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図面 (13)

課題・解決手段

内側部品と、外側部品と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を備えるトレランスリングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備える組立体であって、内側部品又は外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。

概要

背景

本開示は、互いに対して長手方向に平行移動する複数の部品を備える、摺動組立体に関する。1つ又は複数の摺動部材は、容易に平行移動することができる。複数の摺動組立体において、トレランスリングは、組立体の部品間に締まり嵌めをもたらすことができ、そこで第2の部品は、第1の部品の部分的に円筒形の穴の中に配置される、部分的に円筒形の部分を有する。ある摺動組立体は、シャフトなどの円筒形部品とシャフトの周りに取り付けられた外側摺動部品との間に、締まり嵌めをもたらすことができる。

業界は、より高いノイズ補償を達成し、より制御された摺動力を実現しながらも、より多量の設計公差及び位置ずれを補償することができる、摺動組立体における改良を必要とし続けている。

概要

内側部品と、外側部品と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を備えるトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備える組立体であって、内側部品又は外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。

目的

本開示は直線運動組立体を対象としているが、特定の用途では回転性の柔軟さが必要であり、ここで摺動部材は、直線平行移動と回転平行移動との両方に対する低摩擦表面を提供する

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

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請求項1

内側部品と、外側部品と、環状バンドと、前記環状バンドから径方向に突出する複数の突部とを備えるトレランスリングであって、前記内側部品と前記外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、前記内側部品と前記外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、前記環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備える組立体であって、前記内側部品又は前記外側部品のうちの少なくとも一方は、前記突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、前記内側部品と前記外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる、組立体。

請求項2

内側部品と、外側部品と、滑り軸受と、環状バンドと、前記環状バンドから径方向に突出する複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、前記内側部品と前記外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、前記内側部品と前記外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、前記環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備える組立体であって、前記内側部品又は前記外側部品のうちの少なくとも一方は、前記突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、前記内側部品と前記外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる、組立体。

請求項3

座席用トラック組立体を備える組立体であって、前記座席用トラック組立体は、内側部品を備える内側トラックと、外側部品を備える外側トラックと、滑り軸受と、環状バンドと、前記環状バンドから径方向に突出する複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、前記内側部品と前記外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、前記内側部品と前記外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、前記環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備え、前記内側部品又は前記外側部品のうちの少なくとも一方は、前記突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、前記内側部品と前記外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる、組立体。

請求項4

前記外側部品は、前記トレランス・リングの前記環状バンド又は前記滑り軸受と接触するよう輪郭づけされた外側部品径部を備える、請求項1から3までのいずれか一項に記載の組立体。

請求項5

前記内側部品は、前記トレランス・リングの前記環状バンド又は前記滑り軸受と接触するよう輪郭づけされた内側部品径部を備える、請求項1から4までのいずれか一項に記載の組立体。

請求項6

前記外側部品径部又は前記内側部品径部は、前記トレランス・リングの円周のある角度αにわたって延在し、αは、前記トレランス・リング又は前記滑り軸受の外周の合計360°のうちの約5°〜約180°の間である、請求項4又は5に記載の組立体。

請求項7

前記トレランス・リングの前記環状バンドは、前記滑り軸受の外径部と直接接触する、請求項1から6までのいずれか一項に記載の組立体。

請求項8

前記トレランス・リングの前記環状バンドは、前記滑り軸受の内径部と直接接触する、請求項1から7までのいずれか一項に記載の組立体。

請求項9

トレランス・リングと滑り軸受との組合せは、前記内側部品又は前記外側部品のx方向と前記内側部品又は前記外側部品のy方向との間の、少なくとも5°、少なくとも10°、少なくとも15°、少なくとも20°、少なくとも25°の位置ずれ補償することができる、請求項1から8までのいずれか一項に記載の組立体。

請求項10

前記滑り軸受は、基材と、前記基材上に配置される前記低摩擦層とを備える、請求項2から10までのいずれか一項に記載の組立体。

請求項11

前記トレランス・リングは、基材と、前記基材上に配置される前記低摩擦層とを備える、請求項1から10までのいずれか一項に記載の組立体。

請求項12

低摩擦層は、ポリテトラフルオロエチレンPTFE)、変性ポリテトラフルオロエチレン(mPTFE)、エチレンテトラフルオロエチレン(ETFE)、ペルフルオロアルコキシエチレン(PFA)、テトラフルオロエチレン−ヘキサフルオロプロピレン(FEP)、テトラフルオロ−エチレン−ペルフルオロメチルビニルエーテル)(MFA)、フッ化ポリビニリデンPVDF)、エチレン−クロロトリフルオロエチレン(ECTFE)、ポリイミド(PI)、ポリアミドイミド(PAI)、ポリフェニレンスルフィド(PPS)、ポリエーテルスルホン(PES)、ポリフェニレンスルホン(PPSO2)、液晶ポリマー(LCP)、ポリエーテルケトン(PEK)、ポリエーテルエーテルケトン(PEEK)、芳香族ポリエステル(Ekonol)、ポリエーテルエーテルケトン樹脂製(PEEK)、ポリエーテルケトン(PEK)、液晶ポリマー(LCP)、ポリアミド(PA)、ポリオキシメチレン(POM)、ポリエチレン(PE)/UHMPE、ポリプロピレン(PP)、ポリスチレンスチレンブタジエンコポリマーポリエステルポリカーボネートポリアクリロニトリル、ポリアミド、スチレンブロックコポリマーエチレンビニルアルコールコポリマーエチレン酢酸ビニルコポリマー無水マレイン酸グラフト化したポリエステル、ポリ−塩化ビニリデン脂肪族ポリケトン液晶性ポリマー、エチレンメチルアクリレートコポリマー、エチレン−ノルボルネンコポリマーポリメチルペンテン、及びエチレンアクリル酸コポリマー、混合物コポリマー並びにその任意の組合せを含む、請求項1から11までのいずれか一項に記載の組立体。

請求項13

前記トレランス・リングは、前記環状リングに少なくとも1つの間隙を含む、請求項1から12までのいずれか一項に記載の組立体。

請求項14

前記滑り軸受は、第1のフランジを有する第1の軸方向端部と、第2のフランジを有する第2の軸方向端部とを含み、前記トレランス・リングは、前記第1のフランジと前記第2のフランジとの間に配置されている、請求項1から13までのいずれか一項に記載の組立体。

請求項15

前記フランジは、前記トレランス・リングの軸方向端部上に圧着される、請求項16に記載の組立体。

技術分野

0001

本開示は、概ね摺動組立体を対象としており、詳細には、トレランスリングを備える摺動組立体を対象とする。

背景技術

0002

本開示は、互いに対して長手方向に平行移動する複数の部品を備える、摺動組立体に関する。1つ又は複数の摺動部材は、容易に平行移動することができる。複数の摺動組立体において、トレランス・リングは、組立体の部品間に締まり嵌めをもたらすことができ、そこで第2の部品は、第1の部品の部分的に円筒形の穴の中に配置される、部分的に円筒形の部分を有する。ある摺動組立体は、シャフトなどの円筒形部品とシャフトの周りに取り付けられた外側摺動部品との間に、締まり嵌めをもたらすことができる。

0003

業界は、より高いノイズ補償を達成し、より制御された摺動力を実現しながらも、より多量の設計公差及び位置ずれを補償することができる、摺動組立体における改良を必要とし続けている。

課題を解決するための手段

0004

添付図面を参照することによって、本開示は、当業者によりよく理解され、その多数の特徴及び利点が明らかにされ得る。

図面の簡単な説明

0005

一実施例による、座席用トラック組立体内の摺動組立体の分解図である。
一実施例による、摺動組立体の端面図である。
一実施例による、摺動組立体の端面図である。
一実施例による、摺動組立体の断面図である。
一実施例による、摺動組立体の断面図である。
図3の円A内に見られる、一実施例による、摺動組立体の一部の拡大端面図である。
図3の円A内に見られる、一実施例による、摺動組立体の一部の拡大端面図である。
一実施例による、摺動組立体の側面図である。
一実施例による、摺動組立体のトレランス・リングの、1対の端面図である。
一実施例による、摺動組立体のトレランス・リングの、断面図を示す。
一実施例による、摺動組立体のトレランス・リングの、側面図である。
一実施例による、摺動組立体の端面図である。

実施例

0006

相異なる図面内での同じ参照記号の使用は、類似の、又は同一の実施例を示す。

0007

以下の説明は、摺動組立体を対象とし、詳細には、アームレスト、座席用トラックロック・システムなどの車両部品として取り付けられ得る摺動組立体又は直線運動組立体を対象とする。

0008

図面と組み合わせた以下の説明は、本明細書に開示される教示を理解する助けとなるよう提供される。以下の説明は、本教示の具体的な実施態様及び実施例に焦点を合わせることにする。この焦点合せは、教示を説明する助けとなるよう提供されるものであり、教示の範囲又は適用性について限定するものとして解釈されるべきではない。しかし、開示された教示に基づいて、他の実施例を使用することができる。

0009

用語「comprises」、「comprising」、「includes」、「including」、「has」、「having」又はそれらの他のあらゆる変形形態は、排他的でない包含カバーすることを意図している。たとえば、特徴のリストを含む方法、物品、又は装置は、必ずしもそれらの特徴だけに限定されるものではなく、かかる方法、物品、若しくは装置に明示的に列挙されていない、又はその本来の、他の特徴が含まれ得る。さらに、そうでないことが明示的に述べられていない限り、「or」は、包含的論理和を意味し、排他的論理和を意味しない。たとえば、A or Bという状態は、Aは真(又は存在する)且つBは(又は存在しない)、Aは偽(又は存在しない)且つBは真(又は存在する)、並びにAとBとの両方が真(又は存在する)のうちのいずれか1つによって満たされる。

0010

また、「a」又は「an」の使用は、本明細書に記載の要素及び構成部品を説明するために使用される。これは単に便宜上、且つ本発明の範囲の一般的な意味を与えるために使用されている。この説明は、そういう意味でないことが明らかでない限り、1つ、少なくとも1つ、又は複数もまた含む単数若しくはその逆を包含するように読まれるべきである。たとえば、本明細書で単一の実施例を説明するとき、単一の実施例の代わりに複数の実施例を使用する場合がある。同様に、本明細書に複数の実施例が記載されている場合、単一の実施例が、その複数の実施例の代わりとなる場合がある。

0011

他に定義されない限り、本明細書で使用されるすべての技術的及び科学的用語は、本発明が属する分野の当業者によって一般的に理解されるのと同じ意味を有する。材料、方法、及び実例は、例示的なものにすぎず、限定的であることを意図しない。本明細書に記載されていない範囲で、特定の材料及び処理動作に関する多くの詳細は従来通りのものであり、座席用トラック組立体を含む直線運動の技術分野内の教科書及び他の情報源の中に見出すことができる。

0012

しかし、以下の説明は座席用トラック組立体を対象としているが、当業者には、本開示が座席用トラック組立体に限定されることを意図するものではなく、たとえば座席用クッション深さ調整組立体座席長さ調整組立体、座席背もたれ調整組立体、調整可能なスライド式コンソールサンルーフ及びムーン・ルーフ摺動機構、窓高さ調整システム引戸操舵システムなどの伸縮式組立体、食器洗い機及びオーブンラック内で見られるような、摺動可能なラック及び張出棚、スライド式引き出し及びキャビネット、摺動面、リニアアクチュエータモータギアプリンタファックス機スキャナコピー機などのオフィス構成要素、並びに複数のかかる動作を行う構成要素、組立工程、自動機械及び組立体、又は2つ以上の部品間に見られる直線運動を組み込んだ、他の任意の類似の構成要素若しくは組立体などの、他の直線運動組立体もまた含むことができることが認識されよう。本開示は直線運動組立体を対象としているが、特定の用途では回転性の柔軟さが必要であり、ここで摺動部材は、直線平行移動と回転平行移動との両方に対する低摩擦表面を提供することが、当業者にはさらに認識されよう。

0013

一実施例は、内側部品と、外側部品と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を備えるトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを具備する組立体を備えることができ、ここで内側部品又は外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。

0014

一実施例は、内側部品と、外側部品と、滑り軸受と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を備えるトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを具備する組立体を備えることができ、ここで内側部品又は外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。

0015

一実施例は、座席用トラック組立体を具備する組立体を備えることができ、座席用トラック組立体は、内側部品を具備する内側トラックと、外側部品を具備する外側トラックと、滑り軸受と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を具備するトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備え、ここで内側部品又は外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。

0016

摺動組立体は、内側部品と外側部品との間の制限された締まり嵌めを提供することができ、複数の部材を低保守やり方で互いに回転可能、枢動可能、又は摺動可能に固定するための便利な手段を提供することができる。したがって、内側部品及び外側部品を、静的に連結することができ、回転させることができ、又は一方を他方に対して軸方向に摺動させることができる。内側部品と外側部品との間のトルクが締まり嵌めの力よりも大きくなると、内側部品と外側部品とは互いに対して回転することができる。内側部品と外側部品との間のトルクが締まり嵌めの力を下回ると、2つの部分は互いに再係合することができる。さらに、摺動組立体は、内側部品又は外側部品の、他方に対する軸方向の移動を可能にする。

0017

摺動組立体では、本明細書に記載の1つ又は複数の実施例によるトレランス・リングを、内側部品と外側部品との間に備えることができる。さらに摺動組立体は、金属の基材と、トレランス・リングの内側に配置され、基材の上に配置された軸受要素とを具備する、軸受を備えることができる。トレランス・リングは、軸受を囲むことができ、トレランス・リングの本体から径方向外側又は径方向内側に延出することができる複数の突部を有することができる。摺動組立体を、内側部品、たとえばチューブ又はトラックを覆って、或いは外側部品、たとえばチューブ又はトラック内に形成された穴の中に取り付けることができる。

0018

図1を参照すると、座席組立体2は一般に、底部4及び座席背もたれ6を具備する座席を備える。座席背もたれ6は、底部4と枢動連結することができる。底部4は、フレーム8、カバー10、及びそれらの間に配置されたクッション又は支持体を備えることができる。座席背もたれ6は、内部支持体12を備えることができる。座席組立体2は、乗客が座ることができる場所を提供することができる。いくつかの実施例では、座席組立体2は、少なくとも1つの摺動組立体100、100’を備えることができる。

0019

最初に図2A図2Bを参照すると、滑動組立体が示されており、中心軸128を有する全体が100で表される。複数の摺動組立体100もまた、組み込まれ得る。摺動組立体100は、外側部品202を備えることができる。摺動組立体100は、内側部品302を備えることができる。摺動組立体100は、トレランス・リング150を備えることができる。摺動組立体100は、軸受102を備えることができる。

0020

図2Aから図7に示すように、摺動組立体100は、摺動する、非円形の(楕円形長円形など)、規則的又は不規則的な多角形の、その本体204の長さにわたって3辺、4辺、5辺、6辺、7辺、8辺又はそれ以上の辺をもつ断面形状を有する、本体204を具備する外側部品202を備えることができる。本体204は、第1の軸方向端部208及び第2の軸方向端部210を有することができる、側壁206を備えることができる。間隙212、たとえば第1の間隙を、本体204の側壁206に形成することができる。間隙212は、本体204の側壁206の軸方向長さ全体に沿って延在し、外側部品202に細隙を形成することができる。本体202は、その長さに沿って断面形状が異なり得る。一実施例では、外側部品の本体204は、開口を有する細長いチューブ又はトラックであり得る。他の実施例では、本体204は、その各々が本体204を少なくとも部分的に貫いて延在する複数の開口を画定することができる。開口は、外側部品の本体204を貫いて延在することができ、外側部品の本体204の内面220を画定することができる。外側部品の本体204はまた、外面222を有することができる。一実施例では、外側部品204は、金属、合金、又は摺動組立体で一般に使用される任意の他の材料を含むことができる。一実施例では、外側部品204は、アルミニウム及びマグネシウムであり得る。さらに、金属は鋼を含むことができる。鋼は、オーステナイト系ステンレス鋼などのステンレス鋼を含むことができる。さらに鋼は、クロムニッケル、又はその組合せを含むステンレス鋼を含むことができる。たとえば、スチール缶は、X10CrNi18−8ステンレス鋼である。一実施例では、図1に最もよく示すように、外側部品202は、内側取付部品230を備えることができる。一実施例では、外側取付部品230は、摺動組立体100を車両部品(図示せず)に取り付けることができる。一実施例では、内側取付部品230は、ネジ山又はネジ切りボルトバテン留め金締め金クリップフランジフロッグ鳩目金、鉤ホック掛け金ペグ、鋲、スクリューアンカ尾錠ステッチ締結用ネジトグル・ボルト、楔型アンカのうちの少なくとも1つを具備する、取付手段234を備える取付フランジ232を介して、取り付けることができるか、又は異なるやり方で車両部品に取り付けられ得る。

0021

一実施例では、外側部品202は厚みTOCを有することができ、TOCは≧0.1mm、≧0.2mm、≧0.3mm、又は≧0.4mmなど、≧0.05mmであり得る。別の態様では、TOCは≦0.75mm、又は≦0.5mmなど、≦1.0mmであり得る。さらにTOCは、上記で開示されたTOCの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0022

たとえばTOCは、≧0.05mm且つ≦0.75mm、又は≧0.05mm且つ≦0.5mmなど、≧0.05mm且つ≦1.0mmであり得る。さらにTOCは、≧0.1mm且つ≦0.75mm、又は≧0.1mm且つ≦0.5mmなど、≧0.1mm且つ≦1.0mmであり得る。別の態様ではTOCは、≧0.2mm且つ≦0.75mm、又は≧0.2mm且つ≦0.5mmなど、≧0.2mm且つ≦1.0mm以下であり得る。さらにTOCは、≧0.3mm且つ≦0.75mm、又は≧0.3mm且つ≦0.5mmなど、≧0.3mm且つ≦1.0mmであり得る。さらにTOCは、≧0.4mm且つ≦0.75mm、又は≧0.4mm且つ≦0.5mmなど、≧0.4mm且つ≦1.0mmであり得る。

0023

本明細書に記載の態様のいずれかによると、外側部品202は、全体の外径ODOCを有することができ、ODOCは≧10mm、≧20mm、≧30mm、又は≧40mmなど≧5mmであり得る。ODOCは、≦90mm、≦80mm、≦70mm、≦60mm、又は≦50mmなど、≦100mmであり得る。ODOCは、本明細書に示したODOCの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0024

たとえばODOCは、≧5mm且つ≦90mm、≧5mm且つ≦80mm、≧5mm且つ≦70mm、≧5mm且つ≦60mm、又は≧5mm且つ≦50mmなど、≧5mm且つ≦100mmであり得る。ODOCは、≧10mm且つ≦90mm、≧10mm且つ≦80mm、≧10mm且つ≦70mm、≧10mm且つ≦60mm、又は≧10mm且つ≦50mmなど、≧10mm且つ≦100mmであり得る。ODOCは、≧20mm且つ≦90mm、≧20mm且つ≦80mm、≧20mm且つ≦70mm、≧20mm且つ≦60mm、又は≧20mm且つ≦50mmなど、≧20mm且つ≦100mmであり得る。さらにODOCは、≧30mm且つ≦90mm、≧30mm且つ≦80mm、≧30mm且つ≦70mm、≧30mm且つ≦60mm、又は≧30mm且つ≦50mmなど、≧30mm且つ≦100mmであり得る。さらにODOCは、≧40mm且つ≦90mm、≧40mm且つ≦80mm、≧40mm且つ≦70mm、≧40mm且つ≦60mm、又は≧40mm且つ≦50mmなど、≧40mm且つ≦100mmであり得る。

0025

別の態様では、外側部品202は、全体の軸方向長さLocを有することができ、LOCは≧10mm、又は≧15mmなど、≧5mmであり得る。さらにLOCは、≦40mm、≦30mm、又は≦20mmなど、≦50mmであり得る。さらにLOCは、上記のLOCの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0026

たとえばLOCは、≧5mm且つ≦40mm、≧5mm且つ≦30mm、又は≧5mm且つ≦20mmなど、≧5mm且つ≦50mmであり得る。さらにLOCは、≧10mm且つ≦40mm、≧10mm且つ≦30mm、又は≧10mm且つ≦20mmなど、≧10mm且つ≦50mmであり得る。なおさらにLOCは、≧15mm且つ≦40mm、≧15mm且つ≦30mm、又は≧15mm且つ≦20mmなど、≧15mm且つ≦50mmであり得る。

0027

さらに図2Aから図7に示すように、摺動組立体100は、摺動する、非円形の(楕円形、長円形など)、規則的又は不規則的な多角形の、その本体304の長さにわたって3辺、4辺、5辺、6辺、7辺、8辺又はそれ以上の辺をもつ断面形状を有する、本体304を具備する内側部品302を備えることができる。本体304は、第1の軸方向端部308及び第2の軸方向端部310を有することができる側壁306を備えることができる。間隙312、たとえば第1の間隙を、本体304の側壁306内に形成することができる。間隙312は、本体304の側壁306の軸方向長さ全体に沿って延在し、内側部品302に細隙を形成することができる。本体304は、その長さに沿って断面形状が異なり得る。一実施例では、内側部品の本体304は、開口を有する細長いチューブ又はトラックであり得る。他の実施例では、本体304は、その各々が本体304を少なくとも部分的に貫いて延在する複数の開口を画定することができる。開口は、内側部品の本体304を貫いて延在することができ、本体304の内面320を画定することができる。内側部品の本体304はまた、外面322を有することができる。一実施例では、内側部品302は、金属、合金、又は摺動組立体で一般に使用される任意の他の材料を含むことができる。一実施例では、内側部品302は、アルミニウム及びマグネシウムであり得る。さらに、金属は鋼を含むことができる。鋼は、オーステナイト系ステンレス鋼などのステンレス鋼を含むことができる。さらに鋼は、クロム、ニッケル、又はその組合せを含むステンレス鋼を含むことができる。たとえば、スチール缶は、X10CrNi18−8ステンレス鋼である。

0028

一実施例では、内側部品302は厚みTICを有することができ、TICは≧0.1mm、≧0.2mm、≧0.3mm、又は≧0.4mmなど、≧0.05mmであり得る。別の態様では、TICは≦0.75mm、又は≦0.5mmなど、≦1.0mmであり得る。さらにTICは、上記で開示されたTICの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0029

たとえばTICは、≧0.05mm且つ≦0.75mm、又は≧0.05mm且つ≦0.5mmなど、≧0.05mm且つ≦1.0mmであり得る。さらにTICは、≧0.1mm且つ≦0.75mm、又は≧0.1mm且つ≦0.5mmなど、≧0.1mm且つ≦1.0mmであり得る。別の態様ではTICは、≧0.2mm且つ≦0.75mm、又は≧0.2mm且つ≦0.5mmなど、≧0.2mm且つ≦1.0mmであり得る。さらにTICは、≧0.3mm且つ≦0.75mm、又は≧0.3mm且つ≦0.5mmなど、≧0.3mm且つ≦1.0mmであり得る。さらにTICは、≧0.4mm且つ≦0.75mm、又は≧0.4mm且つ≦0.5mmなど、≧0.4mm且つ≦1.0mmであり得る。

0030

本明細書に記載の態様のいずれかによると、内側部品302は、全体の外径ODICを有することができ、ODICは≧10mm、≧20mm、≧30mm、又は≧40mmなど≧5mmであり得る。ODICは、≦90mm、≦80mm、≦70mm、≦60mm、又は≦50mmなど、≦100mmであり得る。ODICは、本明細書に示したODICの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0031

たとえばODICは、≧5mm且つ≦90mm、≧5mm且つ≦80mm、≧5mm且つ≦70mm、≧5mm且つ≦60mm、又は≧5mm且つ≦50mmなど、≧5mm且つ≦100mmであり得る。ODICは、≧10mm且つ≦90mm、≧10mm且つ≦80mm、≧10mm且つ≦70mm、≧10mm且つ≦60mm、又は≧10mm且つ≦50mmなど、≧10mm且つ≦100mmであり得る。ODICは、≧20mm且つ≦90mm、≧20mm且つ≦80mm、≧20mm且つ≦70mm、≧20mm且つ≦60mm、又は≧20mm且つ≦50mmなど、≧20mm且つ≦100mmであり得る。さらにODICは、≧30mm且つ≦90mm、≧30mm且つ≦80mm、≧30mm且つ≦70mm、≧30mm且つ≦60mm、又は≧30mm且つ≦50mmなど、≧30mm且つ≦100mmであり得る。さらにODICは、≧40mm且つ≦90mm、≧40mm且つ≦80mm、≧40mm且つ≦70mm、≧40mm且つ≦60mm、又は≧40mm且つ≦50mmなど、≧40mm且つ≦100mmであり得る。

0032

別の態様では、内側部品302は、全体の軸方向長さLICを有することができ、LICは≧10mm以上、又は≧15mm以上など、≧5mm以上であり得る。さらにLICは、≦40mm以下、≦30mm以下、又は≦20mm以下など、≦50mm以下であり得る。さらにLICは、上記のLICの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0033

たとえばLICは、≧5mm且つ≦40mm、≧5mm且つ≦30mm、又は≧5mm且つ≦20mmなど、≧5mm且つ≦50mmであり得る。さらにLICは、≧10mm且つ≦40mm、≧10mm且つ≦30mm、又は≧5mm且つ≦20mmなど、≧10mm且つ≦50mmであり得る。なおさらにLICは、≧15mm且つ≦40mm、≧15mm且つ≦30mm、≧15mm且つ≦20mmなど、≧15mm且つ≦50mmであり得る。

0034

図2Aから図7に示すように、摺動組立体100は、その本体104全体にわたってほぼ円筒形の、非円形、楕円形、又は多角形の断面形状を有する本体104を具備する、滑り軸受102を備えることができる。本体104は、第1の軸方向端部108及び第2の軸方向端部110を有することができる側壁106を備えることができる。開口112、たとえば第1の間隙を、本体104の側壁106に形成することができる。間隙112は、本体104の側壁106の軸方向長さ全体に沿って延在し、軸受102に細隙を形成することができる。一実施例では、軸受102は、開口を有する細長いチューブであり得る。他の実施例では、本体104は、その各々が本体104を少なくとも部分的に貫いて延在する複数の開口を画定することができ、且つ本体104の内面420を画定することができる。本体104はまた、外面422を有することができる。軸受102は、外側部品202の径方向内側、且つ内側部品302の径方向外側に配置することができる。

0035

図2Aから図7に示すように、摺動組立体100は、トレランス・リング150を備えることができる。トレランス・リング150は、内側部品302の径方向外側、且つ外側部品202の径方向内側に配置することができる。トレランス・リング150は、軸受102の径方向内側又は径方向外側に配置することができる。トレランス・リング150は、滑動し、その本体152全体にわたって非円形、楕円形、又は多角形の断面形状を有する本体152を備えることができる。本体152は、側壁154を備えることができる。側壁154は、第1の軸方向端部156及び第2の軸方向端部158を有することができる。さらに図8に示すように、側壁154は、環状バンド160を備えることができ、複数の突部162は環状バンド160から径方向に、たとえば径方向外側又は径方向内側に延出することができる。本体152は、その長さに沿って断面形状が異なり得る。突部162は、径方向プラト161、及び環状バンド160から径方向プラト161までの複数の傾斜部163を有することができる。一実施例では、トレランス・リング150は、開口を有する細長いチューブであり得る。他の実施例では、本体152は、その各々が本体152を少なくとも部分的に貫いて延在する複数の開口を画定することができる。開口は、軸受本体152を貫いて延在することができ、軸受102の内面520を画定することができる。本体504はまた、外面522を有することができる。

0036

特定の態様では、図5に示すように、軸受102は、基材114及び低摩擦層116を具備する、積層体を備えることができる。特定の態様では、基体114は金属を含むことができる。軸受102は、図示のように、ほぼ円筒の形状にすることができ、内側接触面118及び外側接触面119を有することができる。一実施例では、軸受102の内側接触面118又は内径部は、ポリテトラフルオロエチレンPTFE:polytetrafluoroethylene)、変性ポリテトラフルオロエチレン(mPTFE:modified polytetrafluoroethylene)、エチレンテトラフルオロエチレン(ETFE:ethylene − tetrafluoroethylene)、ペルフルオロアルコキシエチレン(PFA:perfluoroalkoxyethylene)、テトラフルオロエチレン −ヘキサフルオロプロピレン(FEP:tetrafluoroethylene − hexafluoropropylene)、テトラフルオロ− エチレン −ペルフルオロメチルビニルエーテル)(MFA)、フッ化ポリビニリデンPVDF:polyvinylidene fluoride)、エチレン −クロロトリフルオロエチレン(ECTFE:ethylene − chlorotrifluoroethylene)、ポリイミド(PI:polyimide)、ポリアミドイミド(PAI:polyamidimide)、ポリフェニレンスルフィド(PPS:polyphenylene sulfide)、ポリエーテルスルホン(PES:polyethersulofone)、ポリフェニレンスルホン(PPSO2:polyphenylene sulfone)、液晶ポリマー(LCP:liquid crystal polymer)、ポリエーテルケトン(PEK:polyetherketone)、ポリエーテルエーテルケトン(PEEK:polyether ether ketones)、芳香族ポリエステル(Ekonol)、ポリエーテルエーテルケトン樹脂製(PEEK)、ポリエーテルケトン(PEK)、液晶ポリマー(LCP)、ポリアミド(PA:polyamide)、ポリオキシメチレン(POM:polyoxymethylene)、ポリエチレン(PE:polyethylene)/UHMPE、ポリプロピレン(PP:polypropylene)、ポリスチレンスチレンブタジエンコポリマーポリエステルポリカーボネートポリアクリロニトリル、ポリアミド、スチレンブロックコポリマーエチレンビニルアルコールコポリマーエチレン酢酸ビニルコポリマー無水マレイン酸グラフト化したポリエステル、ポリ −塩化ビニリデン脂肪族ポリケトン液晶性ポリマー、エチレンメチルアクリレートコポリマー、エチレン −ノルボルネンコポリマーポリメチルペンテン、及びエチレンアクリル酸コポリマー、混合物コポリマー並びにその任意の組合せを含む、低摩擦ポリマーを含む、低摩擦層116を備えることができる。別の実施例では、軸受102の外側接触面119又は外径部は、本明細書に列挙される任意のポリマーを含む、低摩擦ポリマーを含む、低摩擦層116を備えることができる。別の態様では、軸受102は、自己潤滑金属軸受材料を含むことができる。

0037

別の特定の態様では、図6に示すように、トレランス・リング150は、低摩擦層116を備えることができ、低摩擦層を環状バンド160への積層体の一部として備えることができ、又は低摩擦層を追加の基材115に含むことができる。特定の態様では、基体115は金属を含むことができる。トレランス・リング150は、図示のように、円筒の形状にすることができ、内側接触面121及び外側接触面123を有することができる。一実施例では、図6に示すように、トレランス・リング150の内側シャフト接触面121又は内径部は、本明細書に列挙される任意のポリマーを含む、低摩擦ポリマーを含む、低摩擦層116を備えることができる。一実施例では、トレランス・リング150の外側シャフト接触面123又は外径部は、本明細書に列挙される任意のポリマーを含む、低摩擦ポリマーを含む、低摩擦層116を備えることができる。様々な実施例において、低摩擦層116は、トレランス・リング150又は軸受102の少なくとも一方の内側接触面121、118又は外側接触面123、119上に配置することができ、組立体100の内側部品302又は内側部品202に接触することができる。

0038

特定の態様では、積層体は、金属基材114上に配置されたフルオロポリマー低摩擦層116の積層体を含むことができる。フルオロポリマーは、機械的接着又はフルオロポリマー・ホットメルト接着剤を用いた積層を利用して、基材に接着することができる。例示的な実施例では、フルオロポリマーは、たとえばPTFEを含むことができ、基材は、たとえばアルミニウム、鋼、青銅、銅又はその合金を含むことができる。特定の実施例では、この積層体は、本質的に鉛不使用であり得る。

0039

特定の態様では、低摩擦層116は、黒鉛ガラス、芳香族ポリエステル(EKONOL(登録商標))、青銅、亜鉛窒化ホウ素炭素及び/又はポリイミドなどの、1つ又は複数の充填剤を含むことができる。さらに、一態様では、低摩擦層116は、黒鉛充填剤とポリエステル充填剤との両方を含むことができる。PTFEなどのポリマー中のこうした充填剤のそれぞれの濃度は、重量で1%を超える、5%を超える、10%を超える、20%を超える、又は25%を超える濃度であり得る。金属とフルオロポリマーとの間の、又はフルオロポリマー中に埋め込まれた青銅メッシュなどの、追加の層もまた使用することができる。

0040

かかる材料の実例には、Saint − Gobain Performance Plastics Inc.から市販の、NORGLIDE(登録商標)製品ラインが含まれ得る。NORGLIDE製品の好適な実例には、NORGLIDE PRO、M、SM、T、及びSMTLが含まれる。

0041

特定の態様では、軸受102又はトレランス・リング150上の低摩擦層116の厚さは、軸受102又はトレランス・リング150の周囲で変化し得る。別の態様では、低摩擦層116は、基材114上で実質的に均一であり得る。特定の態様では、低摩擦層116は、厚さTPLを有することができ、TPLは≧50μm、≧75μm、又は≧100μmなど、≧30μmであり得る。さらにTPLは、≦200μm、又は≦150μmなど、≦250μmであり得る。この態様では、TPLは、本明細書に記載のTPLの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0042

たとえばTPLは、≧30μm且つ≦200μm、又は≧30μm且つ≦150μmなど、≧30μm且つ≦250μmであり得る。さらにTPLは、≧50μm且つ≦200μm、又は≧50μm且つ≦150μmなど、≧50μm且つ≦250μmであり得る。さらになおTPLは≧75μm且つ≦200μm、又は≧75μm且つ≦150μmなど、≧75μm且つ≦250μmであり得る。さらにまたTPLは、≧100μm且つ≦200μm、又は≧100μm且つ≦150μmなど、≧100μm且つ≦250μmであり得る。

0043

別の態様では、基体114は、厚さTMを有することができ、TMは≧150μm、≧200μm、又は≧250μmなど、≧100μmであり得る。さらにTMは、≦4.0mm、又は≦2.0mmなど、≦5.0mmであり得る。この態様では、TMは、本明細書に記載のTMの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。たとえばTMは、≧100μm且つ≦4.0mm、又は≧100μm且つ≦2.0mmなど、≧100μm且つ≦5.0mmであり得る。さらにTMは、≧150μm且つ≦4.0mm、又は≧150μm且つ≦2.0mmなど、≧150μm且つ≦5.0mmであり得る。さらにTMは、≧200μm且つ≦4.0mm、又は≧200μm且つ≦2.0mmなど、≧200μm且つ≦5.0mmであり得る。さらにTMは、≧250μm且つ≦4.0mm、又は≧250μm且つ≦2.0mmなど、≧250μm且つ≦5.0mmであり得る。

0044

図7及び図9Cに示すように、軸受102は、軸受102の第1の軸方向端部108から延出する第1のフランジ120、及び第2の軸方向端部110から延出する第2のフランジ122を有することができる。各フランジ120、122は、軸受102の第1又は第2の軸方向端部108、110から径方向外側に、たとえば軸受102の中心から離れるように延在することができる、第1の部分124を有することができる。特定の態様では、第1のフランジ120は、軸受102の第1の軸方向端部108の周りに形成された、第1のトレランス・リングのポケット130を有することができ、第2のフランジ122は、軸受102の第2の軸方向端部110の周りに形成された、第2のトレランス・リングのポケット132を有することができる。図5及び図9Cに示すように、第1のフランジ120の第1の部分124又は第2のフランジ122の第1の部分124の少なくとも一方は、トレランス・リング150の少なくとも1つの軸方向端部156、158、外側部品202の軸方向端部208、210、又は内側部品302の軸方向端部308、310と重なるように、径方向外側に延出することができる。

0045

図2A図7に示すように、トレランス・リング150の第1の軸方向端部156を、軸受102の第1の軸方向端部108に形成された第1のトレランス・リングのポケット130に嵌合するように、且つトレランス・リング150の第2の軸方向端部158を、軸受102の第2の軸方向端部110に形成された第2のトレランス・リングのポケット132に嵌合するように、トレランス・リング150を軸受102に取り付けることができる。さらに、トレランス・リング150の環状バンド160は、軸受102の金属基材116と係合することができる。

0046

図示のように、トレランス・リング150は、軸受102の第1のフランジ120と第2のフランジ122との間に、軸方向に取り付けられ得る。さらに、トレランス・リング150の第1の軸方向端部156は、軸受102上の第1のフランジ120の第1の部分124と係合又は当接することができ、トレランス・リング150の第2の軸方向端部158は、軸受102上の第2のフランジ122の第1の部分124と係合又は当接することができる。

0047

特定の態様では、図7図9Cに示すように、トレランス・リング150の軸方向端部156、158を、軸受102のフランジ122、124に固定することができる。たとえば、フランジ122、124のそれぞれは、トレランス・リング150のそれぞれの軸方向端部156、158上に、圧着することができる。さらに、フランジ122、124のそれぞれは、トレランス・リング150のそれぞれの軸方向端部156、158に、溶接することができる。一実施例では、第1のフランジ122又は第2のフランジ124の第1の部分124が、外側部品202の第1の軸方向端部208又は第2の軸方向端部210の少なくとも一方と重なるとき、外側部品202に対する軸受102の軸方向の動きを制限するために、トレランス・リング150の第1の軸方向端部156は、第1のフランジ120の第1の部分124と係合することができ、トレランス・リング150の第2の軸方向端部158は、第2のフランジ122の第1の部分124と係合することができる。トレランス・リング150の軸方向端部156、158は、外側部品202の軸方向端部208、210に固定することができる。一実施例では、第1のフランジ122又は第2のフランジ124の第1の部分124が、内側部品302の第1の軸方向端部308又は第2の軸方向端部310の少なくとも一方と重なるとき、内側部品302に対する軸受102の軸方向の動きを制限するために、トレランス・リング150の第1の軸方向端部156は、第1のフランジ120の第1の部分124と係合することができ、トレランス・リング150の第2の軸方向端部158は、第2のフランジ122の第1の部分124と係合することができる。トレランス・リング150の軸方向端部156、158は、外側部品302の軸方向端部308、310に固定することができる。

0048

一態様では、図2A及び図3に示すように、軸受102を、接触面118が内側部品302との内側接触面となり得るように、またトレランス・リング150が、径方向外側に延出する突部162を有することができるように、トレランス・リング150の径方向内側に取り付けることができる。一態様では、図2B及び図4に示すように、軸受102を、接触面119が外側部品202との外側接触面となり得るように、またトレランス・リング150が、径方向外側に延出する突部162を有することができるように、トレランス・リング150の径方向外側に取り付けることができる。いずれの態様においても、すなわち、突部162は径方向内側若しくは径方向外側に延出するか、又は少なくとも1つの突部162が内側に延出することができ、且つ少なくとも1つの突部162が外側に延出することができる。各突部162は、環状バンド160から延出することができ、各突部162は、トレランス・リング150の環状バンド160によって囲繞され得る。

0049

図3及び図4に示すように、トレランス・リング150は、トレランス・リング150の側壁154に形成された少なくとも1つの間隙164、たとえば第1の間隙を有することができる。少なくとも1つの間隙164は、側壁154の軸方向全長に沿って延在し、トレランス・リング150に細隙を形成することができる。

0050

再び図3及び図4を参照すると、軸受102に形成された間隙112は、摺動組立体100の中心を通過して、摺動組立体100をy方向に2等分する基準軸170から測定された円周位置CL1に配置することができる。追加の基準軸172が、摺動組立体100の中心を通り、摺動組立体100をx方向に2等分することができる。CL1は、50°以上130°以下の範囲内、55°以上125°以下の範囲内、60°以上120°以下の範囲内、65°以上115°以下の範囲内、70°以上110°以下の範囲内、75°以上105°以下の範囲内、80°以上100°以下の範囲内、又は85°以上95°以下の範囲内など、45°以上135°以下の範囲内であり得る。別の態様では、CL1は本質的に90°であり得る。

0051

図示のように、トレランス・リング150に形成された間隙164は、摺動組立体100の中心を通過して、摺動組立体100をy方向に2等分する基準軸170から測定された円周位置CL2に配置することができる。特定の実施例では、CL2は、230°以上310°以下の範囲内、235°以上305°以下の範囲内、240°以上300°以下の範囲内、245°以上295°以下の範囲内、250°以上290°以下の範囲内、255°以上285°以下の範囲内、260°以上280°以下の範囲内、又は265°以上275°以下の範囲内など、225°以上315°以下の範囲内であり得る。別の態様では、CL2は本質的に270°であり得る。さらに、間隙112及び間隙164は、径方向に向かい合うことができる。言い換えると、間隙112及び間隙164は、摺動組立体100の中心を通過する線に実質的に沿って、摺動組立体100の両側に配置され得る。いくつかの変形形態では、間隙112、164は、内側部品302の取付部品330又は外側部品202の取付部品220の上に、又はそれと一列に整列することができる。

0052

特定の態様では、軸受102は、全体の厚さTBを有することができ、トレランス・リングは、最大厚さ(たとえば、トレランス・リングの側壁から突部162の頂点まで)で測定したとき、全体の厚さTTを有することができる。この態様では、TBは、≧25%TT、≧50%TT、≧75%TT、≧100%TTなど、≧10%TTであり得る。さらにTBは、≦450%TT、≦400%TT、≦300%TT、≦200%TTなど、≦500%TTであり得る。別の態様では、TBは、上記のTBの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0053

たとえばTBは、≧10%TT且つ≦450%TT、≧10%TT且つ≦400%TT、≧10%TT且つ≦300%TT、又は≧10%TT且つ≦200%TTなど、≧10%TT且つ≦500%TTであり得る。TBは、≧25%TT且つ≦450%TT、≧25%TT且つ≦400%TT、≧25%TT且つ≦300%TT、又は≧25%TT且つ≦200%TTなど、≧25%TT且つ≦500%TTであり得る。TBは、≧50%TT且つ≦450%TT、≧50%TT且つ≦400%TT、≧50%TT且つ≦300%TT、又は≧50%TT且つ≦200%TTなど、≧50%TT且つ≦500%TTであり得る。TBは、≧75%TT且つ≦450%TT、≧75%TT且つ≦400%TT、≧75%TT且つ≦300%TT、又は≧75%TT且つ≦200%TTなど、≧75%TT且つ≦500%TTであり得る。さらにTBは、≧100%TT且つ≦450%TT、≧100%TT且つ≦400%TT、≧100%TT且つ≦300%TT、又は≧100%TT且つ≦200%TTなど、≧100%TT且つ≦500%TTであり得る。

0054

一態様では、低摩擦層116は、厚さTPLを有することができ、トレランス・リング150は、トレランス・リング150の環状バンド160を貫いて測定したときの側壁の厚さTSWを有することができる。TPLは、≧5%TSW、≧10%TSW、≧50%TSW、又は≧75%TSWなど、≧1%TSWであり得る。さらにTPLは、≦450%TSW、≦400%TSW、≦300%TSW、又は≦200%TSWなど、≦500%TSWであり得る。別の態様では、TPLは、本明細書に記載のTPLの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0055

たとえばTPLは、≧1%TSW且つ≦450%TSW、≧1%TSW且つ≦400%TSW、≧1%TSW且つ≦300%TSW、又は≧1%TSW且つ≦200%TSWなど、≧1%TSW且つ≦500%TSWであり得る。TPLは、≧5%TSW且つ≦450%TSW、≧5%TSW且つ≦400%TSW、≧5%TSW且つ≦300%TSW、又は≧5%TSW且つ≦200%TSWなど、≧5%TSW且つ≦500%TSWであり得る。TPLは、≧10%TSW且つ≦450%TSW、≧10%TSW且つ≦400%TSW、≧10%TSW且つ≦300%TSW、又は≧10%且つ≦200%など、≧10%且つ≦500%TSWであり得る。TPLは、≧50%TSW且つ≦450%TSW、≧50%TSW且つ≦400%TSW、≧50%TSW且つ≦300%TSW、又は≧50%TSW且つ≦200%TSWなど、≧50%TSW且つ≦500%TSWであり得る。TPLは、≧75%TSW且つ≦450%TSW、≧75%TSW且つ≦400%TSW、≧75%TSW且つ≦300%TSW、又は≧75%TSW且つ≦200%TSWなど、≧75%TSW且つ≦500%TSWであり得る。さらにTPLは、≧100%TSW且つ≦450%TSW、≧100%TSW且つ≦400%TSW、≧100%TSW且つ≦300%TSW、又は≧100%TSW且つ≦200%TSWなど、≧100%TSW且つ≦500%TSWであり得る。

0056

特定の態様では、摺動組立体100のトレランス・リング部分150は、金属、合金、又はその組合せから作られ得る。金属は、鉄系金属を含むことができる。さらに、金属は鋼を含むことができる。鋼は、オーステナイト系ステンレス鋼などのステンレス鋼を含むことができる。さらに鋼は、クロム、ニッケル、又はその組合せを含むステンレス鋼を含むことができる。たとえば、スチール缶は、X10CrNi18−8ステンレス鋼である。さらにトレランス・リングは、ビッカースピラミッド硬度数VPNを有することができ、VPNは≧375、≧400、≧425、又は≧450など、≧350であり得る。VPNはまた、≦500、≦475、又は≦450であり得る。VPNはまた、本明細書に記載されるVPN値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。別の態様では、トレランス・リングは、その耐腐食性を高めるように処理することができる。特に、トレランス・リングを不動態化することができる。たとえば、トレランス・リングは、ASTM規格A967に従って、不動態化することができる。

0057

別の態様では、トレランス・リング150を形成することができる素材は、厚みTTを有することができ、TTは≧0.1mm、≧0.2mm、≧0.3mm、又は≧0.4mmなど、≧0.05mmであり得る。別の態様では、TTは≦0.75mm、又は≦0.5mmなど、≦1.0mmであり得る。さらにTTは、上記で開示されたTの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0058

たとえばTTは、≧0.05mm且つ≦0.75mm、又は≧0.05mm且つ≦0.5mmなど、≧0.05mm且つ≦1.0mmであり得る。さらにTTは、≧0.1mm且つ≦0.75mm、又は≧0.1mm且つ≦0.5mmなど、≧0.1mm且つ≦1.0mmであり得る。別の態様ではTTは、≧0.2mm且つ≦0.75mm、又は≧0.2mm且つ≦0.5mmなど、≧0.2mm且つ≦1.0mmであり得る。さらにTTは、≧0.3mm且つ≦0.75mm、又は≧0.3mm且つ≦0.5mmなど、≧0.3mm且つ≦1.0mmであり得る。さらにTTは、≧0.4mm且つ≦0.75mm、又は≧0.4mm且つ≦0.5mmなど、≧0.4mm且つ≦1.0mmであり得る。

0059

本明細書に記載の態様のいずれかによるトレランス・リングは、全体の外径ODTRを有することができ、ODTRは≧10mm、≧20mm、≧30mm、又は≧40mmなど≧5mmであり得る。ODTRは、≦90mm、≦80mm、≦70mm、≦60mm、又は≦50mmなど、≦100mmであり得る。ODTRは、本明細書に示したODの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0060

たとえばODTRは、≧5mm且つ≦90mm、≧5mm且つ≦80mm、≧5mmを且つ≦70mm、≧5mm且つ≦60mm、又は≧5mm且つ≦50mmなど、≧5mm且つ≦100mmであり得る。ODTRは、≧10mm且つ≦90mm、≧10mm且つ≦80mm、≧10mm且つ≦70mm、≧10mm且つ≦60mm、又は≧10mm且つ≦50mmなど、≧10mm且つ≦100mmであり得る。ODTRは、≧20mm且つ≦90mm、≧20mm且つ≦80mm、≧20mm且つ≦70mm、≧20mm且つ≦60mm、又は≧20mm且つ≦50mmなど、≧20mm且つ≦100mmであり得る。さらにODTRは、≧30mm且つ≦90mm、≧30mm且つ≦80mm、≧30mm且つ≦70mm、≧30mm且つ≦60mm、又は≧30mm且つ≦50mmなど、≧30mm且つ≦100mmであり得る。さらにODTRは、≧40mm且つ≦90mm、≧40mm且つ≦80mm、≧40mm且つ≦70mm、≧40mm且つ≦60mm、又は≧40mm且つ≦50mmなど、≧40mm且つ≦100mmであり得る。

0061

別の態様では、トレランス・リングは、全体の軸方向長さLTRを有することができ、LTRは≧10mm、又は≧15mmなど、≧5mmであり得る。さらにLTRは、≦40mm、≦30mm、又は≦20mmなど、≦50mmであり得る。さらにLは、上記のLTRの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0062

たとえばLTRは、≧5mm且つ≦40mm、≧5mm且つ≦30mm、又は≧5mm且つ≦20mmなど、≧5mm且つ≦50mmであり得る。さらにLTRは、≧10mm且つ≦40mm、≧10mm且つ≦30mm、又は≧10mm且つ≦20mmなど、≧10mm且つ≦50mmであり得る。なおさらにLTRは、≧15mm且つ≦40mm、≧15mm且つ≦30mm、≧15mm且つ≦20mmなど、≧15mm且つ≦50mmであり得る。

0063

別の態様では、図9Aに示すように、各突部は径方向高さHRを有することができ、HRは≧0.4mm、≧0.5mm、≧0.6mm、又は≧0.7mmなど、≧0.3mmであり得る。HRはまた、≦1.5mm、≦1.25mm、又は≦1mmなど、≦2.5mmであり得る。HRはまた、上記のHRの最大値及び最小値のいずれかの間、及びそれを含む範囲内であり得る。

0064

たとえばHRは、≧0.3mm且つ≦1.25mm、又は≧0.3mm且つ≦1mmなど、≧0.3mm且つ≦1.5mmであり得る。さらにHRは、≧0.4mm且つ≦1.25mm、又は≧0.4mm且つ≦1mmなど、≧0.4mm且つ≦1.5mmであり得る。HRは、≧0.5mm且つ≦1.25mm、又は≧0.5mm且つ≦1mmなど、≧0.5mm且つ≦1.5mmであり得る。さらにHRは、≧0.6mm且つ≦1.25mm、又は≧0.6mm且つ≦1mmなど、≧0.6mm且つ≦1.5mmであり得る。さらにHRは、≧0.7mm且つ≦1.25mm、又は≧0.7mm且つ≦1mmなど、≧0.7mm且つ≦1.5mmであり得る。

0065

一実施例では、図9A図9Bに示すように、トレランス・リング150は4つの突部162を有することができる。突部は、摺動組立体100の中心を通過して、摺動組立体100をy方向に2等分する基準軸172から測定された円周位置CL3に配置することができる。CL3は、50°以上130°以下の範囲内、55°以上125°以下の範囲内、60°以上120°以下の範囲内、65°以上115°以下の範囲内、70°以上110°以下の範囲内、75°以上105°以下の範囲内、80°以上100°以下の範囲内、又は85°以上95°以下の範囲内など、45°以上135°以下の範囲内であり得る。別の態様では、CL3は本質的に90°であり得る。一実施例では、CL3は、トレランス・リング150の周りで任意の角度の間の角度範囲に配置することができるが、基準軸172から約45°、約135°、約−45°、及び−135°に、突部の頂点が配置され得る。

0066

一実施例では、図8に示すように、トレランス・リングの突部162は、突部が、径方向プラト161に溝を有していない場所として定義され得る、平坦な設計を有することができる。一実施例では、図8に示すように、トレランス・リング突部162は、突部が、径方向プラト161に溝171を有する場所として定義され得る、急峻な設計を有することができる。一実施例では、図8に示すように、溝は、約0.1mmから約1mmの径方向深さRGDを有することができる。いくつかの実施例では、突部162は、その中に開口167を有することができる。図8に示すように、開口167は、突部162の軸方向面169に掘り込まれ得る。開口167は、突部162を軸方向に貫く穴を形成することができる。

0067

少なくとも1つの実施例では、図2Aに示されるように、外側部品202の内面220は、少なくとも1つの内径部225を有することができ、内径部225は、トレランス・リング150の環状バンド160の外径部165と直接接触又は係合するよう輪郭づけされ得る。内径部225は、環状バンド160と接触してもよいが、外側部品202はそれでもなおトレランス・リング150の環状バンド160と接触しない外径部227を有しているので、それは内側部品302と外側部品202との間で、依然として軸方向の摺動を可能にするであろう。内径部225はまた、それと接触する低摩擦層116を有することができ、外側部品202に対する内側部品302の摺動を可能にし、又はその逆も可能である。一実施例では、内径部225は、摺動組立体100及び摺動組立体100の部品(すなわち、内側部品302、外側部品202、トレランス・リング150、又は軸受120)内の、多量の設計公差及び位置ずれを補償することができる。一実施例では、内径部225は、トレランス・リング150の外周の角度αにわたって延在することができ、ここで、αは、トレランス・リング150の外周の合計360°のうちの約5°〜約180°の間である。このようにして、外側部品202は、内側部品302と外側部品202との間で径方向の負荷を伝達し、トレランス・リング150の突部162がつぶれるのを評価可能な程度に防止するように輪郭づけされている。

0068

少なくとも1つの実施例では、図2Bに示されるように、内側部品302の外面322は、トレランス・リング150の環状バンド160の内径部166、又は軸受102の内径部173のうちの少なくとも一方と、直接接触又は係合するように輪郭づけされ得る、少なくとも1つの外径部325を有することができる。外径部325は、環状バンド160と接触してもよいが、内側部品302はそれでもなおトレランス・リング150の環状バンド160と接触しない内径部327を有しているので、それは内側部品302と外側部品202との間で、依然として軸方向の摺動を可能にするであろう。外径部325はまた、それと接触する低摩擦層116を有することができ、外側部品202に対する内側部品302の摺動を可能にし、又はその逆も可能である。一実施例では、外径部325は、摺動組立体100及び摺動組立体100の部品(すなわち、内側部品302、外側部品202、トレランス・リング150、又は軸受120)内の、多量の設計公差及び位置ずれを補償することができる。一実施例では、外径部325は、トレランス・リング150又は軸受の外周の角度βにわたって延在することができ、ここで、βは少なくとも、トレランス・リング150又は軸受102の外周の合計360°のうちの約5°〜約180°の間である。このようにして、内側部品302は、内側部品302と外側部品202との間で径方向の負荷を伝達し、トレランス・リング150の突部162がつぶれるのを評価可能な程度に防止するように輪郭づけされている。

0069

一実施例では、内側部品302は、内側取付部品330を備えることができる。一実施例では、内側取付部品330は、摺動組立体100を車両部品(図示せず)に取り付けることができる。一実施例では、内側取付部品330は、ネジ山又はネジ切り、ボルト、バテン、留め金、締め金、クリップ、フランジ、フロッグ、鳩目金、鉤ホック、掛け金、ペグ、釘、鋲、スクリュー・アンカ、尾錠、ステッチ、締結用ネジ、紐、トグル・ボルト、楔型アンカのうちの少なくとも1つを具備する、取付手段334を備える取付フランジ332を介して、取り付けることができるか、又は異なるやり方で車両部品に取り付けられ得る。

0070

一実施例では、摺動組立体100は、摺動組立体の部品のいずれにも、潤滑剤を有することができる。潤滑剤は、リチウム石鹸、二硫化リチウム、黒鉛、鉱油又は植物油シリコングリスフルオロエーテル系グリス、アピエゾン、食品用グリス、石油化学用グリスのうちの少なくとも1種を含むグリスを含んでもよく、又は異なる種類でもよい。潤滑剤は、グループI〜グループIII+油、パラフィン系油ナフテン系油、芳香油バイオ潤滑油ヒマシ油キャノーラ油パーム油ヒマワリ種子油ナタネ油トール油ラノリン合成油ポリアルファオレフィン合成エステルポリアルキレングリコールリン酸エステルアルキル化ナフタレンケイ酸エステルイオン性流体マルチアルキル化シクロペンタン石油化学ベースのうちの少なくとも1種を含む油を含んでもよく、又は異なる種類でもよい。潤滑剤は、リチウム石鹸、黒鉛、窒化ホウ素、二硫化モリブデン二硫化タングステン、ポリテトラフルオロエチレン、金属、合金のうちの少なくとも1種を含む固体ベースの潤滑剤を含んでもよく、又は異なる種類でもよい。

0071

一実施例では、図1に示すように、摺動組立体100は、複数の摺動組立体100、100’のうちの1つであってもよい。一実施例では、複数の摺動組立体100は、単一の内部部品302上にあってもよい。一実施例では、複数の摺動組立体100は、単一の外側部品202上にあってもよい。組立体100又は複数の摺動組立体100は、単一の内側部品302又は単一の外側部品202のうちの少なくとも一方の上で、互いに対する、且つ他の摺動組立体100に対する内側部品302及び外側部品202の公差のレベルを管理することができる。一実施例では、複数の摺動組立体100は、単一の内部部品302上にあってもよい。一実施例では、複数の摺動組立体100は、単一の外側部品202上にあってもよい。組立体100又は複数の摺動組立体100は、単一の内側部品302又は単一の外側部品202上で、互いに対する、且つ他の摺動組立体100に対する内側部品302及び外側部品202の公差のレベルを管理することができる。

0072

摺動組立体100、100’は、0<J≦約±20%の範囲内の公差補償径比Jを有することができ、ここで公差補償直径比Jは、1つの摺動組立体100の内側部品302のうちの1つの直径と、別の摺動組立体100’の他の内側部品302’のうちの1つの直径との比と定義される。

0073

摺動組立体100、100’は、0<Z≦約±20%の範囲内の公差補償変位比Zを有することができ、ここで公差補償変位比は、1つの摺動組立体100、100’の内側部品302、302’のうちの1つの直径と、1つの摺動組立体100、100’の外側部品202、202’のうちの1つの、x方向又はy方向の、径の変位との比と定義される。

0074

上記の摺動組立体100は、0≦G≦約5mmの間の公差補償値Gを提供することができる。公差補償値は、摺動組立体100内の、1つの部品(内側部品302、外側部品202、トレランス・リング150、又は軸受120)の、別の部品に対する軸方向の動きと定義され得る。

0075

一実施例では、トレランス・リング150と滑り軸受0102との組合せは、内側部品302と外側部品202との間のx方向の有効公差補償値Bをもたらし、ここで、内側部品302の外径と外側部品202の内径との間の比は、剛性及び荷重能力を高めるために、x方向の自由度を制限する(すなわち、図3図4に示すように、基準軸172は、摺動組立体100の中心を通過して、摺動組立体100をx方向に2等分する)。Bの値は、0<B≦約±20%であり得る。ここでBは、内側部品302のx方向の変位に対する外側部品202のx方向の変位の比である。

0076

一実施例では、トレランス・リング150と滑り軸受0102との組合せは、内側部品302と外側部品202との間のy方向の有効公差補償Cをもたらし、ここで、内側部品302の外径と外側部品202の内径との間の直径比は、剛性及び荷重能力を高めるために、y方向の自由度を制限する(すなわち、図3図4に示すように、基準軸170は、摺動組立体100の中心を通過して、摺動組立体100をy方向に2等分する)。Cの値は、0<C≦約±20%であり得る。ここでCは、内側部品302のy方向の変位に対する外側部品202のy方向の変位の比である。

0077

一実施例では、摺動組立体100内のトレランス・リング150及び滑り軸受102のうちの少なくとも一方は、少なくとも1つの摺動組立体100の内側部品202又は外側部品302と、別の摺動組立体100’の内側部品202又は外側部品302との間の位置ずれ値Fによって、位置ずれを制限することができる。位置ずれ値Fは、外側部品202の取付部品230の、外側部品202’の別の取付部品230’との角度の差異と定義され得る。位置ずれ値Fは、内側部品302の取付部品330と、内側部品302’の別の取付部品330’との角度の差異と定義され得る。(図3図4に示されるように)基準軸170で定義されるy方向の位置ずれ値Fyは、少なくとも5°、少なくとも10°、少なくとも15°、少なくとも20°、少なくとも25°であり得る。(図3図4に示されるように)基準軸172で定義されるx方向の位置ずれ値Fxは、少なくとも5°、少なくとも10°、少なくとも15°、少なくとも20°、少なくとも25°であり得る。

0078

いくつかの実施例では、公差補償直径比J、公差補償変位比Z、公差補償値G、x方向の有効公差補償値B、y方向の有効公差補償C、y方向の位置ずれ値Fy、又はx方向の位置ずれ値Fxのうちの少なくとも1つは、トレランス・リング150の突部162のうちの少なくとも1つがつぶれるのを評価可能な程度に回避するように定義され得る。いくつかの変形形態では、公差補償直径比X、公差補償変位比Z、公差補償値G、x方向の有効公差補償値B、y方向の有効公差補償C、y方向の位置ずれ値Fy、又はx方向の位置ずれ値Fxのうちの少なくとも1つは、少なくとも1つの摺動組立体100のトレランス・リング150の少なくとも1つの突部162を、突部の径方向高さHRの50%以下だけ、突部の径方向高さHRの40%以下だけ、突部の径方向高さHRの30%以下だけ、突部の径方向の高さHRの20%以下だけ、突部の径方向高さHRの10%以下だけつぶすように定義され得る。

0079

公差補償は、摺動組立体100内の設計公差及び位置ずれを補償することができる。さらに、摺動組立体100は、他のものに比べて、内側部品302又は外側部品202の、改善された騒音補償及びより管理された摺動力を提供することができる。公差補償を増大させることにより、相異なる摺動組立体100、100’の位置ずれをより少なくし、外側部品202(及び座席であり得る、外側部品に取り付けられた部品)に対して、内側部品302(及び車両の基部であり得る、内側部品に取り付けられた部品)を容易に摺動させて使用することが可能となり得る。特定の実施例では、摺動組立体100は、車両の座席用の摺動トラック組立体であり得る。

0080

上記開示された主題は、例示的であって限定的ではないと考えられるべきであり、そして添付の特許請求の範囲は、本発明の真の範囲内に入る、すべてのかかる変更、改良及び他の実施例をカバーすることを意図する。したがって、法律によって許容される最大限の範囲で、本発明の範囲は、以下の特許請求の範囲及びその均等物の最も広い許容可能な解釈によって決定されるべきであり、前述の詳細な説明によって限定又は制限されないものとする。

0081

さらに、前述の発明を実施するための形態では、開示を簡素化する目的のために、様々な特徴が1つにまとめられ、又は単一の実施例で説明されている場合がある。この開示は、請求された実施例が、各請求項に明示的に列挙されているものよりも多くの特徴を必要とするという意図を反映していると解釈されるべきではない。むしろ、以下の特許請求の範囲が反映するように、発明の主題は、開示された実施例のうちのいずれかの、すべての特徴より少ない特徴に向けられ得る。したがって、以下の特許請求の範囲は、発明を実施するための形態に組み込まれ、各請求項は、別々に特許請求される主題を定義するものとしてそれ自体で成り立つ。

0082

実施例1.内側部品と、外側部品と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を備えるトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備える組立体であって、内側部品又は外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。

0083

実施例2.内側部品と、外側部品と、滑り軸受と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を備えるトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備える組立体であって、内側部品と外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。

0084

実施例3.座席用トラック組立体を備える組立体であって、座席用トラック組立体は、内側部品を具備する内側トラックと、外側部品を具備する外側トラックと、滑り軸受と、環状バンド及び環状バンドから径方向に突出する複数の突部を具備するトレランス・リングであって、内側部品と外側部品との間に配置されているトレランス・リングと、内側部品と外側部品との間で軸方向の滑り運動を可能にするように、環状バンドの径方向内側又は径方向外側に設けられる低摩擦層とを備え、内側部品又は外側部品のうちの少なくとも一方は、突部がつぶれるのを評価可能な程度に防止するために、内側部品と外側部品との間で、径方向の負荷を伝達するように輪郭づけされる。

0085

実施例4.外側部品が、トレランス・リングの環状バンドと接触するよう輪郭づけされた外側部品径部を備える、上記実施例のいずれかによる組立体。

0086

実施例5.内側部品が、トレランス・リングの環状バンド又は滑り軸受と接触するよう輪郭づけされた内側部品径部を備える、上記実施例のいずれかによる組立体。

0087

実施例6.外側部品径部又は内側部品径部は、トレランス・リングの円周のある角度αにわたって延在し、αは、トレランス・リング又は滑り軸受の外周の合計360°のうちの約5°〜約180°の間である、実施例4又は5のいずれかによる組立体。

0088

実施例7.組立体は、少なくとも2つの摺動組立体を備え、0<J≦約±20%の範囲内の公差補償直径比Jを有し、公差補償直径比Xは、内側部品のうちの1つの直径と、他の内側部品のうちの1つの直径との比と定義される、上記実施例のいずれかによる組立体。

0089

実施例8.組立体は、少なくとも2つの摺動組立体を備え、0<Z≦約±20%の範囲内の公差補償変位比Zを有し、公差補償変位比は、内側部品のうちの1つの直径と、外側部品のうちの1つの径の変位との比と定義される、上記実施例のいずれかによる組立体。

0090

実施例9.滑り軸受は、基材と、基材上に配置される低摩擦層とを備える、実施例2から8による組立体。

0091

実施例10.トレランス・リングは、基材と、基材上に配置される低摩擦層とを備える、実施例1から8による組立体。

0092

実施例11.低摩擦層は、フルオロポリマーを含む、上記実施例のいずれかによる組立体。

0093

実施例12.少なくとも1つの突部は、4つの突部を有し、4つの突部のそれぞれは、水平断面トレランス・リング軸から測定された円周位置の角度CL3に配置され、CL3は約−45°以上約45°以下の範囲内である、上記実施例のいずれかによる組立体。

0094

実施例13.トレランス・リングは、環状リングに少なくとも1つの間隙を有する、上記実施例のいずれかによる組立体。

0095

実施例14.滑り軸受は、第1のフランジを有する第1の軸方向端部と、第2のフランジを有する第2の軸方向端部とを有し、トレランス・リングは、第1のフランジと第2のフランジとの間に配置される、上記実施例のいずれかによる組立体。

0096

実施例15.各フランジは、軸受の第1又は第2の軸方向端部から径方向外側に延出する第1の部分を有し、外側部品に対する軸受の軸方向の動きを制限するため、トレランス・リングの第1の軸方向端部は、第1のフランジの第1の部分と係合され、トレランス・リングの第2の軸方向端部は、第2のフランジの第1の部分と係合される、実施例14による組立体。

0097

実施例16.トレランス・リングの軸方向端部は、滑り軸受のフランジに取り付けられる、実施例15による組立体。

0098

実施例17.フランジは、トレランス・リングの軸方向端部上に圧着される、実施例15による組立体。

0099

実施例18.内側部品は、取付部品を具備する内側部品のフランジを備える、上記実施例のいずれかによる組立体。

0100

実施例19.組立体は、潤滑剤をさらに有する、上記実施例のいずれかによる組立体。

0101

実施例20.組立体は、車両部品である、上記実施例のいずれかによる組立体。

0102

実施例21.
滑り軸受と、
環状バンドと、複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、滑り軸受の周りに径方向に配置されているトレランス・リングと、
トレランス・リングの周りに径方向に配置される外側部品であって、トレランス・リングの環状バンドと接触するよう輪郭づけされた少なくとも1つの内径部を有する外側部品と
を備える、摺動組立体。

0103

実施例22.
内側部品と、
内側部品の径方向外側に配置される摺動組立体と
を備える組立体であって、摺動組立体は、
滑り軸受と、
環状バンドと、複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、滑り軸受の周りに径方向に配置されているトレランス・リングと、
トレランス・リングの周りに径方向に配置される外側部品と
を備え、摺動組立体は、内側部品及び外側部品と軸方向に連結するよう構成され、外側部品は、トレランス・リングの環状バンドと接触するよう輪郭づけされた少なくとも1つの内径部を有する。

0104

実施例23.
内側トラックと、
内側トラックの径方向外側に配置される摺動組立体と
を具備する座席用トラック組立体を備える組立体であって、摺動組立体は、
滑り軸受と、
環状バンドと、複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、滑り軸受の周りに径方向に配置されているトレランス・リングと、
トレランス・リングの周りに径方向に配置される外側トラックと
を備え、摺動組立体は、内側トラック及び外側トラックと軸方向に連結するよう構成され、外側トラックは、トレランス・リングの環状バンドと接触するよう輪郭づけされた少なくとも1つの内径部を有する。

0105

実施例24.摺動組立体は、0<X≦約5mmの範囲内の公差補償Xを有する、上記実施例のいずれかによる組立体。

0106

実施例25.滑り軸受は、全体の厚さTBを有し、トレランス・リングは、全体の厚さTTを有し、TB≧10%TTである、上記実施例のいずれかによる組立体。

0107

実施例26.滑り軸受は、基材と基材上に配置されたポリマー層とを備え、ポリマー層は、厚さTPLを有し、トレランス・リングは、側壁厚さTSWを有し、TPL≧1%TSWである、上記実施例のいずれかによる組立体。

0108

実施例27.基材は金属を含み、ポリマー層は低摩擦ポリマーを含む、実施例26による組立体。

0109

実施例28.ポリマー層は、軸受の内側接触面を画定する、実施例6による組立体。

0110

実施例29.トレランス・リングは、環状バンドに少なくとも1つの間隙を有する、上記実施例のいずれかによる組立体。

0111

実施例30.滑り軸受は、第1のフランジを有する第1の軸方向端部と、第2のフランジを有する第2の軸方向端部とを有し、トレランス・リングは、第1のフランジと第2のフランジとの間に配置される、上記実施例のいずれかによる組立体。

0112

実施例31.各フランジは、軸受の第1又は第2の軸方向端部から径方向外側に延出する第1の部分を有し、外側部品に対する軸受の軸方向の動きを制限するため、トレランス・リングの第1の軸方向端部は、第1のフランジの第1の部分と係合され、トレランス・リングの第2の軸方向端部は、第2のフランジの第1の部分と係合される、実施例30による組立体。

0113

実施例32.トレランス・リングの軸方向端部は、滑り軸受のフランジに取り付けられる、実施例31による組立体。

0114

実施例33.フランジは、トレランス・リングの軸方向端部に圧着される、実施例31による組立体。

0115

実施例35.少なくとも1つの突部は、4つの突部を有し、4つの突部のそれぞれは、水平断面トレランス・リング軸から測定された円周位置の角度CL3に配置され、CL3は約−45°以上約45°以下の範囲内である、上記実施例のいずれかによる組立体。

0116

実施例36.外側部品又は外側トラック内径部は、1つの突部の角から別の突起の角まで延在する、円周方向の長さを有する、上記実施例のいずれかによる組立体。

0117

実施例37.内側部品は、取付部品を具備する内側部品のフランジを有する、上記実施例のいずれかによる組立体。

0118

実施例38.組立体は、潤滑剤をさらに有する、上記実施例のいずれかによる組立体。

0119

実施例39.トレランス・リングの少なくとも1つの突部は、平坦な設計を有する、上記実施例のいずれかによる組立体。

0120

実施例40.トレランス・リングの少なくとも1つの突部は、急峻な設計を有する、上記実施例のいずれかによる組立体。

0121

実施例41.内径部は、トレランス・リングの外周のある角度αにわたって延在し、αは、トレランス・リングの外周の合計360°のうちの少なくとも10°、少なくとも15°、少なくとも20°である、上記実施例のいずれかによる組立体。

0122

実施例42.
外側部品と、
環状バンドと、複数の突部とを備えるトレランス・リングであって、低摩擦層が環状バンドの径方向内側に配置されるトレランス・リングと、
トレランス・リングの周りに径方向に配置される外側部品と
を備える摺動組立体であって、外側部品は、トレランス・リングの環状バンドと接触するよう輪郭づけされた少なくとも1つの内径部を有する。

0123

実施例43.トレランス・リングの環状バンドは、滑り軸受の外径部と直接接触する、上記実施例のいずれかによる組立体。

0124

実施例44.トレランス・リングの環状バンドは、滑り軸受の内径部と直接接触する、上記実施例のいずれかによる組立体。

0125

実施例45.トレランス・リングと滑り軸受との組合せは、内側トラックと外側トラックとの間の有効公差補償をもたらしており、径部は、剛性と荷重能力を高めるために、x方向の自由度を制限する、上記実施例のいずれかによる組立体。

0126

実施例46.トレランス・リングと滑り軸受との組合せは、内側部品又は外側部品のx方向と内側部品又は外側部品のy方向との間の、少なくとも5°、少なくとも10°、少なくとも15°、少なくとも20°、少なくとも25°の位置ずれを補償することができる、上記実施例のいずれかによる組立体。

0127

実施例47.低摩擦層は、ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)、変性ポリテトラフルオロエチレン(mPTFE)、エチレン−テトラフルオロエチレン(ETFE)、ペルフルオロアルコキシエチレン(PFA)、テトラフルオロエチレン −ヘキサフルオロプロピレン(FEP)、テトラフルオロ− エチレン −ペルフルオロ(メチルビニルエーテル)(MFA)、フッ化ポリビニリデン(PVDF)、エチレン −クロロトリフルオロエチレン(ECTFE)、ポリイミド(PI)、ポリアミドイミド(PAI)、ポリフェニレンスルフィド(PPS)、ポリエーテルスルホン(PES)、ポリフェニレンスルホン(PPSO2)、液晶ポリマー(LCP)、ポリエーテルケトン(PEK)、ポリエーテルエーテルケトン(PEEK)、芳香族ポリエステル(Ekonol)、ポリエーテル−エーテル−ケトン樹脂製(PEEK)、ポリエーテルケトン(PEK)、液晶ポリマー(LCP)、ポリアミド(PA)、ポリオキシメチレン(POM)、ポリエチレン(PE)/UHMPE、ポリプロピレン(PP)、ポリスチレン、スチレンブタジエンコポリマー、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリアクリロニトリル、ポリアミド、スチレンブロックコポリマー、エチレンビニルアルコールコポリマー、エチレン酢酸ビニルコポリマー、無水マレイン酸でグラフト化したポリエステル、ポリ −塩化ビニリデン、脂肪族ポリケトン、液晶性ポリマー、エチレンメチルアクリレートコポリマー、エチレン −ノルボルネンコポリマー、ポリメチルペンテン、及びエチレンアクリル酸コポリマー、混合物、コポリマー並びにその任意の組合せを含む、上記実施例のいずれかによる組立体。

0128

実施例47.トレランス・リングは、少なくとも1つの突部を有し、突部は、水平断面トレランス・リング軸から測定された円周位置CL3に配置される、上記実施例のいずれかによる組立体。

0129

実施例48.トレランス・リングは、少なくとも1つの突部を有し、突部は、水平断面トレランス・リング軸から測定された円周位置CL3に配置される、上記実施例のいずれかによる組立体。

0130

実施例49.滑り軸受、並びに/又はトレランス・リング、並びに/又はトレランス・リングと滑り軸受との組合せは、形状嵌合、圧入、接着のプロセスのいずれかにより固定される、上記実施例のいずれかによる組立体。

0131

本発明のいくつかの実施例について、本明細書で説明し例示してきたが、当業者であれば、本明細書に記載の機能を実行し、且つ/或いは結果及び/又は1つ若しくは複数の利点を得るための、様々な他の手段及び構造を容易に考えつくであろう。かかる変形形態及び/又は修正形態のそれぞれは、本発明の範囲内にあると見なされる。より一般的には、当業者には、本明細書に記載のすべてのパラメータ、寸法、材料、及び構成が例示的であることを意味し、実際のパラメータ、寸法、材料、及び/又は構成は、特定の用途、又は本発明の教示が使用される用途に依存するであろうことが、容易に理解されよう。当業者であれば、本明細書に記載の本発明の特定の実施例に対する多くの等価物を、認識するか、又は日常的な実験のみを用いて確かめることができるであろう。したがって、上記の実施例は実例としてのみ提示されており、添付の特許請求の範囲及びその均等物の範囲内で、本発明は、具体的に説明及び特許請求されている以外にも実施され得ることを理解されたい。本発明は、本明細書に記載されているそれぞれの個々の特徴、システム、物品、材料、キット、及び/又は方法を対象とする。さらに、2つ以上のかかる特徴、システム、物品、材料、キット、及び/又は方法の任意の組合せは、かかる特徴、システム、物品、材料、キット、及び/又は方法が互いに矛盾していない限り、本発明の範囲内に含まれる。

0132

本明細書及び特許請求の範囲の中で、ここに使用される不定詞「a」及び「an」は、そうでないことが明確に示されていない限り、「少なくとも1つ」を意味すると理解されたい。

0133

本明細書及び特許請求の範囲の中で、ここに使用されるフレーズ「and/or」は、そのように結合された要素の「いずれか又は両方」、すなわち場合によっては結合的に存在し、他の場合には分離的に存在する要素を意味すると理解されたい。そうでないことが明確に示されていない限り、「and/or」の節によって具体的に特定された要素以外に、他の要素が、具体的に特定されたその要素に関係するか無関係かにかかわらず、場合によっては存在する可能性がある。

0134

本出願において引用又は言及されているすべての参考文献、特許及び特許出願、並びに刊行物は、その全体が参照により本明細書に組み入れられる。

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