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技術 潤滑剤用途のための混合リン含有酸エステル

出願人 ザルブリゾルコーポレイション
発明者 ウィリアムディー.アブラハムンガエイチ.グエンポールイー.アダムスカートエフ.ウォレンバーグ
出願日 2019年11月26日 (1年1ヶ月経過) 出願番号 2019-213463
公開日 2020年2月13日 (10ヶ月経過) 公開番号 2020-023725
状態 未査定
技術分野 潤滑剤
主要キーワード 採掘装置 V曲線 窒素表面 本開示技術 高温グリース 摩擦制御 摩擦低下 農業用トラクター
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課題

潤滑剤組成物を提供すること

解決手段

潤滑粘度の油、ならびにモノマー亜リン酸またはそのエステルと、1,4または1,5または1,6の関係で2つのヒドロキシ基を有する第1のアルキレンジオール、および置換1,3−プロピレンジオールである第2のアルキル置換されたジオールとの亜リン酸エステル反応生成物の潤滑剤組成物は、良好な摩耗および摩擦性能を示す。本開示技術は、オリゴマーまたはポリマー材料であってよいホスファイト、およびドライブラインおよび他の用途のための潤滑剤を含む潤滑剤配合物におけるそれらの使用に関する。

概要

背景

様々な種類のリン含有酸エステル(phosphorus ester)は、潤滑剤添加剤としてのそ
れらの使用について周知である。例えば、米国特許出願公開第2013/0079264
号(Tiptonら、2013年3月28日)は、モノマーリン含有酸(monomeric phosphoru
s acid)またはそのエステルジオール縮合生成物を含むポリマーリン含有酸エス
ルであって、ジオールの2つのヒドロキシ基が4〜約100個の炭素原子の鎖によって分
離されているポリマーリン含有酸エステルを開示している。ヒドロキシ基を分離する2ま
たは3個の原子を有する適度に少量のジオール材料を用いることができるが、ただし、そ
れが、ポリマーの形成を実質的に妨げないことを条件とする。例は、1,6−ヘキサン
オール、1,4−ブタンジオールジエチレングリコールまたはトリエチレングリコール
と比較されている。ポリマーリン含有酸エステルは、少なくとも3つのリン含有モノマー
単位を含有する。

米国特許第6,730,640号(Sowerbyら、2004年5月4日)は、連続式可変
トランスミッション潤滑化する方法を開示している。その潤滑剤は、潤滑粘度の油(oi
l of lubricating viscosity)およびヒドロカルビルリン酸亜鉛であってよい油溶性
亜鉛塩を含む流体組成物である。ヒドロカルビルリン酸亜鉛は、リン含有酸(phosphorus
acid)またはその無水物をアルコールと反応させ、続いて亜鉛塩基で中和することによ
って調製することができる。アルコールは、一価アルコール、あるいは、多価アルコール
、例えばアルキレンポリオール、例えばジエチレングリコール、トリエチレングリコール
およびテトラエチレングリコールを含むエチレングリコールジプロピレングリコール
トリプロピレングリコールおよびテトラプロピレングリコールを含むプロピレングリコー
ル;グリセロールなどであってよい。他の摩擦調整剤およびリン含有酸化防止剤などの追
加の添加剤が存在していてもよい。

米国特許第4,557,845号(Horodyskyら、1985年12月10日)は、2−
ヒドロキシアルキルアルキルアミンまたは特定の高次オキシルメンバーと、ジヒドロ
ルビホスファイトの間の反応生成物が潤滑剤および液体燃料と混合される場合の内燃機
関用の摩擦低下剤および燃料低減添加剤としての、当該反応生成物を開示している。その
反応生成物の中には




(式中、RはC6〜C30ヒドロカルビル基である)
などの化合物がある。

米国特許第5,773,392号(Romanelliら、1998年6月30日)は、油不溶
性リン含有酸(phosphorus-containing acid)とアルコールの油溶性錯体を開示してい
る。ある特定の例では、亜リン酸を、オクチチオエタノールおよびチオビスエタノール
と反応させる。この錯体は有用な耐摩耗添加剤である。

米国特許第3,228,998号(Fierceら、1966年1月11日)は、機能性流体
として有用であり得る液体ポリリン酸エステルを開示している。このエステルの一般式




である。

米国特許第3,328,360号(Rozanskiら、1967年6月27日)は、二反応性
材料とP4S10の混合物を反応させることによるリン含有ポリマーを開示している。適
切な二反応性材料には、例えば1,10−デカンジオールが含まれる。ホスホマー(ph
osphomer)の誘導体は一般に潤滑剤添加剤として有用である。

米国特許第5,544,744号(Blochら、1995年8月22日)は、潤滑化油に
使用するための耐摩耗および酸化防止用添加剤を開示している。その添加剤は、リン酸
テル化剤(phosphating agent)とチオアルコールの反応生成物である。アルコールは
、A−OHまたはOH−B−OHで表すことができる。

米国特許第4,549,976号(Horodyskyら、1985年10月29日)は、オキ
ハロゲン化リンビシナルジオール反応生成物を含有する潤滑剤および液体燃料組成物
開示している。例は、1,2−混合ペンタデカンジオール−オクタデカンジオールのリン
酸エステルを示している。

GB1146379(Melle-Bezons、1969年3月26日)は、酸化防止剤として、
イソプロピリデンビス[4−(ノニルフェニルデシル−ホスファイト)−シクロヘキ
シル]を使用するトランスミッション流体を開示している。

米国特許第4,298,481号(Clarke、1981年11月3日)は、耐荷重性成分
を含有する高温グリース組成物を開示している。有用な耐荷重性添加剤には、構造




(式中、R3およびR5は、ポリアルキレングリコールアルキリデンビスフェノール
水素化アルキリデンビスフェノール、または2個の末端水素が除かれている環ハロゲン化
アルキリデンビスフェノールであり、nは1〜18の範囲の整数である)
のものを含むポリホスフェートが含まれる。

米国特許第4,704,218号(Horodyskyら、1987年11月3日)は、潤滑化
油、グリースおよび燃料における効果的な摩擦減少性耐摩耗添加剤としての、その鎖中に
少なくとも10個の炭素原子および1個または複数の硫黄原子を含有する長鎖ビシナル
オールと、各ヒドロカルビル基中に1〜6個の炭素原子を含有するジヒドロカルビル水素
ホスフェートとの反応生成物を開示している。

米国特許第6,103,673号(Sumiejskiら、2000年8月15日)は、少なく
とも0.1重量パーセントの少なくとも1つのリン化合物を含む連続可変トランスミッ
ションのための、摩擦調整剤を含有する組成物を開示している。そのリン化合物は、式(
R1X)(R2X)P(X)nXmR3(式中、R1、R2およびR3は水素またはヒド
カルビル基である)のリン含有酸またはそのエステルであってよい。R1およびR2基
は、市販のアルコール(その例は一価アルコールである)から誘導されるヒドロカルビル
基の混合物を含むことができる。

ドライブライントランスミッション、特にオートマチックトランスミッション流体(A
TF)は、現代のオートマチックトランスミッション(様々な種類の連続可変式トランス
ミッションを含む)の多くのかつしばしば相反する、潤滑化および動力伝達要件を満たす
ための、高度に挑戦的な技術的問題点および解決策を提示している。多くの添加剤成分
、通常ATF中に含まれており、潤滑性分散性摩擦制御性(クラッチのため)、耐摩
耐久性(例えば、歯車摩耗)およびポンプ耐久性、燃料経済性、耐シャダー性能、耐食
および酸化防止性能のような性能特性を提供している。
ジアルキル(例えば、ジブチル)ホスファイト(ジアルキル水素ホスファイトと称され
ることがある)などの低分子量ホスファイトは、ドライブライン潤滑剤において使用され
た場合のそれらの公知の性能利益にもかかわらず、ある種の問題を示す可能性がある。例
えば、それらは、エラストマー系シール中に吸収され、シール材料の分解をもたらす恐れ
がある。それらは、潤滑剤中硫黄含有材料相互作用して不快臭をもたらす可能性もあ
る。

概要

潤滑剤組成物を提供すること潤滑粘度の油、ならびにモノマー亜リン酸またはそのエステルと、1,4または1,5または1,6の関係で2つのヒドロキシ基を有する第1のアルキレンジオール、および置換1,3−プロピレンジオールである第2のアルキル置換されたジオールとの亜リン酸エステル反応生成物の潤滑剤組成物は、良好な摩耗および摩擦性能を示す。本開示技術は、オリゴマーまたはポリマー材料であってよいホスファイト、およびドライブラインおよび他の用途のための潤滑剤を含む潤滑剤配合物におけるそれらの使用に関する。なし

目的

米国特許出願公開第2013/0079264号明細書
米国特許第6,730,640号明細書
米国特許第4,557,845号明細書
米国特許第5,773,392号明細書
米国特許第3,228,998号明細書
米国特許第3,328,360号明細書
米国特許第5,544,744号明細書
米国特許第4,549,976号明細書
英国特許第1146379号明細書
米国特許第4,298,481号明細書
米国特許第4,704,218号明細書
米国特許第6,103,673号明細書






発明の概要
本開示技術は、潤滑粘度の油および亜リン酸エステル組成物(例えば、亜鉛塩以外の)
を含む潤滑剤組成物であって、この亜リン酸エステル組成物は、(A)(a)モノマー亜
リン酸またはそのエステルと(b)少なくとも2つのアルキレンジオールとの反応生成物
を含み、第1のアルキレンジオール(i)は、2つのヒドロキシ基を1,4または1,5
または1,6の関係で有しており;第2のアルキレンジオール(ii)はアルキル置換1
,3−プロピレンジオールであり、そのアルキル置換基の1つまたは複数はプロピレン単
位の炭素原子の1つまたは複数上にあり、アルキル置換1,3−プロピレンジオール中の
炭素原子の総数は5または6〜12であり;モノマー亜リン酸またはそのエステル(a)
とアルキレンジオールの合計(b)の相対モル量が0.9:1.1〜1.1:0.9の比
であり;第1のアルキレンジオール(i)とアルキル置換1,3−プロピレンジオール(
ii)の相対モル量が30:70〜65:35の比である、潤滑剤組成物を提供する

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

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請求項1

明細書に記載の発明。

技術分野

0001

発明の背景
本開示技術は、オリゴマーまたはポリマー材料であってよいホスファイト、およびドラ
イブラインおよび他の用途のための潤滑剤を含む潤滑剤配合物におけるそれらの使用に関
する。

背景技術

0002

様々な種類のリン含有酸エステル(phosphorus ester)は、潤滑剤添加剤としてのそ
れらの使用について周知である。例えば、米国特許出願公開第2013/0079264
号(Tiptonら、2013年3月28日)は、モノマーリン含有酸(monomeric phosphoru
s acid)またはそのエステルジオール縮合生成物を含むポリマーリン含有酸エス
ルであって、ジオールの2つのヒドロキシ基が4〜約100個の炭素原子の鎖によって分
離されているポリマーリン含有酸エステルを開示している。ヒドロキシ基を分離する2ま
たは3個の原子を有する適度に少量のジオール材料を用いることができるが、ただし、そ
れが、ポリマーの形成を実質的に妨げないことを条件とする。例は、1,6−ヘキサン
オール、1,4−ブタンジオールジエチレングリコールまたはトリエチレングリコール
と比較されている。ポリマーリン含有酸エステルは、少なくとも3つのリン含有モノマー
単位を含有する。

0003

米国特許第6,730,640号(Sowerbyら、2004年5月4日)は、連続式可変
トランスミッションを潤滑化する方法を開示している。その潤滑剤は、潤滑粘度の油(oi
l of lubricating viscosity)およびヒドロカルビルリン酸亜鉛であってよい油溶性
亜鉛塩を含む流体組成物である。ヒドロカルビルリン酸亜鉛は、リン含有酸(phosphorus
acid)またはその無水物をアルコールと反応させ、続いて亜鉛塩基で中和することによ
って調製することができる。アルコールは、一価アルコール、あるいは、多価アルコール
、例えばアルキレンポリオール、例えばジエチレングリコール、トリエチレングリコール
およびテトラエチレングリコールを含むエチレングリコールジプロピレングリコール
トリプロピレングリコールおよびテトラプロピレングリコールを含むプロピレングリコー
ル;グリセロールなどであってよい。他の摩擦調整剤およびリン含有酸化防止剤などの追
加の添加剤が存在していてもよい。

0004

米国特許第4,557,845号(Horodyskyら、1985年12月10日)は、2−
ヒドロキシアルキルアルキルアミンまたは特定の高次オキシルメンバーと、ジヒドロ
ルビルホスファイトの間の反応生成物が潤滑剤および液体燃料と混合される場合の内燃機
関用の摩擦低下剤および燃料低減添加剤としての、当該反応生成物を開示している。その
反応生成物の中には




(式中、RはC6〜C30ヒドロカルビル基である)
などの化合物がある。

0005

米国特許第5,773,392号(Romanelliら、1998年6月30日)は、油不溶
性リン含有酸(phosphorus-containing acid)とアルコールの油溶性錯体を開示してい
る。ある特定の例では、亜リン酸を、オクチチオエタノールおよびチオビスエタノール
と反応させる。この錯体は有用な耐摩耗添加剤である。

0006

米国特許第3,228,998号(Fierceら、1966年1月11日)は、機能性流体
として有用であり得る液体ポリリン酸エステルを開示している。このエステルの一般式




である。

0007

米国特許第3,328,360号(Rozanskiら、1967年6月27日)は、二反応性
材料とP4S10の混合物を反応させることによるリン含有ポリマーを開示している。適
切な二反応性材料には、例えば1,10−デカンジオールが含まれる。ホスホマー(ph
osphomer)の誘導体は一般に潤滑剤添加剤として有用である。

0008

米国特許第5,544,744号(Blochら、1995年8月22日)は、潤滑化油に
使用するための耐摩耗および酸化防止用添加剤を開示している。その添加剤は、リン酸
テル化剤(phosphating agent)とチオアルコールの反応生成物である。アルコールは
、A−OHまたはOH−B−OHで表すことができる。

0009

米国特許第4,549,976号(Horodyskyら、1985年10月29日)は、オキ
ハロゲン化リンビシナルジオール反応生成物を含有する潤滑剤および液体燃料組成物
開示している。例は、1,2−混合ペンタデカンジオール−オクタデカンジオールのリン
酸エステルを示している。

0010

GB1146379(Melle-Bezons、1969年3月26日)は、酸化防止剤として、
イソプロピリデンビス[4−(ノニルフェニルデシル−ホスファイト)−シクロヘキ
シル]を使用するトランスミッション流体を開示している。

0011

米国特許第4,298,481号(Clarke、1981年11月3日)は、耐荷重性成分
を含有する高温グリース組成物を開示している。有用な耐荷重性添加剤には、構造




(式中、R3およびR5は、ポリアルキレングリコールアルキリデンビスフェノール
水素化アルキリデンビスフェノール、または2個の末端水素が除かれている環ハロゲン化
アルキリデンビスフェノールであり、nは1〜18の範囲の整数である)
のものを含むポリホスフェートが含まれる。

0012

米国特許第4,704,218号(Horodyskyら、1987年11月3日)は、潤滑化
油、グリースおよび燃料における効果的な摩擦減少性耐摩耗添加剤としての、その鎖中に
少なくとも10個の炭素原子および1個または複数の硫黄原子を含有する長鎖ビシナル
オールと、各ヒドロカルビル基中に1〜6個の炭素原子を含有するジヒドロカルビル水素
ホスフェートとの反応生成物を開示している。

0013

米国特許第6,103,673号(Sumiejskiら、2000年8月15日)は、少なく
とも0.1重量パーセントの少なくとも1つのリン化合物を含む連続可変トランスミッ
ションのための、摩擦調整剤を含有する組成物を開示している。そのリン化合物は、式(
R1X)(R2X)P(X)nXmR3(式中、R1、R2およびR3は水素またはヒド
カルビル基である)のリン含有酸またはそのエステルであってよい。R1およびR2基
は、市販のアルコール(その例は一価アルコールである)から誘導されるヒドロカルビル
基の混合物を含むことができる。

0014

ドライブライントランスミッション、特にオートマチックトランスミッション流体(A
TF)は、現代のオートマチックトランスミッション(様々な種類の連続可変式トランス
ミッションを含む)の多くのかつしばしば相反する、潤滑化および動力伝達要件を満たす
ための、高度に挑戦的な技術的問題点および解決策を提示している。多くの添加剤成分
、通常ATF中に含まれており、潤滑性分散性摩擦制御性(クラッチのため)、耐摩
耐久性(例えば、歯車摩耗)およびポンプ耐久性、燃料経済性、耐シャダー性能、耐食
および酸化防止性能のような性能特性を提供している。
ジアルキル(例えば、ジブチル)ホスファイト(ジアルキル水素ホスファイトと称され
ることがある)などの低分子量ホスファイトは、ドライブライン潤滑剤において使用され
た場合のそれらの公知の性能利益にもかかわらず、ある種の問題を示す可能性がある。例
えば、それらは、エラストマー系シール中に吸収され、シール材料の分解をもたらす恐れ
がある。それらは、潤滑剤中硫黄含有材料相互作用して不快臭をもたらす可能性もあ
る。

先行技術

0015

米国特許出願公開第2013/0079264号明細書
米国特許第6,730,640号明細書
米国特許第4,557,845号明細書
米国特許第5,773,392号明細書
米国特許第3,228,998号明細書
米国特許第3,328,360号明細書
米国特許第5,544,744号明細書
米国特許第4,549,976号明細書
英国特許第1146379号明細書
米国特許第4,298,481号明細書
米国特許第4,704,218号明細書
米国特許第6,103,673号明細書

課題を解決するための手段

0016

発明の概要
本開示技術は、潤滑粘度の油および亜リン酸エステル組成物(例えば、亜鉛塩以外の)
を含む潤滑剤組成物であって、この亜リン酸エステル組成物は、(A)(a)モノマー亜
リン酸またはそのエステルと(b)少なくとも2つのアルキレンジオールとの反応生成物
を含み、第1のアルキレンジオール(i)は、2つのヒドロキシ基を1,4または1,5
または1,6の関係で有しており;第2のアルキレンジオール(ii)はアルキル置換
,3−プロピレンジオールであり、そのアルキル置換基の1つまたは複数はプロピレン単
位の炭素原子の1つまたは複数上にあり、アルキル置換1,3−プロピレンジオール中の
炭素原子の総数は5または6〜12であり;モノマー亜リン酸またはそのエステル(a)
とアルキレンジオールの合計(b)の相対モル量が0.9:1.1〜1.1:0.9の比
であり;第1のアルキレンジオール(i)とアルキル置換1,3−プロピレンジオール(
ii)の相対モル量が30:70〜65:35の比である、潤滑剤組成物を提供する。

0017

上記の潤滑剤組成物は、一部の実施形態では、潤滑粘度の油が、2.8〜3.6mm2
/s(cSt)もしくは2.8〜5、または、一部の実施形態では、3.6〜6.5もし
くは3.8〜4.5mm2/sの100℃での動粘度、および104〜150または10
4〜130または110〜120未満の粘度指数を有することを特徴としていてよく;潤
滑剤組成物は、(B)1.2〜5.0wt%の、硫黄またはリン部分でさらに官能化され
ている少なくとも1つのホウ素化分散剤(borated dispersant);(C)潤滑剤組成物
に少なくとも110ppm〜700ppm(または130〜600もしくは160〜40
0ppm)のカルシウムをもたらす量で存在する、カルシウム含有清浄剤;(D)亜リン
エステル組成物(A)に加えて少なくとも1つのリン含有化合物;および(E)0.1
wt%〜5wt%の、分散機能(dispersant functionality)を有する粘度調整剤(任
意選択で線状ポリマー系粘度調整剤)であって、5,000〜25,000の重量平均
子量を有する粘度調整剤をさらに含む。そうした実施形態は、オートマチクトランス
ッションを潤滑化するのに特に有用であり得る。

0018

他の実施形態では、潤滑粘度の油は上記のように特徴付けられていてよく、潤滑剤組成
物は、(B’)1.2〜5重量パーセントの1つまたは複数のスクシンイミド分散剤であ
って、そのうちの少なくとも1つがホウ素化分散剤であり、上記スクシンイミド分散剤は
テレフタル酸またはジメルカプトチアジアゾールの1つまたは複数でさらに処理されて
よい/テレフタル酸またはジメルカプトチアジアゾールの1つまたは複数とさらに反応し
てよい、1つまたは複数のスクシンイミド分散剤;(C’)0.05〜1重量パーセント
の、スルホネートまたはサリチレート清浄剤を含んでいてよい1つまたは複数のカルシウ
ム含有清浄剤;(D’)0.05〜0.25重量パーセントの無機リン含有酸(例えば、
85%リン酸);(E’)0.1〜7または0.4〜5重量パーセントの窒素含有分散性
粘度調整剤(dispersant viscosity modifier)、例えばポリメタクリレート分散性粘
度調整剤;および(F’)1〜4重量パーセントの本明細書で説明されるような摩擦調整
剤、のうちの1つまたは複数(またはすべて)をさらに含むことができる。他の材料には
、酸化防止剤、腐食防止剤シール膨潤剤流動点降下剤および抑泡剤の1つまたは複数
が含まれてよい。そうした実施形態は、同様に、オートマチックトランスミッションを潤
滑化するのに特に有用であり得、米国特許第8,450,255号(Sumiejskiら、20
13年5月28日)により詳細に記載されている。

0019

上記の潤滑剤組成物は、他の実施形態では、(G)0.2〜3重量パーセントの、構造
R3−C(=O)−NR1R2(式中、R1およびR2はそれぞれ独立に、少なくとも6
個の炭素原子、例えば6〜24個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、R3は1〜6個
の炭素原子のヒドロキシアルキル基である)で表されるアミド;(H)0.03〜0.5
重量パーセントの、構造R4R5NR6(式中、R4およびR5はそれぞれ独立に、少な
くとも6個の炭素原子、例えば6〜24個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、R6は
少なくとも2つのヒドロキシ基で置換されたアルキル基である)で表される第三級アミン
;(I)2〜5重量パーセントの、(i)ジメルカプトチアジアゾール、(ii)ホウ
化剤(borating agent)および(iii)無機リン化合物、および任意選択の(iv)
ベンゼン環上の1,3または1,4位に酸基を有する芳香族二酸と反応した窒素含有分散
剤;(J)0.2〜2重量パーセントの、2つのアルキル基が独立に3〜6個の炭素原子
を含む、ジブチルホスファイトなどのジアルキルホスファイト;ならびに(K)各アル
ル基が独立に4〜12個の炭素原子を含有する、0.1〜1重量パーセントのトリアルキ
ボレートをさらに含むことを特徴とすることができる。そうした実施形態は、連続可変
式トランスミッションを潤滑化するのに特に有用であり得る。

0020

上記の潤滑剤組成物は、他の実施形態では、(N)0.1〜4重量パーセントの、少な
くとも200、例えば250〜1000のTBN(油フリーベースで計算して)を有する
金属含有過塩基性清浄剤であって、潤滑剤組成物に対して0.03〜1.0重量%のカル
シウムを与える金属含有過塩基性清浄剤;(O)0.05〜3重量パーセントの、ヒドロ
カルビル基(またはアルキル基)がそれぞれ独立に2〜8個の炭素原子を含有するジヒド
ロカルビルホスファイトまたはトリヒドロカルビルホスファイト;(P)潤滑剤組成物に
重量で100〜2000百万分率のリンを提供する量の、ジアルキルジチオリン酸亜鉛
あるいはモノ−もしくはジ−アルキルリン酸またはチオリン酸エステルのC8〜C20ア
キルアミン塩を含むリン含有材料;(Q)0.1〜0.3重量パーセントの、2,5−
ジメルカプト−1,3,4−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換2,5−ジメル
プト−1,3,4−チアジアゾール;および(R)0.1〜5重量パーセントの窒素含有
分散剤をさらに含むことを特徴とすることができる。そうした実施形態は、マニュアル
ランスミッションを潤滑化するのに特に有用であり得る。

0021

上記の潤滑剤組成物は、他の実施形態では、(W)1〜3重量パーセントまたは1.5
〜2.75重量パーセントの、アルキル基が一般にポリイソブテン基であってよいアルキ
ルスクシンイミド分散剤;(X)0.2〜0.7重量パーセント、または0.3〜0.6
重量パーセント、または0.3〜0.5重量パーセントの腐食防止剤、例えば置換チア
アゾール;(Y)0.25〜0.65重量パーセント、または0.3〜0.6重量パーセ
ント、または0.35〜0.5重量パーセントの1つまたは複数の摩擦調整剤;および(
Z)0.05〜0.4重量パーセント、または0.05〜0.3重量パーセント、または
0.1〜0.3重量パーセントの清浄剤をさらに含むことを特徴とすることができる。そ
うした実施形態は、デュアルクラッチトランスミッションを潤滑化するのに特に有用であ
り得る。

0022

上記の潤滑剤組成物は、他の実施形態では、(a)0.02〜2重量パーセントまたは
0.5〜1.5または0.8〜1.2または0.9〜1.1重量パーセントの量の、1つ
または複数のリンベース耐摩耗剤、例えばジアルキルジチオリン酸亜鉛または亜リン酸
もしくはリン酸エステルアミン塩;(b)0.1〜1重量パーセントまたは0.2〜0.
5または0.3〜0.4重量パーセントの量のホウ素化分散剤;(c)0.5〜5重量パ
セント、または1〜3または1.8〜2.5重量パーセントの量の分散剤(スクシンイ
ミド分散剤などのホウ素化分散剤以外のもの);(d)0.03〜0.3、または0.0
5〜0.15、または0.08〜0.12重量パーセントの量のホウ酸エステル摩擦調整
剤;(e)0.1〜1.0重量パーセント、または0.2〜0.6、または0.3〜0.
5重量パーセントの量の過塩基性金属清浄剤(清浄剤は、任意選択で300〜800また
は500〜750または650〜700のTBNを有していてよい);(f)0.03〜
0.3重量パーセントまたは0.05〜0.2または0.08〜0.12重量パーセント
の量の1つまたは複数の腐食防止剤、ならびに(g)全量で0.5〜3重量パーセントま
たは1〜2重量パーセントの追加の材料、例えば流動点降下剤、酸化防止剤、消泡剤、エ
ステル、および摩擦安定剤をさらに含むことを特徴とすることができる。そうした実施形
態は、トランスミッション、ファイナルドライブウェットブレーキ、トランスミッショ
ンクラッチ、油圧系、または農業用トラクターなどのオフハイウェイ車両エンジン、建
設機器または採掘装置の1つまたは複数を潤滑化するのに特に有用であり得る。

0023

上記の潤滑剤組成物は、他の実施形態では、(a)0.5〜6重量パーセントの量の少
なくとも1つの無灰分散剤;(b)組成物の0.5〜3重量パーセントの量の少なくとも
1つの金属含有過塩基性清浄剤(一部の実施形態では、組成物に110〜2500ppm
のカルシウムをもたらし得る);(c)組成物の0.01〜2重量パーセントの量の、本
発明のリン含有化合物とは異なるリン含有化合物であってよい、少なくとも1つの追加の
亜鉛フリーの耐摩耗剤、硫黄およびリンフリー有機耐摩耗剤またはその混合物;(d)
組成物の0.2〜5重量パーセントの量の少なくとも1つの無灰酸化防止剤ヒンダード
フェノールおよび/またはジアリールアミンであってよい);ならびに(e)組成物の0
.0〜6重量パーセントの量のポリマー粘度指数改良剤をさらに含むことを特徴とするこ
とができる。さらに、潤滑化組成物は、腐食防止剤、抑泡剤、シール膨潤剤および流動点
降下剤などの1つまたは複数の追加の添加剤を含有することができる。そうした実施形態
では、本開示のホスファイト化合物の量は、例えば0.01〜2.0重量パーセントであ
ってよい。そうした実施形態では、潤滑粘度の油は、例えば、3.6〜7.5mm2/s
、または3.8〜5.6mm2/s、または4.0〜4.8mm2/sの動粘度を有する
グループI、グループII、グループIIIの鉱油またはその組合せであってよい。そ
うした実施形態は、例えばクランクケース潤滑剤として、内燃機関を潤滑化するのに特に
有用であり得る。

0024

本開示技術は、機械装置を潤滑化する方法であって、機械装置に上記の潤滑剤組成物を
含む、方法をさらに提供する。

0025

したがって、本開示技術は、潤滑剤配合物にリン、および結果として耐摩耗性能特性を
提供し、同時に、エラストマー系シール分解の減少、臭気の低下、毒性の低下、揮発性
低下および腐食の減少の特性の少なくとも1つを有する潤滑剤を提供する、比較的高分子
量のオリゴマーまたはポリマーホスファイトを提供する。

0026

発明の詳細な説明
種々の好ましい特長および実施形態を、非限定的な例示によって以下で説明する。

0027

本明細書で使用されるような粘度指数は、ASTM法D2270−10e1を用いるこ
とによって決定される。100℃での動粘度は、ASTMD445−12の方法で測定
される。ブルックフィールド粘度は、ASTM D2983−09によって−40℃で測
定される(−40℃でのブルックフィールド粘度)。本明細書で使用されるような「(メ
タ)アクリル」、「(メタアクリレート」という語句および関連用語は、アクリル官能
基とメタクリル官能基の両方を包含しようとするものである。一般に、「(メタ)アク
ル」、「(メタ)アクリレート」および関連用語は、メタクリルまたはメタクリレート
両方を包含するものとする。「ppm」という用語は重量による百万分率を意味する。

0028

本明細書で開示されるような潤滑剤組成物は、1成分として、潤滑剤組成物について主
要量で、または、濃縮物について濃縮物形成量で存在することができる潤滑粘度の油を含
む。適切な油は、天然および合成の潤滑化油およびその混合物を含む。完全に配合された
潤滑剤では、潤滑粘度の油は、主要量(すなわち、50重量パーセント超の量)で一般的
に存在する。一般に、潤滑粘度の油は、組成物の75〜95重量パーセントの量、しばし
ば80重量パーセント超の量で存在する。

0029

本発明の潤滑粘度の油は、2.8〜3.6cSt(mm2/s)、もしくは2.9〜3
.5cSt(mm2/s)もしくは3.0〜3.4cSt(mm2/s)、または特定の
実施形態では、3.6〜6.5もしくは2.8〜4.5mm2/sの100℃での動粘度
を有することができる。この潤滑粘度の油は、APIグループII+基油として定義する
こともできる。APIグループII+基油は公知であり、例えば「Design Practice:Pa
ssenger Car Automatic Transmissions」と題するSAE刊行物、第4版、AE−29
、2012年公開、12−9頁において説明されている。米国特許第8,216,448
号は、APIグループII+を、110より大きいかまたはそれに等しく、そして120
より低い粘度指数を有する「グループIIプラス基油」としても定義している。

0030

本発明の潤滑粘度の油は、104〜150、もしくは104〜145、もしくは104
〜140、もしくは104〜135、もしくは104〜130または少なくとも105、
もしくは少なくとも110、もしくは少なくとも115〜130の粘度指数(VI)を有
することができる。その粘度指数は、104〜125、または110〜120未満の範囲
であってよい。一実施形態では、潤滑粘度の油は、2.8〜3.6cSt(mm2/s)
の100℃での動粘度および110〜120未満の粘度指数を有する。

0031

本開示技術の潤滑粘度の油の例には、S−Oil、Nexbase、Yubase、P
etrocanadaおよびChevron neutral oil 110RLVの
登録商標のもとで販売されている基油が含まれる。

0032

上記動粘度を有する潤滑粘度の油は、別の潤滑粘度の油(すなわち、上記で定義された
もの以外の潤滑粘度の油)とブレンドすることもできる。他の潤滑粘度の油は、米国石油
協会(American Petroleum Institute)(API)基油互換性ガイドライン(Base Oi
l Interchangeability Guidelines)で指定されているように定義することができる。
5つの基油グループは以下のとおりである:グループI(硫黄含量>0.03wt%、お
よび/または<90wt%飽和分、粘度指数80〜120);グループII(硫黄含量≦
0.03wt%、および≧90wt%飽和分、粘度指数80〜120);グループIII
(硫黄含量≦0.03wt%、および≧90wt%飽和分、粘度指数≧120);グルー
プIV(すべてポリアルファオレフィン(PAO));およびグループV(グループI、
II、IIIおよびIVに含まれない他のすべてのもの)。潤滑粘度の油は、APIグル
ープI、グループII(上記の潤滑粘度の油を含むかまたはそれ以外)、グループIII
、グループIV、グループV油またはその混合物を含むことができる。

0033

本開示の潤滑剤および機能性流体を作製するのに有用な天然油には、動物油および植物
油ならびに鉱油系潤滑化油、例えば液体石油、および水素化分解および水素仕上げプロセ
スによってさらに精製されていてよい、パラフィンナフテンまたは混合パラフィン/−
ナフテン型の溶媒処理または酸処理された鉱油系潤滑化油が含まれる。

0034

合成潤滑化油には、炭化水素油およびハロ置換炭化水素油、例えばポリアルファレフ
ィンとしても公知の重合または共重合させたオレフィンポリフェニルアルキル化ジフ
ニルエーテルアルキルベンゼンまたはジアルキルベンゼン;およびアルキル化ジフェ
ニルスルフィド;ならびにその誘導体、類似体および同族体が含まれる。末端ヒドロキシ
ル基がエステル化またはエーテル化によって改変されていてよい、アルキレンオキシド
リマーおよびインターポリマーおよびその誘導体も含まれる。ジカルボン酸の様々なアル
コールとのエステル、またはC5〜C12モノカルボン酸とポリオールもしくはポリオ
ルエーテルから作製されたエステルも含まれる。他の合成油には、シリコンベースの油、
リン含有酸の液体エステルおよびポリマーテトラヒドロフランが含まれる。

0035

天然かまたは合成の未精製、精製および再精製油を本発明の潤滑剤において使用するこ
とができる。未精製油は、さらなる精製処理なしで、天然または合成の供給源から直接得
られるものである。精製油は、1つまたは複数の特性を改善するために、1つまたは複数
の精製工程でさらに処理されている。それらは、例えば水素化されて、酸化に対する安定
性が改善された油をもたらすものであり得る。この油は、スラックワックスまたはフィ
シャートロプシュ合成によるワックスなどのワックスの水素化異性化によって誘導され
た油であってもよい。

0036

他の油は、トラクション流体として一般に公知の材料である。これらは、3〜5個の炭
素原子を含有する少なくとも1つのオレフィンのポリマー;非芳香族環状部分を含有する
炭化水素分子;19個の炭素原子を有するナフテン炭化水素を含む流体、例えば、メチレ
ン基によって連結されている2つの置換シクロヘキサン環を含む流体として;α−アルキ
スチレンの水素化ダイマー;水素化ポリオレフィンおよびアダマンタンエーテルを含む

0037

ある特定の実施形態では、潤滑粘度の油は、ポリアルファオレフィン(PAO)を含む
ことができる。一般に、ポリアルファオレフィンは、4〜30、または4〜20、または
6〜16個の炭素原子を有するモノマーから誘導される。有用なPAOの例には、1−デ
センから誘導されるものが含まれる。これらのPAOは、100℃で1.5〜150mm
2/s(cSt)の粘度を有することができる。PAOは一般に水素化された材料である

0038

本技術の油は、単一の粘度範囲の油、または高い粘度と低い粘度の範囲の油の混合物を
包含することができる。一実施形態では、この油は、1もしくは2〜8mm2/sec(
cSt)または1もしくは2〜10mm2/sec(cSt)の100℃での動粘度を示
す。

0039

この潤滑化組成物は全体として(潤滑粘度の油、および以下で説明される他の成分を含
む)、3.6〜4.8cSt(mm2/s)、または4.0〜4.6mm2/s(cSt
)、または4.0〜4.4mm2/s(cSt)、または4.0〜4.2mm2/s(c
St)の100℃での動粘度を有することができる。潤滑化組成物は、多くても6,80
0mPa・s(cP)の−40℃でのブルックフィールド粘度を有することができる。−
40℃でのブルックフィールド粘度は3,000〜6,800mPa・s(cP)であっ
てよい。同様に、潤滑化組成物は、3.6〜4.5mm2/s(cSt)未満の100℃
での動粘度、および3000mPa・s(cP)から最大6,800mPa・s(cP)
までの−40℃でのブルックフィールド粘度を有することができる。潤滑化組成物は、4
.0〜4.4mm2/s(cSt)の100℃での動粘度、および3,000〜6,80
0mPa・s(cP)の−40℃でのブルックフィールド粘度を有することもできる。潤
滑剤組成物は全体として、油および他の成分を使用して、100℃での粘度が1または1
.5mm2/sec〜10または15または20mm2/secとなり、−40℃でのブ
ルックフィールド粘度(ASTM−D−2983)が20,000または15,000m
Pa−s(cP)未満、例えば10,000未満またはさらには5,000mPa−s未
満であるように配合することもできる。

0040

本開示技術における潤滑粘度の油は、潤滑化組成物の60wt%〜97.5wt%、ま
たは70wt%〜95wt%、または80wt%〜95wt%で存在することができる。
リン含有化合物

0041

本明細書で説明される配合物は、亜リン酸エステル組成物も含有する。亜リン酸エステ
ル組成物は、亜鉛塩以外のものであってよく、すなわち、それは、例えば、亜鉛塩の場合
のようには亜鉛を含有しない組成物であってよい。あるいは、一部の実施形態では、亜リ
ン酸エステル組成物が亜鉛を含有するものであってよく、または、亜リン酸エステルに加
えて、亜鉛含有組成物が存在していてよい。亜鉛含有組成物の例は、ジアルキルジチオ
酸亜鉛である。しかし、ある特定の実施形態では、潤滑剤組成物は、亜鉛および/また
はジアルキルジチオリン酸亜鉛を含まないか、または実質的に含まない可能性がある。(
本明細書で使用されるような、「実質的に含まない」は、問題の材料の量が、測定可能
方法で、潤滑剤の関連性能に影響を及ぼす量より少ないことを意味する。)

0042

亜リン酸エステルは、反応生成物、例えばモノマー亜リン酸またはそのエステルと少な
くとも2つのアルキレンジオールとの縮合生成物を含む。「モノマー(の)」亜リン酸ま
たはそのエステルは、オリゴマー、ポリマーまたは他の縮合種を形成させるためにジオ
ルと反応する可能性がある、一般に1個のリン原子を含有する亜リン酸またはそのエステ
ルを意味する。モノマー亜リン酸またはそのエステルは亜リン酸自体(H3PO3)であ
ってよいが、取り扱いを容易にするかまたは他の理由で、ジアルキルホスファイトなどの
モノマー部分エステルを使用することができる。アルキル基(複数可)は、1〜6または
1〜4個の炭素原子の比較的低分子量の基、例えばメチルエチルプロピルまたはブチ
ルであってよく、したがって、アルキレンジオールとの反応によって生成するアルコール
は容易に除去することができる。例示的な亜リン酸エステルはジメチルホスファイトであ
り;その他には、ジエチルホスファイト、ジプロピルホスファイトおよびジブチルホスフ
イトが含まれる。硫黄含有類似体(例えば、チオホスファイト)を使用することもでき
る。他のエステルには、トリアルキルホスファイトが含まれる。ジアルキルホスファイト
およびトリアルキルホスファイトの混合物も有用であり得る。これらの材料では、アルキ
ル基は、それぞれが独立に、一般に上記のような1〜6または1〜4個の炭素原子を有す
る、同じかまたは異なったものであってよい。

0043

リン含有酸またはそのエステルを、少なくとも2つのアルキレンジオールと反応または
縮合させて、ポリマー(またはオリゴマー)リン含有酸エステルおよび任意選択のモノマ
ー種を含むことができる、本開示技術の材料を形成させる。第1のアルキレンジオール(
i)は1,4−または1,5−または1,6−アルキレンジオールである。すなわち、そ
れぞれ、4、5または6個の炭素原子の鎖で分離されている、互いに1,4または1,5
または1,6の関係の2つのヒドロキシ基が存在する。第1のヒドロキシ基は、文字通り
1個の炭素原子上、すなわち、ジオールのα炭素上にあってよく、または、より大きい数
字で番号付けされる炭素原子上にあってよい。例えば、ジオールは、当業者には明らかで
あるように、2,5−もしくは2,6−もしくは2,7−ジオールであっても、3,6−
もしくは3,7−もしくは3,8−ジオールであってもよい。アルキレンジオールは分枝
していても(例えば、アルキル置換されている)、分枝していなくてもよく、一実施形態
では、分枝していない。分枝していない、すなわち、線状ジオール(α,ω−ジオール)
には、1,4−ブタンジオール、1,5−ペンタンジオールおよび1,6−ヘキサンジオ
ールが含まれる。分枝状または置換ジオールには、1,4−ペンタンジオール、2−メチ
ル−1,5−ペンタンジオール、3−メチル−1,5−ペンタンジオール、3,3−ジメ
チル−1,5−ペンタンジオール、1,5−ヘキサンジオール、2,5−ヘキサンジオー
ル、および2,5−ジメチル−2,5−ヘキサンジオールが含まれる。本開示技術の目的
上、1つまたは複数の第二級ヒドロキシ基を有するジオール(2,5−ヘキサンジオール
など)は、炭素鎖自体が線状であったとしても、分枝状または置換ジオールと称し得る。
1,4−、1,5−または1,6−位でのヒドロキシ基の位置(すなわち、互いに関連す
る位置であるかまたは文字通りの位置であるか)は、環状構造立体的に好ましくない可
能性がある)の形成ではなく、むしろ、亜リン酸種とのオリゴマー化を促進する助けとな
り得る。ある特定の実施形態では、第1のアルキレンジオールは1,6−ヘキサンジオー
ルであってよい。

0044

第1のアルキレンジヒドロキシ化合物(ジオール)は、所望の場合、追加のヒドロキシ
基、すなわち、一分子当たり2つ超のヒドロキシ基を有してよく、または、正確に2つ存
在していてよい。一実施形態では、一分子当たり正確に2つのヒドロキシ基が存在する。
2つ超のヒドロキシ基が存在する場合、ヒドロキシ基のいずれかを分離する4個未満の原
子が存在する場合、重合反応を妨害する恐れがあるような過度環化が確実に存在しない
ように注意をするべきである。また、望ましくないゲル形成をもたらす可能性がある、生
成物中の過度の分枝または架橋が回避されるようにも注意をするべきである。そうした問
題は、反応条件の注意深い制御、例えば、試薬の比の制御、およびそれらの添加の順番
適切に希薄な条件下で反応を実施すること、および低い酸性条件下での反応によって回避
することができる。これらの条件を、慣行的な実験だけで、当業者は決定することができ
る。

0045

亜リン酸またはそのエステルは、第2のアルキレンジオール(ii)とも反応する。こ
の第2のアルキレンジオールは、アルキル置換1,3−プロピレンジオールであり、その
アルキル置換基の1つまたは複数はプロピレン単位の炭素原子のうちの1つまたは複数の
炭素原子上にあり、アルキル置換1,3−プロピレンジオール中の炭素原子の総数は5〜
12もしくは6〜12もしくは7〜11もしくは8〜18、または、特定の実施形態では
、9である。すなわち、アルキル置換1,3−プロピレンジオールは一般式




(式中、種々のR基は、同じであっても異なっていてもよく、水素またはアルキル基であ
ってよく、ただし、少なくとも1つのRはアルキル基であり、R基(複数)中の炭素原子
の総数は2〜9または3〜9であり、その結果、ジオール中の全炭素原子はそれぞれ5〜
12または6〜12となり、全炭素の他の範囲についても同様である)で表すことができ
る。上記、1,4−、1,5−または1,6−ジオールとの類推により、ここでの1,3
−ジオールへの言及は、ここで、2つのヒドロキシ基が互いに1,3の関係にある、すな
わち、3個の炭素原子の鎖で分離されていることを意味する。したがって、1,3−ジオ
ールは、2,4−または3,5−ジオールと称することもできる。1,3−ジオールが1
つまたは複数の第二級ヒドロキシ基を有する場合、そうした分子は、置換ジオールとみな
される。一実施形態では、アルキル置換基の数は2であり、分子中の炭素原子の総数は9
である。適切な置換基は、例えば、メチル、エチル、プロピル、およびブチルを(それら
の可能な種々の異性体で)含むことができる。

0046

第2のアルキレンジオールの例は、2,2−ジメチル−1,3−プロパンジオール、2
−エチル−2−ブチルプロパン−1,3−ジオール、2−エチルヘキサン−1,3−ジオ
ール、2,2−ジブチルプロパン−1,3−ジオール、2,2−ジイソブチルプロパン−
1,3−ジオール、2−メチル−2−プロピルプロパン−1,3−ジオール、2−プロピ
ル−プロパン−1,3−ジオール、2−ブチルプロパン−1,3−ジオール、2−ペンチ
ルプロパン−1,3−ジオール、2−メチル−2−プロピルプロパン−1,3−ジオール
、2,2−ジエチルプロパン−1,3−ジオール、2,2,4−トリメチルペンタン−1
,3−ジオール、2−メチルペンタン−2,4−ジオール、2,4,−ジメチル−2,4
−ペンタンジオールおよび2,4−ヘキサンジオールを含むことができる。上記命名法
一部は、明確にするために、その分子のプロパン−1,3−ジオール構造を強調している
ことに留意すべきである。例えば、2−ペンチルプロパン−1,3−ジオールは、2−ヒ
ロキシメチルヘプタン−1−オールとも称することができるが、後者の命名法は、ジオ
ールの1,3の特質をそれほど明確には示していない。

0047

第1のアルキレンジオール(i)と第2のアルキレンジオール(ii)の相対モル量は
、30:70〜65:35、あるいは、35:65〜60:40または40:60〜50
:50または40:60〜45:55の比であってよい。その比が約30:70より低い
場合、得られる生成物は本開示技術の利益を十分には示さない可能性があり、その比が約
65:35より高い場合、潤滑剤配合物中の他の成分とのその適合性は低下する可能性が
ある。

0048

モノマー亜リン酸またはそのエステル(a)とアルキレンジオール(b)の全モル量と
の相対モル量は、0.9:1.1〜1.1:0.9、または0.95:1.05〜1.0
5:0.95、または0.98:1.02〜1.02:0.98、または約1:1の比で
あってよい。おおよそ等モル比での反応は、オリゴマーの生成またはポリマー生成を促す
傾向がある。正確に1:1の比は、理論的には、極めて長鎖の形成をもたらし、結果とし
て、非常に高い分子量をもたらす可能性がある。しかし、実際には、これは、一般に達成
されない。その理由は、競争反応および反応の不完全さが、より低い重合度の材料をもた
らすことになり、材料の特定の部分が環状モノマーの形態であるからである。

0049

反応生成物は、一般に、いくつかのオリゴマーまたはポリマー種ならびに環状モノマー
種を含む個々の種の混合物を含む。1,3−ジオールは、オリゴマー化への関与かまたは
環状エステル形成が可能であるので、環状モノマー種は、1個のリン原子、および1,3
−ジオール(ii)から主に誘導される1個のアルキレン基を含むことができる。オリゴ
マーまたはポリマー種は、一般に、ジオール(i)および(ii)から誘導されたアルキ
レン基によって一つに連結されている、2もしくは3〜20個のリン原子または5〜10
個のリン原子を含むことができ、リンと共に環化して環状モノマー種を生成することが相
対的に容易に可能でない、1,4−、1,5−、または1,6−ジオールの組み込みに対
して、相対的好ましさを示すことができる。

0050

本開示技術の生成物は、




(式中、xおよびyは、オリゴマー中に組み込まれた2つのジオールの相対量を表す)
で示される構造で表すことができる種の混合物であってよい。種々のジオール反応物の利
用可能性によってまたはそれに依存して影響を受けるため、xおよびyの角括弧で表され
る構造は、多かれ少なかれ、ランダム分布している可能性があるので、示されている構
造は、そのポリマーが必然的にブロックポリマーであることを表そうとするものではない
。各Xは独立に末端基であり、これは、例えばアルキル基(メチルなど)もしくは水素、
またはOH基が末端となり得るジオール誘導部分であってよい。上記スキームでは、例示
目的に過ぎないが、ジエン(i)は1,6−ヘキサンジオールとなるように選択され、ジ
エン(ii)は2−ブチル−2−エチル−1,3−プロパンジオールとなるように選択さ
れる。対応する構造および混合物は、異なるジオール(i)および(ii)を用いて形成
させる。

0051

反応混合物中のオリゴマー種と環状モノマー種の相対量は、ある程度、選択される具体
的なジオール、および反応条件に依存する。上記の構造におけるように、1,6−ヘキサ
ンジオールおよび2−ブチル−2−エチル−1,3−プロパンジオールから調製された反
応生成物について、オリゴマー生成物の量は、おおよそ、以下の表に示すとおりであって
よく、




環状モノマーの量は、100%からオリゴマーのパーセンテージを減じたものであってよ
い。用いられる具体的なジオールに関係なく、上記重量百分率のオリゴマーおよび環状モ
ノマーを有する混合物が有用に調製され得る可能性もある。ある特定の実施形態では、そ
の生成物の55〜60重量パーセントはオリゴマー形態であり、45〜40パーセント
環状モノマー形態である。一部の実施形態では、環状モノマー種のオリゴマー種の量に対
する相対量は重量で1:3〜1:1または1:3〜1:0.8である。

0052

リン含有酸またはそのエステルとジオールの間の縮合反応は、試薬を混合し、その反応
が実質的に完了するまで加熱することによって遂行することができる。一般に、第1およ
び第2のアルキレンジオールを亜リン酸化合物と、同時にまたはほぼ同時に、すなわち、
一般に、アルキレンジオールのうちの1つとの反応が完了する前に、混合することができ
る。少量の塩基性材料(例えば、ナトリウムメトキシドなど)が存在してもよい。亜リン
酸のメチルエステルを試薬として使用する場合、反応の実質的な完了は、反応混合物から
メタノールの放出および蒸留の停止に対応し得る。適切な温度には、100〜140℃
、例えば110〜130℃または115〜120℃の範囲の温度が含まれる。約140℃
を超える反応温度を用いる場合、競争反応が起こる可能性があるので、所望生成物が有用
収率でまたは有用な純度で形成されない可能性がある。反応時間は、温度、適用される
圧力(もしあれば)、撹拌および他の変数に応じて、一般に最大で12時間であってよい
。一部の例では、2〜8時間または4〜6時間の反応時間が適切であり得る。

0053

所望の場合、他のモノマーを反応混合物に含めることができる。特に、ジカルボン酸な
どのポリカルボン酸を含めることは、有益とみなされることがある。例えば、比較的少量
酒石酸またはクエン酸を含めると、有用な特性を有する生成物を提供することができる
ポリ酸または二酸の量は、一つの生成物オリゴマー分子当たり、少なくとも1またはお
およそ1のポリカルボン酸またはジカルボン酸のモノマー単位を取り込むのに適切な量で
あってよい。反応混合物に実際にチャージされるポリ酸または二酸の量は、この量より多
くてよい。理論に拘しようとするわけではないが、少量の酒石酸が存在する場合、それ
を、おそらく、アルキレンジオールのOH基とのエステル結合によって縮合しているポリ
マーの末端単位として取り込むことができると考えられる。そうした材料は、耐摩耗保護
および腐食抑制ならびにシール性能の関連で良好な性能を示すことができる。適切なポリ
酸(またはそれらのエステルもしくは無水物)には、マレイン酸フマル酸、酒石酸、ク
エン酸、フタル酸、テレフタル酸、マロン酸(例えば、エステル)、コハク酸リンゴ酸
アジピン酸シュウ酸セバシン酸ドデカン二酸グルタル酸およびグルタミン酸
含まれる。含めることができる別の種類のモノマーは、反応性ヒドロキシ基、またはそう
した材料の反応等価体、例えば無水物、エステルもしくはラクトンを含有するモノカルボ
ン酸である。例には、グリオキシル酸カプロラクトンバレロラクトンおよびヒドロキ
ステアリン酸が含まれる。

0054

低灰分(低い金属含量)を有する潤滑剤配合物を提供することに関心が集まっているの
で、ある特定の実施形態では、ポリマーリン含有酸エステルは、金属含有材料ではないも
のであり、例えば、亜鉛塩の形態でなくてもよい。ある特定の用途、例えばオートマチッ
クトランスミッション用途では、亜鉛含有材料の存在は、性能に対して有害であり得る。
そうした材料は、場合により、そこで使用される摩擦材料の細孔を塞ぐことによって、湿
式クラッチの性能を劣化させる恐れがあると考えられる。

0055

潤滑剤において使用される上記亜リン酸エステル生成物の量は、その組成物に、0.0
1〜0.3重量パーセントもしくは0.01〜0.1重量パーセントのリン、または、他
の実施形態では、0.02〜0.07重量パーセントもしくは0.025〜0.05重量
パーセントを提供するのに十分な量であってよい。これらのリンの量に対応する生成物の
実際の量は、もちろん、そのリン含量に依存する。潤滑剤組成物中のエステル生成物の適
切量は、0.05もしくは0.06〜2.0重量パーセント、または0.1〜1、または
0.05〜0.5、または0.1〜0.3、または0.15〜0.23、または0.15
〜0.5、または0.2〜0.3重量パーセントであってよい。

0056

ある特定の実施形態では、本発明の潤滑剤組成物は、ニュートン流体または実質的にニ
ュートン流体である。すなわち、以下で説明するように許容される粘度調整剤の存在によ
って付与され得るニュートン挙動からの逸脱は別として、それらの粘度は、適用されるせ
ん断から比較的独立しているか、あるいは、それらの流動速度は適用されるせん断にほぼ
比例する。言い換えれば、ある特定の実施形態では、本発明の潤滑剤組成物はグリースで
はなく、せん断下で流動し潤滑化するがせん断の非存在下で静止して固体状に留まる材料
ではない。グリース製造の条件は、当業者に公知であり、一般に、ゲル化剤またはせっけ
んとも称される増粘剤での、基油の処理または増粘を含む。ゲル化剤には、Li、Ca、
Na、AlおよびBaなどの金属の脂肪酸(例えば、C12〜20)せっけん、ならびに
表面コーティングされた微粉化粘土粒子が含まれる。グリースにおいて、油は、ゲル化剤
によって形成される繊維状構造の内部に維持されると考えられる。

0057

本明細書で説明される潤滑剤組成物は、所望の最終用途の潤滑剤、例えば典型的にはト
ランスミッション潤滑剤において慣用的に使用される他の成分および添加剤を含有するこ
とができる。そうした添加剤は、米国特許出願公開第2006−0172899号により
詳細に記載されている。
分散剤

0058

しばしば使用される別の材料は分散剤である。カルボン酸系分散剤(carboxylic disp
ersant)の一種であるスクシンイミド分散剤は、ヒドロカルビル置換無水コハク酸または
その反応等価体とポリ(エチレンアミン)などとのアミンの反応によって調製される。ヒ
ドロカルビル置換基は、一般に少なくとも8個、または20個、または30個、または3
5個、最大で350個まで、または200個まで、または100個までの炭素原子の平均
数を含有する。一実施形態では、ヒドロカルビル基は、少なくとも500、例えば500
、または700、または800、または900、最大で5000まで、または2500ま
で、または2000まで、または1500までの




(数平均分子量)を有し得るポリイソブテンなどのポリアルケンから誘導される。一実施
形態では、多分散性




は少なくとも1.5である。置換されたコハク酸系アシル化剤(substituted succinic
acylating agent)は、上記のそうしたアミン、およびアミンスティルボトムとして公
知の重質アミン生成物を含むアミンと反応させることができる。アシル化剤と反応させる
アミンの量は、一般に、1:2〜1:0.75のCO:Nのモル比を提供する量である。
そうではなく、反応がアルコールと行われる場合、得られる分散剤はエステル分散剤であ
る。別個の分子か同じ分子(上記縮合アミンの場合のように)において、アミン官能基
アルコール官能基の両方が存在する場合、アミド、エステル、および、おそらくイミド
能基の混合したものが存在していてよい。これらは、いわゆる、エステル−アミド分散剤
である。

0059

スクシンイミド分散剤の調製において用いられるアミンは、芳香族アミン芳香族ポリ
アミンまたはその混合物であってよい。芳香族アミンは、4−アミノジフェニルアミン
ADPA)(N−フェニルフェニレンジアミンとしても公知である)、ADPAの誘導体
(US2011/0306528および2010/0298185に記載されている)、
ニトロアニリンアミノカルバゾール、アミノ−インダゾリノン、アミノピリミジン、4
−(4−ニトロフェニルアゾ)アニリンまたはそれらの組合せであってよい。一実施形態
では、分散剤は、少なくとも3つの非連続の芳香環を有する芳香族アミンから誘導される
。スクシンイミド分散剤は、ポリエーテルアミンまたはポリエーテルポリアミンの誘導体
であってもよい。典型的なポリエーテルアミン化合物は、少なくとも1つのエーテル単位
を含有し、少なくとも1つのアミン部分が末端にある鎖である。ポリエーテルポリアミン
は、エチレンオキシドプロピレンオキシドおよびブチレンオキシドなどのC2−C6エ
ポキシドから誘導されるポリマーをベースとすることができる。ポリエーテルポリアミン
の例はJeffamine(登録商標)ブランドのもとで販売されており、Hunstm
an Corporation of Houston、Texasから市販されている

0060

「アミン分散剤」は、比較的高分子量脂肪族ハロゲン化物または脂環式ハロゲン化物
とアミンとの反応生成物、例えばポリアルキレンポリアミンである。「マンニッヒ分散剤
」は、アルキル基が少なくとも30個の炭素原子を含有するアルキルフェノールと、アル
デヒド(特にホルムアルデヒド)およびアミン(特にポリアルキレンポリアミン)との反
応生成物である。「エステル分散剤」は、それらが、米国特許第3,381,022号に
記載されているような、ヒドロカルビルアシル化剤と、グリセロール、ペンタエリスリト
ールまたはソルビトールなどの多価脂肪族アルコールとの反応によって調製されているよ
うであり得ることを除いて、上記スクシンイミド分散剤と同様である。芳香族コハク酸エ
ステルも調製することができる;US2010/0286414を参照されたい。

0061

後処理された分散剤も使用することができる。それらは、一般に、カルボン酸系(例え
ば、スクシンイミド)、アミンまたはマンニッヒ分散剤を、試薬、例えば尿素チオ尿素
二硫化炭素アルデヒドケトン、カルボン酸、炭化水素置換無水コハク酸、ニトリル
エポキシドホウ素化合物、例えばホウ酸(「ホウ素化分散剤」を得るため)、リン化
合物、例えばリン含有酸またはその無水物、2,5−ジメルカプトチアジアゾール(DM
TD)、あるいはベンゼン環上の1,3または1,4位に酸基を有する芳香族二酸(テレ
フタル酸(terepthahlic acid)など)と反応させることによって得られる。分散剤の混
合物も使用することができる。一実施形態では、硫黄またはリン部分でさらに官能化され
たホウ素化分散剤である分散剤が存在する。一実施形態では、ホウ素化分散剤は、ポリイ
ソブチレンポーションが750〜2200、または750〜1350、または750〜1
150の数平均分子量を有し得るホウ素化ポリイソブチレンスクシンイミド分散剤であっ
てよい。

0062

一実施形態では、ホウ素化分散剤と非ホウ素化分散剤の両方が存在していてよい。非ホ
ウ素化分散剤は、そのポリイソブチレンポーションが約750〜約2200、または約7
50〜約1350、または約750〜約1150の数平均分子量を有するポリイソブチレ
ンスクシンイミドなどのヒドロカルビル置換スクシンイミドであってよい。

0063

ホウ素化分散剤および非ホウ素化分散剤は、「直接アルキル化プロセス」と称される「
エン」または「熱」反応により、無水コハク酸の反応によって得られ得るまたは得ること
ができ得る。「エン」反応機構および一般的な反応条件は、「Maleic Anhydride」、1
47〜149頁、B.C. TrivediおよびB.C. Culbertson、Plenum Press、1982年に
まとめられている。「エン」反応を含むプロセスによって調製される非ホウ素化分散剤は
分散剤分子の50モル%未満、または0〜30モル%未満、または0〜20モル%未満
、または0モル%で存在する炭素環式環を有するポリイソブチレンスクシンイミドであっ
てよい。「エン」反応は、180℃〜300℃未満、または200℃〜250℃、または
200℃〜220℃の反応温度を有することができる。

0064

ホウ素化分散剤および非ホウ素化分散剤は、しばしば、炭素環結合の形成をもたらす、
ディールスアルダー化学を含む塩素支援プロセスからも得られ得るまたは得ることがで
き得る。このプロセスは、当業者に公知である。塩素支援プロセスは、分散剤分子の50
モル%もしくはそれ超、または60〜100モル%(一般に100モル%)で存在する炭
環式環を有するポリイソブチレンスクシンイミドである非ホウ素化分散剤を生成するこ
とができる。熱支援プロセスと塩素支援プロセスの両方は、米国特許第7,615,52
1号、4〜5欄ならびに調製例AおよびBにより詳細に記載されている。

0065

分散剤は、ヒドロカルビル基としてのポリオレフィンから調製することができ、ポリオ
レフィンは、ある特定の実施形態では、高ビニリデンポリイソブチレンであってよい、す
なわち、50、70、または75%超の末端ビニリデン基(αおよびβ異性体)を有して
いてよい。ある特定の実施形態では、スクシンイミド分散剤は、直接アルキル化経路で調
製することができる。他の実施形態では、それは、直接アルキル化分散剤と塩素−経路分
散剤の混合物を含むことができる。ある特定の実施形態では、分散剤成分は、異なるタイ
プであってよい複数の分散剤の混合物であってよく;任意選択で少なくとも1つがスクシ
ンイミド分散剤であってよい。

0066

非ホウ素化分散剤は、1:5〜10:1、1:2〜10:1、または1:1〜10:1
、または1:1〜5:1、または1:1〜2:1の窒素カルボニルの比(N:CO比
を有することができる。一実施形態では、非ホウ素化分散剤は、1:1〜10:1、また
は1:1〜5:1、または1:1〜2:1のN:CO比を有することができる。本発明の
ホウ素化分散剤(複数可)は、0.9:1〜1.6:1、または0.95:1〜1.5:
1、または1:1〜1.4:1のN:CO比を有するような方法で調製することができる

0067

組成物中の分散剤(複数可)の量は、例えば0.3〜10重量パーセントであってよい
。他の実施形態では、その量は、最終のブレンドされた流体配合物の0.5〜7パーセン
トまたは1〜5パーセントである。濃縮物では、その量は、比例的に多くなっている。
清浄剤

0068

組成物は、清浄剤、すなわち、親油性部分を含有する有機酸金属塩を含むこともでき
る。清浄剤の有機酸ポーションは、一般に、スルホネート、カルボキシレート、フェネー
トまたはサリチレートである。清浄剤の金属ポーションは、一般に、アルカリ金属または
アルカリ土類金属である。適切な金属には、ナトリウム、カルシウム、カリウム、および
マグネシウムが含まれる。一般に、清浄剤は過塩基性であり、これは、中性金属塩を形成
させるのに必要な分より多い、化学量論的に過剰な金属が存在することを意味する。適切
な過塩基性有機塩には、実質的に親油性の特性を有する有機スルホネート塩が含まれる。
有機スルホネートは、潤滑剤および清浄剤の分野で周知の材料である。スルホネート化合
物は、平均で10〜40個の炭素原子、または平均で12〜36個もしくは14〜32個
の炭素原子を含有することができる。同様に、フェネート、サリチレートおよびカルボキ
レートは実質的に親油性の特性を有する。

0069

清浄剤は「過塩基性」であってよい。過塩基性にするということは、酸を中和し中性塩
を形成させるのに必要な分より多い、化学量論的に過剰な金属が存在することを意味する
。過塩基性にすることによる過剰な金属は、潤滑剤中で増大する可能性がある酸を中和す
る効果を有する。第2の利点は、過塩基性塩が、動的摩擦係数を増大させることができる
という点である。一般に、過剰な金属は、当量ベース(equivalent basis)で、最大で
30:1、好ましくは5:1〜18:1の比で、酸を中和するのに必要な分より多く存在
する。

0070

組成物において利用される過塩基性塩の量は一般に、油フリーベースで、0.01〜1
0重量パーセントまたは0.025〜3重量パーセント、例えば0.1〜6、または0.
2〜5、または0.5〜4、または1〜3、または0.1〜1.0パーセントであってよ
い。過塩基性塩は、通常、油フリーベースで、10〜1000、または10〜600また
は200もしくはそれ超、または200〜600、または250〜1000のTBN範囲
で、約50%油中で作り上げられる。ホウ素化過塩基性清浄剤および非ホウ素化過塩基性
清浄剤は、米国特許第5,403,501号および同第4,792,410号に記載され
ている。「金属比」、TBNおよび「せっけん含量」という表現のより詳細な説明は、当
業者に公知であり、標準教科書表題「Chemistry and Technology of Lubricants
」、第3版、R. M. MortierおよびS. T. Orszulik編、2010年、219〜220
頁の7.2.5, Detergent Classificationの副表題のもとで説明されている。TBNは、
ASTMD4739に従って測定することができる。

0071

ある特定の実施形態では、清浄剤は、カルシウム含有清浄剤を含むことができる。ある
特定の実施形態では、カルシウム含有清浄剤は、カルシウムスルホネートまたはカルシウ
フェネート清浄剤であってよく、一部の実施形態では、カルシウムスルホネート清浄剤
であってよい。

0072

過塩基性スルホネート清浄剤は、250〜600、または300〜500のTBNを有
することができる。一実施形態では、スルホネート清浄剤は、US7,407,919の
段落[0026]〜[0037]に記載されているような、少なくとも8の金属比を有す
る、主として線状のアルキルベンゼンスルホネート清浄剤であってよい。線状アルキル
ンゼンは、線状鎖上のどこにでも、通常、2、3または4位、またはその混合したものに
結合したベンゼン環を有することができる。主として線状のアルキルベンゼンスルホネー
ト清浄剤は、燃料経済性の利益をもたらすことができる。一実施形態では、スルホネート
清浄剤は、US2008/0119378の段落[0046]〜[0053]に開示され
ているような、1つまたは複数の油溶性アルキルトルエンスルホネート化合物の金属塩で
あってよい。

0073

一実施形態では、スルホネート清浄剤は、分枝状アルキルベンゼンスルホネート清浄剤
であってよい。分枝状アルキルベンゼンスルホネートは、異性化アルファオレフィン、低
分子量オレフィンのオリゴマーまたはその組合せから調製することができる。適切なオリ
ゴマーには、プロピレンおよび/またはブチレンテトラマーペンタマーおよびヘキサ
マーが含まれる。他の実施形態では、アルキルベンゼンスルホネート清浄剤は、トルエン
アルキレートから誘導することができる、すなわち、アルキルベンゼンスルホネートは、
そのうちの少なくとも1つがメチル基であり、その他が上記で説明したような線状または
分枝状アルキル基である少なくとも2つのアルキル基を有することができる。

0074

一実施形態では、潤滑化組成物は過塩基性フェネートを含まなくてよく、異なる実施形
態では、潤滑化組成物は非過塩基性フェネートを含まなくてよい。別の実施形態では、潤
化組成物はフェネート清浄剤を含まなくてよい。他の実施形態では、フェネート清浄剤
は存在し得る。

0075

フェネート清浄剤は、典型的にはp−ヒドロカルビルフェノール、または一般にアルキ
ルフェノール(alkylpheol)から誘導される。この種のアルキルフェノールは、硫黄と結
合して過塩基化されるか、アルデヒドと結合して過塩基化されるか、またはカルボキシル
化されてサリチレート清浄剤を形成していてよい。適切なアルキルフェノールまたはアル
キルサリチレートには、プロピレンのオリゴマーでアルキル化されたもの、すなわち、テ
トラプロペニルフェノール(すなわち、p−ドデシルフェノールまたはPDDP)および
ペンタプロペニルフェノールが含まれる。適切なアルキルフェノールまたはアルキルサリ
チレートには、ブテンのオリゴマー、特に、n−ブテンのテトラマーおよびペンタマーで
アルキル化されたものも含まれる。他の適切なアルキルフェノールまたはアルキルサリチ
レートには、アルファ−オレフィン、異性化アルファ−オレフィン、およびポリイソブチ
レンのようなポリオレフィンでアルキル化されたものが含まれる。一実施形態では、潤滑
化組成物は、0.2wt%未満、または0.1wt%未満、またはさらには0.05wt
%未満の、PDDPから誘導されたフェネート清浄剤またはサリチレート清浄剤を含む。
一実施形態では、潤滑化組成物は、PDDPから誘導されていないフェネート清浄剤また
はサリチレート清浄剤を含む。一実施形態では、潤滑化組成物は、PDDPから調製され
たフェネート清浄剤またはサリチレート清浄剤を含み、そうした清浄剤は、1.0重量パ
ーセント未満の未反応PDDP、もしくは0.5重量パーセント未満の未反応PDDPを
含むか、またはPDDPを実質的に含まない。

0076

金属含有清浄剤は、130ppm〜600ppm、もしくは160ppm〜400pp
m、または、他の実施形態では、300〜10,000ppmの金属を、一部の実施形態
では、そうした量のカルシウムをもたらす量で潤滑剤配合物に存在し得る。清浄剤の総量
は、上記で説明したとおりであってよい。
リン含有化合物

0077

本発明の組成物は、上記した亜リン酸化合物とジオールの反応生成物以外に、少なくと
も1つのリン含有化合物を含むこともできる。そうしたリン含有化合物は、0.002〜
1.0重量パーセントの量で硫黄含有類似体を含むリン含有酸、リン含有酸塩、リン含有
酸エステル、またはその誘導体を含むことができる。リン含有酸、その塩、エステルまた
は誘導体には、リン酸、亜リン酸、リン含有酸エステルまたはその塩、ホスファイト、リ
ン含有アミド、リン含有カルボン酸またはそのエステル、リン含有エーテルおよびその混
合物が含まれる。一実施形態では、そのリン含有酸、エステルまたは誘導体は、有機また
無機のリン含有酸、リン含有酸エステル、リン含有酸塩またはその誘導体であってよい
。リン含有酸には、リン酸、ホスホン酸ホスフィン酸、ならびにジチオリン酸ならびに
モノチオリン酸チオホスフィン酸およびチオホスホン酸を含むチオリン酸が含まれる。
リン化合物の1つの群は、アルキルリン酸モノアルキル第一級アミン塩である。この種の
化合物は、米国特許第5,354,484号に記載されている。85%リン酸は、完全に
配合された組成物への添加のための適切な材料であり、所望の場合、組成物の重量ベース
で0.01〜0.3重量パーセント、例えば0.03パーセントから0.2パーセントま
でまたは0.1パーセントまでのレベルで含むことができる。
粘度調整剤

0078

しばしば使用される1つの成分は、粘度調整剤である。粘度調整剤(VM)および分散
性粘度調整剤(DVM)は周知である。VMおよびDVMの例は、ポリメタクリレート、
ポリアクリレート、ポリオレフィン、スチレン−マレイン酸エステルコポリマー、ならび
ホモポリマー、コポリマーおよびグラフトコポリマーを含む同様のポリマー物質である
。いくつかの市販のVMおよびDVMには、ポリイソブチレン、オレフィンコポリマー
水素化スチレン−ジエンコポリマー、スチレン/マレエートコポリマー、ポリメタクリ
ート(それらの一部は分散特性を有する)、オレフィン−グラフト−ポリメタクリレート
ポリマーおよび水素化ポリイソプレン星形ポリマーが含まれる。VMおよび/またはDV
Mは、完全に配合された組成物中に、最大で15重量%、例えば1〜12%または3〜1
0%のレベルで混ぜ込むことができる。

0079

一実施形態では、本明細書で説明されるような潤滑化組成物は、0.1wt%〜5wt
%(または0.5wt%〜4wt%)の、分散機能を有する線状ポリマーを含有すること
ができる。線状ポリマーは、5,000〜25,000、または8000〜20,000
重量平均分子量を有することができる。(すべての重量平均分子量は、ポリスチレン
物質を使用したGPCによるものであり、350〜2,000,000の範囲の重量平
均分子量を有する。一実施形態では、線状ポリマーは、ポリ(メタ)アクリレートまたは
その混合物を含むことができる。線状ポリマーは、その組成物中に、潤滑化組成物の0.
1wt%〜5wt%、または0.1wt%〜4wt%、または0.2wt%〜3wt%、
または0.5wt%〜3wt%、0.5wt%〜4wt%で、存在することができる。

0080

線状ポリマーは、ある特定の実施形態では:(a)(メタ)アクリレートのアルキル基
が10〜15個の炭素原子を有する、50wt%〜95wt%、または60wt%〜80
wt%のアルキル(メタ)アクリレート;(b)(メタ)アクリレートのアルキル基が1
〜9個の炭素原子を有する、1wt%〜40wt%、または4wt%〜35wt%のアル
キル(メタ)アクリレート;(c)1wt%〜10wt%、または1wt%〜8wt%の
分散性モノマー、(d)0wt%〜4wt%、または0wt%〜2wt%、または0wt
%のビニル芳香族モノマー(一般にスチレン);および(e)(メタ)アクリレートのア
ルキル基が16〜18個の炭素原子を有する、0wt%〜9wt%、または0wt%〜6
wt%のアルキル(メタ)アクリレートを含む、モノマー組成物から誘導されたポリ(メ
タ)アクリレートポリマーを含む組成物を有することができる。一実施形態では、線状ポ
リマーは、0wt%〜20wt%の16〜18アルキル(メタ)アクリレートを含有する
ことができる。

0081

存在し得る分散性モノマー(複数可)は、しばしば、窒素含有モノマーである。その窒
含有モノマーは、ビニル置換窒素複素環モノマー、ジアルキルアミノアルキル(メタ)
アクリレートモノマー、ジアルキルアミノアルキル(メタ)アクリルアミドモノマー、t
ert−(メタ)アクリルアミドモノマー、ウレイド(メタ)アクリレートを含むことが
できる。いくつかの例には、N,N−ジメチルアクリルアミド、N−ビニルカルボンアミ
ド、例えばN−ビニル−ホルムアミドビニルピリジン、N−ビニルアセトアミド、N−
ビニル−n−プロピオンアミド、N−ビニルヒドロキシアセトアミド、N−ビニルイミダ
ゾール、N−ビニルピロリジノン、N−ビニルカプロラクタムジメチルアミノエチル
クリレートDMAEA)、ジメチルアミノエチル(メタ)アクリレート(DMAEM
)、ジメチルアミノブチルアクリルアミド、ジメチルアミノ−プロピル(メタ)アクリレ
ート(DMAPMA)、ジメチルアミンプロピルアクリルアミド、ジメチルアミノプロ
ピルメタクリルアミド、ジメチルアミノエチルアクリルアミドまたはその混合物が含まれ
る。分散性モノマーは酸素含有化合物であってもよい。酸素含有化合物は、ヒドロキシア
ルキル(メタ)アクリレート、例えば3−ヒドロキシプロピル(メタ)アクリレート、3
,4−ジヒドロキシブチル(メタ)アクリレート、2−ヒドロキシエチル(メタ)アクリ
レート、2−ヒドロキシプロピル(メタ)アクリレート、2,5−ジメチル−1,6−ヘ
キサンジオール(メタ)アクリレート、1,10−デカンジオール(メタ)アクリレート
、カルボニル含有(メタ)アクリレート、例えば2−カルボキシエチル(メタ)アクリレ
ート、カルボキシメチル(メタ)アクリレート、オキサゾリジニルエチル(メタ)アクリ
レート、N−(メタクリロイルオキシ)ホルムアミド、アセトニル(メタ)アクリレート
、N−メタクリロイルモルホリン、N−メタクリロイル−2−ピロリジノン、N−(2−
メタクリロイルオキシエチル)−2−ピロリジノン、N−(3−メタクリロイルオキシプ
ロピル)−2−ピロリジノン、N−(2−メタクリロイルオキシペンタデシル)−2−ピ
ロリジノン、N−(3−メタクリロイルオキシヘプタデシル)−2−ピロリジノン;グリ
コールジ(メタ)アクリレート、例えばエチレングリコールジ(メタ)アクリレート、1
,4−ブタンジオール(メタ)アクリレート、2−ブトキシメチル(メタ)アクリレート
、2−エトキシエトキシメチル(メタ)アクリレート、2−エトキシエチル(メタ)アク
リレートまたはその混合物を含むことができる。

0082

この種の線状ポリマーは、US6,124,249またはEP0937769A1、段
落[0019]および[0031]〜[0067]により詳細に記載されている。

0083

存在していてよい別の粘度調整ポリマーは星形ポリマーである。一実施形態では、本発
明の潤滑化組成物は、本明細書で説明される星形ポリマーおよび線状ポリマーを含む粘度
調整剤を含む。星形ポリマーは、C12〜15アルキル(メタ)アクリレート(約80w
t%)、および約20wt%の、メチル(メタ)アクリレート、2−エチルヘキシル(メ
タ)アクリレートおよびエチレングリコールジ(メタ)アクリレートから構成されるモノ
マーの混合物を含むモノマー組成物から誘導することができる。本明細書で開示される星
形ポリマーの詳細な説明は、WO2007/127660(Bakerらによって200
7年11月8日に公開され、The Lubrizol Corporationに譲渡されている)の段落[0
021]〜[0061]にも記載され得る。Bakerは、様々な星形ポリマーの組成物
および調製方法を開示している。

0084

星形構造を有する(メタ)アクリルポリマーは:(a)(メタ)アクリレートのアルキ
ル基が12〜15個の炭素原子を有する、50wt%〜100wt%のアルキル(メタ)
アクリレート;(b)(メタ)アクリレートのアルキル基が1〜9個の炭素原子を有する
、0wt%〜40wt%のアルキル(メタ)アクリレート;(c)0wt%〜10wt%
の分散性モノマー(上記で説明したような)、(d)0wt%〜5wt%、または0wt
%〜2wt%、または0wt%のビニル芳香族モノマー(一般にスチレン);および(e
)(メタ)アクリレートのアルキル基が16〜18個の炭素原子を有する、0wt%〜2
0wt%、または0wt%〜10wt%、または0wt%のアルキル(メタ)アクリレー
トを含むモノマー組成物から誘導できるポリ(メタ)アクリレートポリマーを含む3つま
たはそれ超のアームを有することができる。

0085

星形ポリマーは、100,000〜1,300,000、または125,000〜1,
000,000、または150,000〜950,000、または200,000〜80
0,000の重量平均分子量を有することができる。

0086

本明細書で使用されるような、星形ポリマーのせん断安定性指数SSI)は、20時
間KRL試験(Volkswagenテーパーベアリングローラー試験(Volkswagen Ta
pered Bearing Roller Test))で決定することができる。この試験手順は、CEC
L−45−99または同等の試験方法DIN51350−6−KRL/Cの両方に示され
ている。星形ポリマーのSSIは、0〜100、または0〜80、または0〜60、また
は0〜50、0〜20、または0〜15、または0〜10、または0〜5の範囲であって
よい。SSIについての適切な範囲の例には、1〜5、10〜25、または25〜65が
含まれる。

0087

星形ポリマーは、ホモポリマーであってもコポリマーであってもよい、すなわち、その
アームは、ホモポリマー系であってもコポリマー系であってもよい(すなわち、2つまた
はそれ超のモノマータイプを含有する)。一実施形態では、星形ポリマーはコポリマーで
あってよい。星形ポリマーは、ランダム型、テーパー型ジブロック型、トリブロック型
またはマルチブロック型構造を有する星形ポリマーであってよい。一般に、星形ポリマー
は、ランダム型またはテーパー型構造を有する。

0088

星形ポリマーは、制御されたラジカル重合技術によって得られ得る/得ることができ得
る。制御されたラジカル重合技術の例には、RAFT、ATRPまたはニトロキシド媒介
プロセスが含まれる。星形ポリマーは、アニオン重合プロセスによっても得られ得る/得
ることができ得る。一実施形態では、星形ポリマーは、RAFT、ATRPまたはアニ
ン重合プロセスによって得られ得る/得ることができ得る。一実施形態では、星形ポリマ
ーは、RAFTまたはATRP重合プロセスによって得られ得る/得ることができ得る。
一実施形態では、星形ポリマーは、RAFT重合プロセスによって得られ得る/得ること
ができ得る。ATRP、RAFTまたはニトロキシド媒介技術を用いてポリマーを調製す
る方法は、国際公開WO2006/047398の実施例のセクションに開示されており
、実施例1〜47を参照されたい。

0089

星形ポリマーは、コアファーストアプローチかまたはアームファーストアプローチのい
ずれかで調製する当該分野で公知の技術によって調製することができる。一般に、星形ポ
リマーは、RAFTまたはATRP(一般にRAFT)重合技術を用いて「アームファー
スト」アプローチにより調製される。
摩擦調整剤

0090

本発明の組成物で使用できる別の成分は摩擦調整剤である。摩擦調整剤は、当業者に周
知であり、それらには、脂肪ホスファイト、脂肪酸アミド、脂肪エポキシド、ホウ素化脂
肪エポキシド、脂肪アミングリセロールエステル、ホウ素化グリセロールエステル、ア
ルコキシ化脂肪アミン、ホウ素化アルコキシ化脂肪アミン、脂肪酸の金属塩、硫化オレフ
ィン、脂肪イミダゾリン、カルボン酸とポリアルキレンポリアミンの縮合生成物、アル
キルサリチレートの金属塩、アルキルリン酸のアミン塩およびその混合物のような材料が
含まれる。これらの種類の摩擦調整剤のそれぞれの代表的なものは、公知であり、市販さ
れており、上記US−2006−0172899により詳細に記載されている。

0091

上記米国出願に記載されているアミン摩擦調整剤の中には、一般構造R1R2NR3(
R3はポリオール含有アルキル基(すなわち、2つまたはそれ超のヒドロキシ基を含有す
る基)、または1つもしくは複数のヒドロキシ基および1つもしくは複数のアミン基を含
有する基であってよい)の第三級アミンがある。例えば、R3は、例えば3〜8個の炭素
原子または3〜6個の炭素原子または3〜4個の炭素原子、および2、3、4つまたはそ
れ超のヒドロキシ基(通常、炭素原子当たり、1つ以下のヒドロキシ基である)を含有す
る−CH2−CHOH−CH2OHまたはその同族体であってよい。したがって、一般に
、得られる生成物は、
R1R2N−CH2−CHOH−CH2OH
で表されるか、またはその同族体であってよく、ここで、R1およびR2は独立に、8〜
20個の炭素原子のアルキル基である。そうした生成物は、ジアルキルアミンエポキシ
ドまたはクロヒドロキシ化合物の反応によって得られ得る。例えば、第二級アミンとグ
リシドール(2,3−エポキシ−1−プロパノール)または「クロログセリン」(すな
わち、3−クロロプロパン−1,2−ジオール)との反応は効果的であり得る。ジココア
ミンと、1もしくは複数モルのグリシドールまたはクロログリセリンとの反応に基づくそ
うした材料は、摩擦調整性能を提供するのに有用である。反応が、複数モルのグリシドー
ルもしくはクロログリセリンと、または他のエポキシアルカノールもしくはクロロジオー
ルとであった場合、ダイマーまたはオリゴマーエーテル含有基、すなわちヒドロキシル
アルコキシアルキル基がもたらされ得る。

0092

別の摩擦調整剤は、構造R3−C(=O)−NR1R2(式中、R1およびR2はそれ
ぞれ独立に、少なくとも6個の炭素原子、例えば6〜24個の炭素原子のヒドロカルビル
基であり、R3は、1〜6個の炭素原子のヒドロキシアルキル基である)で表されるアミ
ドであってよい。そうした材料は、カルボン酸またはその反応等価体とアミノアルコール
との反応により調製することができる。例には、イソステアリン酸またはアルキル無水コ
ハク酸とトリス−ヒドロキシメチルアミノメタンとの反応生成物が含まれる。そうした摩
擦調整剤は、米国特許第7,381,691号(Adamsら、2008年6月3日)により
詳細に記載されている。

0093

ある特定の実施形態では、潤滑剤組成物は、(α)約12〜約22個の炭素原子の少な
くとも2つのヒドロカルビル基を含有するN−置換シュウ酸ビスアミドまたはアミド−エ
ステル;または(β)(i)環状構造中に5または6個の原子を有する環状イミドの形成
を可能にするように位置づけされた少なくとも2つのカルボン酸基を有する、芳香族ポリ
カルボン酸またはその混合物またはその反応等価体と;(ii)約6〜約80個の炭素原
子を含有する脂肪族第一級アミンまたはアルコールとの縮合生成物;または(α)と(β
)の両方を含む摩擦調整剤成分を含有することができる。そうした摩擦調整剤(α)また
は(β)の1つまたは複数の存在は、オートマチックトランスミッションなどのドライブ
ライン装置へ良好な摩擦性能を付与することができる。

0094

(α)として述べた成分 この成分は、ビスアミドの形態であった場合、式




で表すことができる。この構造では、Rの少なくとも2つは、独立に、1〜22個の炭素
原子のヒドロカルビル基を含む基であり、R基の最大で2つは、水素、または10個もし
くはそれより少ない炭素原子のヒドロカルビル基である。他の実施形態では、R基の1つ
または複数は、独立に、12〜20または12〜18または12〜16または12〜14
または14〜20または14〜18または14〜16個の炭素原子を含有することができ
る。12〜22個の炭素原子の2つのヒドロカルビル基が存在する場合、それらは、両方
が同じ窒素原子上にあっても、あるいは異なる窒素原子上にあってもよい;すなわち、R
3およびR4かまたは代替的にR1およびR4が水素であってよい。ヒドロカルビル基は
所与の分子内で、または、組成物全体における分子の混合物の中で、同じであっても異
なっていてもよい。

0095

上記構造中の基R1、R2、R3およびR4の少なくとも2つは、12〜22個の炭素
原子のヒドロカルビル基を含むので、そうした基は、ヒドロカルビル基、例えば12〜2
2個の炭素原子のアルキル基であってよい。あるいは、そうした基は、より大きい構造の
一部としてそのようなヒドロカルビル基を含むことができる。すなわち、そうした基は、
R5R6N−R9−などの一般構造を有することができ、ここで、R5およびR6の1つ
または両方は、12〜22個の炭素のヒドロカルビル基であり、任意選択で、R5および
R6の1つは、水素かまたはより短いヒドロカルビル基であってよい。R9は、メチレン
エチレン、プロピレンまたはブチレンなどのヒドロカルビレン連結基であり、一部の場
合、1−3−プロピレン基である。

0096

したがって、一部の実施形態では、置換シュウ酸ビスアミドは、基R1、R2、R4お
よびR4の2つが独立に約12〜約22個の炭素原子のアルキル基である構造の材料を含
むことができる。そうした材料は、




(式中、各R1およびR2は独立に約12〜約18個の炭素原子のアルキル基である)な
どの構造を有することができる。そうした材料は、ジアルキルアミンとエチルオキサメー
トなどのアルキルオキサメートとの反応のプロセスなどの公知の方法で得られ得るまたは
得ることができ得る。

0097

別の実施形態では、(α)のN−置換シュウ酸ビスアミドまたはアミド−エステルは、
式:




で表されるアミド−エステルを含む。この実施形態では、R1およびR2は、独立に、本
明細書の他のところで定義されるような12〜22個の炭素原子のヒドロカルビル基であ
ってよく、R10は1〜22個の炭素原子のヒドロカルビル基であってよい。ある特定の
実施形態では、R10はメチル、エチル、n−プロピル、イソプロピルn−ブチル、s
ec−ブチル、イソブチルまたはt−ブチルである。

0098

ある特定の実施形態では、摩擦調整剤(α)は式




(式中、R5およびR7は、独立に、約12〜約22個の炭素原子のヒドロカルビル基で
あり、R6およびR8は、独立に、水素、または10個もしくはそれより少ない炭素原子
のヒドロカルビル基、または約12〜約22個の炭素原子のヒドロカルビル基である)で
表すことができる。そうした生成物を調製するのに適したジアミンには、




などの一般構造を有するAkzoから入手できる「Duomeen」シリーズのものが含
まれる。本明細書で(α)と指定した上記および他の摩擦調整剤は、米国特許第8,69
1,740号(Vickermanら、2014年4月8日)により詳細に記載されている。

0099

(β)と標識付けした摩擦調整剤に関して、芳香族ポリカルボン酸またはその反応等価
体は、二酸、三酸、四酸またはより高次の酸(または反応等価体)であってよい。反応生
成物がモノイミドである場合、ポリカルボン酸は、少なくとも2つの酸(またはその等価
体)基を含有する。反応生成物がジイミドである場合、ポリカルボン酸は、少なくとも4
つの酸(またはその等価体)基を含有する。酸基は、5員または6員環状イミドの形成を
許容する(しかし要求はしない)ように位置づけられる。これは、それらが、例えば、芳
香環上で互いにオルトの位置にあってよいことを意味する。

0100

カルボン酸の反応等価体には、酸、エステル、酸ハロゲン化物、例えば酸塩化物および
無水物が含まれる。それらの入手しやすさおよび反応のしやすさのため、無水物、特に環
状無水物がしばしば使用される。(β)成分の縮合生成物は、環状イミド構造をもつこと
ができ(しかし、必ずもつというわけではない):それらは、例えばエステルまたはアミ
ド基またはイミダゾリン基を含むことができる。

0101

カルボン酸基は、芳香族基直接結合していても、また、それらは、介在炭素原子を介
して間接的に結合していてもよい。後者の部類の材料の例は、少なくとも1つのコハク酸
(またはその無水物)基で置換されており、任意選択で、フェニルコハク酸またはその無
水物などの他の環置換基が存在していてもよい芳香環である。

0102

他の実施形態では、芳香族ポリカルボン酸は、少なくとも2つの芳香族炭素原子と直接
結合している少なくとも2つのカルボン酸基を有する芳香族基を含むことができる。芳香
族基は単一の環(1つの環)であっても縮合環であってもよい。カルボン酸基は、芳香環
上の隣接位置(例えば、互いにオルト)であっても、または、それらは、異なる芳香環上
に適切に位置づけられていてもよい。例には、無水フタル酸無水ピロメリット酸および
ナフタレン−1,8−二酸無水物が含まれる。前者2つはベンゼン環上に基を有し;後者
はナフタレン(すなわち、縮合している)環上に基を有する。後者は1および8位に位置
した2つのカルボン酸基を有し、環中の6個の原子と環状イミドを形成することができる
材料の例である:

0103

芳香族ポリカルボン酸は、6〜60個の炭素原子を含有する第一級アミンまたはアルコ
ールと縮合する。得られる縮合生成物の種類は、反応物に依存する。反応物がアルコール
である場合、その生成物は、エステル、モノエステル(すなわち、部分エステル)かもし
くはポリエステルのいずれかである(すなわち、芳香族ポリカルボン酸のアイデンティ
ィーに応じて、ジエステルトリエステルまたはテトラエステルである。「ポリエステル
」という用語によって、ポリマー生成物が意図されるわけではないが、ポリマー材料は必
ずしも除外されない)。エステルの種類は、反応されるアルコールの等価体の数に依存す
る。反応物が第一級アミンである場合、生成物は、やはり、反応されるアミンの等価体の
数に応じてアミドまたはイミドであってよく、その反応条件は当業者に明らかなとおりで
ある。環状イミドを形成させるためには、一般に、より苛酷な条件が要求される。ある特
定の実施形態では、縮合生成物はイミドを含み、ある特定の場合、ジイミドを含有する。
ある特定の実施形態では、縮合生成物はピロメリット酸ジイミドを含む。

0104

ある特定の実施形態では、生成物は、式H2N−(CnH2n)−X−R1(nは2〜
6であり、XはOまたはN−R2であり、R1は少なくとも8個または少なくとも10個
の炭素原子のアルキル基であり、R2はHまたはアルキル基である)で表される、脂肪族
第一級アミンとの縮合生成物である。基R1およびR2は、少なくとも4個の炭素原子、
例えば6〜40または8〜30または10〜24または12〜20または16〜18個の
炭素原子を含有するアルキル基、およびそうした基の混合物であってよい。ある特定の実
施形態では、上記構造の脂肪族第一級アミンは、例えばN,N−ジ−水素化タロー−1,
3−プロパンジアミン、N,N−ジココ−1,3−プロパンジアミンまたはN,N−ジイ
ステアリル−1,3−プロパンジアミンを含むことができるN,N−ジアルキル−1,
3−プロパンジアミンを含む。

0105

そうした生成物を調製するのに適したジアミンには、




などの一般構造を有するAkzoNobelから入手できるDuomeen(商標)シリ
ーズのものが含まれる。

0106

特定の実施形態では、摩擦調整剤(β)は式




(式中、R1およびR3のそれぞれは、独立に約8〜約22個の炭素原子のアルキル基で
あり、R2およびR4のそれぞれは、独立に水素、または1〜約22個の炭素原子のアル
キル基であり、ただし、R1およびR2の中の炭素原子の総数は少なくとも約13であり
、R3およびR4の中の炭素原子の総数は少なくとも約13であることを条件とする)で
表すことができる。本明細書で(β)と指定された上記および他の摩擦調整剤は、米国特
許出願公開第2014/0107001号(Saccomandoら、2014年4月17日)によ
り詳細に記載されている。

0107

摩擦調整剤(α)および(β)について上記で示した構造において、それらがヒドロカ
ルビル基である場合、基R1〜R8は、線状または分枝状ヒドロカルビル基であってよく
、それらは、それらが調製されるアミンのR基(複数可)中に存在し得るような、いくつ
かの不飽和の部位またはいくつかの環状構造を任意選択で含有することができる。一部の
実施形態では、環状構造は、5員または6員のカルボン酸環を含むことができる。

0108

ある特定の実施形態では、(α)および/または(β)に加えて、摩擦調整剤成分は、

R1R2NR3
(式中、R1およびR2は、それぞれ独立に、少なくとも6個の炭素原子のアルキル基で
あり、R3は、上記で説明したような、ポリヒドロキシル含有アルキル基またはポリヒド
ロキシル含有アルコキシアルキル基である)で表される(γ)第三級アミンをさらに含む
ことができる。

0109

個々の成分としてでもまたは個々の摩擦調整剤の混合物としてでも、摩擦調整剤の量は
、0.1〜5重量パーセント、または0.2〜2重量パーセント、または0.4〜1.5
重量パーセントであってよい。
他の材料

0110

他の材料を任意選択で組成物に含めることができ、ただし、それらは、上記の必要成分
または仕様不適合でないことを条件とする。そうした材料の1つのクラスには、摩擦調
整(特に摩擦低減)、耐摩耗性能または他の利益を含む様々な性能利益を示し得る様々な
化合物が含まれる。そうした材料は、一般に、ヒドロキシ酸を、アミン、アルコールおよ
びアミノアルコールから選択される少なくとも1つのメンバーと反応させることを含むプ
ロセスによって得られるまたは得ることができる化合物である。その生成物は、エステル
、アミドまたはイミドを含むことができる。例には、オレイル酒石酸イミド(オレイルア
ミンおよび酒石酸から生成されるイミド)およびオレイルジエステル(例えば混合C12
〜16アルコールから)が含まれる。有用であり得る他の関連材料には、一般にヒドロキ
シ−ポリカルボン酸、例えば酒石酸、クエン酸、乳酸、リンゴ酸、グリコール酸、ヒドロ
キシ−プロピオン酸ヒドロキシグルタル酸およびその混合物などの酸を含む、他のヒド
ロキシ−カルボン酸のエステル、アミドおよびイミドが含まれる。これらの材料は、米国
特許出願公開第2006−0079413号およびPCT公開WO2010/07763
0により詳細に記載されている。ヒドロキシ−カルボン酸のそうした誘導体(またはそれ
から誘導される化合物)は、存在する場合、潤滑化組成物中に、0.1重量%〜5重量%
、または0.2重量%〜3重量%、または0.2重量%超〜3重量%の量で存在すること
ができる。

0111

別の任意選択の材料は、ポリ酸、例えば二酸のエステル、例えばジアルキルアジペート
、例えばジ−トリデシルアジペートであってよい。そうしたエステルは、可溶化剤または
シール膨潤剤としての性能を提供することができる。存在する場合、その量は、0.01
〜2重量パーセント、または0.05〜1.5、または0.1〜1.0、または0.3〜
0.8重量パーセントであってよい。

0112

他の任意選択の材料には、ヒンダードフェノール系酸化防止剤、第二芳香族アミン酸化
防止剤、例えばジノニルジフェニルアミンならびにモノノニルジフェニルアミンおよびモ
ノ−オクチルまたはジ−オクチルなどの他のアルキル置換基を有するジフェニルアミン
ような周知の変形体硫化フェノール系酸化防止剤、油溶性銅化合物、リン含有酸化防止
剤、ならびに有機スルフィドジスルフィドおよびポリスルフィド、例えば2−ヒドロキ
シアルキルチオエーテルアルキルチオエーテルもしくは1−t−ドデシルチオ−2−プ
ロパノールまたは硫化4−カルボブトキシシクロヘキセン、または他の硫化オレフィン
含む酸化防止剤(すなわち酸化抑制剤)が含まれる。一実施形態では、酸化防止剤は、フ
ェニル−α−ナフチルアミン(PANA)またはヒドロカルビル置換ジフェニルアミンま
たはその混合物であり得るアミン酸化防止剤であってよい。ヒドロカルビル置換ジフェニ
ルアミンは、モノ−またはジ−のC4〜C16−、またはC6〜C12−、またはC9−
アルキルジフェニルアミンを含むことができる。例えば、ヒドロカルビル置換ジフェニル
アミンは、オクチルジフェニルアミン、またはジ−オクチルジフェニルアミン、ジノニル
ジフェニルアミン、典型的にはジノニルジフェニルアミンであってよい。一実施形態では
、酸化防止剤はヒンダードフェノール酸化防止剤であってよい。そうした材料は、しばし
ば、立体障害基として第二級ブチルおよび/または第三級ブチル基を含有する。フェノ
ル基は、しばしば、ヒドロカルビル基および/または第2の芳香族基と連結する架橋基
さらに置換されている。適切なヒンダードフェノール酸化防止剤の例には、2,6−ジ−
tert−ブチルフェノール、4−メチル−2,6−ジ−tert−ブチルフェノール、
4−エチル−2,6−ジ−tert−ブチルフェノール、4−プロピル−2,6−ジ−t
ert−ブチルフェノールもしくは4−ブチル−2,6−ジ−tert−ブチルフェノ
ルまたは4−ドデシル−2,6−ジ−tert−ブチルフェノールが含まれる。一実施形
態では、ヒンダードフェノール酸化防止剤はエステルであってよく、例えば、Cibaか
らのIrganox(商標)L−135またはブチル3−(3,5−ジ−tert−ブチ
ル−4−ヒドロキシフェニルプロパノエートを含むことができる。

0113

存在する場合、酸化防止剤は、潤滑化組成物の0.1wt%〜1.2wt%、または0
.2〜1wt%、または0.3wt%〜1.0wt%、または0.4wt%〜0.9wt
%、または0.5wt%〜0.8wt%で存在してよい。

0114

他の任意選択の成分は、シールが柔軟に保持されるように設計された、イソデシルスル
ランまたはフタル酸エステルなどのシール膨潤組成物を含む。アルキルナフタレン、ポ
リメタクリレート、ビニルアセテートフマレートまたは/マレエートコポリマーおよび
スチレン/マレエートコポリマーなどの流動点降下剤も許容される。別の材料は、ジアル
キルジチオリン酸亜鉛などの耐摩耗剤である。別の任意選択の材料は、潤滑剤組成物に重
量で100〜2000百万分率のリンを提供する量で存在し得る、モノ−もしくはジ−ア
ルキルリン酸エステルまたはモノ−もしくはジ−アルキルチオリン酸エステルのC8〜C
20アルキルアミン塩であってよい。これらの任意選択の材料は当業者に公知であり、一
般に市販されており、欧州特許出願公開第761,805号により詳細に記載されている
。存在していてよい別の材料は、極圧/耐摩耗剤として有用であり得る、トリアルキル
レートなどのホウ酸エステルである。そのアルキル基は、4〜12個の炭素原子、または
6〜10個の炭素原子、または8個の炭素原子を含むことができる。一実施形態では、ト
リアルキルボレートはトリ(2−エチルヘキシル)ボレートを含む。存在する場合、アル
キルボレートの量は、0.1〜1重量パーセントまたは0.2〜0.7重量パーセントま
たは0.3〜0.4重量パーセントであってよい。腐食防止剤(例えば、トリルトリアゾ
ール、ジメルカプトチアジアゾール)、染料流動化剤臭気マスキング剤および消泡剤
などの公知の材料も含めることができる。有機ホウ酸エステルおよび有機ホウ酸塩も含め
ることができる。

0115

存在していてよい他の成分には、腐食防止剤、金属不活性化剤またはさび止め剤として
役割を果たすことができるジメルカプトチアジアゾールおよびその誘導体などの種々の
硫黄含有材料が含まれる。1つの具体的材料は2,5−ジメルカプト−1,3,4−チア
ジアゾール(DMTD)であり;その誘導体がしばしば用いられる。DMTDの誘導体に
は:(a)2−ヒドロカルビルジチオ−5−メルカプト−1,3,4−チアジアゾールま
たは2,5−ビス−(ヒドロカルビルジチオ)−1,3,4−チアジアゾールおよびその
混合物、例えば1,3,4−チアジアゾール,2,5−ビス(tert−ノニルジチオ)
;(b)DMTDのカルボン酸エステル;(c)α−ハロゲン化脂肪族モノカルボン酸
DMTDの縮合生成物;(d)不飽和環状炭化水素および不飽和ケトンとDMTDの反応
生成物;(e)アルデヒドおよびジアリールアミンとDMTDの反応生成物;(f)DM
TDのアミン塩;(g)DMTDのジチオカルバメート誘導体;(h)アルデヒドおよび
アルコールまたは芳香族ヒドロキシ化合物、およびDMTDの反応生成物;(i)アルデ
ヒド、メルカプタンおよびDMTDの反応生成物;(j)2−ヒドロカルビルチオ−5−
メルカプト−1,3,4−チアジアゾール;ならびに(k)油溶性分散剤とDMTDを一
緒にして得られる生成物;ならびにその混合物が含まれる。組成物a)〜k)は、米国特
許第4,612,129号に記載されている。DMTDの適切な量は、0.01〜15重
量パーセント、0.02〜10、0.05〜5および0.1〜3重量パーセントを含むこ
とができる。

0116

上記成分は、完全に配合された潤滑剤の形態、または少量の潤滑化油中の濃縮物の形態
であってよい。濃縮物で存在する場合、それらの濃度は、一般に、最終ブレンド中のより
希薄な形態のそれらの濃度と正比例する。

0117

ある特定の実施形態では、潤滑化組成物は、以下の表




に記載したような組成を有することができる。

0118

ある特定の実施形態では、エンジン潤滑剤などについて、比較的制限された量の硫酸
分(ASTMD874)、リンおよび/または硫黄を有する潤滑剤を提供することが望
ましいことがある。したがって、ある特定の実施形態について、硫酸灰分は、1.5%未
満、例えば0.1〜1.5%もしくは0.2〜1.5%、または最大で1.2もしくは1
.0もしくは0.6%の値であってよい。同様に、潤滑剤中のリンの量(すべての供給源
からの)は、0.12重量パーセント未満、例えば0.01〜0.12パーセントもしく
は0.03〜0.12パーセント、または最大で0.01もしくは0.08もしくは0.
06もしくは0.03重量パーセントであってよい。同様に、潤滑剤中の硫黄の量(すべ
ての供給源からの)は、0.4重量パーセント未満、例えば0.01〜4重量パーセント
、または最大で0.35もしくは0.3重量パーセントであってよい。これらの値または
限界値のどれも、独立に存在することができる、またはすべて一緒に存在することができ
る。

0119

上記の潤滑剤組成物は、機械装置に潤滑剤を供給することによって、機械装置を潤滑化
するために使用することができる。本発明の潤滑剤から利益を受け得る機械装置は、特に
限定されないが、内燃機関(ガソリンもしくはディーゼル燃料または混合燃料によるエン
ジン、またはハイブリッドエンジンを含む)、ギア、油圧系、ならびにトランスミッショ
ン(オートマチックトランスミッション、マニュアルトランスミッションおよびその変形
体、例えばデュアルクラッチトランスミッション、および連続可変式トランスミッション
プッシュベルトトランスミッションおよびトラクションドライブを含む)を含む)を含
むことができる。

0120

本明細書で使用されるような、「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」
という用語は、その通常の意味で使用され、これは当業者に周知である。具体的には、こ
れは、その分子の残りと直接結合した炭素原子を有し、主として炭化水素の特徴を有する
基を指す。ヒドロカルビル基の例には以下のものが含まれる:

0121

炭化水素置換基、すなわち脂肪族(例えば、アルキルまたはアルケニル)、脂環式(例
えば、シクロアルキルシクロアルケニル)置換基、および芳香族−置換芳香族置換基
脂肪族−置換芳香族置換基、および脂環式−置換芳香族置換基、ならびに環が分子の別の
ポーションを介して完結している(例えば、2つの置換基は一緒になって環を形成する)
環状置換基

0122

置換炭化水素置換基、すなわち、本発明の関連において、置換基の主として炭化水素の
性質を変えない非炭化水素基(例えば、ハロ(特にクロロおよびフルオロ)、ヒドロキシ
アルコキシ、メルカプト、アルキルメルカプトニトロ、ニトロソおよびスルホキシ
を含む置換基;

0123

ヘテロ置換基、すなわち、主として炭化水素の特徴を有するが、本発明の関連において
、他は炭素原子から構成される環または鎖中に炭素以外の原子を含有する置換基。ヘテロ
原子は、硫黄、酸素、窒素を含み、ピリジルフリルチエニルおよびイミダゾリルのよ
うな置換基を包含する。一般に、2つ以下または1つ以下の非炭化水素置換基が、ヒドロ
カルビル基中の10個の炭素原子ごとに存在し;一般に、ヒドロカルビル基中に非炭化
素置換基は存在しない。

0124

上記の材料の一部が最終配合物中で相互作用し得、その結果、最終配合物の成分が、最
初に添加されたものとは異なっている可能性があることは公知である。例えば、金属イオ
ン(例えば、清浄剤の)は、他の分子の他の酸性またはアニオン性部位移行する可能性
がある。その目的とする使用における本発明の組成物を用いることによって形成される生
成物を含む、それによって形成される生成物は、簡単な説明を容認するものではない可能
性がある。それにもかかわらず、すべてのそうした改変および反応生成物は本発明の範囲
内に含まれる;本発明は、上記の成分を混合することによって調製される組成物を包含す
る。

0125

生成物を、1モルのジメチルホスファイトと、1モル(合計)(すなわち、相対モル量
、すなわちモル比)の以下の表に示すようなジオールの混合物を反応させることによって
調製する。以下は、具体的な合成例である:窒素表面導入管熱電対機械ガラス棒
撹拌子、ならびに一連のフリードリ冷水凝縮器およびイソプロパノールドライアイス
コールドフィンガーに連結されたディーンスタークトラップを備えた3Lの四つ口丸底
ラスコに、ジメチル水素ホスファイト(660.3g、6mol)、1,6−ヘキサンジ
オール(283.6g、2.4mol)および2−ブチル−2−エチル−1,3−プロパ
ンジオール(673.1g、3.6mol)を加える。次いで、窒素下で撹拌しながら、
ナトリウムメトキシド(無水)(1.3g、0.024mol、0.4mol%)を一括
添加する。反応物を115℃に加熱し、この温度で2時間保持する。その後、これを12
0℃でさらに6時間保持し、その間、メタノールを蒸留により除く。反応容器を90℃に
冷却した後、反応物を減圧下(1〜7Pa(1〜5mmHg))で真空ストリッピング
かけ、追加のメタノールおよび他の揮発性物質を除去する。最終生成物は透明でやや粘性
の液体である。

0126

材料をゲル浸透クロマトグラフィーによって評価し、オリゴマー種の重量パーセントを
報告する。環状モノマー種の重量パーセントは、100%からオリゴマー種の量を減じた
量である。

0127

上記生成物の一部を、配合して、連続可変式トランスミッション(CVT)流体の特徴
の潤滑剤にする。この潤滑剤は以下の成分(重量パーセント):分散剤(ホウ素化および
/またはジメルカプトチアジアゾールで処理されたもの、3.1%);過塩基性カルシウ
ム清浄剤(0.41%);ホウ酸エステル摩擦調整剤(0.12%);アルキルボレート
(0.35%);エトキシ化アミン摩擦調整剤(0.03%);摩擦安定剤(0.08%
);アルキルアセトアミド(1%);長鎖ヒドロキシアルキルアミン(0.08%);エ
ステル合成流体(0.4%);酸化防止剤(0.8%);置換トリアゾール(0.02%
);置換チアジアゾール(0.1%);シール膨潤剤(0.5%);流動点降下剤(0.
1%);粘度指数調整剤(7.92%);市販の消泡剤(0.1%);鉱物性基油(10
0%までの残部)を含有する。上記生成物(上記合成例の一部から)を0.26重量%で
CVT配合物に加える。比較例では、慣用的なホスファイト、ジブチルホスファイト(ジ
ブチル水素ホスファイト、「DBP」)を、やはり0.26重量%で加える。

0128

完全に配合された潤滑剤を、3エレメント可変速度摩擦試験機(VSFT)試験にかけ
る。この試験では、CVTベルトからの3つのベルトエレメントを金属表面に対して配置
し、試験流体で潤滑化させて、実際のCVTベルトとプーリーの接触界面をシミュレート
する。短いならし期間の後、数サイクルを、100℃の温度で、306.5kgの荷重
もと、300rpm〜0rpmの間で変動する速度で稼働する。静摩擦係数は、各サイク
ルの間に得られた最大値である。試験結果を以下の表に示す:

0129

試験した配合物は、この試験において、慣用的なリン添加剤ジブチルホスファイトと比
較して、改善された(増大した)静摩擦係数を示す。

0130

上記生成物のいくらかを、配合して、オートマチックトランスミッション流体の特徴の
潤滑剤にする。このトランスミッション流体は、3.37重量パーセントのホウ素化スク
シンイミド分散剤、1.42重量パーセントの摩擦調整剤、0.22重量パーセントの金
属含有清浄剤、0.08重量パーセントの耐摩耗剤(複数可)、0.11重量パーセント
の摩擦安定剤、1.68重量パーセントのポリマー粘度調整剤(複数可)、および2.9
9重量パーセントの、シール膨潤剤、酸化防止剤、消泡剤、流動点降下剤および腐食防止
剤の1つまたは複数の組合せを含む。配合物を鉱油中で調製する。実施例からの上記生成
物を、以下の表に示すように、0.2重量パーセントで加える。比較例では、慣用的なホ
スファイト、ジブチルホスファイト(ジブチル水素ホスファイト、「DBP」)もやはり
0.26重量%で加える。完全に配合した潤滑剤を、ASTMD4172にしたがった
Mercon V四球試験、およびASTM D3233にしたがったMerconファ
レックスEP試験にかける。試験結果を以下の表に示す。

0131

Mercon V四球摩耗試験の結果は、慣用的なリン添加剤ジブチルホスファイトと
比較して、改善された(低減した)摩耗を示している。MerconファレックスEP試
験の結果は、以下の表において、ジブチルホスファイトのそれと同等な、実施例2〜実施
例7の材料についての結果を示している。

0132

本開示技術の配合物は、不快臭気がより少ないかまたはまったくないことも示すことが
できる。

0133

以下の成分:窒素含有分散剤(複数可)(3%)、腐食防止剤(0.5%);過塩基性
カルシウムスルホネート清浄剤(0.12%);摩擦調整剤(0.49%);摩擦安定剤
(0.1%);酸化防止剤(0.6%);シール膨潤剤(0.35%);消泡剤(複数可
)(0.02%);粘度調整剤(10.9%);鉱物性基油(100%までの残部)を含
む、デュアルクラッチトランスミッション流体の特徴の潤滑剤配合物を、試験用に調製す
る。この配合物に、ある量の本開示技術の材料を加える。

0134

以下の成分:置換チアジアゾール腐食防止剤(0.2%);分散剤(複数可)(ホウ素
化および/またはジメルカプトチアジアゾールで処理されている、1.125%);アミ
ン系酸化防止剤(0.5%);過塩基性カルシウム清浄剤(0.145%);ポリアル
ァオレフィン(8%);本開示技術の材料(0.306または0.356%);鉱物性基
油(100%までの残部)を含む、マニュアルトランスミッション流体のコア配合物の特
徴の潤滑剤配合物を、試験用に調製する。

0135

エンジン油潤滑剤の特徴の潤滑剤配合物も、試験用に、以下の表に示すような配合物で
調製する。

0136

一連の5W−20潤滑化組成物を上記表にしたがって調製する。リンゴ酸エステルおよ
クエン酸エステルについて、カルシウム過塩基性清浄剤を同等のマグネシウム過塩基性
清浄剤で置き換えたことだけが異なる、同様の配合物を調製する。潤滑化組成物を、高周
往復リグ(HFRR)で耐摩耗性および摩擦低下について評価する。さらに、潤滑化例
を、加圧型示差走査熱量測定PDSC)による酸化安定性、およびKomatsuホッ
トチューブ試験(KHT)およびMHT TEOSTで測定される堆積物コントロール
deposit control)について評価する。

0137

潤滑剤を、PCSInstrumentsから入手できる温度プログラム高周波
リグ(HFRR)で、摩耗性能について評価する。評価するためのHFRR条件は、20
0g荷重、75分の持続期間、1000マイクロメートルストローク、20ヘルツ振動
数、および40℃で15分間、次いで2℃/分の速度で160℃まで昇温するという温度
プロファイルである。マイクロメートルでの摩耗痕、および膜厚さパーセントとしての膜
形成を測定する。より小さい摩耗痕値およびより大きい膜形成値は改善された摩耗性能を
示している。

0138

膜厚さパーセントは、HFRRにおける上部金属試験板と下部金属試験板の間の電位
測定値に基づく。膜厚さが100%である場合、1000マイクロメートルストロークの
長さ全体について高い電位があり、これは、金属と金属の接触がないことを示唆している
。逆に、0%の膜厚さについては、電位がなく、これは、試験板間の金属と金属の連続的
な接触を示唆している。中間的な膜厚さについては、上部金属試験板と下部金属試験板が
、金属と金属のある程度の接触を有しており、また、他の領域では、金属と金属の接触が
ないことを示唆する電位がある。

0139

堆積物コントロールは、加熱ガラス管をを通して試料潤滑剤がポンプ輸送される、加熱
ガラス管を使用するKomatsuホットチューブ(KHT)試験によって、約5mLの
全試料を、長期間、例えば16時間にわたって一般に0.31mL/時間で、10mL/
分の空気流量で測定する。ガラス管を、試験の最後に堆積物について0(非常に多量のワ
ニス)〜10(ワニスなし)のスケール評価付けする。

0140

酸化コントロールを、潤滑化組成物についての酸化誘導時間(OIT)を決定する、加
圧型示差走査熱量測定(PDSC)を利用して評価する。これは、CECL−85 T
−99に基づく、潤滑化油工業界における標準的な試験手順である。この試験では、潤滑
化組成物を、試験される試料について、一般に平均分解温度より約25℃低い高温(この
場合、690kPaで215℃)に加熱し、その組成物が分解し始めたときまでの時間を
測定する。分で報告される試験時間が長ければ長いほど、その組成物およびその中にある
添加剤の酸化安定性はより良好である。

0141

堆積物は、工業規格MHT TEOST試験(ASTMD7097)を利用して評価
もされる。

0142

油、粘度調整剤、腐食防止剤、シール膨潤剤、ホウ酸エステル摩擦調整剤、窒素含有摩
擦調整剤、分散剤、過塩基性清浄剤、リン酸および消泡剤を含有する、連続可変式トラン
スミッションに適した潤滑剤を提供する。これは、0.30重量パーセントのジブチルホ
スファイトおよび0.12重量パーセントのジ(長鎖ヒドロカルビル)ホスファイトも含
有する。潤滑剤は、ジブチルホスファイトおよび長鎖ホスファイトを、実施例3にしたが
って調製された材料(40モル%のヘキサンジオールおよび60モル%の2−ブチル−2
−エチル−1,3−プロパンジオール)で置き換えることによって改変される。

0143

参考例80ならびに実施例81および82の潤滑剤を、摩耗試験および静摩擦試験にか
け、より低いリン含量でも、同等に良好な結果が示される。

0144

潤滑剤をISOT(Indiana撹拌酸化試験)にもかけて、この試験による96時
間、および168時間の熟成後にそれらの発泡性能を評価する。熟成した試料の発泡を、
ASTMD892−13で評価する。以下の表で報告される数字は泡の量(mLで)で
ある。シーケンスIの結果は、試験の24℃ポーションにかけられた泡体積であり;シー
ケンスIIは、試験の93.5℃ポーションにかけられた試料の第2のポーションからの
泡体積である。シーケンスIIIは同じ試料ポーションによって発生した泡の体積であり
、残りの泡は破壊され、温度は43.5℃未満に冷却され、次いで24℃で試験される。
各シーケンス後の泡の量は50mL未満であることが望ましい。結果を以下の表に示す。

0145

ある特定の配合物では、良好な摩耗性能が保持されている一方で、潤滑剤の発泡性能が
改善されている(例えば、本開示のエステル組成物の0.25または0.20重量パーセ
ント未満で)。
(実施例83〜87)

0146

潤滑剤配合物を以下の表に示す通りの成分で調製する。

0147

実施例83〜87の材料を、2つの係合表面間の相対回転速度をほぼゼロに低下させな
がら、係合クラッチ材料の摩擦係数を評価することにより試験する。この試験を40、8
0および120℃で実行する。試料は、すべての温度での速度で高い摩擦係数を示し;4
0℃での結果は特徴的であり、以下の表に示す。




(実施例88〜90)

0148

それぞれ以下の通りの清浄剤、分散剤および他の慣用的な添加剤を含有する3つの配合
物を調製する。

0149

3つの特定の配合物は以下に示すような追加の添加剤を含む。

0150

実施例88、89および90の配合物を、上記実施例83〜87に報告されているのと
同じ摩擦試験にかける。12時間での40℃試験の結果を以下に示す。これは、種々の回
転速度での摩擦係数を報告している。

0151

同じ試験において、初期耐シャダー耐久性/摩擦安定性を、0.3m/sでμ−V曲線
(速度の関数としての摩擦係数)の勾配を観察することによって評価し、18時間の試験
持続期間にわたる変化に留意する。

0152

第1の表における結果は、すべての摩擦係数レベルは、rpmの関数として、おおよそ
同じで比較的高いが、より高い相対速度でやや増大している。高い摩擦係数は、良好なト
ルク容量を示している。第2の表における結果は、μ−V曲線の勾配は時間とともに増大
しており、より右上がり勾配が、耐シャダー安定性に望ましいことを示している。これら
の特性は、ポリヒドロキシ含有アミンの存在によって増進される。

0153

上記に参照した文献のそれぞれを参照により本明細書に組み込む。いずれかの文献への
言及は、そうした文献が従来技術として適格とすること、または任意の管轄区域内の当業
者の一般的知見を構築することを承認するものではない。実施例または他に明確に示され
ている場合を除いて、材料、反応条件、分子量、炭素原子数などの量を指定する本説明に
おけるすべての数量は、「約(about)」という用語で修飾されているものと理解すべき
である。別段の指定のない限り、本明細書で参照する各化合物または組成物は、通常、商
グレード中に存在すると理解されている異性体、副生成物、誘導体および他のそうした
材料を含有し得る、商用グレードの材料であるものと解釈すべきである。しかし、各化学
成分の量は、別段の指定のない限り、市販の材料中に慣行的に存在し得る任意の溶媒また
希釈油を除いて提示される。本明細書で示される量、範囲および比の上限値および下限
値は独立に組み合わせることができることを理解すべきである。同様に、本発明の各要素
についての範囲および量は、他の要素のいずれかについての範囲または量と一緒に使用す
ることができる。本明細書で使用されるような、「〜から本質的になる(consisting es
sentially of)」という表現は、考慮下にある組成物の基本的および新規な特徴に実質
的に影響を及ぼさない物質の包含を許容するものである。

実施例

0154

本発明の好ましい実施形態によれば、例えば、以下が提供される。
(項1)
潤滑粘度の油、および亜鉛塩以外の亜リン酸エステル組成物(A)を含む潤滑剤組成物
であって、前記亜リン酸エステル組成物(A)が、
(a)モノマー亜リン酸またはそのエステルと
(b)少なくとも2つのアルキレンジオールと
の反応生成物を含み、
第1のアルキレンジオール(i)が1,4または1,5または1,6の関係で2つの
ヒドロキシ基を有し;
第2のアルキレンジオール(ii)がアルキル置換1,3−プロピレンジオールであ
り、そのアルキル置換基の1つまたは複数が、プロピレン単位の炭素原子の1つまたは複
数上にあり、前記アルキル置換1,3−プロピレンジオール中の炭素原子の総数が約5〜
約12であり;
モノマー亜リン酸またはそのエステル(a)と前記アルキレンジオールの合計(b)の
相対モル量が約0.9:1.1〜約1.1:0.9の比であり;
前記第1のアルキレンジオール(i)と前記アルキル置換1,3−プロピレンジオール
(ii)の相対モル量が約30:70〜約65:35の比である、潤滑剤組成物。
(項2)
前記亜リン酸エステル組成物の量が、前記潤滑剤組成物の約0.05または0.06〜
約2.0重量パーセントである、上記項1に記載の潤滑剤組成物。
(項3)
モノマー亜リン酸エステルがジメチルホスファイトを含む、上記項1または2に記載の
潤滑剤組成物。
(項4)
前記第1のアルキレンジオールが、1,4−ブタンジオール、1,5−ペンタンジオー
ルまたは1,6−ヘキサンジオールを含む、上記項1〜3のいずれか一項に記載の潤滑剤
組成物。
(項5)
前記第2のアルキレンジオールが、2−エチル−2−ブチルプロパン−1,3−ジオー
ル、2−エチルヘキサン−1,3−ジオール、2,2−ジブチルプロパン−1,3−ジオ
ールまたは2−メチル−2−プロピルプロパン−1,3−ジオールを含む、上記項1〜4
のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
(項6)
前記亜リン酸エステル組成物が、2または3〜約20個のリン原子を含む少なくとも1
つのオリゴマー種、および単一のリン原子を含む少なくとも1つの環状モノマー種を含む
、上記項1〜5のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
(項7)
単一のリン原子、および前記第2のアルキレンジオールから誘導される3個の炭素原子
の鎖を含む環状モノマー種を含む、上記項1〜6のいずれか一項に記載の潤滑剤組成物。
(項8)
前記環状モノマー種の前記オリゴマー種の量に対する相対量が、重量で約1:3〜約1
:1または約1:3〜約1:0.8である、上記項6または7に記載の潤滑剤組成物。
(項9)
前記亜リン酸エステル組成物の量が、前記組成物に約0.01〜約0.3重量パーセン
トのリンを提供する量である、上記項1〜8のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
(項10)
少なくとも1つの分散剤、粘度調整剤、酸化防止剤または腐食防止剤をさらに含む、上記項1〜9のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
(項11)
置換チアジアゾール腐食防止剤をさらに含む、上記項1〜8のいずれかに記載の潤滑剤
組成物。
(項12)
前記潤滑粘度の油が、約2.8mm2/s(cSt)から約5mm2/s(cSt)ま
でまたは約3.6mm2/s(cSt)までの100℃での動粘度および約104〜約1
30または約110〜約120未満の粘度指数を有し、
前記潤滑剤組成物が:
(B)約1.2〜約5.0wt%の、硫黄またはリン部分でさらに官能化されている少な
くとも1つのホウ素化分散剤;
(C)前記潤滑剤組成物に少なくとも約110ppm〜約700ppmのカルシウムをも
たらす量で存在する、カルシウム含有清浄剤;
(D)前記亜リン酸エステル組成物(A)に加えて少なくとも1つのリン含有化合物、お
よび、
(E)約0.1wt%〜約5wt%の、分散機能を有するポリマー粘度調整剤であって、
約5,000〜約25,000の重量平均分子量を有する、ポリマー粘度調整剤
をさらに含む、上記項1〜11のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
(項13)
前記追加のリン含有化合物(D)がリン酸を含む、上記項12に記載の潤滑剤組成物。
(項14)
前記ホウ素化分散剤(B)が、ホウ素化ポリイソブチレンスクシンイミド分散剤であり
、前記ホウ素化ポリイソブチレンスクシンイミドのポリイソブチレンが約750〜約22
00、または約750〜約1350、または約750〜約1150の数平均分子量を有す
る、上記項12または13に記載の組成物。
(項15)
非ホウ素化分散剤をさらに含む、上記項1〜14のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
(項16)
前記非ホウ素化分散剤がポリイソブチレンスクシンイミドであり、そのポリイソブチレ
ンポーションが、約750〜約2200、または約750〜約1350、または約750
〜約1150の数平均分子量を有する、上記項15に記載の潤滑剤組成物。
(項17)
前記ホウ素化分散剤が、約0.9:1〜約1.6:1、または約0.95:1〜約1.
5:1、または約1.0:1〜約1:4のN:CO比を有する、上記項12〜16のいず
れかに記載の潤滑剤組成物。
(項18)
前記組成物が、C8〜20ヒドロカルビルホスファイト、またはC12〜18ヒドロカ
ルビルホスファイト、またはC16〜18ヒドロカルビルホスファイトをさらに含む、上記項1〜17のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
(項19)
前記カルシウム含有清浄剤(C)が、カルシウムスルホネートまたはカルシウムフェネ
ートである、上記項12〜18のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
(項20)
(G)約0.2〜約3重量パーセントの、構造R3−C(=O)−NR1R2(式中、
R1およびR2は、それぞれ独立に、少なくとも6個の炭素原子、例えば6〜24個の炭
素原子のヒドロカルビル基であり、R3は1〜6個の炭素原子のヒドロキシアルキル基で
ある)で表されるアミド;
(H)約0.03〜約0.5重量パーセントの、構造R4R5NR6(式中、R4および
R5は、それぞれ独立に、少なくとも6個の炭素原子、例えば6〜24個の炭素原子のヒ
ドロカルビル基であり、R6は、少なくとも2つのヒドロキシ基で置換されたアルキル基
である)で表される第三級アミン;
(I)約2〜約5重量パーセントの、(i)ジメルカプトチアジアゾール、(ii)ホウ
素化剤および(iii)無機リン化合物ならびに任意選択の(iv)ベンゼン環上の1,
3または1,4位に酸基を有する芳香族二酸と反応された窒素含有分散剤;
(J)約0.2〜約2重量パーセントの、2つのアルキル基が独立に3〜6個の炭素原子
を含有するジアルキルホスファイト、例えばジブチルホスファイト;および
(K)約0.1〜約1重量パーセントの、各アルキル基が独立に4〜約12個の炭素原子
を含有するトリアルキルボレート
をさらに含む、上記項1〜11のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
(項21)
(N)0.1〜4重量パーセントの、少なくとも200、例えば250〜1000のT
BN(油フリーベースで計算して)を有する金属含有過塩基性清浄剤であって、前記潤滑
剤組成物に対して0.03〜1.0重量%のカルシウムを与える金属含有過塩基性清浄剤

(O)約0.05〜約3重量パーセントの、ヒドロカルビル基がそれぞれ独立に2〜8個
の炭素原子を含むジヒドロカルビルホスファイトまたはトリヒドロカルビルホスファイト

(P)前記潤滑剤組成物に重量で約100〜約2000百万分率のリンを提供する量で、
ジアルキルジチオリン酸亜鉛、あるいはモノ−もしくはジ−アルキルリン酸またはチオリ
ン酸エステルのC8〜C20アルキルアミン塩を含むリン含有材料;
(Q)約0.1〜約0.3重量パーセントの、2,5−ジメルカプト−1,3,4−チア
ジアゾールまたはヒドロカルビル置換2,5−ジメルカプト−1,3,4−チアジアゾ
ル;および
(R)約0.1〜約5重量パーセントの窒素含有分散剤
をさらに含む、上記項1〜11のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
(項22)
(W)約1〜約3重量パーセントのアルキルスクシンイミド分散剤、
(X)約0.2〜約0.7重量パーセントの腐食防止剤;
(Y)約0.25〜約0.65重量パーセントの1つまたは複数の摩擦調整剤;および
(Z)約0.05〜約0.4重量パーセントの清浄剤
をさらに含む、上記項1〜11のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
(項23)
(a)約0.2〜約2重量パーセントの1つまたは複数のリンベースの耐摩耗剤;
(b)約0.1〜約1重量パーセントのホウ素化分散剤;
(c)約0.5〜約5重量パーセントの、ホウ素化分散剤以外の分散剤;
(d)約0.03〜約0.3重量パーセントのホウ酸エステル摩擦調整剤;
(e)約0.1〜約1.0重量パーセントの過塩基性金属清浄剤;
(f)約0.03〜約0.3重量パーセントの1つまたは複数の腐食防止剤;および
(g)全部で約0.5〜約3重量パーセントの、流動点降下剤、酸化防止剤、消泡剤、エ
ステルまたは摩擦安定剤の1つまたは複数の追加の添加剤
をさらに含む、上記項1〜11のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
(項24)
約0.75〜約6重量パーセントの無灰分散剤;
約0.2〜約3重量パーセントの酸化防止剤;
0〜約4重量パーセントの分散性粘度調整剤;
約0.1〜約6重量パーセントの過塩基性清浄剤
約0.1〜約10重量パーセントの耐摩耗剤;
約0.05〜約4重量パーセントの摩擦調整剤;および
最大で約8重量パーセントの他の任意の性能添加剤
をさらに含む、上記項1〜11のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
(項25)
前記亜リン酸エステル組成物(A)の量が、約0.1〜約1.2重量パーセントである
、上記項24に記載の潤滑剤。
(項26)
(α)約12〜約22個の炭素原子の少なくとも2つのヒドロカルビル基を含有するN
−置換シュウ酸ビスアミドまたはアミド−エステル;または
(β)(i)環状構造中に5もしくは6個の原子を有する環状イミドの形成を許容するよ
うに位置づけされた少なくとも2つのカルボン酸基を有する芳香族ポリカルボン酸または
その混合物またはその反応等価体と;(ii)約6〜約80個の炭素原子を含有する脂肪
族第一級アミンまたはアルコールとの縮合生成物;または
(α)と(β)の両方
を含む摩擦調整剤成分をさらに含む、上記項1〜19のいずれか一項に記載の組成物。
(項27)
前記摩擦調整剤が、式




(式中、R5およびR7は、独立に、約12〜約22個の炭素原子のヒドロカルビル基で
あり、R6およびR8は、独立に、水素、または10個もしくはそれより少ない炭素原子
のヒドロカルビル基、または約12〜約22個の炭素原子のヒドロカルビル基である)
で表される(α)を含む、上記項26に記載の組成物。
(項28)
前記摩擦調整剤が、式




(式中、R1およびR3のそれぞれは、独立に、約8〜約22個の炭素原子のアルキル基
であり、R2およびR4のそれぞれは、独立に、水素または1〜約22個の炭素原子のア
ルキル基であり、ただし、R1およびR2の中の炭素原子の総数が少なくとも約13であ
り、R3およびR4の中の炭素原子の総数が少なくとも約13であることを条件とする)
で表される(β)を含む、上記項26に記載の組成物。
(項29)
前記摩擦調整剤成分が式
R1R2NR3
(式中、R1およびR2は、それぞれ独立に、少なくとも6個の炭素原子のアルキル基で
あり、R3は、ポリヒドロキシル含有アルキル基またはポリヒドロキシル含有アルコキシ
アルキル基である)
で表される(γ)第三級アミンをさらに含む、上記項26〜28のいずれかに記載の組成
物。
(項30)
前記摩擦調整剤成分の量が、約0.2〜約2重量パーセントである、上記項26〜29
のいずれかに記載の組成物。
(項31)
機械装置を潤滑化する方法であって、前記機械装置に上記項1〜30のいずれかに記載
の潤滑剤組成物を供給することを含む、方法。
(項32)
前記機械装置がドライブトレイン構成要素である、上記項31に記載の方法。
(項33)
前記ドライブトレイン構成要素がトランスミッションである、上記項32に記載の方法

(項34)
前記ドライブトレイン構成要素がオートマチックトランスミッションである、上記項3
2に記載の方法。
(項35)
前記機械装置が内燃機関である、上記項31に記載の方法。
(項36)
前記機械装置がギアを含む、上記項31に記載の方法。

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