技術 粘着フィルム

0001

本発明は、粘着フィルムに関する。

0002

従来、被着体に貼付されてその表面を保護する粘着フィルムがあり、例えば特許文献１では、自動車等に使用されるペイントプロテクションフィルムが開示されている。

0003

上記従来技術では、ボンネット等の外装材にフィルムを貼付することが開示されているが、例えば車内の内装材への貼付のような、狭い場所での作業においては、フィルムを広げたままでは作業し難いため、フィルムを巻回し、コンパクトにすることが好ましい。

0004

特開２０１８−０５３１９４号公報

0005

しかしながら、フィルムを巻回すると、重なり合うフィルム同士が密着し、それらの滑り性が悪くなることがあり、その結果、フィルムの円滑な巻回や、巻回したフィルムの展開が妨げられ、作業性が損なわれる虞がある。

0006

そこで、本発明は、巻回されて重なり合っても良好な滑り性を有する粘着フィルムを提供することを目的とする。

0007

上記目的を達成するための本発明の粘着フィルムは、基材層、粘着剤層、および剥離ライナーを積層方向にこの順序で有する。前記剥離ライナー側の前記粘着フィルムの一方の面において、ＪＩＳ Ｂ０６０１：２０１３（ＩＳＯ ４２８７：１９９７）に準拠して測定される算術平均粗さＲａは、前記一方の面と反対側の前記粘着フィルムの他方の面における前記算術平均粗さＲａよりも大きく、前記一方の面における前記算術平均粗さＲａは、１５ｎｍ以上である。

0008

上記構成を有する粘着フィルムによれば、巻回されて粘着フィルム同士が重なり合っても、それらの隣接する面のうちの片方は、剥離ライナー側の面で、粗面化されているため、粘着フィルム同士が密着し難く、滑り性が良好である。

0009

実施形態の粘着フィルムを示す側面図である。
巻回された実施形態の粘着フィルムを示す側面図である。
変形例の粘着フィルムを示す側面図である。

0010

以下、添付した図面を参照しながら、本発明の実施形態を説明する。なお、図面の寸法比率は、説明の都合上誇張されており、実際の比率とは異なる。

0011

図１に示すように、実施形態の粘着フィルム１００は、基材層１１０、粘着剤層１２０、および剥離ライナー１３０を積層方向にこの順序で有し、また、剥離ライナー１３０側の一方の面１０１と、それと反対側の他方の面１０２とで、異なる表面粗さを有する。

0012

面１０１において、ＪＩＳ Ｂ０６０１：２０１３（ＩＳＯ ４２８７：１９９７）に準拠して測定される算術平均粗さＲａは、面１０２における算術平均粗さＲａよりも大きく、面１０１は、粗面化されている。具体的に、面１０１における算術平均粗さＲａは、１５ｎｍ以上である。面１０１における算術平均粗さＲａの上限値は、特に限定されないが、例えば１０００ｎｍである。

0013

また、面１０１において、ＪＩＳ Ｂ０６０１：２０１３（ＩＳＯ ４２８７：１９９７）に準拠して測定される粗さ曲線の最大山高さＲｐは、好ましくは、７０ｎｍ以上であり、同粗さ曲線の最大断面高さＲｔは、好ましくは、１３０ｎｍ以上である。

0014

一方、面１０２は平滑で、面１０２における算術平均粗さＲａは、例えば０より大きく１０ｎｍ以下である。

0015

基材層１１０は、粘着フィルム１００の用途に応じた機能、例えば、被着体への追従性や耐傷性等を付与する。基材層１１０の厚みは、特に限定されないが、例えば、１００μｍ以上１５０μｍ以下である。

0016

基材層１１０の形成材料は、特に限定されず、例えば、ポリエチレンやポリプロピレンに代表されるポリオレフィン樹脂、ポリカーボネート、ポリエチレンテレフタレート、もしくはポリブチレンテレフタレートに代表されるポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニルに代表される塩化ビニル樹脂、合成紙、ポリウレタン、熱可塑性エラストマー、熱可塑性ポリオレフィン、エチレンメタクリル酸共重合体、アイオノマー、塩素化ポリプロピレン、フッ化エチレン−プロピレン共重合体、ポリエーテルイミド等である。基材層１１０は、１つの材料からなる単層構造を有してもよいし、異なる複数の層が積層された構造を有してもよい。

0017

粘着剤層１２０は、被着体に付着可能な粘着剤から形成される。粘着剤層１２０を形成する粘着剤は、特に限定されないが、例えば、アクリル系粘着剤、ゴム系粘着剤、シリコーン系粘着剤、ポリウレタン系粘着剤、ポリエステル系粘着剤等が挙げられる。それらの粘着剤は、１種を単独で用いても２種以上を併用してもよい。

0018

剥離ライナー１３０は、粘着剤層１２０に剥離可能に配置されている。剥離ライナー１３０を粘着剤層１２０から剥がすのに要する剥離力は、特に限定されないが、例えば、ＪＩＳ Ｚ０２３７：２００９に準拠し、剥離速度３００ｍｍ／ｍｉｎ、剥離角度１８０°で、好ましくは、５０ｍＮ／５０ｍｍ以上である。

0019

剥離ライナー１３０の厚みは、特に限定されないが、例えば、２５μｍ以上７５μｍ以下である。また、剥離ライナー１３０の厚みは、好ましくは、基材層１１０の厚みの１／６以上３／４以下である。

0020

剥離ライナー１３０の形成材料は、特に限定されないが、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のポリエステルフィルム、ポリプロピレンやポリエチレン等のポリオレフィンフィルムなどのプラスチックフィルム；上質紙、グラシン紙、クラフト紙、クレーコート紙などの紙、これらの紙をポリエチレンラミネートしたポリエチレンラミネート紙、これらの紙をポリプロピレンラミネートしたポリプロピレンラミネート紙等が挙げられる。

0021

剥離ライナー１３０における面１０１をどのようにして粗面化するかは、特に限定されず、例えば、単層のポリエチレンテレフタレート等からなるフィルムに粒子を含ませることによって、粗面化された面１０１を形成してもよいし、単層のポリエチレンテレフタレート等からなるフィルムの一方の面を、例えばサンドブラスト等によって荒らして粗面化された面１０１を形成してもよい。あるいは、剥離ライナー１３０を押し出し成形によって三層構造に形成し、その際、三層構造のうちの外側の層に粒子を含ませることによって、粗面化された面１０１を形成してもよいし、単層の基材の片面に粒子を含むコーティングを施して粗面化された面１０１を形成してもよい。

0022

粘着フィルム１００は、剥離ライナー１３０を剥がして使用され、粘着剤層１２０を介して被着体に貼付される。粘着フィルム１００は、被着体に貼付されてその表面を例えば傷や汚れ等から保護するのに用いられる。

0023

被着体への粘着フィルム１００の貼付は、例えば、剥離ライナー１３０を剥がしてそのまま粘着剤層１２０を被着体に付着させる、いわゆるドライ貼りであるが、これに限定されず、剥離ライナー１３０の剥離後、界面活性剤水溶液等の施工液を、粘着剤層１２０の面および被着体の少なくとも一方に噴霧して貼付する、いわゆる水貼りであってもよい。ドライ貼りでは、作業者は、例えば、スキージと称されるヘラを用いて粘着フィルム１００を被着体に押し付けながら貼付していき、水貼りでは、同様にスキージで粘着フィルム１００を被着体に押し付けるとともに、施工液を除去しつつ貼付していく。

0024

粘着フィルム１００は、剥離ライナー１３０を剥がした状態で、透明性を有する。ここで、どの程度の透明性を有するかは特に限定されず、粘着フィルム１００を貼付した状態で被着体を視認可能であればよく、例えば、可視光領域の透過率が８０％以上であり、より好ましくは９０％以上である。

0025

粘着フィルム１００において、面１０２が面１０１のように粗面化されていると、透明性が低下する虞があるが、本実施形態では、面１０２は、平滑で、面１０１よりも小さい算術平均粗さＲａを有するため、粘着フィルム１００の透明性が良好である。

0026

粘着フィルム１００が貼付される被着体としては、例えば自動車の内装材が挙げられるが、これに限定されず、自動車の外装材であってもよい。また、被着体は、自動車に限定されず、例えば、バイク、鉄道車両、航空機、船舶等の他の移動体を構成する部材であってもよい。

0027

図２に示すように、粘着フィルム１００は、例えば車内等の狭い場所では、作業性を考慮し、小巻に巻回して使用される。このような使用法では、粘着フィルム１００は、剥離ライナー１３０を部分的に剥がした箇所１０３を被着体に付けて位置合わせされた後、巻回された状態から展開して広げつつ全体を被着体に貼付される。粘着フィルム１００を巻回すれば、コンパクトになるため、狭い場所でも作業し易くなる。

0028

次に、本実施形態の作用効果を述べる。

0029

図２に示したように巻回した状態では、粘着フィルム１００同士は重なり合うが、本実施形態と異なり、面１０１、１０２の両方が平滑であると、重なり合った粘着フィルム１００同士が密着して滑り性を損なう虞がある。

0030

しかしながら、本実施形態の粘着フィルム１００によれば、巻回されて粘着フィルム１００同士が重なり合っても、それらの隣接する面１０１、１０２のうち、面１０１は粗面化されているため、粘着フィルム１００同士が密着し難く、滑り性が良好である。従って、粘着フィルム１００を円滑に巻回したり、巻回した粘着フィルム１００を展開して広げたりし易く、作業性に優れる。

0031

また、面１０１において、ＪＩＳ Ｂ０６０１：２０１３（ＩＳＯ ４２８７：１９９７）に準拠して測定される粗さ曲線の最大山高さＲｐを大きくする、例えば、最大山高さＲｐが、７０ｎｍ以上であるようにすれば、面１０１の微細な凹凸の山の高さを大きくして、面１０１をより粗面化できる。

0032

また、面１０１において、ＪＩＳ Ｂ０６０１：２０１３（ＩＳＯ ４２８７：１９９７）に準拠して測定される粗さ曲線の最大断面高さＲｔを大きくする、例えば、最大断面高さＲｔが、１３０ｎｍ以上であるようにすれば、面１０１の微細な凹凸の山の高さと谷の深さとの差を大きくして、面１０１をより粗面化できる。

0033

粘着フィルム１００が巻回されると、基材層１１０が円弧状に変形するが、例えば、剥離ライナー１３０が、比較的大きな厚みを有し、基材層１１０の変形に追従できないと、剥離ライナー１３０が部分的に剥離し、いわゆるトンネリングと称されるトンネル状の浮きが生じる虞がある。

0034

これに対し、例えば、剥離ライナー１３０の厚みが、基材層１１０の厚みの３／４以下であるようにすれば、基材層１１０の変形に対する剥離ライナー１３０の追従性が高まるため、トンネリングが抑制され易くなる。

0035

また、剥離ライナー１３０を剥がすのに要する剥離力を上げる、例えば、粘着剤層１２０から剥離ライナー１３０を剥がすのに要する剥離力が、ＪＩＳ Ｚ０２３７：２００９に準拠し、剥離速度３００ｍｍ／ｍｉｎ、剥離角度１８０°で、５０ｍＮ／５０ｍｍ以上であるようにすれば、基材層１１０が変形した際に剥離ライナー１３０が剥離し難くなるため、トンネリングが抑制され易い。

0036

＜実施例＞
本発明者は、上記実施形態に準じた構成を有する実施例１〜６および比較例１〜３の粘着フィルムを実際に作製し、巻回したときの粘着フィルムの滑り性およびトンネリングの抑制効果を検証した。

0037

実施例１〜６および比較例１〜３の粘着フィルムは、いずれも、上記実施形態と同様、基材層、粘着剤層、および剥離ライナーがこの順序で積層された構成を有するが、剥離ライナー側の一方の面の表面粗さ、剥離ライナーの剥離力、および剥離ライナーの厚みを、実施例１〜６および比較例１〜３で変えた。

0038

本発明者は、剥離ライナー側の一方の面の表面粗さについて、ＪＩＳ Ｂ０６０１：２０１３（ＩＳＯ ４２８７：１９９７）に準拠して、算術平均粗さＲａ、最大山高さＲｐ、および最大断面高さＲｔを測定した。

0039

本発明者は、それら算術平均粗さＲａ、最大山高さＲｐ、および最大断面高さＲｔを、実施例１〜６および比較例１〜３の粘着フィルムのそれぞれで測定した。

0040

具体的に、本発明者は、実施例１〜６および比較例１〜３の粘着フィルムのそれぞれを、ガラス板に対し、基材層側の面がガラス板側に向くようにして、両面テープによって固定し、剥離ライナー側の一方の面について、表面粗さ測定機を用いて、算術平均粗さＲａ、最大山高さＲｐ、および最大断面高さＲｔを測定した。

0041

このとき使用した表面粗さ測定機は、ミツトヨ社製「ＳＶ−３０００Ｓ４」（触針式）であり、測定条件は、測定長：１０ｍｍ、速度：１．０ｍｍ／ｓｅｃ、フィルター種別：Ｇａｕｓｓｉａｎ、λＣ：０．２５ｍｍである。

0042

本発明者は、算術平均粗さＲａ、最大山高さＲｐ、および最大断面高さＲｔのそれぞれについて、１０回測定を行い、その平均値を、実施例１〜６および比較例１〜３のそれぞれの算術平均粗さＲａ、最大山高さＲｐ、および最大断面高さＲｔとした。

0043

また、本発明者は、粘着剤層から剥離ライナーを剥がすのに要する剥離力を、ＪＩＳ Ｚ０２３７：２００９に準拠して、剥離速度３００ｍｍ／ｍｉｎ、剥離角度１８０°の条件で測定した。

0044

下の表１に、実施例１〜６および比較例１〜３の粘着フィルムのそれぞれについて、表面粗さの測定結果、剥離ライナーを剥がすのに要する剥離力、ならびに剥離ライナーの厚みをまとめて示す。また、同表に滑り性およびトンネリングについての検証結果を示す。

0045

滑り性およびトンネリングについて、本発明者は、実施例１〜６および比較例１〜３の粘着フィルムのそれぞれを、直径約３０ｍｍ程度の筒状に巻回し、そのときの粘着フィルム同士の滑りがどうであるかを調べ、また、トンネリングが効果的に抑制されるか否かを調べた。

0046

表１の「滑り性」の欄には、滑り性についての検証結果を記し、同欄において、○は滑り性が良好であることを示し、△は粘着フィルム同士の間に若干の引掛りがあることを示し、×は滑り性が悪いことを示す。

0047

また、表１の「トンネリング」の欄には、トンネリングについての検証結果を記し、同欄において、○はトンネリングが効果的に抑制されたことを示し、×はトンネリングの発生が顕著であったことを示す。

0048

0049

表１に示すように、比較例１、２では、粘着フィルムにおける剥離ライナー側の一方の面の算術平均粗さＲａが１５ｎｍより小さく平滑性が高いため、巻回されたときに重なり合う粘着フィルム同士が密着して滑り性が不良であったり、粘着フィルム同士の間に若干の引掛りがあったりした。これに対し、算術平均粗さＲａが１５ｎｍ以上で剥離ライナー側の一方の面が適度な粗さを有する実施例１〜６では、巻回されて重なり合ったときに粘着フィルム同士が密着し難く、いずれも滑り性が良好であった。この結果より、粘着フィルムにおける剥離ライナー側の一方の面で、算術平均粗さＲａを１５ｎｍ以上とすることによって、粘着フィルム同士が巻回されて重なり合っても良好な滑り性を有することが確認できた。

0050

また、表１において、比較例３と、実施例１〜６とを比較すると、剥離ライナーが厚い比較例３では、トンネリングの発生が顕著であったのに対し、剥離ライナーの厚みが抑えられた実施例１〜６ではいずれも、トンネリングが効果的に抑制された。

0051

トンネリングが生じるか否かは、単に剥離ライナーの厚みだけでなく、基材層の厚みも関係する（基材層は厚みに応じて巻回されたときの曲りが異なり、剥離ライナーの追従のし易さが変わる）。

0052

そこで、実施例１〜６のそれぞれで、基材層の厚み（基材層は全て、厚さ１５０μｍのポリエステル系ポリウレタンフィルムによって形成されている）に対する、剥離ライナーの厚みの比を求めると、トンネリングが効果的に抑制された実施例１〜６ではいずれも、剥離ライナーの厚みは、基材層の厚みの３／４以下であった。

0053

一方、比較例３においては、剥離ライナーの厚みは１５０μｍで、基材層の厚み（１５０μｍ）の３／４よりも大きくなっていた。

0054

これらの結果から、剥離ライナーの厚みを、基材層の厚みの３／４以下にすることによって、トンネリングが抑制され易くなることが確認できた。

0055

本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲内で種々改変できる。

0056

例えば、上述した実施形態の粘着フィルム１００は、基材層１１０、粘着剤層１２０、および剥離ライナー１３０からなるが、それら以外の層を有する形態も本発明の範囲に含まれる。

0057

そのような例として図３に示す変形例の粘着フィルム２００は、上述した実施形態の構成に加え、さらに基材層１１０に設けられた表面保護層２４０を有し、表面保護層２４０、基材層１１０、粘着剤層１２０、および剥離ライナー１３０が、この順序で積層された構成を有する。

0058

変形例の粘着フィルム２００においても、上記実施形態と同様、剥離ライナー１３０側の一方の面１０１は、それと反対側の他方の面２０２よりも大きい算術平均粗さＲａを有し、粗面化されている。一方、表面保護層２４０側の他方の面２０２は、平滑である。

0059

表面保護層２４０は、例えば、フッ素樹脂によって形成されるが、表面保護層２４０がどのような樹脂によって形成されるかは、特に限定されず、例えば、アクリル系樹脂、ウレタン系樹脂であってもよい。

0060

表面保護層２４０は透明性を有しており、粘着フィルム２００は、剥離ライナー１３０を剥がした状態において、上記実施形態の粘着フィルム１００と同等の透明性を有する。

0061

上記実施形態の粘着フィルム１００のように、基材層１１０、粘着剤層１２０、および剥離ライナー１３０からなり、他の層を有しない形態は、構成が簡単であるため、製造コストを抑えられる。

0062

一方で、変形例の粘着フィルム２００のように、表面保護層２４０を有すれば、粘着フィルム２００の表面を、例えば傷や汚れ等から、より効果的に保護できる。

0063

１００、２００粘着フィルム、
１０１ 粘着フィルムの一方の面、
１０２、２０２ 粘着フィルムの他方の面、
１１０基材層、
１２０粘着剤層、
１３０剥離ライナー、
２４０表面保護層。