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技術 積層型平面コイル、それを備えたウォータサーバ及び積層型平面コイルの使用方法

出願人 neten株式会社
発明者 七沢賢治七沢智樹
出願日 2019年4月17日 (1年10ヶ月経過) 出願番号 2019-078387
公開日 2020年10月29日 (3ヶ月経過) 公開番号 2020-177997
状態 未査定
技術分野 電気・磁気による水処理 電気コイル一般 通信用コイル・変成器 飲料分配器 水処理一般
主要キーワード 合成樹脂製リング 電気信号発生装置 測定用テーブル キリ孔 合成樹脂リング 設置向き 低周波電磁波 水温調整
関連する未来課題
重要な関連分野

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図面 (12)

課題

コンパクトな形状で、効果的に情報を含む電磁波を発信できる積層型平面コイルを得る。

解決手段

複数のプレートが積層された積層型平面コイル1は、磁性を弱める金属製の第1消磁用プレート2と、磁場を発生させる第1磁場コイルプレート3と、シリコンプレート4と、水晶プレート5と、磁場を発生させる第2磁場コイルプレート6と、磁性を弱める金属製の第2消磁用プレート7とが順番に積層されて構成されている。

概要

背景

従来より、電磁波の無い状態の無極性磁場(以下、ゼロ磁場という)空間にする無極性磁場発生コイルが知られている(例えば、特許文献1参照)。このゼロ磁場コイルでは、縦軸の対のコイルが逆向きに巻かれている場合には同方向に電流を流し、縦軸の対のコイルが同方向に巻かれている場合には逆方向に電流を流すようにしている。

また、特許文献2のように、電流が流されると互いに打ち消し合うような磁場を発生する、巻回方向が互いに逆の一対のコイル状導電回路プリントパターン化して設けたカード式ゼロ磁場発生装置が知られている。

一方、ゼロ磁場コイルではないが、絶縁層を介して積層されている3つ以上の導電層を有するコイル基板が知られている(例えば特許文献3)。このコイル基板では、その板厚方向における一端側の最外の導電層を含みかつ、他端側の最外の導電層を含まない一部複数の導電層に渦巻形のコイル部が形成され、それらコイル部が板厚方向に並んでいる。

さらに、特許文献4のように、微弱な電磁波を照射して水を活性化する技術が知られている。

また、特許文献5のように、同一平面上に形成される螺旋状コイルを複数積層してなる積層コイルであって、螺旋状コイルは隣接する他の螺旋状コイルと逆回りに形成され、螺旋状コイル同士は、螺旋状コイルの中央端部同士の接続と、螺旋状コイルの周辺端部同士の接続を交互に行い直列に接続されるものが知られている。これにより、積層コイル全体で同一方向へ螺旋が形成されている。

概要

コンパクトな形状で、効果的に情報を含む電磁波を発信できる積層型平面コイルを得る。複数のプレートが積層された積層型平面コイル1は、磁性を弱める金属製の第1消磁用プレート2と、磁場を発生させる第1磁場コイルプレート3と、シリコンプレート4と、水晶プレート5と、磁場を発生させる第2磁場コイルプレート6と、磁性を弱める金属製の第2消磁用プレート7とが順番に積層されて構成されている。

目的

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

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請求項1

複数のプレートが積層された積層型平面コイルであって、磁性を弱める金属製の第1消磁用プレートと、磁場を発生させる第1磁場コイルプレートと、シリコンプレートと、水晶プレートと、磁場を発生させる第2磁場コイルプレートと、磁性を弱める金属製の第2消磁用プレートとが順番に積層されていることを特徴とする積層型平面コイル。

請求項2

請求項1に記載の積層型平面コイルにおいて、上記水晶プレートは、三角形正多角形状に並べてその外周を第1合成樹脂製リングで囲まれた円板形状であり、上記シリコンプレートは、円板状で外周を第2合成樹脂製リングで囲まれた円板形状であり、上記第1消磁用プレート、上記第1磁場コイルプレート、上記第1合成樹脂製リングで囲まれた水晶プレート、上記第2合成樹脂製リングで囲まれたシリコンプレート、第2磁場コイルプレート及び第2消磁用プレートは、同じ外径の円板形状であり、同心状に積層されていることを特徴とする積層型平面コイル。

請求項3

請求項1又は2に記載の積層型平面コイルにおいて、上記シリコンプレートは、99.999999999%以上99.999999999999%以下の単結晶シリコンよりなることを特徴とする積層型平面コイル。

請求項4

請求項1から3のいずれか1つに記載の積層型平面コイルと、上記積層型平面コイルを収容する平面コイル収容部と、電気信号を送信する電気信号発生装置からの電気信号を上記積層型平面コイルに送るための電気信号入力部と、上記平面コイル収容部の上方に設けられ、液体容器を収容する液体容器収容部と、上記液体容器から供給された液体を供給する供給口とを備えていることを特徴とするウォータサーバ

請求項5

請求項1から3のいずれか1つに記載の積層型平面コイルの使用方法において、上記積層型平面コイルに対して特定周波数の信号を含む電流を流し、水に対して該特定周波数の信号の情報を転写することを特徴とする積層型平面コイルの使用方法。

技術分野

0001

本発明は、積層型平面コイル、それを備えたウォータサーバ及び積層型平面コイルの使用方法に関する。

背景技術

0002

従来より、電磁波の無い状態の無極性磁場(以下、ゼロ磁場という)空間にする無極性磁場発生コイルが知られている(例えば、特許文献1参照)。このゼロ磁場コイルでは、縦軸の対のコイルが逆向きに巻かれている場合には同方向に電流を流し、縦軸の対のコイルが同方向に巻かれている場合には逆方向に電流を流すようにしている。

0003

また、特許文献2のように、電流が流されると互いに打ち消し合うような磁場を発生する、巻回方向が互いに逆の一対のコイル状導電回路プリントパターン化して設けたカード式ゼロ磁場発生装置が知られている。

0004

一方、ゼロ磁場コイルではないが、絶縁層を介して積層されている3つ以上の導電層を有するコイル基板が知られている(例えば特許文献3)。このコイル基板では、その板厚方向における一端側の最外の導電層を含みかつ、他端側の最外の導電層を含まない一部複数の導電層に渦巻形のコイル部が形成され、それらコイル部が板厚方向に並んでいる。

0005

さらに、特許文献4のように、微弱な電磁波を照射して水を活性化する技術が知られている。

0006

また、特許文献5のように、同一平面上に形成される螺旋状コイルを複数積層してなる積層コイルであって、螺旋状コイルは隣接する他の螺旋状コイルと逆回りに形成され、螺旋状コイル同士は、螺旋状コイルの中央端部同士の接続と、螺旋状コイルの周辺端部同士の接続を交互に行い直列に接続されるものが知られている。これにより、積層コイル全体で同一方向へ螺旋が形成されている。

先行技術

0007

特開2000−156324号公報
特開2003−69184号公報
特開2018−18868号公報
米国特許第6369399号公報
特開2009−27102号公報

発明が解決しようとする課題

0008

地球と電離層との間に存在するシューマン共振波長といわれる7.83Hzの電磁波を水に30〜60分間照射して活性化することにより、水のH−O−Hの結合角104.5°が108°になることがわかってきた。

0009

近年、水に効果的に電磁波を照射させるコイル等が求められている。そして、このようなコイルは、他の用途にも広く使用できる余地がある。

0010

本発明は、かかる点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、コンパクトな形状で、効果的に情報を含む電磁波を発信できる積層型平面コイルを得ることにある。

課題を解決するための手段

0011

上記の目的を達成するために、第1の発明では、複数のプレートが積層された積層型平面コイルであって、
磁性を弱める金属製の第1消磁用プレートと、
磁場を発生させる第1磁場コイルプレートと、
シリコンプレートと、
水晶プレートと、
磁場を発生させる第2磁場コイルプレートと、
磁性を弱める金属製の第2消磁用プレートとが順番に積層されている。

0012

上記の構成によると、第1及び第2磁場コイルプレートで発生した磁場によって、互いに似通った材料であるシリコンプレートと水晶プレートとの間でエネルギー場が生じる。そして、第1及び第2消磁用プレートによって不必要な磁性を減少させられた状態で、信号を含む電磁波が発生する。また、この積層型平面コイルは、6枚のプレートが積層されたコンパクトな形状で構成される。

0013

第2の発明では、第1の発明において、
上記水晶プレートは、三角形正多角形状に並べてその外周を第1合成樹脂製リングで囲まれた円板形状であり、
上記シリコンプレートは、円板状で外周を第2合成樹脂製リングで囲まれた円板形状であり、
上記第1消磁用プレート、上記第1磁場コイルプレート、上記第1合成樹脂製リングで囲まれた水晶プレート、上記第2合成樹脂製リングで囲まれたシリコンプレート、第2磁場コイルプレート及び第2消磁用プレートは、同じ外径の円板形状であり、同心状に積層されている。

0014

上記の構成によると、同じ外径を有する6枚のプレートが同心状に積層されているので、全体としては円板状になり、コンパクトで扱いやすい積層型平面コイルが得られる。

0015

第3の発明では、第1又は第2の発明において、
上記シリコンプレートは、99.999999999%以上99.999999999999%以下の単結晶シリコンよりなる。

0016

上記の構成によると、高純度のシリコンプレートを用いることで、シリコンの特性が最大限に発揮される。

0017

第4の発明のウォータサーバは、第1から第3のいずれか1つの発明の積層型平面コイルと、
上記積層型平面コイルを収容する平面コイル収容部と、
電気信号を送信する電気信号発生装置からの電気信号を上記積層型平面コイルに送るための電気信号入力部と、
上記平面コイル収容部の上方に設けられ、液体容器を収容する液体容器収容部と、
上記液体容器から供給された液体を供給する供給口とを備えている。

0018

上記の構成によると、電気信号発生装置から送られてきた電気信号が、多層化された積層型平面コイルで電磁波等の形で発信され、水分子水素結合に吸収され、水の物理特性が変化することで、特定周波数の信号の情報が転写される。このウォータサーバにより、この情報が記憶された液体を容易に摂取することができる。

0019

第5の発明では、第1から第3のいずれか1つの発明の積層型平面コイルの使用方法において、
特定周波数の信号を含む電流を流し、水に対して該特定周波数の信号の情報を転写する。

0020

ここで、「特定低周波数」の基本周波数は、例えば、6〜50Hzの疎密波よりなり、6Hz以上200Hz以下の低周波数レンジのものである。上記の構成によると、多層化された積層型平面コイルから発生される低周波電磁波及びその倍音(低周波電磁波の整数倍高調波)等が水分子の水素結合に吸収され、水の物理特性が変化することで、特定周波数の信号の情報が転写される。

発明の効果

0021

以上説明したように、本発明によれば、コンパクトな形状で、できるだけ効果的に情報を含む電磁波を発信できる積層型平面コイルが得られる。

図面の簡単な説明

0022

本発明の実施形態に係る積層型平面コイルを断面を一部拡大して模式的に示す斜視図である。
本発明の実施形態に係る積層型平面コイルの分解斜視図である。
積層型平面コイルの電界強さを測定する様子を示す斜視図であり、(a)が正面側から測定する様子を示し、(b)が側面側から測定する様子を示す。
積層型平面コイルの電界強さを測定する様子を示す斜視図であり、(a)がアンテナ角度が90°のときを示し、(b)がアンテナ角度が45°のときを示し、(c)がアンテナ角度が0°のときを示す。
本発明の実施例に係る積層型平面コイルの正面側から測定した電界強度を示すグラフである。
本発明の実施例に係る積層型平面コイルの側面側から測定した電界強度を示すグラフである。
比較例に係るゼロ磁場平面コイルの正面側から測定した電界強度を示すグラフである。
比較例に係るゼロ磁場平面コイルの側面側から測定した電界強度を示すグラフである。
比較例に係るゼロ磁場平面コイルを示す平面図である。
本発明の実施形態に係る積層型平面コイルを含むウォータサーバを示す斜視図である。
本発明の実施形態に係る積層型平面コイルを用いた実験データを示すグラフである。

実施例

0023

以下、本発明の実施形態を図面に基づいて説明する。

0024

−積層型平面コイルの構成−
図1及び図2は、本発明の実施形態の積層型平面コイル1を示す。この積層型平面コイル1は、複数のプレート2〜7が積層されることで構成されている。

0025

具体的には、まず第1層目に、磁性を弱める金属製の第1消磁用プレート2が設けられている。この第1消磁用プレート2は、例えば、外径220mm、厚さ2.0mmのステンレス鋼板よりなる。

0026

第2層目には、磁場を発生させる第1磁場コイルプレート3を有する。第1磁場コイルプレート3は、例えば、外径220mmのリジット基板(厚さ1.6mm)を有し、螺旋状に巻かれた導線3aを有する。第1磁場コイルプレート3の導線3aは、外部装置接続可能な第1ハーネス3bに接続されている。導線3aの構成は特に限定されないが、例えば、線幅は、1mm程度でそれぞれの導線3a間の距離は0.5mmであり、外周に近い始点から中心に向かって螺旋状に進み、中心から裏面を通って始点側に戻ってくるように配線される。ガラス繊維などの絶縁層に導線3aを銅箔等でプリント後エポキシ樹脂コーティングされている。この導線3aが螺旋状にプリントされた側が第1層目側(第1消磁用プレート2側)を向いている。

0027

第3層目には、例えば、外径200mm、厚さ0.7mmの高純度シリコンの円板よりなるシリコンプレート4が設けられている。このシリコンプレート4は、例えば、99.999999999%(11ナイン)以上99.999999999999%(14ナイン)の高純度化された単結晶シリコンを含む。特に99.999999999999%(14ナイン)の単結晶シリコンが望ましい。このような高純度のシリコンは、例えばCZ法チョクラルスキ法)、FZ法浮遊帯法)等によって製造される。このような高純度のシリコンでは、CZ法の方が強度的には有利である。近年、シリコンに強い電場印加したときに生じる空間電化効果が発揮されることが知られている。そして、シリコンの電気抵抗は、磁場によって大きく増大されることが知られている。一方で、シリコンは、テラヘルツ波(例えば、300GHz〜3THz)を透過しやすい性質を有している。このシリコンプレート4は、単結晶シリコンの外周を例えば、外径220mm、内径200mm、厚さ1.0mmのアクリル樹脂等で構成された第1合成樹脂リング4aで覆われて保護されている。例えば、シリコンプレート4の厚さが0.7mmで、第1合成樹脂リング4aの厚さが1.0mmなので、0.3mmの厚さ方向の隙間が確保されている。この隙間は、後述する水晶プレート5の製造誤差を吸収するためなどの理由で設けられている。

0028

第4層目には、例えば、一辺が98mmで厚さ4.0mmの正三角形水晶板5bを六枚、六角形状に並べて構成された水晶プレート5が設けられている。この水晶プレート5を構成する正三角形状各水晶板5bは、例えば人工水晶プレートであり、水晶の結晶右回転で繋がる右回り水晶であり、表面は手作業等で研磨されている。水晶は、圧電体として知られており、水晶の結晶に電界を印加すると、圧電体に変化が生じる。このような性質を利用した水晶振動体が知られている。水晶プレート5は、六枚の水晶板5bが正六角形状に配置された状態で、その外周を、例えば、外径220mmで、この正六角形の形にくり抜かれた厚さ4.0mmのアクリル樹脂等で構成された第2合成樹脂リング5aで覆われて保護されている。なお、水晶プレート5は、正五角形正八角形等他の正多角形になるように複数の三角形等よりなる水晶板を並べて構成してもよい。この場合も、正多角形に合わせてくり抜いた第2合成樹脂リング5aで外周を覆うとよい。

0029

第5層目には、磁場を発生させる第2磁場コイルプレート6が設けられている。この第2磁場コイルプレート6は、上記第1磁場コイルプレート3と同様に、例えば、外径220mm、厚さ1.6mmのリジット基板を有し、螺旋状に巻かれた導線6aを有する。第2磁場コイルプレート6の導線6aは、外部装置と接続可能な第2ハーネス6bに接続されている。導線6aの構成は特に限定されないが、例えば、線幅は、1mm程度でそれぞれの導線6a間の距離は0.5mmであり、外周に近い始点から中心に向かって螺旋状に進み、中心から裏面を通って始点側に戻ってくるように配線される。ガラス繊維などの絶縁層に導線6aを銅箔等でプリント後、エポキシ樹脂でコーティングされている。この導線6aが螺旋状に巻かれたようにプリントされた側が上記水晶プレート5側を向いている。つまり、第1磁場コイルプレート3と第2磁場コイルプレート6は、同じ向きに巻かれた螺旋状導線印刷された面が上下方向に同じ方向を向くように配置されている。この点は、同方向の電流が流れる導線が逆方向に巻かれるように配置される、いわゆるゼロ磁場コイルとは異なる。

0030

第6層目には、磁性を弱める金属製の第2消磁用プレート7が設けられている。この第2消磁用プレート7は、第1消磁用プレート2と同様に、例えば、外径220mm、厚さ2.0mmのステンレス鋼板よりなる。

0031

図示しないが、例えば、各プレートの4箇所にキリ孔が空けられており、上下をビス等で固定されている。各プレートの固定方法はこれに限定されず、接着等でもよい。

0032

このように構成することにより、本実施形態では、第1及び第2磁場コイルプレート3,6で発生した磁場により、互いに似通った材料であるシリコンプレート4と水晶プレート5との間でエネルギー場が生じる。そして、第1及び第2消磁用プレート7によって不必要な磁性を減少させられる。そして、この積層型平面コイル1は、6枚のプレート2〜7が積層されたコンパクトな形状で構成される。

0033

図1に直径方向に切断した断面で見たときを拡大して示すように、積層型平面コイル1全体で見ると、シリコンプレート4と水晶プレート5の領域内で、上方から見ると同じ螺旋が上下に重なるように正確に配置された第1磁場コイルプレート3と第2磁場コイルプレート6とにおいて、正に反対方向の磁界が生じており、この限られた空間内で互いに打ち消し合い、局所的にゼロ磁場に近い状態が形成されると見ることができる。そのゼロ磁場に近い状態のシリコンプレート4及び水晶プレート5のエネルギー場で第1磁場コイルプレート3と第2磁場コイルプレート6に流される電気信号から発生した電磁波が、上下面では第1消磁用プレート2及び第2消磁用プレート7によって出口を塞がれ、行き場を失った電磁波は、その放射口として側面より放射され上下方向にも回り込んでいく。特に水晶は、ピエゾ効果で見られるように、各種エネルギーに対して独特の反応を正確に繰り返すので、結果として特定の振動周波数のエネルギーを放出する役目を果たしていると考えることもできる。本実施形態では、このような特徴を有する水晶プレート5と、不純物が極めて少ない自然界で最も規則正しい構造で、エントロピー最低と考えられるシリコンプレート4との相乗効果でゼロ磁場内のエネルギーが積層型平面コイル1の外に放出されると考えることもできる。

0034

本実施形態では、水晶プレート5以外の各プレートは、同じ外径220mmの円板形状よりなり、水晶プレート5を含む6枚のプレート2〜7が同心状に積層され、積層した状態でもわずか12.2mm程度の厚さとなっている。このため、コンパクトで扱いやすい積層型平面コイル1が得られる。

0035

したがって、本実施形態によると、コンパクトな形状で、できるだけ効果的に情報を含む電磁波を発信できる積層型平面コイル1が得られる。

0036

−ウォータサーバの構成−
図7に示すように、ウォータサーバ10は、直方体状のサーバ本体11を備え、このサーバ本体11の下部には、上述した積層型平面コイル1を収容する平面コイル収容部12が設けられている。

0037

サーバ本体11の平面コイル収容部12の下方には、電気信号を送信する電気信号発生装置20を収容する電気信号発生装置収容部13が設けられている。この電気信号発生装置収容部13には、電気信号を積層型平面コイル1に送るための電気信号入力部としてのハーネス3b,6bが配線され、接続されている。

0038

サーバ本体11における平面コイル収容部12の上方には、例えば、市販のウォータサーバ用の液体容器21を収容する液体容器収容部14が設けられている。この液体容器21には飲料水Wが収容されているが、添加物を含んだ水溶液でもよい。液体容器21の設置向きは特に限定されないが、平面コイル収容部12に近い位置に設けるのが望ましい。例えば、液体容器収容部14は、平面コイル収容部12と仕切りが無くてもよく、積層型平面コイル1の上に直接液体容器21を載せてもよい。その状態で液体容器21の上方から飲料水Wが組み上げられ、空になった液体容器21は、新しい液体容器21に交換できるようになっている。

0039

詳しくは図示しないが、サーバ本体11の内部には、液体容器21から供給される液体を加熱する加熱部及び冷却する冷却部とを備えた公知の水温調整部15が設けられている。

0040

サーバ本体11の上端には、操作部16が設けられており、この操作部16を操作することで、加熱した水を供給口17から給水できるようになっている。また、操作部16の別のボタンを操作することで、冷却した水を供給口17から給水してカップ22等に注ぐことができるようになっている。

0041

詳しくは図示しないが、ウォータサーバ10には電源コードが設けられており、この電源コードを繋ぐことで、電源が供給されるようになっている。

0042

本実施形態では、電気信号発生装置20から送られてきた電気信号が、多層化された積層型平面コイル1で電磁波等の形で発信され、水分子の水素結合に吸収され、水の物理特性が変化することで、電磁波等に含まれる情報が転写される。このウォータサーバ10により、この情報が記憶された液体を容易に摂取することができる。

0043

−積層型平面コイルの電界強度測定
図3及び図4に示すように、外部からの電磁波の影響を受けず、内部で電磁波が反射しないように構成された電波暗室50において、積層型平面コイル1に対し、電気信号発生装置20から特定周波数の電気信号を発信させる。

0044

実際は、意図して出している電磁波による意図的放射(Intentional radiation)ではなくて、基本発信周波数の整数倍で発生する高調波による非意図的放射( unintentional radiation)の周波数によって搬送波振幅変調(Amplitude Modulation)されて発信されている様子がわかる。その内の1つの周波数は、後述する図6A及び図6Bピークが立っている1MH近辺(980kHz)である。

0045

実施例としての積層型平面コイル1を図3(a)に示すようにアンテナ52に対して上面(又は下面)が正面となるように測定用テーブル51に配置する場合と、図3(b)に示すようにアンテナ52に対して側面が正面となるように測定用テーブル51に配置する場合について測定した。アンテナ52の角度は、図4(a)に示す90°、図4(b)に示す45°、図4(c)に示す0°の3通りについて測定した。その結果を図5A及び図5Bに示す。

0046

比較例として、図6Cに示すように、第1磁場コイルプレート3と同様のサイズのもので、螺旋状に巻かれた隣り合う導線101aに逆方向の電流が流れるゼロ磁場平面コイル101を用いた。その結果を図6A及び図6Bに示す。ゼロ磁場平面コイル101は、理論的にはゼロ磁場を形成すると考えられるが、実際にはある程度電磁波が放出されていることもわかる。

0047

同じ電気信号発生装置20を用いた場合でも、コイルの種類によって非意図的放射でピークが立つ周波数は違っている。これは、1つには、コイルによって異なるインピーダンス及びインダクタンスにより共振周波数が違っているためと思われる。

0048

比較例では、1MHz近辺の大きなピークと、7.5MHz近辺の小さなピークとが目立つ一方、実施例は、1.8MHz近辺から7.5MHz近辺にピークが散らばっていることがわかる。

0049

−積層型平面コイルの使用方法−
積層型平面コイル1の使用方法として、特定周波数の信号を含む電流を流し、水に対して特定周波数の信号の情報を転写する方法の一例について説明する。

0050

ここで、「特定低周波数」の基本周波数は、例えば、6〜50Hzの疎密波よりなり、6Hz以上200Hz以下の低周波数レンジのものである。本実施形態では、多層化された積層型平面コイル1から発生される低周波電磁波及びその倍音(低周波電磁波の整数倍の高調波)等が水分子の水素結合に吸収され、水の物理特性が変化することで、特定周波数の信号の情報が転写される。

0051

上記実施形態の積層型平面コイル1の使用方法は、特に限定されないが、その使用方法の一例について実験データを用いて説明する。

0052

この使用方法では、上記積層型平面コイル1に特定周波数発生装置として電気信号発生装置20を接続した。この電気信号発生装置20を用いて積層型平面コイル1に特定周波数の信号を含む電流を流し、その上方に載置した液体容器に入れられた水に対して特定周波数の信号の情報を転写した。「特定低周波数」の基本周波数は、例えば、6〜50Hzの疎密波よりなり、6Hz以上200Hz以下の低周波数レンジのものである。例えば、地球と電離層との間に存在するシューマン波に相当する約7.8Hzの波長を含むを持つ電気信号を含む電流を積層型平面コイル1に流した。このようなシューマン波を水に与えると、その低周波電磁波が水の水素結合に吸収され、その結合角度が104.5度から108度に変化することがわかっている。本実験では、上記特定低周波数として発信された言語エネルギーを水に加波した。

0053

その後、ラマン散乱スペクトルの比較を行った。測定試料として、原水と上記加波後処理水とを用い、それぞれNRS−5000型レーザラマン分光光度計計測した結果を図8に示す。

0054

原水、処理水ともに複数回数測定を行い、再現性を確認した。再現測定の結果、水のO−H伸縮振動由来する3400cm−l、3250cm−l間で原水に比べ、処理水にスペクトル減少傾向が認められた。水の構造化、つまりO−H伸縮振動が抑制されていることが見て取れる。

0055

このように、本実施形態では、多層化された積層型平面コイル1から発生される低周波電磁波が水分子の水素結合に吸収され、水の物理特性が変化することで、特定周波数の信号の情報を転写できることがわかった。

0056

(その他の実施形態)
本発明は、上記各実施形態について、以下のような構成としてもよい。

0057

すなわち、上記各実施形態では、第1及び第2消磁用プレート2,7としてステンレス鋼板を用いたが、これに限定されず、電磁波を通しにくい(通さない)他の金属材料でもよい。

0058

なお、以上の実施形態は、本質的に好ましい例示であって、本発明、その適用物や用途の範囲を制限することを意図するものではない。

0059

1積層型平面コイル
2 第1消磁用プレート
3 第1磁場コイルプレート
3a導線
3b 第1ハーネス
4シリコンプレート
4a 第1合成樹脂リング
5水晶プレート
5a 第2合成樹脂リング
5b水晶板
6 第2磁場コイルプレート
6a 導線
6b 第2ハーネス
7 第2消磁用プレート
10ウォータサーバ
11サーバ本体
12 平面コイル収容部
13電気信号発生装置収容部
14液体容器収容部
15水温調整部
16 操作部
17 供給口
20 電気信号発生装置
21 液体容器
22カップ
50電波暗室
51測定用テーブル
52アンテナ
W 飲料水

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