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図面 (20)

課題

患者固有の増強関節窩ステムの提供。

解決手段

関節窩インプラントは、関節面肩甲骨係合面とを備える本体であって、肩甲骨係合面が相互に対して角度を成す第1部分及び第2部分を含む、本体と、肩甲骨係合面から延びる固定特徴部と、を備える。方法は、ガイドピンを用いて関節窩に平面状骨面を形成する段階と、ガイドピンに近接して関節窩の中に第1穴を形成する段階と、第1穴からオフセットして関節窩の中に第2穴を形成する段階と、第1穴及び第2穴の中へ増強リーマガイドを挿入する段階と、増強リーマガイドを用いて平面状骨面に対して角度を成す骨面を関節窩に形成する段階と、を含む。リーマガイドは、第1面と第2面とを有するベースと、第1面から延びる骨釘と、骨釘から離間する整列と、骨釘に対して斜角に第2面から延びるガイド釘と、を備える。

概要

背景

重症関節窩摩耗の場合、標準インプラントを用いて中立的傾斜(neutral version)に近い状態へ関節を戻すのは困難である可能性がある。このような場合、外科医は、構成要素を非理想的傾斜角度に置く、関節窩ベースの完全な裏面被覆を得るために生来の骨を大量に取り除く又は関節窩インプラントの裏面を支持するために骨移植をすることによって、妥協しなければならない。

最近、増強部を持つ関節窩インプラントが、重症の関節窩摩耗を持つこのような事例のための選択肢として開発された。アナトミック肩関節形成のために、増強関節窩インプラントは、様々な段付き又は輪郭を持つ骨接触面を含むことができる。但し、これらの設計の多くは、やはり大量の骨の除去を必要とする。

関節窩インプラントの実施例について、ある特許文献において説明される(例えば、特許文献1〜4参照。)。

概要

患者固有の増強関節窩システムの提供。関節窩インプラントは、関節面肩甲骨係合面とを備える本体であって、肩甲骨係合面が相互に対して角度を成す第1部分及び第2部分を含む、本体と、肩甲骨係合面から延びる固定特徴部と、を備える。方法は、ガイドピンを用いて関節窩に平面状骨面を形成する段階と、ガイドピンに近接して関節窩の中に第1穴を形成する段階と、第1穴からオフセットして関節窩の中に第2穴を形成する段階と、第1穴及び第2穴の中へ増強リーマガイドを挿入する段階と、増強リーマガイドを用いて平面状骨面に対して角度を成す骨面を関節窩に形成する段階と、を含む。リーマガイドは、第1面と第2面とを有するベースと、第1面から延びる骨釘と、骨釘から離間する整列と、骨釘に対して斜角に第2面から延びるガイド釘と、を備える。A

目的

本発明の内容は、患者固有の及び非患者固有の実施形態において、角度を成す、斜面を持つ及び部分的に斜面を持つ骨接触面を持つ増強インプラント及びこのような増強インプラントを埋植するための器具及び方法を提供する

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

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請求項1

関節窩インプラントにおいて、相補的構成要素と噛み合うように構成された別の構成要素と噛み合う又はこれを受け入れるように構成された関節面と、前記関節面の反対側の肩甲骨係合面であって、前記肩甲骨係合面が相互に対して角度を成す第1部分及び第2部分を含む、肩甲骨係合面とを備える、本体と、前記肩甲骨係合面から延びる固定特徴部とを備える、関節窩インプラント。

請求項2

前記本体及び前記固定特徴部が多孔質金属材料から作られる、請求項1に記載の関節窩インプラント。

請求項3

前記本体が、前記肩甲骨係合面の前記第1部分において第1厚みを有しかつ前記肩甲骨係合面の前記第2部分において第2厚みを有する側壁を含み、前記第2厚みが前記第1厚みより大きい、請求項1又は2に記載の関節窩インプラント。

請求項4

前記第1部分と第2部分との間のエッジが、前記第1部分と第2部分との間の肩甲骨係合面の中線を横切って延びる、請求項1〜3のいずれか1項に記載の関節窩インプラント。

請求項5

前記第1部分及び前記第2部分が、各々平面状である、請求項1〜4のいずれか1項に記載の関節窩インプラント。

請求項6

前記第1部分と前記第2部分が相互に対して約10度〜約30度の角度を成す、請求項1〜5のいずれか1項に記載の関節窩インプラント。

請求項7

前記固定特徴部が、固定締結具を受け入れるための中央ボスを備える、請求項1〜6のいずれか1項に記載の関節窩インプラント。

請求項8

前記固定特徴部が複数のポストを備える、請求項1〜7のいずれか1項に記載の関節窩インプラント。

請求項9

前記肩甲骨係合面が波形を含む、請求項1〜8のいずれか1項に記載の関節窩インプラント。

請求項10

肩関節形成術のためのリーマガイドであって、前記リーマガイドが、第1面と第2面とを有するベースと、前記第1面から実質的に垂直に伸び骨釘と、前記骨釘から離間して前記第1面から延びる整列と、前記骨釘に対して斜角で前記骨釘と反対に前記第2面から延びるガイド釘とを備える、リーマガイド。

請求項11

前記ガイド釘が、前記骨釘の中まで延びる開口を含む、請求項10に記載のリーマガイド。

請求項12

前記第2面が、前記第1面に対して角度を成す、請求項10又は11に記載のリーマガイド。

請求項13

肩関節形成術において肩甲骨の台板埋植する方法において、前記方法が、案内器具を用いて前記肩甲骨の関節窩の中へガイドピンを挿入する段階と、前記ガイドピンを用いて平面状の骨面を形成するために、前記関節窩の第1部分を準備する段階と、前記ガイドピンに近接して前記関節窩の中に第1穴を形成する段階と、前記第1穴からオフセットして前記関節窩の中に第2穴を形成する段階と、前記第1穴及び前記第2穴の中へ増強リーマガイドを挿入する段階と、前記増強リーマガイドを用いて前記平面状の骨面に対して角度を成す骨面を形成するために、前記関節窩の第2部分を準備する段階とを含む、方法。

請求項14

前記関節窩の中に前記第1穴を形成する段階が、前記関節窩の前記第1部分を準備するときに前記第1穴をリーマ加工するために前記ガイドピンに被せてリーマを配置する段階を含み、前記関節窩の中に前記第2穴を形成する段階が、前記リーマを取り外した後に前記ガイドピンに被せてドリルガイドを配置して、前記第2穴を穿孔する段階を含む、請求項13に記載の方法。

請求項15

前記関節窩の中に前記第1穴を形成する段階が、前記関節窩の前記第1部分を準備した後に前記第1穴をリーマ加工するために前記ガイドピンに被せてボス・ポストリーマを配置する段階を含み、前記関節窩の中に前記第2穴を形成する段階が、前記ボス・ポストリーマを取り外した後に前記ガイドピンに被せてドリルガイドを配置して、前記第2穴を穿孔する段階を含む、請求項13又は14に記載の方法。

請求項16

前記案内器具が、前記関節窩と噛み合うために患者固有である、請求項13〜15のいずれか1項に記載の方法。

請求項17

前記案内器具が、前記関節窩の円蓋主軸線に対してほぼ平行に前記ガイドピンを位置付け、前記平面状骨面が前記主軸線に対してほぼ垂直であり、かつ傾斜骨面が、前記平面状骨面に対して約10度〜約30度の範囲の角度を成す、請求項13〜16のいずれか1項に記載の方法。

請求項18

平面状骨面を形成するために前記関節窩の第1部分を準備する段階が、前記関節窩の表面積の約50パーセントまで前記関節窩を少なくとも部分的にリーマ加工する段階を含む、請求項13〜17のいずれか1項に記載の方法。

請求項19

平面状骨面を形成するために前記関節窩の第1部分を準備する段階が、リーマのリーマヘッド及びシャフトノッチの中へ前記増強リーマガイドのポストを挿入する段階を含む、請求項13〜18のいずれか1項に記載の方法。

請求項20

更に、前記関節窩をリーマ加工できる深さを制限するために前記ガイドピンに被せて深さストッパを配置する段階を含む、請求項13〜19のいずれか1項に記載の方法。

技術分野

0001

本特許出願は、その全体が参照により本明細書に援用される、2015年4月24日に提出された「患者固有の増強関節窩準備」と題するKovacs氏らの米国仮特許出願第62/152304号の優先権の利益を主張する。

0002

本明細書は、概略的にかつ限定的ではなく、整形外科用インプラントのために骨を準備するためのシステム及び方法に関する。特に、本開示は、非対称形骨係合面を有する整形外科用インプラントを受け入れるための骨面の準備に関するが、限定的ではない。

背景技術

0003

重症の関節窩摩耗の場合、標準インプラントを用いて中立的傾斜(neutral version)に近い状態へ関節を戻すのは困難である可能性がある。このような場合、外科医は、構成要素を非理想的傾斜角度に置く、関節窩ベースの完全な裏面被覆を得るために生来の骨を大量に取り除く又は関節窩インプラントの裏面を支持するために骨移植をすることによって、妥協しなければならない。

0004

最近、増強部を持つ関節窩インプラントが、重症の関節窩摩耗を持つこのような事例のための選択肢として開発された。アナトミック肩関節形成のために、増強関節窩インプラントは、様々な段付き又は輪郭を持つ骨接触面を含むことができる。但し、これらの設計の多くは、やはり大量の骨の除去を必要とする。

0005

関節窩インプラントの実施例について、ある特許文献において説明される(例えば、特許文献1〜4参照。)。

先行技術

0006

米国特許出願公開第2015/0150688号明細書
米国特許第6699289号明細書
米国特許第9233003号明細書
米国特許第7753959号明細書

発明が解決しようとする課題

0007

該発明者は、特に、解決すべき課題は、関節窩インプラントを埋植する際除去される骨の量を減少する必要があることを含むことを認識している。更に、該発明者は、解決すべき別の課題が、関節窩インプラントを設置する際の骨準備法を単純化する必要を含むことを認識している。

課題を解決するための手段

0008

本発明の内容は、患者固有の及び非患者固有の実施形態において、角度を成す、斜面を持つ及び部分的に斜面を持つ骨接触面を持つ増強インプラント及びこのような増強インプラントを埋植するための器具及び方法を提供するなどによって、この課題の解決法を提供するための助けとなる。

0009

関節窩インプラントは、相補的構成要素と噛み合うように構成された別の構成要素と噛み合う又はこれを受け入れるように構成された関節面と関節面の反対側の肩甲骨係合面とを備える本体であって、肩甲骨係合面が相互に対して角度を成す第1部分及び第2部分を含む、本体と、肩甲骨係合面から延びる固定特徴部(fixation feature)と、を備えることができる。

0010

肩関節形成術において肩甲骨台板を埋植する方法は、案内器具を用いて肩甲骨の関節窩の中へガイドピンを挿入することと、ガイドピンを用いて平面状骨面を形成するために関節窩の第1部分を準備することと、ガイドピンに近接して関節窩の中へ第1穴を形成することと、第1穴からオフセットして関節窩の中に第2穴を形成することと、第1穴及び第2穴の中へ増強リーマガイドを挿入することと、増強リーマガイドを用いて平面状骨面に対して角度を成す骨面を形成するために関節窩の第2部分を準備することと、を含むことができる。

0011

肩関節形成処置のためのリーマガイドは、第1面と第2面とを有するベースと、第1面から垂直に延びる骨釘と、骨釘から離間して第1面から延びる整列と、骨釘に対して斜角で骨釘と反対側に第2面から延びるガイド釘と、を備えることができる。

0012

概要は、本特許出願の内容の概要を示すためのものであって、本発明の排他的又は網羅的説明を示すためのものではない。詳細な説明は、本特許出願に関する更なる情報を与えるために含まれる。

図面の簡単な説明

0013

肩甲骨に埋植するための関節窩インプラントと上腕骨に埋植するための上腕骨頭とを備える先行技術のアナトミック型肩関節置換えシステムの断面図である。
肩甲骨に埋植するための関節窩球台板と、上腕骨に埋植するための上腕骨トレイ及び上腕骨インプラントと、を備える先行技術のリバース型肩関節置換えシステムの断面図である。
固定締結具を受け入れるための孔を持つ傾斜骨面を有するリバース型肩関節インプラントのための増強台板及び関節窩球の斜視図である。
肩甲骨に埋植された図3Aの増強台板の斜視図である。
肩甲骨の関節窩の中へガイドピンを挿入するために使用される標準的関節窩案内器具の斜視図である。
肩甲骨の関節窩の中へガイドピンを挿入するために使用される患者固有の関節窩案内器具の斜視図である。
肩甲骨を部分的にリーマ加工するために図4A又は4Bのガイドピンに沿って前進する面リーマ(face reamer)の斜視図である。
中にガイドピンが挿入された状態の図5Aの部分的リーマ加工肩甲骨の拡大図である。
部分的リーマ加工肩甲骨のサイズを計測するために図4A又は4Bのガイドピンに沿って前進する増強サイザの斜視図である。
適切にリーマ加工された関節窩と適切に着座した図6Aの増強サイザの側面断面図である。
部分的リーマ加工肩甲骨に整列穴穿孔するために図4A又は4Bのガイドピンに沿って前進する整列釘ドリルガイドの斜視図である。
図7Aのドリルガイドを用いて作られた整列穴を含む図5Aの部分的リーマ加工肩甲骨の拡大図である。
増強リーマガイド、固定締結具及びドライバ器具の分解図である。
ドライバ器具が増強リーマガイドの中へ挿入された状態の、部分的リーマ加工肩甲骨に着座した増強リーマガイドの斜視図である。
図8A及び8Bの増強リーマガイドの側面図である。
部分的リーマ加工肩甲骨を更にリーマ加工するために図8A〜8Cの増強リーマガイドに沿って前進する増強リーマの斜視図である。
図9Aの完全リーマ加工肩甲骨の拡大図である。
増強台板及び肩甲骨の整列穴と整列される増強台板インパクタ整列ポストの分解図である。
整列ポスト、中央ポスト及び周縁ポストを示す、増強台板インパクタのインパクト面の斜視図である。
固定ポストを持つ傾斜骨面を有するアナトミック型肩関節インプラントのための増強台板の斜視図である。
アナトミック軸線に対して実質的に平行にガイドピンを設置するための肩甲骨の関節窩に係合する患者固有の関節窩ガイドの概略図である。
図12のガイドピンの周りに設置される深さストッパの概略図である。
図13のガイドピン及び深さストッパの周りに設置されるリーマの概略図である。
図13のガイドピンの周りに設置されるボス・ポストリーマの概略図である。
図13のガイドピンの周りに設置される周縁ポストリーマガイドの概略図である。
図13のガイドピンの経路に従う圧縮スクリューを用いて設置される患者固有の傾斜リーマガイドの概略図である。
図17の傾斜リーマガイドの周りに設置されるリーマの概略図である。
固定ポストを持つ傾斜又は勾配骨面を有するリバース型肩関節インプラントのための増強台板の斜視図である。
所定の角度でガイドピンを設置するために肩甲骨の関節窩に係合する患者固有の関節窩ガイドの概略図である。
図20のガイドピンを取り囲む深さストッパの概略図である。
深さストッパを取り囲みかつ関節窩を少なくとも部分的にリーマ加工するために図20のガイドピンまで前進するリーマの概略図である。
リーマと共に中央ポスト穴を形成するために図22の部分的リーマ加工関節窩に噛み合う患者固有のドリルガイドの概略図である。
リーマと共に周縁穴を形成するために図23のリーマ加工中央ポスト穴の中へ前進する患者固有の周縁ポストリーマガイドの概略図である。
傾斜骨面及び固定ポストが準備済み関節窩と噛み合うように、部分的リーマ加工関節窩に取り付けられた図19の増強台板の概略図である。

実施例

0014

必ずしも縮尺通りではない、図面において、同様の符号は様々な図面において同様の構成要素を指示する。異なる接尾符号を有する同様の符号は、同様の構成要素の異なる例を表す。図面は、概略的に、限定的ではなく例示的に、本明細書において論じる様々な実施形態を図解する。

0015

図1は、埋植された関節窩インプラント12と埋植された上腕骨インプラント14とを備える先行技術のアナトミック型肩関節インプラントの断面図である。関節窩インプラント12は関節窩16を含むことができ、上腕骨インプラント14は上腕骨頭18を含むことができる。関節窩インプラントは、中央ポスト20及び周縁ポスト22を用いて肩甲骨Sの関節窩Gに固定できる。上腕骨インプラント14は、中央ポスト24及び締結具26A及び26Bなどの任意の適切な手段を用いて、上腕骨Hに固定できる。肩甲骨Sの関節窩Gは、典型的には、関節窩インプラント12の骨面28に係合するために単一面を与えるようにリーマ加工できる。図示するように、関節窩インプラント12は、典型的には実質的に均等の厚みを持つことができ、骨面28は、中央ポスト20及び周縁ポスト22に関連する部分を除いて、典型的には単一の円滑な面を備えることができる。このような関節窩インプラント12の幾何学的特徴の結果、時にはある量の健康な骨を除去することが避けられない可能性がある。

0016

図2は、埋植された上腕骨トレイ32と埋植された関節窩球台板34とを備える、先行技術のリバース型肩関節インプラント30の断面図である。上腕骨トレイ32は、ポリエチレン(PE)ライナー36を含むことができ、関節窩球台板34は、関節窩球38を含むことができる。上腕骨トレイ32は、中央ポスト40及びステム42などの任意の適切な手段を用いて上腕骨Hに固定できる。関節窩球台板34は、中央ポスト44及び締結具46A〜46Cを用いて肩甲骨Sの関節窩Gに固定できる。台板34は、4つの周縁スクリュー及び中央ポストを用いるなど他の手段によって固定できる。肩甲骨Sの関節窩Gは、典型的には、関節窩球台板34の骨面48に係合するために単一面を与えるようにリーマ加工できる。図示するように、関節窩球台板34は、典型的には実質的に均等の厚みを持つことができ、骨面48は、典型的には、中央ポスト44及び締結具46A〜46Bに関連する部分以外は、単一の円滑な表面を備えることができる。このような関節窩球台板34の幾何学的特徴の結果、時には、ある量の健康な骨を除去することが避けられない可能性がある。

0017

図3Aは、傾斜骨面54を有する増強台板52を含むリバース型肩関節インプラント50の斜視図である。台板52は、ステム56と、噛み合い面57と、固定締結具60A〜60Eを受け入れるための孔58A〜58E(図10Aにおいて56D)も含むことができる。傾斜骨面54は、平行面54Aと斜角面54Bとを含むことができる。インプラント50は関節窩球62も含むことができ、関節窩球はステム64を含むことができる。平行面54Aは、噛み合い面57並びにステム64の遠位面66に対して平行とすることができる。様々な実施形態において、台板52は、高多孔質金属、Trabecular Metal(登録商標)又はタンタルなどの多孔質金属で作ることができる。

0018

図3Bは、肩甲骨Sに埋植された図3Aの増強台板52の斜視図である。肩甲骨Sの関節窩Gは、斜め向きの平面状骨面を形成するために関節窩Gをリーマ加工することなどによって、平行面54A及び斜角面54Bと噛み合うように準備できる。斜角面54Bは、関節窩Gの任意の向きに配置できる。例えば、斜角面54Bは、関節窩Gの上部、下部、前部又は後部又は任意の中間部に配置できる。特に図4A〜10Bを参照して本明細書に説明する方法、器具及びツールは、骨除去を最小限に抑え、増強台板に整列して面54A及び54Bが関節窩Gの準備面と同一平面に噛み合うようにして、肩甲骨Sへの増強台板52の埋植を容易にする。

0019

図4Aは、肩甲骨Sの関節窩Gの中へガイドピン102を挿入するために使用される標準的(即ち非患者固有の)関節窩案内器具100の斜視図である。器具100は、ピン配置ガイド104と、関節窩ガイドハンドル106と、を含むことができる。

0020

適切なピン配置ガイド104は、関節窩侵食の程度に応じて選択できる。例えば、増強台板52(図5A)の斜角面54Bは、平行面54Aに対して10°、20°又は30°の角度を成すことができる。このように、ピン配置ガイド104は、10°、20°又は30°の台板のために関節窩Gの円蓋(vault)の中心軸線に対して実質的にガイドピン102を整列させるように作ることができる。但し、10度未満の傾斜を配置ガイド104に組み込める。適切なピン配置ガイド104は、スタイマンピンとすることができる、ガイドピン102を所望の傾斜又は勾配で整列するように選択される。関節窩ガイドハンドル106を適切な増強ピン配置ガイド104(10°、20°又は30°)に取付けできる。1つの実施例において、3.2mmステインマンピンがガイドピン102として使用され、所望の角度及び位置で関節窩Gの中へ挿入されて、ピン102が、内側皮質壁(medial cortical wall)と係合又はこれに侵入するようにする。その後使用されるリーマがリーマ加工のための安定したカニューレを持つようにするために、完全に信頼できるガイドピンが所望される。

0021

ガイドピン102が正確にガイド内104に配置されたら、ガイドピンは下部溝107と同一平面になることができる。ピン配置ガイド104は、関節窩Gの下部に中心を置くことができる。但し、関節窩変形の場合及び骨質が悪い状況において、ガイドピン102は、可能な限り良い骨質の中へ配置できる。

0022

図4Bは、肩甲骨Sの関節窩Gの中へガイドピン102を挿入するために使用される患者固有の関節窩案内器具108の斜視図である。患者固有の関節窩案内器具108は、ベース110と、アナトミック型ガイドスリーブ112とリバース型ガイドスリーブ114とを含むことができる。ベース110は、患者固有の骨面116を含むことができる。肩甲骨係合骨面116の少なくとも一部分は、肩甲骨Sの三次元(3D)モデルに基づく患者固有の肩甲骨Sの面の鏡面としこれに合致するように構成される。1つの実施形態において、患者固有の関節窩案内器具108は、Zimmer Boimet社が市販するSignature案内ツールを含むことができる。Signature案内ツールの1つ又はそれ以上の例は、あらゆる目的のためにその全体が参照によって本明細書に援用される、Kehres氏らの米国特許公開第2013/0110116号において説明される。

0023

図5Aは、肩甲骨Sの関節窩Gを部分的にリーマ加工するために図4A又は4Bのガイドピン102に沿って前進する面リーマ118の斜視図である。面リーマ118は、カニューレ式シャフト120とリーマヘッド122とを含む。

0024

まず、関節窩Gの面の欠陥又は損傷のある半分又は部分を準備する前に、関節窩Gの生来の面の欠陥のない半分又は部分を、準備できる。面リーマ118のカニューレ式シャフト120を、ガイドピン102に被せて配置して回転させて、関節窩Gから骨を切除できる。1つの実施例において、骨は、関節窩の面の少なくとも50パーセントをリーマ加工できる。ガイドピン102には10°の下向き傾斜があるので、関節窩侵食の反対側でも骨が準備されて、下部リッジRが明白になる。

0025

図5Bは、中にガイドピン102が挿入されている状態の、図5Aの部分的リーマ加工肩甲骨の拡大図である。面リーマが取り外された後、ガイドピン102は、関節窩内Gに着座したままである。面リーマ118は、中央穴124及び第1リーマ加工面126を生成できる。中央穴124は、ガイドピン102を中心とすることができ、第1リーマ加工面126は、ガイドピン102のレベルで中央穴124を横切って延びるエッジEを含むことができる。

0026

図6Aは、部分的リーマ加工肩甲骨Sのサイズを計測するために図4A又は4Bのガイドピン102に沿って前進する増強サイザ128の斜視図である。図6Bは、適切にリーマ加工された関節窩Gに正確に着座した図6Aの増強サイザ128の側面断面図である。増強サイザ128は、シャフト130と、フィンガ132と、ベース134とを含み、様々なサイズの台板のために様々なサイズ(10°、20°及び/又は30°)で入手できる。

0027

関節窩Gは、関節窩Gが増強台板52の平行面54Aを完全に支持するために準備されるように、少なくとも50パーセントまでリーマ加工されることが望ましい。50パーセントを超えるリーマ加工は、増強準備のために必要ではない余分な骨を除去する可能性がある。下で論ずるように、1つの実施例において、リーマ加工前に増強サイザ128を使用して、ブルーマーカー又はbovieを用いるなどして、関節窩Gの面に50パーセントに線(エッジEと一致させることができる)を引き、線が消えて関節窩Gが所望の正確なレベルまでリーマ加工されるまで、リーマ加工が実施される。

0028

増強サイザ128は、関節窩Gの面の少なくとも50パーセントがリーマ加工されたことを計測し確認するために使用できる。関節窩Gの面の50パーセントがリーマ加工された後、フィンガ132が部分的リーマ加工肩甲骨Sに係合するまで、シャフト130の中央チャンネルをガイドピン102上でスライドできる。

0029

少なくとも50パーセントの関節窩面がリーマ加工された後、様々なサイズの増強サイザ128(10°、20°及び/又は30°)を用いて、どのサイズの増強台板52かを決定できる。まず、10°の増強サイザを50パーセントリーマ加工された関節窩Gに配置できる。まず、10°フィンガ132が関節窩Gの面の未リーマ加工(欠損)部分に触れるか否か又は安定するか(sit proud)否かを評価できる。10°増強サイザのフィンガ132が欠損の面から離れて安定する場合、関節窩Gを20°増強サイザで再評価できる。10°増強サイザフィンガ132が欠損部に触れながら、50パーセントリーマ加工面から離れて安定する場合、これが選択できる又は選択すべき増強台板52のサイズである。このアルゴリズムは、最適の増強が見つかるまで継続できる。欠損がサイズ間にある状況の可能性があり、外科医は、より大きい高さの増強を選んで、欠損側をリーマ加工するか、又はより小さい増強を選んで、関節窩Gのハイサイド(high side)をリーマ加工するかを判断できる。関節窩Gの面の50パーセントがリーマ加工されたら、面リーマ118をガイドピン102から外すことができる。

0030

上述のように、増強サイザ128は、肩甲骨をリーマ加工する前に、どのサイズ(10°、20°又は30°)増強台板52を使用すべきかを判定するためにも使用できる。増強サイザ128は、様々なサイズの増強台板52と合致するように3つのサイズ(10°、20°又は30°)で入手できる。増強サイザ128は、関節窩Gの面に係合するためにガイドピン102に被せて配置できる。増強サイザ128は、最大欠損を除去できるようにする適切な方向にフィンガ132を位置付け、増強台板52が所望の方向を向くくように、増強サイザ128をダイアル調整でき(例えば、ガイドピン102上で回転させる)。正確なサイズの増強サイザは、フィンガ132とベース134の両方を関節窩Gと係合させる。上述のように、bovie又は外科用マーカーは、充分なリーマ加工深さを測定するためのその後のステップにおいて使用するのと同様に、関節窩Gの面上に50パーセント線を付けるために使用できる。

0031

図7Aは、ドリルビット138を用いて部分的リーマ加工肩甲骨に整列穴を穿孔するために図4A又は4Bのガイドピン102に沿って前進する整列釘ドリルガイド136の斜視図である。整列釘ドリルガイド136は、ハンドルシャフト140、台板142、半円エッチ144、窓146及び案内穴148を備えることができる。図7Bは、図7Aのドリルガイド136を用いて作られた整列穴150を含む図5Aの部分的リーマ加工肩甲骨Sの拡大図である。

0032

台板142は、増強が望まれる正確な場所に半円エッチ144があるように、関節窩Gに位置付けることができる。1つの実施例において、台板142の肩甲骨係合面の少なくとも一部分は、肩甲骨Sの三次元モデルに基づく固有患者の肩甲骨Sの面の鏡像になるようかつ肩甲骨Sの面に合致するように構成できる。窓146は、50パーセントリーマ加工関節窩のエッジEを参照し、これを中心とすることができる。適切な向きになったら、ドリルビット138を台板142の案内穴148の中へ挿入でき、関節窩Gは、挿入具(下で論じる)の整列フィンガを受け入れるための穴を形成するために穿孔できる。1つの実施例において、案内穴148及びドリルビット138は、2.7mm穴を作るサイズとすることができる。ドリルビット138は、ドリルビット138のショルダが台板142に突き当たることによって穿孔深さに到達するまで、前進できる。他の実施形態において、所望の穿孔深さを示すためにドリルビット138にエッチを与えることができる。2.7mm整列穴の穿孔は、挿入時に増強台板52の向きを定めるのを容易にする。その後、ドリルガイド136をガイドピン102から取り外し、ガイドピン102を関節窩Gから外すことができる。

0033

図8Aは、増強リーマガイド152、固定締結具154及びドライバ器具156の分解図である。図8Bは、ドライバ器具156が増強リーマガイド152の中へ挿入された状態で部分的リーマ加工肩甲骨Sに着座した増強リーマガイド152の斜視図である。図8Cは、増強リーマガイド152の側面図であり、骨釘158、ガイド釘160、ベース162及び整列ポスト164を含むことができる。関節窩Gは、その前のステップにおいてドリルビット138によって作られた整列穴150を含むことができる。

0034

骨釘158は、ベース162の底面から実質的に垂直に延びることができ、ガイド釘160は、骨釘160に対して斜角に延びることができる。実質的に垂直とは、骨釘160の中心軸線がベース162の底面に90度に配置されること並びに中心軸線が垂直から5°内に在ることを含むことができる。骨釘160が実質的に垂直であることは、中央孔124への増強リーマガイド152挿入を容易にできるようにする。

0035

ガイドピン102を取り外すことができる。適切なサイズ(10°、20°又は30°)の増強リーマガイド152は、整列穴150がリーマガイド152の整列ポスト164と整列するように注意しながら、準備された関節窩Gに配置できる。次に、骨釘160を関節窩Gの中央孔124の中へ挿入でき、固定締結具154を、増強リーマガイド152内に完全に着座するまでガイド釘160の中へ挿入できる。六角ドライバを用いて手の力で固定締結具154を挿入できる。ドライバ器具156のエッチライン166は、完全に着座したときリーマガイド152のエッチライン168と整列できる。固定締結具154は、固定締結具60Eの各ネジ山障害のない骨と係合するようにするために、固定締結具60E(図3A)と同じピッチを持つように設計できる。固定締結具15は、増強台板52のためのリーマ加工時に、リーマガイド152を固定できる。

0036

図9Aは、部分的リーマ加工肩甲骨Sを更にリーマ加工するために、図8A〜8Cの増強リーマガイド152(点線で示す)に沿って前進する増強リーマ170の斜視図である。図9Bは、中央孔124、第1リーマ加工面126、整列穴150及び第2リーマ加工面172を含む、図9Aの完全リーマ加工肩甲骨Sの拡大図である。

0037

適切なサイズ(10°、20°又は30°)の増強リーマ170を、増強リーマガイド152のガイド釘160に被せて配置できる。リーマ170は、シャフト176ヘッド174の中へ延びるノッチ173を含むことができる。特に、シャフト176の円周の一部分を、ヘッド174と係合するシャフトの端部において切り取ることができ、ヘッド174は、シャフト176の切取り部分と同じ円周位置においてヘッド174の円周の中へ延びる同様に配置されたノッチを含むことができる。ヘッド174のノッチは、ヘッド174がU字形を持つようにヘッド174の中心まで延びることができる。このように構成されたリーマ170は、シャフト176とガイド釘の軸線が同軸でなくてもガイド釘160の上をスリップできる。従って、リーマ170は、関節窩Gの面に対して垂直に前進できる。従って、リーマ170は、患者の切開部の中へより直接に侵入して、周囲組織を避けることができる。

0038

リーマ170は、関節窩Gにリーマヘッド174を当接させるなどによって、リーマ加工する前に、リーマガイド釘160上に完全に捕捉できる。リーマシャフト176を回転して、骨を除去できる。必要な場合には、リーマ170が適切に着座できるようにするために、関節骨を除去できる。リーマ加工は、リーマシャフト176内のショルダがリーマガイド釘に突き当たり、選択されたサイズの増強台板52を受け入れられるために適切な量の骨が準備されるまで、リーマヘッド174を引き続き前進できる。リーマガイド152は、増強台板52を着座させるために必要な骨のリーマ加工を最小限に抑えられるように設計できる。次に、固定締結具154(図8A)を取り外すことができ、増強リーマガイド152も取り外せる。関節窩Gは、その後、第1のリーマ加工面126の反対側に第2のリーマ加工面172を含むことができる。第1及び第2リーマ加工面126及び172は、エッジEで隣接できる。このように、1つの実施例において、関節窩Gは、これで増強台板52を受け入れることができる。特に、平行面54Aは、第1リーマ加工面126と当接でき、斜角面54Bは、第2リーマ加工面172に当接できる。

0039

図10Aは、増強台板インパクタ190及び増強台板52の分解図である。増強台板インパクタ190は整列ポスト192を含むことができ、整列ポストは、増強台板52を整列穴150と整列させるために使用できる。図10Bは、増強台板インパクタ190のインパクト面194の斜視図であり、整列ポスト192、中央ポスト194及び周縁ポスト196を示す。

0040

増強台板52は、台板インパクタ190のインパクト面194に配置できる。例えば、中央ポスト194を台板52の孔58Eの中へ挿入し、周縁ポスト196を孔58Aの中へ挿入できる。整列ポスト192は、孔58Cを通過して整列穴150の中へ挿入されるように延びる。更に、インパクタ190の適切な向きは、台板52の増強部(例えば、斜角面54B)を対応する挿入具190の「増強」ラベルと整列させることによって判定できる。整列ポスト192が正確な向きにあるとき、挿入具190の半円エッチ198は、第2リーマ加工面172と整列できる。

0041

整列したら、増強台板52が関節窩Gの中へ押し込まれ、増強台板インパクタ190を取り外せる。増強台板52の平行面及び斜角面54A、54Bは、それぞれ関節窩Gの面の第1および第2リーマ加工面126、172に完全に着座できる又は着座しなければならない。締結具60A〜60Eを用いて台板52を肩甲骨Sに固定でき、ステム64を介して関節窩球62を台板52に取り付けできる。

0042

孔58A〜58Dにおいて関節窩Gのリーマ加工面と台板52との間のギャップチェックすることによって視覚的に確認できる。台板52の完全な着座の確認を助けるために小型の神経フックを使用できる。台板の準備のために下から上へ10度の向きがあるので、台板52は、下部において部分的又は完全に皿形にできる。ガイドピン102は、カニューレ式挿入が望まれる場合には台板52にインパクトを与える前に再挿入できる。

0043

図11は、固定ポスト204A〜204Cを持つ傾斜骨面202を有するアナトミック型肩関節インプラントのための増強台板200の斜視図である。台板200は関節面206も含み、関節面は、上腕骨頭に直接係合するように構成できる。傾斜骨面202は、骨に係合して骨成長を促進するために使用できる鋸歯又は波形208を含むことができる。傾斜骨面202は、関節窩面206に対して平行とすることができる平行面210Aと、平行面210Aに対して斜角に傾斜できる斜角面210Bと、を含むことができる。

0044

肩甲骨Sの関節窩Gは、傾斜した平面状の骨面を形成するために関節窩Gをリーマ加工するなどによって、平行面210A及び斜角面210Bと噛み合うように準備できる。斜角面210Bは、特定のインプラント及び特定の患者に応じて、関節窩G上で様々な向きに配置できる。特に図12〜18を参照して本明細書において説明する方法、器具及びツールは、骨の除去を最小限に抑え、その後の増強台板を整列して面210A及び210Bが関節窩Gの準備面と同一平面に噛み合うようにして、肩甲骨Sへの増強台板200の埋植を容易にする。

0045

図12は、関節窩Gの円蓋の中心軸線に対して実質的に平行にガイドピン214を設置するための、肩甲骨の関節窩Gに係合する患者固有の関節窩ガイド212の概略図である。図示する実施例において、関節窩Gは、WalchB2関節窩例えば後縁浸食による後傾関節窩(retroverted glenoid with posterior rim erosion)又はアルファ角を持つ両凹摩耗パターンとして分類される。患者固有の関節窩ガイド212は、関節窩Gの面に配置できる。ガイドピン214は、関節窩ガイド212を通過して関節窩Gの関節窩円蓋の中へ挿入できる。

0046

図13は、図12のガイドピン214の周りに設置された深さストッパ216の概略図である。1つの実施例において、深さストッパ216は、リーマが固有の患者の骨欠損に基づく深さまで関節窩Gをリーマ加工できるようにするサイズの長さを深さストッパ216が持てる点で、患者固有とすることができる。深さストッパ216は、ガイドピン214を受け入れるための中央孔218を含むことができる。深さストッパ216の外径は、対応するリーマのソケットを受けるサイズを持つことができる。

0047

図14は、図13のガイドピン214及び深さストッパ216の周りに設置されたリーマ220の概略図である。リーマ220は、深さストッパ216を受け入れるためのソケット222を含む標準的面リーマとすることができる。リーマ220は、ソケット222の端壁224が深さストッパ216の近位面に係合するまで前進できる。リーマ220は、関節窩Gに第1準備面225を形成できる。

0048

図15は、図13のガイドピン214の周りに設置されたボス・ポストリーマ226の概略図である。ポストリーマ226は、中央部分228を含むことができ、中央部分は、関節窩から骨を除去するためにリーマ、ドリル又はやすりとして構成できる。特に、中央部分228は、肩甲骨S内に様々な直径を有する穴229を作るために段付きとすることができる。特に、中央部分228は、骨の中へ穴229が深くなるにしたがって肩甲骨S内へ徐々に小さい直径の穴を与えるような段付きとすることができる。中央部分228は、増強台板200の固定ポスト204Aの形状と噛み合う形状を持つことができる。

0049

図16は、図13のガイドピン214の周りに設置された周縁ポストガイド230の概略図である。ポストガイド230は、ドリル又はリーマ234を受け入れるためのソケット232A及び232B、並びにガイドピン214を受け入れるためのソケット236を含む。ソケット232A及び232Bは、台板200のポスト204A〜204Cに対応する場所において穴229に対して穴238A及び238Bを配置するように、ガイドピン214に対して位置付けられる。したがって、ポストリーマ226がガイドピン214から取り外された後、周縁ポストガイド230のソケット236を、ガイドピン214の周りで滑スリップさせ、それぞれソケット232A及び232Bを用いて穴238A及び238Bを作るためにリーマ234を使用できる。ドリル234は、穴238A及び238Bがポスト204B及び204Cの深さまでリーマ加工されるようにするために、ストッパ240を含むことができる。穴238A及び238Bは、それぞれ固定ポスト204B及び204Cの形状に噛み合うような形状を持つことができる。

0050

図17は、図13のガイドピンの経路に従う圧縮スクリュー244で設置された患者固有の傾斜リーマガイド242の概略図である。ガイドピン214を取り外して、傾斜リーマガイド242を穴229の中へ挿入できる。圧縮スクリュー244をリーマガイド242の中へ挿入して、ガイドピン214の経路に沿って肩甲骨Sの中へネジ入れて、リーマ加工のためにリーマガイド242を安定化できる。傾斜リーマガイド242は、図8A〜8Cのリーマガイド152と同様に構成できる。リーマガイド242は、少なくとも部分的に穴229を充填するための形状を持ちかつ圧縮スクリュー224を受け入れるための中央穴を含む骨ポスト246を含むことができる。ガイドポスト248は、骨ポスト246から角度αで延びることができる。角度αは、増強台板の面210Aと210Bとの間の角度と一致することができる。整列ポスト249を、ガイドポスト248を正確な向きにするためにリーマガイド242に接続できる。整列ポスト249は、204Cの形状を持つことができ、骨ポスト246はポスト204Aの形状を持つことができる。

0051

図18は、図17の傾斜リーマガイド242のガイドポスト248の周りに設置されたリーマ250の概略図である。リーマヘッド252は、ガイドポスト248を受け入れるためのソケット254を含む。シャフト256を用いて、関節窩Gに第2準備面260を形成するためにリーマヘッド252を回転できる。ガイドポスト248は、リーマ250の前進を制限するための深さストッパとして作用できる。リーマ250は、これによって準備面225及び260がそれぞれ台板200の面210A及び210Bと噛み合うように、第1準備面225に対して角度αで第2準備面260を生成する。

0052

図19は、斜め骨面302を有する増強関節窩インプラント300の斜視図である。関節窩インプラント300も、面304と、中央ポスト308と、周縁ポスト310A及び310Bとを含むことができる。斜め骨面302は、第1端において面304との間に第1厚みt1を、第2端において面304との間に第2厚みt2を形成できる。

0053

肩甲骨Sの関節窩Gは、損傷した骨を除去するために所定の角度で関節窩Gを部分的にリーマ加工することなどによって、斜め骨面302と噛み合うように準備できる。増強台板300の斜め骨面302は、次に、所定角度にリーマ加工された関節窩の面と部分的に同一平面に噛み合い、かつ関節窩Gの本来の角度の未加工面と部分的に同一平面に噛み合うことができる。又は、関節窩Gの実質的に全てを、斜め骨面302と噛み合うように所望の角度にリーマ加工できる。特に図20〜25を参照して本明細書において説明する方法、器具及びツールは、骨の除去を最小限に抑え、その後斜め骨面302が関節窩Gの準備面と同一平面にかみ合うように増強台板300を整列するようにして、肩甲骨Sへの増強台板300の埋植を容易にする。

0054

図20は、角度βでガイドピン314を設置するために肩甲骨Sの関節窩Gに係合する患者固有の関節窩ガイド312の概略図である。図示する実施例において、関節窩Gは、WalshB1関節窩、例えば狭い後部関節空間肋軟骨硬変及び骨棘又はβ角度を持つ傾斜摩耗パターンを有する関節窩として分類される。患者固有の関節窩ガイド312は、関節窩Gの面に配置される。ガイドピン314は、関節窩ガイド312を通過して関節窩Gの関節窩円蓋の中へ挿入される。関節窩ガイド312は、関節窩Gと噛み合って、ガイドピン314を角度βで整列する。角度βは、関節窩Gの病的角度である可能性がある。角度βは、リーマが骨損傷を持つ関節窩Gのハイサイドに係合できるようにするための手術プラン事前に決定できる。

0055

図21は、図20のガイドピン314を取り囲む深さストッパ316の概略図である。1つの実施例において、深さストッパ316は、深さストッパ316が固有の患者の骨欠損に基づいた深さまでリーマが関節窩Gをリーマ加工できるようにするサイズの長さを持つことができる。深さストッパ316は、ガイドピン314を受け入れるための中央孔318を含むことができる。深さストッパ316の外径は、対応するリーマのソケットを受けるためのサイズを持つことができる。

0056

図22は、深さストッパ316を取り囲んで少なくとも部分的に関節窩Gをリーマ加工するために図20のガイドピン314上を前進するリーマ320の概略図である。リーマ320は、深さストッパ316を受け入れるためのソケット322を含む標準的面リーマとすることができる。リーマ320は、ソケット322の端壁324が深さストッパ316の近位面に係合するまで前進できる。リーマ320は、関節窩Gにおいて準備面326を形成できる。関節窩Gの損傷骨を除去するために、関節窩Gのハイサイドをリーマ加工できる。

0057

図23は、ドリル又はリーマ332と共に中央ポスト穴330を形成するために図22の部分的リーマ加工関節窩Gに噛み合う患者固有のドリルガイド328の概略図である。ドリルガイド328は、部分的リーマ加工関節窩Gと噛み合うように患者固有とすることができるベース334と、リーマ332を受け入れるための形状を持ちかつ肩甲骨Sにおいて中央ポスト穴330を整列するように位置付けできるカップ336と、を含むことができる。ベース334は、ベース334が解剖学的軸線に対して傾斜して非垂直である可能性があることに配慮しながら、肩甲骨Sの解剖学的軸線に沿って中心ポスト穴330を整列するような形状を持つ。ベース334は、関節窩Gの周縁及び関節窩のリーマ加工面の一部分に一致(register)できる。ドリルガイド328は、リーマ加工を実施するために外科医がベース334を位置決めし安定できるようにするハンドルシャフト338を含むことができる。

0058

図24は、ドリル又はリーマ344と共に周縁穴342A及び342Bを形成するために図23のリーマ加工中央ポスト穴330の中へ前進する患者固有の周縁ポストリーマガイド340の概略図である。リーマガイド340は、関節窩Gに対して周縁穴348A及び348Bを整列するために中央ポスト穴330と噛み合う形状を持つことができる中央釘346を含むことができる。リーマ344は、標準リーマとすることができる。又は、ドリルを使用できる。患者固有の周縁ポストリーマガイド340は、付加的なガイドピンを関節窩Gの中へ挿入する必要なく、周縁穴342A及び342Bをリーマ加工できるようにする。

0059

図25は、斜め骨面302及び固定ポスト308、310A及び310Bが準備された関節窩Gと噛み合うように、部分的リーマ加工関節窩Gに取り付けられた、図19Aの増強台板300の概略図である。増強台板300が埋植される前に、完全増強体(図示せず)を有する患者固有の関節窩試作品を用いて関節窩Gの準備を実施できる。関節窩Gのリーマ加工を確認した後、増強台板300のポスト308、310A及び310Bをそれぞれ肩甲骨Sの穴330、342A及び342Bの中へ挿入できる。標準的インパクタを用いて、増強台板300を挿入でき、骨セメントも穴330、342A及び342Bに使用できる。1つの実施例において、増強台板300は、角度又は傾斜が関節窩Gの中線において始まる図11〜18を参照して説明する手順と異なり、関節窩の前側において始まり、角度又は傾斜は後側に対する。

0060

本明細書において説明する方法、インプラント及びツールは、これ以前のシステムより有利である。例えば、患者固有の増強リーマガイドは、最小限の骨除去で関節窩を精密にリーマ加工できるようにし、患者固有のインプラントに正確にフィットできるようにする。患者固有のガイドは、スタインマンピンなどのガイドピンを面リーマ加工のために病的関節窩の角度で配置できるようにするか、又は関節窩円蓋の主軸線に沿ってガイドピンを配置できるようにする。患者固有のガイドは、関節窩ボスのリーマ加工(例えば標準リーマを用いて)を可能にし、関節窩に第2のピンを配置する必要がないように製造できる。患者固有の増強インプラントは、B1、B2又はその他の関節窩分類(アナトミック又はリバース)などの様々なタイプの関節窩欠陥のために作ることができる。

0061

様々な記録及び例
実施例1は、相補的構成要素と噛み合うように構成された別の構成要素と噛み合う又はこれを受け入れるように構成された関節面と関節面の反対側の肩甲骨係合面とを備える本体であって、肩甲骨係合面が相互に対して角度を成す第1及び第2部分を含む、本体と、肩甲骨係合面から延びる固定特徴部と、を備える関節窩インプラントなどの内容を含むことができる又はこれを使用できる。

0062

実施例2は、実施例1の内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、多孔質金属材料から製造できる本体及び固定特徴部を任意に含むことができる。

0063

実施例3は、実施例1又は2の1つ又は任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、肩甲骨係合面の第1部分において第1厚みを有しかつ肩甲骨係合面の第2部分において第2厚みを有する側壁を含む本体を任意に含むことができ、第2厚みを第1厚みより大きくできる。

0064

実施例4は、実施例1〜3のいずれか1つ又は任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、第1部分と第2部分との間で肩甲骨係合面の中線を横切って延びる第1部分と第2部分との間のエッジを任意に含むことができる。

0065

実施例5は、実施例1〜4のいずれか1つ又はその任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、各々平面状とすることができる第1及び第2部分を任意に含むことができる。

0066

実施例6は、実施例1〜5のいずれか1つ又はその任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、約10度から約30度の範囲の角度で相互に対して角度を成すことができる第1及び第2部分を任意に含むことができる。

0067

実施例7は、実施例1〜6のいずれか1つ又はその任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、固定締結具を受け入れるための中央ボスを備える固定特徴部を任意に含むことができる。

0068

実施例8は、実施例1〜7のいずれか1つ又はその任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、複数のポストを備える固定特徴部を任意に含むことができる。

0069

実施例9は、実施例1〜8のいずれか1つ又はその任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、波形を含むことができる肩甲骨係合面を任意に含むことができる。

0070

実施例10は、肩関節形成術において肩甲骨台板を埋植する方法などの内容を含むか又は使用できる。方法は、案内器具を用いて肩甲骨の関節窩の中へガイドピンを挿入することと、ガイドピンを用いて平面状の骨面を形成するために肩甲骨の第1部分を準備することと、ガイドピンに近接して配置された関節窩の中に第1穴を形成することと、第1穴からオフセットして関節窩の中に第2穴を形成することと、第1穴及び第2穴の中へ増強リーマガイドを挿入することと、増強リーマガイドを用いて平面状の骨面に対して角度を成す骨面を形成するために関節窩の第2部分を準備することと、を含む。

0071

実施例11は、実施例10の内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、第1部分を準備するときに関節窩の第1穴をリーマ加工するためにリーマをガイドピンに被せて位置付けることによって関節窩の中に第1穴を形成することと、リーマを取り外した後にガイドピンに被せてドリルを位置付けして第2穴を穿孔することによって関節窩の中に第2穴を形成することと、を任意に含むことができる。

0072

実施例12は、実施例10又は11又はその任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、関節窩の第1部分を準備した後に第1穴をリーマ加工するためにガイドピンに被せてボス・ポストリーマを位置付けすることによって関節窩の中に第1穴を形成することと、リーマを取り外した後にガイドピンに被せてドリルガイドを位置付けして第2穴を穿孔することによって関節窩の中に第2穴を形成することと、を任意に含むことができる。

0073

実施例13は、実施例10〜12のいずれか1つ又はその任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、関節窩と噛み合うために患者固有とすることができる案内器具を任意に含むことができる。

0074

実施例14は、実施例10〜13のいずれか1つ又はその任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、関節窩の円蓋の主軸線に対してほぼ平行にガイドピンを位置付ける案内器具を任意に含むことができ、平面状の骨面は主軸線に対してほぼ垂直であり、傾斜骨面は約10度〜約30度の範囲の角度で平面状骨面に対して角度を成す。

0075

実施例15は、実施例10〜14のいずれか1つ又はその任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、関節窩の表面積の約50パーセントまで少なくなくとも部分的に関節窩をリーマ加工することによって平面状骨面を形成するために関節窩の第1部分を準備することを任意に含むことができる。

0076

実施例16は、実施例10〜15のいずれか1つ又はその任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、リーマのリーマヘッド及びシャフトのノッチの中へ増強リーマガイドのポストを挿入することによって、平面的骨面を形成するために関節窩の第1部分を準備することを任意に含む。

0077

実施例17は、実施例10〜16のいずれか1つ又はその任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、関節窩をリーマ加工できる深さを制限するためにガイドピンに被せて深さストッパを配置することを任意に含むことができる。

0078

実施例18は、肩関節形成術のためのリーマガイドなどの内容を含むか又はこれを使用できる。リーマガイドは、第1面と第2面とを有するベースと、第1面からほぼ垂直に延びる骨釘と、骨釘から離間して第1面から延びる整列釘と、骨釘に対して斜角を成すことができる骨釘の反対に第2面から延びるガイド釘と、を備えることができる。

0079

実施例19は、実施例18の内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、骨釘の中へ延びる開口を含むガイド釘を任意に含むことができる。

0080

実施例20は、実施例18又は19又はその任意の組合せの内容を含むか又は任意にこれと組み合わせて、第1面に対して角度を成すことができる第2面を任意に含むことができる。

0081

これらの非限定的実施例の各々は、自立するか、又は他の実施例の1つ又はそれ以上と様々な並び替え又は組合せで組み合わせることができる。

0082

上述の説明は、添付図面の参照を含み、図面は「発明を実施するための形態」の一部を形成する。図面は、例示として、本発明を実施できる具体的実施形態を示す。これらの実施形態は、本明細書において「実施例」とも呼ぶ。このような実施例は、図示又は説明する要素以外の要素を含むことができる。但し、発明者は、図示又は説明する要素のみが提供される実施例も想定する。更に、発明者は、特定の実施例(又はその1つ又はそれ以上の形態)に関しても又は本明細書において図示又は説明する他の実施例(又はその1つ又はそれ以上の形態)に関しても、図示又は説明する要素(又はその1つ又はそれ以上の形態)の任意の組合せ又は並び替えを用いる実施例も想定する。

0083

本明細書と参照により組み込まれる文献との間に矛盾する使用がある場合、本明細書における使用が支配する。

0084

本明細書において、「単数詞(a又はan)」が使用される場合、特許文献において一般的であるように、他の例又は「少なくとも1つ(at least one)」又は「1つ又はそれ以上(one or more)」の使用とは関係なく、1つ又は複数を含む。本明細書において、「又は(or)」は、非排他的であり、特に指示しない限り、「A又はB」は「BではなくA」、「AではなくB」及び「A及びB」を含む。本明細書において、「〜を含む(including)」及び「ここで(wherein)」は、それぞれの用語 ”comprising” 及び ”wherein” の平易な英語と同等に使用する。また、以下の請求項において、用語「〜を含む(including 及びcomprising)」は、無制限である。即ち、「〜を含む」の前に列記するもの以外の要素を含むシステム、装置、物品組成製法又は工程もその請求項の範囲に属するものと見なされる。更に、以下の請求項において、「第1」、「第2」及び「第3」などは、単にラベルとしてとして使用しており、その対象物に対する数値要件課すものではない。

0085

上述の説明は、限定的ではなく例示的であることを意図する。例えば、上述の実施例(又はその1つ又はそれ以上の形態)は、相互に組み合わせて使用できる。当業者は、上述の説明を精査すれば他の実施形態も使用できる。要約書は、読み手が速やかに技術的開示の性質を理解できるようにするために連邦規則集37巻§1.72(b)に準拠して提示する。要約書は、これが請求項の範囲又は意味を解釈又は限定するために使用されないと言う了解のもとに提出する。また、上記の「発明を実施するための形態」において、様々な特徴は、開示を簡素化するためにグループ化される場合がある。これは、請求されず開示される特徴が請求項にとって必須であることを意図するものとして解釈されるものではない。むしろ、発明内容は、特定の開示される実施形態の全てに満たない特徴である可能性がある。従って、以下の請求項は、実施例又は実施形態として「発明を実施するための形態」に援用され、各請求項は、それ自体が個別の実施形態として自立し、このような実施形態は、様々な組合せ又は並び替えで相互に組合せできると想定される。本発明の範囲は、請求項が権利を有する同等物全範囲と共に、請求項を参照して規定すべきである。

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