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技術 フライヤー

出願人 株式会社ハーマン
発明者 横山敬仁安田明彦
出願日 2018年9月14日 (2年3ヶ月経過) 出願番号 2018-172363
公開日 2020年3月26日 (8ヶ月経過) 公開番号 2020-043894
状態 未査定
技術分野 フライパン、フライヤー
主要キーワード 連絡筒 配設態様 底部上面 ガス式 油槽内 調理用油 揚げカス 燃焼排ガス流
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2020年3月26日)のものです。
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図面 (6)

課題

熱効率が高く、かつ、揚げカス高温調理油によって不必要に加熱されることによる調理油の劣化を抑制することが可能なフライヤーを提供する。

解決手段

調理油10を収容する油槽20と、燃料燃焼させるバーナ2と、内部でバーナを燃焼させて燃焼炎13を生じさせる燃焼筒3と、調理油に浸漬するように配設され、燃焼筒での燃焼により生じる燃焼排ガス通流させる浸管Pと、浸管から排出される燃焼排ガスを機器外部に排出する排気筒6とを備え、バーナが、油槽の下側で、かつ、平面視における油槽の投影領域R内に位置するように配設され、燃焼筒が、油槽の底部を貫通し、燃焼筒で生じた燃焼排ガスが浸管内に流入する態様で浸管に接続されており、油槽の底部を貫通する領域における燃焼筒と燃焼炎との間に、隔壁が配設されているとともに、浸管Pの下端部Paと油槽20の底部上面20aとの離間距離L1を、20mm以上とする。

概要

背景

揚げ物調理に用いられるフライヤーには、大きく分けて電力を用いて調理油を加熱する電気式のフライヤーと、燃料ガス燃焼熱により調理油を加熱するガス式のフライヤーがある。

そして、本発明が関連するガス式のフライヤーとして、特許文献1には、油槽内の略中央で調理用油に浸漬するように配設した浸管と、浸管の燃焼ガス入り口側に配設した燃焼室と、浸管の燃焼ガス出口側に配設した煙道とを備えたガス式フライヤーであって、浸管の燃焼ガス入り口側の内壁に直接燃焼ガスが当たらないように配設した断熱性を有するスリーブと、浸管の内部に配設した断熱性を有する螺旋状の混合器とを備えたガス式フライヤーが開示されている。

そして、この特許文献1のガス式フライヤーによれば、浸管内の温度ムラを抑制して、調理用油を均一に加熱することが可能になり、従来よりも低温で加熱部の熱を調理油に伝えることができることから、調理用油の劣化を抑えることができるとされている。

概要

熱効率が高く、かつ、揚げカス高温の調理油によって不必要に加熱されることによる調理油の劣化を抑制することが可能なフライヤーを提供する。調理油10を収容する油槽20と、燃料燃焼させるバーナ2と、内部でバーナを燃焼させて燃焼炎13を生じさせる燃焼筒3と、調理油に浸漬するように配設され、燃焼筒での燃焼により生じる燃焼排ガス通流させる浸管Pと、浸管から排出される燃焼排ガスを機器外部に排出する排気筒6とを備え、バーナが、油槽の下側で、かつ、平面視における油槽の投影領域R内に位置するように配設され、燃焼筒が、油槽の底部を貫通し、燃焼筒で生じた燃焼排ガスが浸管内に流入する態様で浸管に接続されており、油槽の底部を貫通する領域における燃焼筒と燃焼炎との間に、隔壁が配設されているとともに、浸管Pの下端部Paと油槽20の底部上面20aとの離間距離L1を、20mm以上とする。

目的

本発明は、上記の課題を解決するものであり、熱効率が高く、かつ、調理物から落下した揚げカスが高温の調理油によって不必要に加熱されることによる調理油の劣化を抑制することが可能なフライヤーを提供する

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

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請求項1

調理油を収容する油槽と、燃料燃焼させるバーナと、内部で前記バーナを燃焼させることで、燃焼炎が内部に形成される燃焼筒と、前記油槽に収容された調理油に浸漬するように配設され、前記燃焼炎を形成することで生じた燃焼排ガス通流させる浸管と、前記浸管から排出される前記燃焼排ガスを機器外部に排出する排気筒と、を備え、前記バーナが、前記油槽の下側で、かつ、平面視における前記油槽の投影領域内に位置するように配設され、前記燃焼筒が、前記油槽の底部を貫通するとともに、前記燃焼筒で生じた前記燃焼排ガスが前記浸管内に流入するように前記浸管に接続されているとともに、前記燃焼筒の、前記油槽の底部を貫通する領域における、前記燃焼炎と前記燃焼筒との間に、断熱材からなる隔壁が配設されており、かつ、前記浸管の下端部と前記油槽の底部上面との間の垂直方向の距離である離間距離が、20mm以上であることを特徴とするフライヤー

請求項2

前記浸管を複数備えているとともに、複数の前記浸管を接続する連絡浸管を備えており、前記連絡浸管が、前記調理油に浸漬するように配設されていることを特徴とする請求項1記載のフライヤー。

請求項3

複数の前記浸管のうちの一の浸管である第1浸管の一端と他端の間の、下面側の領域に前記燃焼筒が接続され、前記第1浸管の一端および他端のそれぞれは、前記第1浸管とは異なる他の浸管と、前記連絡浸管を介して接続されていることを特徴とする請求項2記載のフライヤー。

請求項4

前記油槽の外側に、前記浸管から排出される前記燃焼排ガスを前記排気筒に導く排気連絡筒を備えていることを特徴とする請求項2または3記載のフライヤー。

請求項5

前記浸管および前記連絡浸管の内面上部に、断熱材が配設されていることを特徴とする請求項2〜4のいずれかに記載のフライヤー。

技術分野

0001

本発明は、揚げ物調理を行うためのフライヤーに関し、詳しくは、油槽内調理油を加熱するための加熱用浸管を備えたガス式のフライヤーに関する。

背景技術

0002

揚げ物調理に用いられるフライヤーには、大きく分けて電力を用いて調理油を加熱する電気式のフライヤーと、燃料ガス燃焼熱により調理油を加熱するガス式のフライヤーがある。

0003

そして、本発明が関連するガス式のフライヤーとして、特許文献1には、油槽内の略中央で調理用油に浸漬するように配設した浸管と、浸管の燃焼ガス入り口側に配設した燃焼室と、浸管の燃焼ガス出口側に配設した煙道とを備えたガス式フライヤーであって、浸管の燃焼ガス入り口側の内壁に直接燃焼ガスが当たらないように配設した断熱性を有するスリーブと、浸管の内部に配設した断熱性を有する螺旋状の混合器とを備えたガス式フライヤーが開示されている。

0004

そして、この特許文献1のガス式フライヤーによれば、浸管内の温度ムラを抑制して、調理用油を均一に加熱することが可能になり、従来よりも低温で加熱部の熱を調理油に伝えることができることから、調理用油の劣化を抑えることができるとされている。

先行技術

0005

特開2002−360448号公報

発明が解決しようとする課題

0006

しかしながら、特許文献1のガス式フライヤーでは、ガスバーナが炎を形成する燃焼室が、油槽の下方ではあるが油槽の真下ではなく、油槽の真下から側方にずらして設けられているため(特許文献1、図2参照)、ガスバーナが炎を形成することによって燃焼室から輻射される熱を、油槽内の調理油の加熱に十分に利用することができず、熱効率の点で改善の余地があるのが実情である。

0007

本発明は、上記の課題を解決するものであり、熱効率が高く、かつ、調理物から落下した揚げカス高温の調理油によって不必要に加熱されることによる調理油の劣化を抑制することが可能なフライヤーを提供することを目的とする。

課題を解決するための手段

0008

上記の目的を達成するために、本発明のフライヤーは、
調理油を収容する油槽と、
燃料燃焼させるバーナと、
内部で前記バーナを燃焼させることで、燃焼炎が内部に形成される燃焼筒と、
前記油槽に収容された調理油に浸漬するように配設され、前記燃焼炎を形成することで生じた燃焼排ガス通流させる浸管と、
前記浸管から排出される前記燃焼排ガスを機器外部に排出する排気筒と、
を備え、
前記バーナが、前記油槽の下側で、かつ、平面視における前記油槽の投影領域内に位置するように配設され、
前記燃焼筒が、前記油槽の底部を貫通するとともに、前記燃焼筒で生じた前記燃焼排ガスが前記浸管内に流入するように前記浸管に接続されているとともに、
前記燃焼筒の、前記油槽の底部を貫通する領域における、前記燃焼炎と前記燃焼筒との間に、断熱材からなる隔壁が配設されており、かつ、
前記浸管の下端部と前記油槽の底部上面との間の垂直方向の距離である離間距離が20mm以上であること
を特徴としている。

0009

本発明のフライヤーにおいては、
前記浸管を複数備えているとともに、
複数の前記浸管を接続する連絡浸管を備えており、
前記連絡浸管が、前記調理油に浸漬するように配設されていること
が好ましい

0010

また、複数の前記浸管のうちの一の浸管である第1浸管の一端と他端の間の、下面側の領域に前記燃焼筒が接続され、
前記第1浸管の一端および他端のそれぞれは、前記第1浸管とは異なる他の浸管と、前記連絡浸管を介して接続されていること
が好ましい。

0011

前記油槽の外側に、前記浸管から排出される前記燃焼排ガスを前記排気筒に導く排気連絡筒を備えていることが好ましい。

0012

また、前記浸管および前記連絡浸管の内面上部に、断熱材が配設されていることが好ましい。

発明の効果

0013

本発明のフライヤーは、上述のように構成されており、バーナが、油槽の下側で、かつ、平面視における油槽の投影領域内に位置するように配設され、かつ、燃焼筒が、油槽の底部を貫通するとともに、燃焼筒で生じた燃焼排ガスが油槽に収容された調理油に浸漬するように配設された浸管内に流入する態様で浸管に接続されていることから、熱効率を向上させることができる。

0014

また、燃焼筒の、油槽の底部を貫通する領域における燃焼炎と燃焼筒との間に、断熱材からなる隔壁が配設されていることから、浸管より下方の調理油が燃焼筒からの熱によって加熱されることが抑制され、浸管より下方の調理油が、浸管からの熱による対流によって加熱されることを抑制することができる。

0015

さらに、浸管の下端部と油槽の底部上面との間の垂直方向の距離である離間距離が、20mm以上とされている。このように、浸管の下端部と油槽の底部上面との間の距離として、所定の距離が確保されることにより、調理物から落下し、底部上面に堆積した揚げカスが、浸管からの熱によって加熱されることが抑制される。

0016

その結果、高温の調理油が、調理物から落下した揚げカスと接触することが抑制される(揚げカスが高温の調理油によって不必要に加熱されることがなくなる)ことにになり、調理油の劣化が抑制される。

0017

したがって、本発明によれば、熱効率が高く、調理油の劣化を抑制することが可能なフライヤーを提供することができるようになる。

0018

なお、本発明において、調理油の劣化を抑制する見地からは、通常、浸管の下端部と油槽の底部上面との間の垂直方向の距離である離間距離を20mm以上とすることが好ましく、50mm以上とすることがさらに好ましい。

0019

一方、離間距離を大きくとりすぎることは、油槽が大きくなって機器の大型化を招いたり、調理油の使用量が増加したりするため、通常は80mm以下とすることが望ましい。
したがって、本発明においては、上述の離間距離は、通常、20mm〜80mmの範囲とすることが好ましい。

0020

また、浸管を複数備えるとともに、複数の浸管を接続する連絡浸管を備え、 連絡浸管が、調理油に浸漬するように配設された構成とした場合、複数の浸管から調理油に熱を伝えることで、浸管から調理油への熱伝達係数を高めることが可能になるとともに、熱効率を向上させることが可能になる。

0021

また、複数の浸管のうちの一の浸管である第1浸管の一端と他端の間の下面側の領域に燃焼筒が接続され、第1浸管の一端および他端のそれぞれが、第1浸管とは異なる他の浸管と、連絡浸管を介して接続された構成とした場合、燃焼筒と排気筒との間の圧力損失を低減することが可能になり、浸管の総長さを長くして、熱効率をさらに向上させることができる。

0022

油槽の外側に、浸管から排出される燃焼排ガスを排気筒に導く排気連絡筒を備えた構成とした場合、浸管における燃焼排ガスの流出部が排気筒と離れて位置する場合に、浸管からの燃焼排ガスを容易に排気筒に導くことができるので、浸管の数が偶数であるか奇数であるかに関わらず本発明のフライヤーを構成することが可能になり、有意義である。

0023

また、浸管および連絡浸管の内面上部に、断熱材が配設された構成とした場合、調理物から落下した揚げカスが、浸管や連絡浸管の外部上面に落下し堆積しても、浸管や連絡浸管内を通流する高温の燃焼排ガスによって揚げカスが加熱されることが抑制されるので、揚げカスが高温の調理油によって不必要に加熱されることによる調理油の劣化をさらに効率よく抑制することが可能なフライヤーを提供することができる。

図面の簡単な説明

0024

本発明の実施形態にかかるフライヤーの斜視図である。
本発明の実施形態にかかるフライヤーの要部構成を示す正面図である。
図2におけるIII-III線断面図に燃焼筒、バーナなどを付加的に記載した、フライヤーの要部構成を説明するための図である。
本発明の実施形態にかかるフライヤーの要部構成を示す平面図である。
本発明の別実施形態にかかるフライヤーの要部構成を示す平面図である。

実施例

0025

以下、本発明の実施形態を示して、その特徴とするところを詳しく説明する。

0026

図1図4に示すように、本実施形態にかかるフライヤーFは、調理油10を収容する油槽20と、燃料を燃焼させる、加熱源としてのバーナ2(図3)と、内部でバーナ2を燃焼させて燃焼炎13(図3)を生じさせる燃焼筒3(図3)とを備えている。

0027

さらに、本実施形態にかかるフライヤーFは、油槽20に収容された調理油10に浸漬するように配設された浸管Pを備えている。

0028

浸管Pは、燃焼筒3内で燃焼炎13を形成することで生じる燃焼排ガスを通流させる管であり、調理油10はこの浸管Pの表面と接触することにより加熱される。

0029

本実施形態にかかるフライヤーFは、浸管Pとして、第1浸管P1、第2浸管P2、第3浸管P3の複数の(3つの)浸管を備えている。なお、浸管Pの詳しい構成については後述する。

0030

そして、本実施形態にかかるフライヤーFにおいては、燃焼筒3内で燃焼炎13(図3)を形成することで生じる燃焼排ガスが、第1浸管P1に流入するように構成されている。

0031

本実施形態にかかるフライヤーFは、さらに浸管Pから排出される燃焼排ガスを機器(すなわち、フライヤーF)の外部に排出する排気筒6を備えている。

0032

以下、本実施形態にかかるフライヤーFの構成についてさらに詳しく説明する。

0033

本実施形態にかかるフライヤーFにおいて、バーナ2は、油槽20の下側で、かつ、平面視における油槽20の投影領域R内に位置するように配設されている(図4参照)。

0034

また、図3に示すように、燃焼筒3が、油槽20の底部(底壁)を貫通するとともに、燃焼筒3で生じた燃焼排ガスが浸管P内に流入する態様で浸管Pに接続されている。

0035

具体的には、本実施形態にかかるフライヤーFは、上述のように、浸管Pとして、第1浸管P1、第2浸管P2、第3浸管P3の3つの浸管を備えている。

0036

そして、燃焼筒3は、第1浸管P1の一端と他端の間の(すなわち、第1浸管P1の長手方向の略中央の)、下面側の領域に接続されており、燃焼筒3で燃料を燃焼させることにより生じた燃焼排ガスが、燃焼筒3から第1浸管P1の略中央に流入するように構成されている。

0037

さらに、本実施形態にかかるフライヤーFは、第1浸管P1、第2浸管P2、第3浸管P3の3つの浸管を接続するための第1連絡浸管P1・2および第2連絡浸管P1・3を備えている。

0038

すなわち、本実施形態にかかるフライヤーFは、
(a)第1浸管P1と第2浸管P2とを接続する第1連絡浸管P1・2と、
(b)第1浸管P1と第3浸管P3とを接続する第2連絡浸管P1・3と
を備えている。

0039

そして、第1連絡浸管P1・2および第2連絡浸管P1・3は、第1浸管P1、第2浸管P2、第3浸管P3の各浸管とともに、油槽20内の調理油10に浸漬するように配設されている。

0040

なお、第2連絡浸管P1・3は、本来、図3には表れない(すなわち、第2連絡浸管P1・3は、図3に示されている領域よりも手前側の領域に存在している)が、本実施形態における各浸管の配設態様の理解を容易にするため、図3において、第2連絡浸管P1・3を一点鎖線にて示している。

0041

さらに、本実施形態にかかるフライヤーFにおいては、燃焼筒3の、油槽20の底部を貫通する領域における燃焼炎13と燃焼筒3との間には、断熱材からなる隔壁7が配設されている。

0042

また、浸管Pの下端部Paと油槽20の底面(底部上面)20a(図3)との間の垂直方向の距離である離間距離L1が、所定の距離以上となるように構成されている。具体的には、離間距離L1が50mmとなるように構成されている。

0043

なお、本発明において、調理油10の劣化を抑制する効果を確実に得るためには、通常、離間距離L1を20mm以上とすることが好ましく、50mm以上とすることがさらに好ましい。

0044

一方、離間距離L1を大きくとりすぎると、油槽20が大きくなって機器の大型化を招いたり、調理油10の使用量が増加したりするため、好ましくない。
したがって、本発明においては、上述の離間距離L1は、通常、20mm以上80mm以下の範囲とすることが好ましい。

0045

本実施形態のフライヤーFにおいて、浸管Pの上端部Pbと油槽20内の調理油10の上面10a(図3)との間の距離L2も、50mm程度になるように構成されている。ただし、この浸管Pの上端部Pbと油槽20内の調理油10の上面10aとの間の距離L2は、揚げ物の量や、食材などを考慮して、任意に定めることが可能である。

0046

また、本実施形態のフライヤーFにおいては、浸管Pから排出される燃焼排ガスを排気筒6に導く排気連絡筒16が、油槽20の外側に設けられている(図4参照)。

0047

具体的には、第3浸管P3から排出される燃焼排ガスが第3浸管P3の延長部である第3浸管延長部P3aを経て、排気連絡筒16に流入するように構成されている。

0048

また、本実施形態のフライヤーFにおいては、第1浸管P1、第2浸管P2、第3浸管P3、第1連絡浸管P1・2および第2連絡浸管P1・3の内周面の上部に、断熱材(上部断熱部材)17が配設されている(図2図3参照)。

0049

なお、第2連絡浸管P1・3に配設された上部断熱部材17は、図3に表れない位置に存在するが、第2連絡浸管P1・3が備える上部断熱部材17の側面視の位置を理解しやすくするため、参考として、第2連絡浸管P1・3を図3に示している。

0050

本実施形態のフライヤーFは、上述のように構成されており、図4に示すように、バーナ2が、油槽20の下側で、かつ、平面視における油槽20の投影領域R(図4)内に位置するように配設されているとともに、図3に示すように、燃焼筒3が油槽20の底部を貫通して浸管Pと接続されているので、高い熱効率を実現することができる。

0051

また、燃焼筒3の、油槽20の底部を貫通する領域における燃焼炎13と燃焼筒3との間に、断熱材からなる隔壁7が配設されていることから、浸管Pより下方の調理油10が燃焼筒3からの熱によって加熱されることが抑制され、浸管Pより下方の調理油10が、浸管Pからの熱による対流によって加熱されることが抑制される。

0052

さらに、浸管Pの下端部Paと油槽20の底部上面1aとの間の離間距離L1が所定の値以上(本実施形態では50mm)とされていることから、調理物から落下し、底部上面1aに堆積した揚げカスと、浸管Pの下端部Paとの間の距離が確保される。

0053

その結果、調理物から落下した揚げカスが高温の調理油10によって不必要に加熱されることによる調理油10の劣化を抑制することができる。

0054

したがって、本発明によれば、熱効率が高く、調理油10の劣化を抑制することが可能なフライヤーを提供することができる。

0055

また、本実施形態にかかるフライヤーFは、上述のように、浸管Pが、第1浸管P1、第2浸管P2、および、第3浸管P3の複数の浸管を備えているので、浸管Pから調理油10への熱伝達係数を高めることができる。

0056

また、上述のように、第1浸管P1、第2浸管P2、および、第3浸管P3を接続する第1連絡浸管P1・2および第2連絡浸管P1・3を備えており、これらの第1連絡浸管P1・2および第2連絡浸管P1・3も、調理油10に浸漬するように構成されているので、この点でも、浸管Pから調理油10への熱伝達係数を高めることが可能で、より熱効率の高いフライヤーを実現することができる。

0057

また、上述のように、第1浸管P1の両端と、第1浸管P1とは異なる他の浸管(第2浸管P2および第3浸管P3)とが、連絡浸管(第1連絡浸管P1・2および第2連絡浸管P1・3)を介して接続されているので、燃焼筒3と排気筒6との間の圧力損失を低減することが可能になる。その結果、浸管の総長さを長くすることが可能になり、一層熱効率を向上させることができる。

0058

また、上述のように、本実施形態のフライヤーFにおいては、浸管Pから排出される燃焼排ガスを排気筒6に導く排気連絡筒16が、油槽20の外側に設けられているので(図4参照)、浸管Pにおける燃焼排ガス流出部(図4)では、第3浸管P3の延長部P3aが排気筒6と離れて位置する場合にも、浸管P(第3浸管P3)からの燃焼排ガスを容易、かつ、確実に排気筒6に導くことが可能になる。その結果、浸管Pの数が偶数であるのか浸管の数が奇数であるのかに関わらず本発明のフライヤーを構成することができる。

0059

また、上述のように、浸管P(第1浸管P1、第2浸管P2、および、第3浸管P3)、第1連絡浸管P1・2、および、第2連絡浸管P1・3の内面上部に、断熱材(上部断熱部材)17を配設するようにしているので、調理物から落下した揚げカスが浸管P(第1浸管P1、第2浸管P2、および、第3浸管P3)や第1連絡浸管P1・2、および、第2連絡浸管P1・3の外部上面に落下し堆積しても、揚げカスが浸管P(第1浸管P1、第2浸管P2、および、第3浸管P3)や第1連絡浸管P1・2、および、第2連絡浸管P1・3内を通流する高温の燃焼排ガスによって加熱されることが抑制されるため、揚げカスが高温の調理油10によって不必要に加熱されることによる調理油10の劣化をさらに効果的に抑制することが可能なフライヤーを実現することができる。
<別実施形態>

0060

図5は、本発明の別実施形態にかかるフライヤーFの要部構成を示す平面図である。

0061

上記実施形態では、浸管Pが、第1浸管P1、第2浸管P2、および、第3浸管P3の3つの浸管と、第1連絡浸管P1・2、第2連絡浸管P1・3の2つの連絡浸管を備えている場合について説明したが、この別実施形態にかかるフライヤーにおいては、浸管Pが、第1浸管P1、第2浸管P2、第3浸管P3、第4浸管P4の4つの浸管と、第1連絡浸管P1・2、第2連絡浸管P1・3、第3連絡浸管P3・4の3つの連絡浸管を備えた構成とされている。

0062

この別実施形態にかかるフライヤーFのように、偶数(4つ)の浸管と、浸管の数よりも一つ少ない数(3つ)の連絡浸管を組み合わせることにより(図5参照)、上記実施形態の場合には必要とした、第3浸管P3の延長部である第3浸管延長部P3a(図4参照)に相当するような、浸管の延長部を必要とせずに、第2浸管P2の端部と、第4浸管P4の端部が、直接に排気筒6に接続された簡潔な構造のフライヤーを実現することができる。

0063

ただし、本発明において、浸管や、連絡浸管の数に特別の制約はなく、種々の構成とすることが可能である。

0064

本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の範囲内において種々の変形を加えることが可能である。

0065

2バーナ
3燃焼筒
6排気筒
6a排気孔
7隔壁
10調理油
10a 調理油の上面
13燃焼炎
16排気連絡筒
17断熱材(上部断熱部材)
20油槽
20a 油槽の底部上面
L1浸管の下端部と油槽の底部上面との間の離間距離
L2 浸管の上端部と油槽内の調理油の上面との間の距離
P 浸管
Pa 浸管の下端部
Pb 浸管の上端部
P1 第1浸管
P2 第2浸管
P3 第3浸管
P1・2 第1連絡浸管
P1・3 第2連絡浸管
P3・4 第3連絡浸管
P3a 第3浸管延長部
R 平面視における油槽の投影領域

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