる。

0014

一例では、MCS、TBサイズ、及びRVパラメータは、現在のロングタームエボリューションLTE)システムで必須の情報要素である。LTEシステムの旧来の音声又はデータサービスをサポートするために、数十個のMCS、数十個のTBサイズ、及び四つのRVが、様々な能力を有するUEに対して定義されている。対照的に、IoTシナリオの場合、コスト及び電力消費の制限によってセンサ能力が限られているため、必要とされるパラメータはより少数である。たとえば、システムがサポートしなければならないと期待される又は必要なデータレートを使用して、どの組のパラメータが必要とされているかを判定することができる。

0015

用途にかかわらず、制御シグナリングは典型的に、後続のデータ転送を設定するために使用されており、本明細書に開示する技術の実施形態は、必要とされる制御シグナリングの量を最小にし、これは、データトラフィックプロファイルが散発的であり、多数の小さいパケットを含む場合に特に有益である。

0016

本明細書に開示する技術の実施形態は、制御シグナリングパケット内の情報要素の存在又は不在を使用して、後続のデータ転送のために特定の設定パラメータをどの値に設定するべきかを判定することを開示する。たとえば、一つ以上のパラメータに対応する情報要素が不在であると判定した場合に、UEは、それらの一つ以上のパラメータに対して所定の値を使用するべきであることを示すものとして、その不在を解釈する。対照的に、一つ以上のパラメータに対応する情報要素が存在すると判定した場合に、UEは、対応する情報要素内のデータから、それらの一つ以上のパラメータに対して使用する値を導出する。本明細書に開示する技術の他の実施形態では、UEによって使用される所定の値は、所定の値の範囲から決定され、基地局によって周期的に更新することができる。

0017

図2A及び図2Bは、本明細書に開示する技術のいくつかの実施形態によるビットマップ及び情報要素を有するパケットの例を示す。一実施形態では、図2Aは、情報要素(220−1〜220−3)の存在又は不在を符号化したビットマップフィールド210を含むパケット200を示す。簡略的なシナリオでは、ビットマップフィールド210内のビットマップ値が「111」である場合、パケット200内に三つの情報要素が存在することを示すことができる。一例として、情報要素(220−1〜220−3)は、変調及びコーディング方式(MCS)、伝送ブロック(TB)サイズ、並びに冗長バージョン(RV)に対応するものと解釈される。このパケットを基地局から受信した場合に、それぞれの情報要素内のデータに基づいて、UEは、対応する設定パラメータに対して事前定義された値を使用する。一例では、後続のデータ伝送のためのMCS、TBサイズ、及びRVパラメータは、UEで更新される。一実施形態では、事前定義された値は、設定パラメータテーブルとして記憶することができる。

0018

図2Bは、一実施形態では、情報要素220−1内にMCSパラメータが存在するが、TBサイズ及びRVパラメータに対する情報要素は不在であることを符号化したビットマップフィールド210を含むパケット200を示す。このシナリオでは、ビットマップ値が「100」である結果、情報要素220−1内のデータに基づいて、MCSに対して事前定義された値を使用する。制御シグナリングパケット内に対応する情報要素が不在であるため、TBサイズ及びRVに対する所定の値が、UEによって使用される。

0019

一実施形態では、UEによって現在使用されているTBサイズ及びRVパラメータの所定の値が用いられる。別の実施形態では、MCSパラメータがRVパラメータより高い優先度を有することが想定されるため、RVパラメータの所定の値はMCSパラメータの値に依存する。

0020

本明細書に開示する技術の実施形態は、本明細書に記載する例に限定されるものではない。情報要素は、一つ以上の設定パラメータに対応することができ、その不在又は存在の結果、一つ以上の設定パラメータのすべてについて、それぞれ所定の値(たとえば、基地局から周期的に受信する値)又は代替値(たとえば、情報要素内のデータに基づいて決定される事前定義された値)が使用される。

0021

同様に、パラメータ間階層構造確立することができ、いくつかのパラメータが他のパラメータより大きい優先度を有する。より低い優先度を有するパラメータに対する情報要素が不在であると判定した場合に、より高い優先度のパラメータに割り当てられた値に応じて、これらのより低い優先度のパラメータに所定の値を割り当てることができる。これらのシナリオでは、所定の値を使用して、又は対応する情報要素内のデータによって、より高い優先度の設定パラメータの値を割り当てることができる。

0022

いくつかの実施形態では、パラメータに対する所定の値は、典型的にはUEで固定されるが、無線環境内のUEの能力に基づいて、基地局によって周期的に更新することができる。たとえば、過去、現在、若しくは将来の無線状態(たとえば、RSSI若しくはSNR測定)及び/又はUEの能力に基づいて、基地局は、新しい所定の値を決定し、それらの値を周期的一斉同報パケットでUEへ伝送することができる。

0023

[実施例1]
いくつかのIoT適用分野では、環境センサが、小さいデータパケットを介して測定データを基地局へ周期的に送信する。データレートは概して遅く(たとえば、100キロビット/秒未満)、典型的には、頑健な受信性能保証するにはQPSK変調の使用で十分である。さらに、極端カバー範囲(たとえば、土中又は地下のセンサ)における経路損失を抑制するために、4再送技法が適用される。

0024

基地局は、1組の事前定義された値に対して、公称値セット及び二つの他のオプションを有する、MCS、TBサイズ、及びRVの以下の例示的な小さいテーブルを使用する。一実施形態では、公称値セットは、対応する情報要素が不在であると判定した場合に使用することができる所定の値のデフォルトセットである。

0025

0026

受信した制御シグナリングパケットに関して、二つの可能な事例について論じる。第1の事例では、情報要素は不在であり、MCS、TBサイズ、及びRVパラメータに対する値が明確には示されていない。したがって、後続のデータパケットを伝送するために、公称値セットがUEによって使用される。4再送の対応するRVは[0 3 0 3]であり、したがってそれぞれの単一の再送コピー自己復号型であり、再送コピー間でIR(増分冗長)結合が可能である。

0027

第2の事例では、情報要素が存在し、MCS、TBサイズ、及びRVパラメータに対する値が明確に示されている。3ビットのビットマップにより、パラメータの独立した設定が可能になる。したがって、後続のデータパケットを伝送するために、示されている値セットがUEによって使用されるべきである。4再送の対応するRVは、[0 0 0 0]又は[0 2 3 1]である。前者では、自己復号型の再送コピー及び追跡結合(CC)が容易であり、後者では、再送コピー間の増分冗長結合(CCより良好)が可能である。

0028

別の例では、単一のビットを使用してUEで三つの設定オプションがサポートされ、公称値セットは、自己復号型結合及びIR(増分冗長)結合の両方がサポートされる。さらに、このIoT適用分野では小さいデータパケット及び遅いデータレートが用いられるため、1組の事前定義された値は、三つの可能な設定オプションのみを有する。通常、1組の事前定義された値のサイズは、サポートされる又は必要とされるデータレートに基づいたものとすることができる。

0029

[実施例2]
いくつかのIoT適用分野では、異なるデータレートを有するセンサが同じセル内に配置される。基地局は、様々なセンサからのデータ測定報告要件を満たすために、いくつかのMCSオプションをサポートするべきである。この例では、BPSK及びQPSK変調の両方がサポートされる。

0030

基地局は、1組の事前定義された値に対して、公称値セット及び六つの他のオプションを有する、MCS、TBサイズ、及びRVパラメータの以下の例示的な小さいテーブルを使用する。

0031

0032

上記の例(実施例1)と同様に、二つの可能な事例について論じる。第1の事例では、情報要素は不在であり、これはMCS、TBサイズ、及びRVパラメータに対する値が明確には示されていないことを意味する。したがって、後続のデータパケットを伝送するために、公称値セットがUEによって使用されるべきである。所定の変調値はQPSKであり、これは基地局によって、センサの能力及び無線環境に基づいて決定される。このオプションでは、それぞれの該当するUEに対して、3ビットのシグナリングオーバヘッドを保存することができる。第2の事例では、情報要素が存在し、これはMCS、TBサイズ、及びRVパラメータに対する値が明確に示されていることを意味する。上記の表に示したように、それぞれの3ビットのビットマップは、設定パラメータのそれぞれを設定テーブル内の値に独立して設定することができる。したがって、それに続くデータパッケージを伝送するために、示されている値セットがUEによって使用されるべきである。

0033

図3は、本明細書に開示する技術のいくつかの実施形態による無線通信装置(UE又はセンサ)で実施することができる無線通信方法の一例を示す。この方法はステップ310で始まり、UE又はセンサが、制御シグナリングパケットを基地局から受信する。

0034

ステップ320で、UEは制御シグナリングパケット内のビットマップフィールドを構文解析し、制御シグナリングパケット内に一つ以上の情報要素が存在するか、それとも不在であるかを判定する。ビットマップフィールドは、後続のデータパケット伝送に対するパラメータを設定するための情報要素のインジケーションに加えて、他のシグナリング構造を含むこともできる。さらに、各情報要素は、一つ以上の設定パラメータに対応することができる。

0035

図2A及び図2B文脈では、1つの情報要素ビットが単一の設定パラメータに対応する。本明細書に記載する実施形態は、特有のパラメータの使用又は情報要素と設定パラメータとの間の何らかのマッピングに制限されるものではない。

0036

ステップ330で、対応する情報要素が不在であると判定した場合に、一つ以上の設定パラメータに所定の値が使用される。所定の値は、典型的に、通信ノード(又は基地局)によって判定される。一実施形態では、所定の値は、各設定パラメータに対して個々に選択することができ、又は1群の設定パラメータに対して1組として選択することができる。別の実施形態では、特定の設定パラメータ(より低い優先度)に対して使用される所定の値は、高い優先度の設定パラメータの値がどのように決定されたかにかかわらず、他の設定パラメータ(より高い優先度)に使用される値に依存することができる。

0037

たとえば、上述した実施例1の文脈で、MCSがRVより高い優先度を有すると想定される場合、RVの所定の値は、MCSの選択値によって決定される。MCSパラメータが[0又は1]に設定されている場合(このMCS値が所定の値を使用して決定されたか、それとも対応する情報要素に基づいて代替値を使用して決定されたかにかかわらない)、RVに対応する情報要素が制御シグナリングパケットに存在しない場合、その所定の値は[0 3 0 3]である。MCSが[0、1]以外として選択され、RVに対応する情報要素がメッセージ内に存在しない場合、その所定の値は[0 2 3 1]である。この例では、RVパラメータは二つの所定の値を有し、これらの所定の値のうちの一つがMCSパラメータによって決定される。

0038

さらに別の実施形態では、所定の値は、基地局によって所定の値の範囲から選択することができ、基地局によって周期的に更新することができる。さらに、各パラメータに対するすべての利用可能な値の少なくとも一部から、所定の値を選択することができる。たとえば、MCSパラメータの値は、[0、1…、31]の範囲内とすることができ、所定の値は、[0、1、2]の範囲から選択することができる。一実施形態では、所定の値は、UEの大部分の能力に基づいて、基地局によって決定される。次いで基地局は、この更新された所定の値をそのカバー範囲内のUEへ一斉同報する。所定の値は、無線環境の動態統計によって、周期的に変更することができる。したがって、基地局は、周期的に一斉同報して所定の値を更新し、一斉同報を受信したUEは、最新の所定の値に更新する。

0039

ステップ340で、対応する情報要素が存在すると判定した場合に、1組の事前定義された値からの事前定義された値が、一つ以上の設定パラメータに対して使用される。一つ以上の設定パラメータに対する事前定義された値は、対応する情報要素内のデータに基づいて決定される。たとえば、データは、MCS、TBサイズ、及びRVパラメータのテーブルのインデックスとすることができる。別の例では、データは、一つ以上の設定パラメータに対する値とすることができる。

0040

図4は、本明細書に開示する技術のいくつかの実施形態による通信ノード(たとえば、基地局)で実施することができる無線通信方法の一例を示す。この方法はステップ410で始まり、通信ノードは、設定セットの各パラメータに対する現在の所定の値が現在の伝送モードをサポートすることができるかどうかを判定する。実際には、BSによってカバーされるUEが、BSからのデータを頑健に受信することが可能かどうかである。これに当てはまらない場合、UEの設定パラメータを更新して、より適切な伝送モードに切り替えなければならない。

0041

ステップ420で、現在の伝送モードがサポートされていないと判定した場合に、少なくとも一つの情報要素が制御シグナリングパケットに挿入され、ビットマップフィールドは、その少なくとも一つの情報要素の存在を示すように修正又は更新される。前述のように、各情報要素は、一つ以上の設定パラメータに対応することができ、UEの事前定義された値を決定するデータを含むことができる。

0042

ステップ430で、基地局は、制御シグナリングパケットを伝送して、そのカバー範囲内の各UEの設定パラメータを更新する。いくつかの実施形態では、基地局は、変動するチャネル又は通信状態に基づいて所定の値を更新する周期的一斉同報パケットをさらに伝送することができる。

0043

図5は、本明細書に開示する技術のいくつかの実施形態による無線局の一部分のブロック図である。基地局又は無線デバイス(又はUE)などの無線局505は、本明細書に提示する技法のうちの一つ以上を実施するマイクロプロセッサなどのプロセッサ電子機器510を含むことができる。無線局505は、アンテナ520などの一つ以上の通信インターフェースを介して無線信号を送信及び/又は受信するための送受信機電子機器515を含むことができる。無線局505は、データを伝送及び受信するための他の通信インターフェースを含むこともできる。無線局505は、データ及び/又は命令などの情報を記憶するように構成された一つ以上のメモリ(明確には図示せず)を含むことができる。いくつかの実装形態では、プロセッサ電子機器510は、送受信機電子機器515の少なくとも一部分を含むことができる。いくつかの実施形態では、開示する技法、モジュール、又は機能のうちの少なくともいくつかが、無線局505を使用して実施される。

0044

「例示的な〜」という用語は、「〜の例」であることを意味するために使用され、別途記載がない限り、理想的な又は好ましい実施形態を示唆するものではない。

0045

本明細書に記載する実施形態のいくつかは、一実施形態ではコンピュータプログラム製品によって実施することができる方法又はプロセスの概略的な文脈で記載されており、そのようなコンピュータプログラム製品は、ネットワーク化環境内でコンピュータによって実行されるプログラムコードなどのコンピュータ実行可能命令を含むコンピュータ可読媒体内で実施される。コンピュータ可読媒体は、取外し可能及び取外し不可能な記憶デバイスを含むことができ、そのような記憶デバイスは、それだけに限定されるものではないが、読取り専用メモリ(ROM)、ランダムアクセスメモリ(RAM)、コンパクトディスク(CD)、デジタル多用途ディスク(DVD)などを含む。したがって、コンピュータ可読媒体は、非一過性記憶媒体を含むことができる。概して、プログラムモジュールは、特定のタスクの実行又は特定の抽象データ型の実施を行うルーチンプログラムオブジェクトコンポーネントデータ構造などを含むことができる。コンピュータ又はプロセッサ実行可能命令、関連するデータ構造、及びプログラムモジュールは、本明細書に開示する方法のステップを実行するためのプログラムコードの例である。そのような実行可能命令又は関連するデータ構造の特定の順序は、そのようなステップ又はプロセスに記載する機能を実施するための対応する動作の例である。

0046

開示する実施形態のいくつかは、ハードウェア回路ソフトウェア、又はこれらの組合せを使用するデバイス又はモジュールとして実施することができる。たとえば、ハードウェア回路の実装形態は、たとえばプリント回路基板の一部として一体化される個別のアナログ及び/又はデジタルコンポーネントを含むことができる。別法又は追加として、開示するコンポーネント又はモジュールは、特定用途向け集積回路ASIC)及び/又はフィールドプログラマブルゲートアレイFPGA)デバイスとして実施することができる。いくつかの実装形態は、追加又は別法として、本出願の開示する機能に関連するデジタル信号処理の動作上の必要に合わせて最適化されたアーキテクチャを有する特殊なマイクロプロセッサであるデジタル信号プロセッサ(DSP)を含むことができる。同様に、各モジュール内の様々なコンポーネント又はサブコンポーネントは、ソフトウェア、ハードウェア、又はファームウェアで実施することができる。モジュール及び/又はモジュール内のコンポーネント間接続性は、それだけに限定されるものではないが、適当なプロトコルを使用するインターネット、有線、又は無線ネットワークを介した通信を含む、当技術分野で知られている接続方法及び媒体のうちのいずれか一つを使用して提供することができる。

0047

本明細書は多くの詳細を含むが、これらの詳細は、特許請求される発明又は特許請求の範囲に対する限定ではなく、特定の実施形態に特有の特徴に関する説明として解釈されるべきである。本明細書に別個の実施形態の文脈で記載されている特定の特徴は、組み合わせて単一の実施形態で実施することもできる。逆に、単一の実施形態の文脈で記載されている様々な特徴を、複数の実施形態で別個に、又は任意の好適な一部の組合せで実施することもできる。さらに、特徴について、特定の組合せで作用するものとして上述し、さらに最初にそのように特許請求するが、いくつかの場合、特許請求される組合せの一つ以上の特徴をこの組合せから削除することができ、特許請求される組合せは、一部の組合せ又は一部の組合せの変形形態を対象とすることもできる。同様に、図面では動作を特定の順序で示したが、これは、所望の結果を実現するために、そのような動作が示されている特定の順序又は連続する順序で実行されることや、示されている動作がすべて実行されることを必要とすると理解されるべきではない。

0048

少数の実装形態及び例のみが記載されているが、本開示に記載及び図示されている内容に基づいて、他の実装、改良、及び変形を加えることもできる。

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