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技術 がんの治療

出願人 マディソンヴァクシーンズインコーポレイテッド
発明者 マクニール,ダグレスニエフスキー,リチャード
出願日 2017年2月10日 (3年4ヶ月経過) 出願番号 2018-561191
公開日 2019年5月9日 (1年1ヶ月経過) 公開番号 2019-512020
状態 不明
技術分野
  • -
主要キーワード 最小測定値 増加パターン 取込み領域 初期測定値 総合効果 最大変化率 ポリマー容器 色素希釈
関連する未来課題
重要な関連分野

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図面 (6)

課題・解決手段

本明細書では、がん治療及び予防に関連する技術、特に限定するものではないが、前立腺癌の治療に関連する組成物及び方法を提供する。

概要

背景

前立腺癌男性の中で最も一般的な腫瘍であり、米国における男性のがん関連の死亡の第二の原因である[1]。スクリーニング早期発見の進歩にもかかわらず、2014年における米国人男性の30,000人以上が前立腺癌の結果として死亡すると推定されている[1]。手術放射線による治療は、限局性と推定される疾患に対しては依然として有効であるが、これらの患者のおよそ3分の1は10年後に進行性または転移性疾患罹患する[2]。前立腺癌は、転移性になると治癒することはなく、一般的には、最初にアンドロゲン除去療法で治療を行い、アンドロゲン除去療法を基礎としながら、そこに他の治療法を追加していく[3]。残念なことに、通常2〜3年以内に、この疾患はアンドロゲン除去療法に対して不応性になり、去勢抵抗性前立腺癌はこの疾患の致命的な表現型である。過去数年間に、いくつかの治療法が、この患者集団における全生存期間延長するそれらの能力に基づいて、FDA承認された。具体的には、ドセタキセルは、2回の大きな無作為化試験においてミトキサントロンに比べて2〜3か月の全生存期間の中央値改善が示された後、2004年に承認された[4,5]。カバジタキセルは、国際的な治験においてミトキサントロンに比べて同様の2〜3か月の全生存期間の中央値改善が示された後、ドセタキセルに抵抗性の疾患を有する患者に対して2010年に承認された[6]。また、2010年には、sipuleucel−T(Provenge(登録商標)、Dendreon Corporation)が、前向き無作為化盲検III相プラセボ対照臨床試験の結果と、全生存期間における4か月の中央値改善を示した従前の第III相臨床試験の基礎資料に基づいて、最小症候性の去勢抵抗性転移性前立腺癌の患者に対して承認された[7]。最後に、2011年及び2013年に、アンドロゲンの合成またはシグナル伝達を標的とする薬剤であるアビラテロン及びエンザルタミドが、2〜3か月の全生存期間の中央値改善を示した前向き無作為化盲検プラセボ対照試験の結果を受けて、ドセタキセル抵抗性去勢抵抗性転移性前立腺癌の条件下において承認された[8,9]。これらの最近の進歩により、進行性前立腺癌患者の状況は明らかに改善された;しかしながら、最近の進歩は、去勢抵抗性疾患の管理についての最適な手順及びアプローチに関して新たな課題を提示している。進行性前立腺癌に対して化学療法が強い効果をもたらすにもかかわらず、部分的には潜在的な副作用のために、化学療法が短い全生存期間しかもたらさないことから、多くの患者及び治療医師は、すべての患者に対してそれを使用することは正しくない可能性があると考えている[10]。したがって、新規かつ改善された前立腺癌治療が必要とされている。

概要

本明細書では、がんの治療及び予防に関連する技術、特に限定するものではないが、前立腺癌の治療に関連する組成物及び方法を提供する。

目的

本明細書では、がんの治療及び予防に関連する技術、特に、限定するものではないが、前立腺癌の治療に関連する組成物及び方法を提供する

効果

実績

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請求項1

被験体前立腺癌治療方法であって:(a)前立腺酸性ホスファターゼPAP)遺伝子由来ヌクレオチド配列を有する核酸を含むワクチンを被験体に投与し;及び(b)ヒトプログラム細胞死受容体1(PD−1)阻害剤を前記被験体に投与することを包み、前記ワクチンと前記PD−1阻害剤を同時に投与する、前記治療方法。

請求項2

前記同時投与が、前記ワクチンの投与後、前記ワクチンの投与から24時間以内に前記PD−1阻害剤を投与することを含む、請求項1に記載の方法。

請求項3

前記核酸が、転写調節エレメント及び/または免疫刺激配列をさらに含む、請求項1に記載の方法。

請求項4

PAP遺伝子由来の前記ヌクレオチド配列が、転写調節エレメントに作動可能に連結している、請求項1に記載の方法。

請求項5

前記PAP遺伝子がヒトPAP遺伝子である、請求項1に記載の方法。

請求項6

前記PAP遺伝子がげっ歯類PAP遺伝子である、請求項1に記載の方法。

請求項7

前記被験体がヒトである、請求項1に記載の方法。

請求項8

前記核酸がpTVG4−HPである、請求項1に記載の方法。

請求項9

前記PD−1阻害剤がモノクローナル抗体である、請求項1に記載の方法。

請求項10

前記PD−1阻害剤が、ペンブロリズマブまたはニボルマブである、請求項1に記載の方法。

請求項11

前記ヌクレオチド配列が、配列番号1、配列番号2、または配列番号3のアミノ酸配列、またはその一部もしくは置換変異体を含むポリペプチドをコードする、請求項1に記載の方法。

請求項12

前記PD−1阻害剤を1〜5mg/kgの用量で投与する、請求項1に記載の方法。

請求項13

前記PD−1阻害剤を静脈内投与する、請求項1に記載の方法。

請求項14

前記ワクチンをおよそ100μgの量で投与する、請求項1に記載の方法。

請求項15

前記ワクチンが、アジュバントをさらに含む、請求項1に記載の方法。

請求項16

前記ワクチンが、GMCSFをさらに含む、請求項1に記載の方法。

請求項17

前記ワクチンを皮内または経皮投与する、請求項1に記載の方法。

請求項18

前記ワクチンを約2週間毎に投与する、請求項1に記載の方法。

請求項19

前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤を複数回投与し、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤の初回の同時投与後に、最大90日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に投与し、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する、請求項1に記載の方法。

請求項20

91日〜365日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与することをさらに含む、請求項19に記載の方法。

請求項21

90日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する、請求項20に記載の方法。

請求項22

366日〜730日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与することをさらに含む、請求項20に記載の方法。

請求項23

365日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する、請求項22に記載の方法。

請求項24

最大90日の期間、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に同時に投与する、請求項1に記載の方法。

請求項25

91日〜365日の期間、前記ワクチンと前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に同時に投与することをさらに含む、請求項19に記載の方法。

請求項26

90日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に投与する、請求項25に記載の方法。

請求項27

90日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、患者が疾患の進行の客観的エビデンスを示すまで、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に投与する、請求項24に記載の方法。

請求項28

366日〜730日の期間、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に投与することをさらに含む、請求項25に記載の方法。

請求項29

365日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に投与する、請求項27に記載の方法。

請求項30

90日後にPSAの減少または腫瘍体積縮小を示す患者を選択し、患者が疾患の進行の客観的エビデンスを示すまで、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に投与する、請求項28に記載の方法。

請求項31

前記方法が、前記被験体において、前記ワクチン単独の投与に比べて向上した抗腫瘍応答をもたらす、請求項1に記載の方法。

請求項32

前記方法が、PAP特異的T細胞の数を増加させる、請求項1に記載の方法。

請求項33

前記方法が、PD−1を発現する循環CD4+またはCD8+T細胞の数を増加させる、請求項1に記載の方法。

請求項34

前記方法が、前記被験体の血中の循環腫瘍細胞の量を減少させる、請求項1に記載の方法。

請求項35

前記方法が、前記被験体におけるPAP特異的抗体の量を増加させる、請求項1に記載の方法。

請求項36

前記方法が、非PAP前立腺関連抗原に対する免疫応答を誘発する、請求項1に記載の方法。

請求項37

前記ワクチンを投与する1つ以上の工程及び/または前記被験体由来試料中のPD−1陽性T細胞の数を測定する1つ以上の工程を含む、請求項1に記載の方法。

請求項38

1)PAP遺伝子由来のヌクレオチド配列を有する核酸を含むワクチンを含む第一の医薬組成物;及び2)PD−1阻害剤を含む第二の医薬組成物を含むキット

請求項39

前記PAP遺伝子が、ヒトまたはげ歯類PAP遺伝子である、請求項38に記載のキット。

請求項40

前記第二の医薬組成物が、ペンブロリズマブを含む、請求項38に記載のキット。

請求項41

前記第二の医薬組成物が、ニボルマブを含む、請求項38に記載のキット。

請求項42

前記第一及び第二の医薬組成物を単回用量として含む、請求項38に記載のキット。

請求項43

前記核酸ワクチン及び前記PD−1阻害剤を複数回投与する投与計画に十分な用量を提供するのに十分な量の前記第一の医薬組成物及び前記第二の医薬組成物を含む、請求項38に記載のキット。

請求項44

前記ヌクレオチド配列が、配列番号1、配列番号2、または配列番号3の配列によって提供されるポリペプチドまたはペプチドをコードする、請求項38に記載のキット。

請求項45

前記被験体の前立腺癌の治療方法であって:(a)前立腺酸性ホスファターゼ(PAP)遺伝子由来のヌクレオチド配列を有する核酸を含むワクチンを被験体に投与し;及び(b)ヒトプログラム細胞死受容体1(PD−1)阻害剤を前記被験体に投与することを含み、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤の初回投与後に、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤を重複スケジュールで複数回投与する、前記治療方法。

請求項46

前記初回投与時に、前記ワクチンを前記PD−1阻害剤より先に投与する、請求項45に記載の方法。

請求項47

前記重複スケジュールの開始時に、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤を、互いに48時間以内に投与する、請求項45に記載の方法。

請求項48

前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤の初回投与後、最大90日間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する、請求項45に記載の方法。

請求項49

91日〜365日間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与することをさらに含む、請求項48に記載の方法。

請求項50

90日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する、請求項49に記載の方法。

請求項51

366日〜730日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与することをさらに含む、請求項48に記載の方法。

請求項52

365日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する、請求項51に記載の方法。

請求項53

それを必要とする被験体における前立腺癌の治療のための前立腺酸性ホスファターゼ(PAP)遺伝子由来のヌクレオチド配列を有する核酸を含むワクチン及びヒトプログラム細胞死受容体1(PD−1)阻害剤の使用であって、前記ワクチンと前記PD−1阻害剤を同時に投与する、前記使用。

請求項54

前記同時投与が、前記ワクチンの投与後、前記ワクチンの投与から24時間以内に前記PD−1阻害剤を投与することを含む、請求項53に記載の使用。

請求項55

前記核酸が、転写調節エレメント及び/または免疫刺激配列をさらに含む、請求項53〜54のいずれかに記載の使用。

請求項56

PAP遺伝子由来の前記ヌクレオチド配列が、転写調節エレメントに作動可能に連結している、請求項53〜55のいずれかに記載の使用。

請求項57

前記PAP遺伝子がヒトPAP遺伝子である、請求項53〜56のいずれかに記載の使用。

請求項58

前記PAP遺伝子がげっ歯類PAP遺伝子である、請求項53〜57のいずれかに記載の使用。

請求項59

前記被験体がヒトである、請求項53〜58のいずれかに記載の使用。

請求項60

前記核酸がpTVG4−HPである、請求項53〜59のいずれかに記載の使用。

請求項61

前記PD−1阻害剤がモノクローナル抗体である、請求項53〜60のいずれかに記載の使用。

請求項62

前記PD−1阻害剤が、ペンブロリズマブまたはニボルマブである、請求項53〜61のいずれかに記載の使用。

請求項63

前記ヌクレオチド配列が、配列番号1、配列番号2、または配列番号3のアミノ酸配列、またはその一部もしくは置換変異体を含むポリペプチドをコードする、請求項53〜62のいずれかに記載の使用。

請求項64

前記PD−1阻害剤を1〜5mg/kgの用量で投与する、請求項53〜63のいずれかに記載の使用。

請求項65

前記PD−1阻害剤を静脈内投与する、請求項53〜64のいずれかに記載の使用。

請求項66

前記ワクチンをおよそ100μgの量で投与する、請求項53〜65のいずれかに記載の使用。

請求項67

前記ワクチンが、さらにアジュバントを含む、請求項53〜66のいずれかに記載の使用。

請求項68

前記ワクチンが、GM−CSFをさらに含む、請求項53〜67のいずれかに記載の使用。

請求項69

前記ワクチンを、皮内または経皮投与する、請求項53〜68のいずれかに記載の使用。

請求項70

前記ワクチンを約2週間毎に投与する、請求項53〜69のいずれかに記載の使用。

請求項71

前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤を複数回投与し、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤の初回の同時投与後に、最大90日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する、請求項53〜69のいずれかに記載の使用。

請求項72

91日〜365日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与することをさらに含む、請求項71に記載の使用。

請求項73

90日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する、請求項71〜72のいずれかに記載の使用。

請求項74

366日〜730日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与することをさらに含む、請求項71〜73のいずれかに記載の使用。

請求項75

365日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する、請求項71〜74のいずれかに記載の使用。

請求項76

最大90日の期間、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に同時に投与する、請求項53〜69のいずれかに記載の使用。

請求項77

91日〜365日の期間、前記ワクチンと前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に同時に投与することをさらに含む、請求項76に記載の使用。

請求項78

90日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、前記ワクチンと前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に投与する、請求項76〜77のいずれかに記載の使用。

請求項79

90日後にPSAの減少または腫瘍体積の縮小を示す患者を選択し、患者が疾患の進行の客観的エビデンスを示すまで、前記ワクチンと前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に投与する、請求項76〜78のいずれかに記載の使用。

請求項80

366日〜730日の期間、前記ワクチンと前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に投与することをさらに含む、請求項76〜79のいずれかに記載の使用。

請求項81

365日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、前記ワクチンと前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に投与する、請求項76〜80のいずれかに記載の使用。

請求項82

90日後にPSAの減少または腫瘍体積の縮小を示す患者を選択し、患者が疾患の進行の客観的エビデンスを示すまで、前記ワクチンと前記PD−1阻害剤を10〜28日毎に投与する、請求項76〜81のいずれかに記載の使用。

請求項83

前記方法が、前記被験体において、前記ワクチン単独の投与に比べて向上した抗腫瘍応答をもたらす、請求項53〜82のいずれかに記載の使用。

請求項84

前記方法が、PAP特異的T細胞の数を増加させる、請求項53〜83のいずれかに記載の使用。

請求項85

前記方法が、PD−1を発現する循環CD4+またはCD8+T細胞の数を増加させる、請求項53〜84のいずれかに記載の使用。

請求項86

前記方法が、前記被験体の血中の循環腫瘍細胞の量を減少させる、請求項53〜85のいずれかに記載の使用。

請求項87

前記方法が、前記被験体におけるPAP特異的抗体の量を増加させる、請求項53〜86のいずれかに記載の使用。

請求項88

前記方法が、非PAP前立腺関連抗原に対する免疫応答を誘発する、請求項53〜87のいずれかに記載の使用。

請求項89

前記ワクチンを投与する1つ以上の工程及び/または前記被験体由来の試料中のPD−1陽性T細胞の数を測定する1つ以上の工程を含む、請求項53〜88のいずれかに記載の使用。

請求項90

それを必要とする被験体における前立腺癌の治療のための前立腺酸性ホスファターゼ(PAP)遺伝子由来のヌクレオチド配列を有する核酸を含むワクチン及びヒトプログラム細胞死受容体1(PD−1)阻害剤の使用であって、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤の初回投与後に、前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤を重複スケジュールで複数回投与する、前記使用。

請求項91

初回投与時に、前記ワクチンを前記PD−1阻害剤より先に投与する、請求項90に記載の使用。

請求項92

前記重複スケジュールの開始時に、前記ワクチンと前記PD−1阻害剤を、互いに48時間以内に投与する、請求項90〜91のいずれかに記載の使用。

請求項93

前記ワクチン及び前記PD−1阻害剤の初回投与後、最大90日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する、請求項90〜92のいずれかに記載の使用。

請求項94

91日〜365日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与することをさらに含む、請求項90〜93のいずれかに記載の使用。

請求項95

90日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する、請求項90〜94のいずれかに記載の使用。

請求項96

366日〜730日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与することをさらに含む、請求項90〜95のいずれかに記載の使用。

請求項97

365日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、前記ワクチンを10〜21日毎に、前記PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する、請求項90〜96のいずれかに記載の使用。

技術分野

0001

[関連出願との相互参照
本出願は、2016年2月12日に出願された米国特許仮出願第62/294,349号、及び2016年10月5日に出願された米国特許仮出願62/404,252号の利益を主張し、これらの各々はその全体を参照として本明細書に援用する。

0002

連邦支援研究または開発に関する声明
本発明は、国防総省によって付与された助成金番号W81XWH−08−1−0341、及びアメリカ国立衛生研究所によって付与された助成金番号CA142608の下で、政府支援によってなされた。政府は本発明に一定の権利を有する。

0003

本明細書では、がん治療及び予防に関連する技術、特に、限定するものではないが、前立腺癌の治療に関連する組成物及び方法を提供する。

背景技術

0004

前立腺癌は男性の中で最も一般的な腫瘍であり、米国における男性のがん関連の死亡の第二の原因である[1]。スクリーニング早期発見の進歩にもかかわらず、2014年における米国人男性の30,000人以上が前立腺癌の結果として死亡すると推定されている[1]。手術放射線による治療は、限局性と推定される疾患に対しては依然として有効であるが、これらの患者のおよそ3分の1は10年後に進行性または転移性疾患罹患する[2]。前立腺癌は、転移性になると治癒することはなく、一般的には、最初にアンドロゲン除去療法で治療を行い、アンドロゲン除去療法を基礎としながら、そこに他の治療法を追加していく[3]。残念なことに、通常2〜3年以内に、この疾患はアンドロゲン除去療法に対して不応性になり、去勢抵抗性前立腺癌はこの疾患の致命的な表現型である。過去数年間に、いくつかの治療法が、この患者集団における全生存期間延長するそれらの能力に基づいて、FDA承認された。具体的には、ドセタキセルは、2回の大きな無作為化試験においてミトキサントロンに比べて2〜3か月の全生存期間の中央値改善が示された後、2004年に承認された[4,5]。カバジタキセルは、国際的な治験においてミトキサントロンに比べて同様の2〜3か月の全生存期間の中央値改善が示された後、ドセタキセルに抵抗性の疾患を有する患者に対して2010年に承認された[6]。また、2010年には、sipuleucel−T(Provenge(登録商標)、Dendreon Corporation)が、前向き無作為化盲検III相プラセボ対照臨床試験の結果と、全生存期間における4か月の中央値改善を示した従前の第III相臨床試験の基礎資料に基づいて、最小症候性の去勢抵抗性転移性前立腺癌の患者に対して承認された[7]。最後に、2011年及び2013年に、アンドロゲンの合成またはシグナル伝達を標的とする薬剤であるアビラテロン及びエンザルタミドが、2〜3か月の全生存期間の中央値改善を示した前向き無作為化盲検プラセボ対照試験の結果を受けて、ドセタキセル抵抗性去勢抵抗性転移性前立腺癌の条件下において承認された[8,9]。これらの最近の進歩により、進行性前立腺癌患者の状況は明らかに改善された;しかしながら、最近の進歩は、去勢抵抗性疾患の管理についての最適な手順及びアプローチに関して新たな課題を提示している。進行性前立腺癌に対して化学療法が強い効果をもたらすにもかかわらず、部分的には潜在的な副作用のために、化学療法が短い全生存期間しかもたらさないことから、多くの患者及び治療医師は、すべての患者に対してそれを使用することは正しくない可能性があると考えている[10]。したがって、新規かつ改善された前立腺癌治療が必要とされている。

0005

概要
能動免疫療法としても知られるワクチンベース戦略は、より優れた治療法を提供する。例えば、sipuleucel−Tの承認を導いた治験では、化学療法剤で通常認められるものに比べて、より軽度の有害事象を示した[7]。前立腺癌に対する多くのワクチンは臨床開発中であり、そのすべてが同様の安全特性を示し、そのうちのいくつかは抗腫瘍活性を示した[11,12,13,14]。T細胞チェックポイント遮断に関連する活性などの抗原非特異的免疫活性化療法の開発にも関心が寄せられている。例えば、PD/PD−L1またはCTLA−4の阻害剤は、単独で、または併用で、転移性メラノーマに対して顕著な有効性を示し[15,16,17]、PD/PD−L遮断阻害剤は、いくつかの固形腫瘍タイプに対して単剤で活性を示した[18,19]。特に、PD−1は腫瘍を直接標的とするのではなくT細胞区画を標的とするため、PD−1の標的化は普遍的な治療であるべきである。しかしながら、PD−1遮断抗体を用いた別の第I相試験では、転移性前立腺癌患者(n=25)において客観的応答は観察されなかった[18,19]。前立腺癌に比べて、腎細胞癌、メラノーマ、及び非小細胞肺癌を有する患者において、より高い応答頻度で観察される特定の腫瘍に対する応答の差は、例えば、応答患者及び非応答患者のT細胞における差に起因する可能性が高いことを示唆している。さらに、PD−1またはPD−L1を用いた早期臨床試験により、生検による標的腫瘍細胞上のPD−1(PD−L1)のリガンドの少なくとも1つの発現が、治療に対する臨床応答と関連することが明らかになった[18]。組織浸潤性T細胞がIFNγの発現を介してPD−L1の発現を誘導し得ることを考えれば、これは予想されることである。それにもかかわらず、前立腺癌などのPD−L1を発現することが知られているいくつかの腫瘍[20]は、単剤療法としてのPD−1遮断による治療に対してほとんど応答を示さなかった[18,19]。

0006

マウスモデルにおける腫瘍抗原を標的とするワクチンを試験する実験の間に、滑液肉腫ブレイクポイント2(SSX2)をコードするDNAワクチンによる免疫化が、細胞溶解活性を有し、PD−1を発現するCD8+T細胞の生成をもたらすことを示すデータが収集された。さらに、免疫化は、腫瘍における代償応答をもたらし、PD−L1の発現を高める。さらなる試験では、DNAワクチンに変化を導入することにより、細胞溶解活性を有するCD8+T細胞の数及び結合活性を高める試みを行ったが、このPD−1/PD−L1上方制御が原因で、予期せぬ低い抗腫瘍免疫応答がもたらされた。PD−1またはPD−L1のいずれかを遮断する抗体を用いたこの経路の遮断は、このマウスモデルにおける腫瘍特異的標的抗原をコードするワクチンの抗腫瘍活性を回復させたが、単独療法としての抗PD−1治療単独では認められない効果として証明できるほどの効果を有していなかった。重要なことに、天然(非修飾)抗原をコードするワクチンとPD−1を遮断する抗体とを併用した免疫化は、同様に、ワクチン接種単独に比べて抗腫瘍応答の改善を示した(例えば、Rekoske et al.(2015)“PD−1 or PD−L1 Blockade Restores Antitumor Efficacy Following SSX2 Epitope−Modified DNA Vaccine Immunization”,Cancer Immunol Res 3:946−55参照)。結果として、能動免疫療法とPD−1チェックポイント阻害剤との併用投与は、治療法の効力のさらなる向上をもたらし、さらに、転移性がん患者における持続的な客観的抗腫瘍応答を有する可能性がある[21]。

0007

前立腺酸性ホスファターゼPAP)は、前立腺癌を標的とするワクチンベースの治療戦略のモデル抗原である。PAPは、詳細に明らかにされたタンパク質であり、その発現は、正常及び悪性前立腺組織に本質的に限定されている[22]。これは、げっ歯類相同体が存在する少数既知前立腺特異的タンパク質の一つでもあり、したがってワクチン戦略を評価し毒性を評価するための動物モデルを提供する[23]。ラットモデルにおいて、PAPを標的とするワクチン戦略は、PAP特異的CD8+T細胞、腫瘍細胞の破壊を媒介する推定集団、及び抗腫瘍応答をもたらし得ることを、別々の研究室のデータが示している[24,25,26,27]。PAPは、自家末梢血単核球にex vivoでPAP−GMCSF融合タンパク質負荷した自己抗原提示細胞sipuleucel−Tワクチンの標的抗原である。別の第I相臨床試験では、PAPのマウス相同体を負荷した樹状細胞を評価し、このアプローチの免疫原性を実証した[28]。げっ歯類の研究では、実験により、特にプラスミドDNAワクチンなどの遺伝子ワクチンを用いてPAPを免疫学的に標的化できることが示された[25,26]。この同じDNAワクチン(pTVG−HP)を用いて早期PSA再発(臨床ステージD0前立腺癌患者において実施した第I/II相試験の結果が報告されている。12週間にわたり治療した22人の被験体において、有意な有害事象は観察されなかった。さらに、いくつかの患者がPAP特異的CD4+及びCD8+T細胞のエビデンスを示し、いくつかの患者がPSA倍加時間の延長を経験したことは、免疫学的有効性を示すとともに抗腫瘍効果の可能性を示唆するものであった[29]。免疫化後数か月にわたって複数回検出可能なPAPに対する長期間のIFNγ分泌免疫応答の存在がPSA倍加時間の増加と関連していたことは、それが効力の合理的なバイオマーカーとして機能する可能性を示唆するものであった[30]。さらに、数か月後に繰り返し免疫して免疫応答を増強することができることが見出され、このことは、DNAワクチンが腫瘍特異的CD8+T細胞を誘発する単純な手段を提供し得ることを示唆している[31]。最後に、さらなる研究により、pTVG−HPで以前に治療された患者は、マウスモデルでの知見と同様に、PD−1を発現する循環PAP特異的CD8+T細胞、及びPD−L1発現が増加した循環EpCam+循環上皮細胞CEC)を有することが示された。

0008

したがって、これらの知見は、pTVG−HPワクチンが前立腺腫瘍に特異的なCD8+T細胞を特異的に誘発し、さらにPD−1及び/またはPD−L1阻害剤による処置によってpTVG−HPワクチンの効力が増強され得ることを示している。

0009

したがって、本明細書において提供する技術は、DNAワクチンを、PD−1経路阻害剤(例えば、ペンブロリズマブまたはニボルマブ)か、または患者の臨床応答、例えば、客観的疾患応答、血清PSAの低下、及び/または疾患の進行までの時間の延長をもたらすPD−L1阻害剤と一緒に(例えば、同時に)、または順に用いて患者を治療するがん治療を提供する。いくつかの実施形態では、患者は、去勢抵抗性転移性前立腺癌を有する。

0010

さらに、本技術は、前立腺癌の治療のための他の抗原に対するワクチンを含むことが企図されている。例えば、いくつかの実施形態では、DNAワクチンを、細胞傷害性Tリンパ球関連タンパク質4(「CTLA−4」;CD152(表面抗原分類152)としても知られる)の阻害剤、例えばCTLA−4阻害剤またはCTLA−4経路阻害剤(例えば、抗CTLA−4抗体(例えば、抗CTLA−4モノクローナル抗体))と一緒に(例えば、同時に)、または順に用いて患者を治療するがん治療を提供する。いくつかの実施形態は、DNAワクチンを、CTLA−4阻害剤またはCTLA−4経路阻害剤及びPD−1阻害剤またはPD−1経路阻害剤の両方と一緒に(例えば、同時に)、または順に用いる治療を含む。いくつかの実施形態は、DNAワクチンを、CTLA−4阻害剤またはCTLA−4経路阻害剤及びPD−L1阻害剤またはPD−L1経路阻害剤の両方と一緒に(例えば、同時に)または順に用いる治療を含む。

0011

したがって、本明細書において、前立腺酸性ホスファターゼ(PAP)遺伝子由来ヌクレオチド配列を有する核酸を含むワクチンを被験体に投与し;ヒトプログラム細胞死受容体1(PD−1)阻害剤及び/またはヒトプログラム細胞死リガンド1(PD−L1)を被験体に投与することを含む、被験体の前立腺癌の治療方法の実施形態を提供する。いくつかの実施形態では、患者は、去勢抵抗性転移性前立腺癌を有する。いくつかの実施形態では、核酸は、転写調節エレメントをさらに含み、例えば、いくつかの実施形態では、PAP遺伝子由来のヌクレオチド配列は、転写調節エレメント(例えば、転写調節エレメントを含む核酸、例えば、転写調節エレメント(例えば、コアプロモーター近位プロモーターエンハンサー遺伝子座制御領域、転写因子結合部位活性化因子活性化補助因子など))をコードするヌクレオチド配列を有する核酸に作動可能に連結する。

0012

本技術は、PAP遺伝子由来のヌクレオチド配列を有する核酸の供給源に関して制限されない。例えば、いくつかの実施形態では、核酸はヒトPAP遺伝子由来のヌクレオチド配列を有し、いくつかの実施形態では、核酸はげ歯類PAP遺伝子由来のヌクレオチド配列を有する。いくつかの実施形態では、核酸は、配列番号1、配列番号2、もしくは配列番号3の1つによって提供されるアミノ酸配列を有するポリペプチド、またはその一部もしくはその置換変異体をコードするヌクレオチド配列を有する。いくつかの実施形態では、核酸は、pTVG4−HPであるか、またはpTVG−HPを含む。いくつかの実施形態では、核酸は、配列番号1、配列番号2、または配列番号3の1つによって提供されるアミノ酸配列に対し、少なくとも80%同一の(例えば、少なくとも81%、82%、83%、84%、85%、86%、87%、88%、89%、90%、91%、92%、93%、94%、95%、96%、97%、98%、または少なくとも99%同一の)アミノ酸配列を有するポリペプチドをコードするヌクレオチド配列を有する。

0013

さらに、本技術は、がん(例えば、前立腺癌)を有するか、またはがん(例えば、前立腺癌)を有するリスクがある被験体の治療に関する。いくつかの実施形態では、被験体はヒトである。いくつかの実施形態では、被験体は、がんの治療を必要とするヒトであり、例えば、いくつかの実施形態では、被験体は、前立腺癌の治療を必要とするヒトである。

0014

本技術は、投与するPD−1阻害剤に関して制限されない。例えば、いくつかの実施形態では、PD−1阻害剤は、抗体(例えば、モノクローナル抗体)または抗体の抗原結合断片である。いくつかの実施形態では、PD−1阻害剤は、モノクローナル抗体であり、例えば、ペンブロリズマブまたはニボルマブである。

0015

さらに、いくつかの実施形態は、PD−L1阻害剤を含む組成物、PD−L1阻害剤の使用(例えば、投与など)を含む方法などに関する。したがって、実施形態は、PD−1またはPD−L1を遮断する抗体(例えば、モノクローナル抗体)、または抗体の抗原結合断片、及びそのようなPD−1またはPD−L1を遮断する抗体及び/または抗体断片の使用に関する方法を含む。したがって、いくつかの実施形態では、本明細書に記載する技術を通じてPD−1阻害剤の代わりにPD−L1阻害剤を利用できることが想定される(例えば、PD−1阻害剤の使用を含む技術は、いくつかの実施形態ではPD−1阻害剤の代わりにPD−L1を用いることが想定される)。例えば、Rekoske et al.(2015)Cancer Immunol Res 3:946−55参照。前記文献は、PD−1の阻害剤またはPD−L1の阻害剤(例えば、抗PD−1抗体または抗PD−L1抗体)と併用する場合に、DNAワクチンの抗腫瘍活性が増加することを示している。

0016

本技術は、ワクチン及びPD−1阻害剤の投与のためのいくつかの投与計画を提供する。いくつかの実施形態では、ワクチンとPD−1阻害剤を同時に投与する(例えば、同じ日に;例えば、PD−1阻害剤を投与してから1〜5時間以内及び最大で24時間以内にワクチンを投与する)。

0017

他の実施形態では、ワクチンの最終投与を行った後にPD−1阻害剤を投与し、例えば、PD−1阻害剤の初回投与をいったん行うと、PD−1阻害剤の投与計画中にはワクチンを投与しない。例えば、いくつかの実施形態では、最終用量核酸ワクチンを被験体に投与してから、1、2、3、4、5、6、7、8、9、10、11時間超、または12時間超の後に、PD−1阻害剤を投与する。

0018

本技術は、被験体にとっての有効量(例えば、被験体の体重、病状病歴、他の薬物との共同投与などに対する適切な用量)を提供する用量範囲で、ワクチン及びPD−1阻害剤の投与を提供する。例えば、いくつかの実施形態では、PD−1阻害剤を1〜5mg/kgの用量で投与する。また、いくつかの実施形態では、ワクチンをおよそ100μgの量で投与する。さらに、本技術は、ワクチン及びPD−1阻害剤の投与経路に関して制限されない。例えば、いくつかの実施形態では、PD−1阻害剤を静脈内投与する。また、いくつかの実施形態では、ワクチンを皮内投与する。さらに、実施形態は、PD−1阻害剤を(例えば、静脈内注入によって)ある期間にわたって投与することを提供する。例えば、実施形態は、PD−1阻害剤を30分にわたって投与することを提供する。

0019

さらに、方法の実施形態は、数日、数週間、及び/または数か月にわたる一連の投与によるPD−1阻害剤存在下でのワクチンの投与を調整する投与計画に関する。例示的な投与計画のいくつかの実施形態では、PD−1阻害剤を3週間毎に投与し、及び/またはPD−1阻害剤を4回投与する。また、いくつかの実施形態では、核酸ワクチンを2週間毎に投与し、及び/またはワクチンを6回投与する。

0020

したがって、いくつかの実施形態では、ワクチン及びPD−1阻害剤を、重複した投与計画で複数回、被験体に投与する。いくつかの実施形態では、被験体は、去勢抵抗性転移性前立腺癌を有する。いくつかの実施形態では、ワクチンとPD−1阻害剤とを同時に投与し(すなわち、治療計画の1日目に、互いを24時間以内に投与する)、その後、最大90日の期間、ワクチンを10〜20または21、好ましくは約14日毎に投与し、PD−1阻害剤を17日〜24日毎に、好ましくは約21日毎に投与する。いくつかの実施形態では、本方法は、91日〜365日の期間、ワクチンを10〜20または21、好ましくは約14日毎に投与し、PD−1阻害剤を17日〜24日、好ましくは約21日毎に投与することをさらに含む。いくつかの実施形態では、90日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間にわたって、ワクチンを10〜20または21日毎に、及びPD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する。いくつかの実施形態では、本方法は、366日〜730日の期間にわたって、ワクチンを10〜20または21日毎に、好ましくは約14日毎に投与し、PD−1阻害剤を17日〜24日、好ましくは約21日毎に投与する。いくつかの実施形態では、365日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、366日〜730日の期間にわたって、ワクチンを10〜20または21日毎に、及びPD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する。いくつかの実施形態では、最大90日の期間、ワクチン及びPD−1阻害剤を、10〜28日毎に、好ましくは10〜20もしくは21日または10〜24日毎に、最も好ましくは約14日または21日毎に、重複スケジュールで投与する。いくつかの実施形態では、本方法は、91日〜365日の期間、ワクチン及びPD−1阻害剤を10〜28日毎に、好ましくは10〜20もしくは21日または10〜24日毎に、最も好ましくは約14日毎に、重複スケジュールで投与することをさらに含む。いくつかの実施形態では、90日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、ワクチン及びPD−1阻害剤を、10〜28日毎に、好ましくは10〜20もしくは21日または10日〜24日毎に、最も好ましくは約14日毎に、重複スケジュールで投与する。いくつかの実施形態では、本方法は、366日〜730日の期間、ワクチン及びPD−1阻害剤を、10〜28日毎に、好ましくは10〜20もしくは21日または10〜24日毎に、最も好ましくは約14日毎に、重複スケジュールで投与することをさらに含む。いくつかの実施形態では、365日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、366日〜730日の期間、ワクチン及びPD−1阻害剤を、10〜28日毎に、好ましくは10〜20もしくは21日または10〜24日毎に、最も好ましくは約14日毎に同時投与する。いくつかの実施形態では、ワクチン及びPD−1阻害剤を、重複投与計画内で同時投与する。同時投与は、ワクチンとPD−1阻害剤を同じ組成物(例えば、溶液)に投与するか、または薬剤を別々に投与する場合には、同じ日に投与し、好ましくは約1分〜約5時間もしくは24時間以内に互いを投与するか、または約30分〜約5時間または約24時間以内に互いを投与することを包含する。

0021

さらなる実施形態では、本発明は、被験体の前立腺癌の治療方法を提供し、前記方法は:(a)前立腺酸性ホスファターゼ(PAP)遺伝子由来のヌクレオチド配列を有する核酸を含むワクチンを被験体に投与し;(b)ヒトプログラム細胞死受容体1(PD−1)阻害剤を被験体に投与することを含み、ワクチンとPD−1阻害剤の初回投与後に、ワクチンとPD−1阻害剤を重複スケジュールで複数回投与する。いくつかの実施形態では、被験体は、去勢抵抗性転移性前立腺癌を有する。いくつかの実施形態では、初回投与時に、ワクチンをPD−1阻害剤より先に投与する。いくつかの実施形態では、重複スケジュールの開始時において、ワクチンと前記PD−1阻害剤を、相互に12、24、48、または72時間以内に投与する。いくつかの実施形態では、ワクチンとPD−1阻害剤の初回投与後、最大90日の期間、ワクチンを10〜20または21日毎に投与し、PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する。いくつかの実施形態では、本方法は、91日〜365日の期間、10〜20または21日毎にワクチンを投与し、PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与することをさらに含む。いくつかの実施形態では、90日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、10〜20または21日毎にワクチンを、PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する。いくつかの実施形態では、本方法は、366日〜730日の期間、10〜20または21日毎にワクチンを投与し、PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与することをさらに含む。いくつかの実施形態では、365日後にPSAの減少または腫瘍退縮を示す患者を選択し、91日〜365日の期間、10〜20または21日毎にワクチンを、PD−1阻害剤を17〜24日毎に投与する。

0022

さらに、当業者は、核酸ワクチンを含む適切な医薬組成物及びPD−1阻害剤を含む適切な医薬組成物を提供することができる。例えば、いくつかの実施形態では、ワクチンはさらに、アジュバント、例えばGM−CSF、例えば組換えヒトGM−CSFを含む。

0023

記載する方法の実施形態は、被験体において様々な生理学的及び免疫学的変化及び応答を誘発する。例えば、いくつかの実施形態では、本方法は、核酸ワクチン単独の投与に比べて向上した抗腫瘍応答を被験体において生じさせる。特定の実施形態では、本方法は、PAP特異的T細胞の数を増加させ、循環CD4+またはCD8+T細胞上のPD−1の発現を増加させ;被験体の血中の循環腫瘍細胞の量を減少させ、被験体のPAP特異的抗体の量を増加させ、非PAP前立腺関連抗原に対する免疫応答を誘発し、被験体の血中の循環腫瘍細胞上のPD−L1、及び/またはT細胞上のPD−L1の発現を増加させる。いくつかの実施形態では、被験体における生理学的及び免疫学的変化及び応答は、被験体におけるバイオマーカーのレベルまたは特徴の変化と関連する。例えば、いくつかの実施形態では、本方法は、腫瘍特異的循環T細胞または腫瘍常在T細胞上のTIM3、BTLA、CD160、CD244、及び/またはLAG3の発現を調節し;腫瘍細胞上のHVEMホスファチジルセリン、またはPD−L2の発現を調節し;及び/またはPD−1調節PAP特異的T細胞の量を調節する。

0024

いくつかの実施形態では、方法は、例えば、以下の1つ以上を測定することによって、PD−1及び/またはPD−L1発現を測定することを含む:1)循環末梢血単核球と比較した循環PAP特異的CD8+T細胞が発現するPD−1;2)腫瘍常在PAP特異的CD8+T細胞が発現するPD−1;3)循環末梢血単核球と比較した循環CD8+T細胞が発現するPD−1(非PAP特異的);4)腫瘍常在CD8+T細胞が発現するPD−1(非PAP特異的);5)循環末梢血単核球と比較した循環PAP特異的CD8+T細胞が発現するPD−L1;6)腫瘍常在PAP特異的CD8+T細胞が発現するPD−L1;7)循環末梢血単核球と比較した循環CD8+T細胞が発現するPD−L1(非PAP特異的);8)腫瘍常在CD8+T細胞が発現するPD−L1(非PAP特異的);9)循環末梢血単核球と比較した循環PAP特異的CD4+T細胞が発現するPD−1;10)腫瘍常在PAP特異的CD4+T細胞が発現するPD−1;11)循環末梢血単核球と比較した循環CD4+T細胞が発現するPD−1(非PAP特異的);12)腫瘍常在CD4+T細胞が発現するPD−1(非PAP特異的);13)循環末梢血単核球と比較した循環PAP特異的CD4+T細胞が発現するPD−L1;14)腫瘍常在PAP特異的CD4+T細胞が発現するPD−L1;15)循環末梢血単核球と比較した循環CD4+T細胞が発現するPD−L1(非PAP特異的);及び/または16)腫瘍常在CD4+T細胞が発現するPD−L1(非PAP特異的)。

0025

いくつかの好ましい実施形態では、PD−L1は、併用療法が効果的であるかまたは効果的になるであろうことを示すバイオマーカーを提供する。すなわち、前立腺酸性ホスファターゼ(PAP)遺伝子由来のヌクレオチド配列を有する核酸を含むワクチンの投与後の、PD−L1の増加(例えば、PD−L1を発現する細胞の数の増加であり、これは別のバイオマーカーに対して絶対的または相対的に測定する)は、ヒトプログラム細胞死受容体1(PD−1)阻害剤(例えば、PD−1抗体)及び/またはヒトプログラム細胞死リガンド1(PD−L1)阻害剤(例えば、PD−L1抗体)の被験体への投与が、効果的な治療になるであろうという指標を提供する。したがって、いくつかの実施形態では、前立腺酸性ホスファターゼ(PAP)遺伝子由来のヌクレオチド配列を有する核酸を含むワクチンによる治療の前に、患者試料をもとにPD−L1の測定を行い、また、前立腺酸性ホスファターゼ(PAP)遺伝子由来のヌクレオチド配列を有する核酸を含むワクチンによる治療の後に、患者試料をもとにPD−L1の測定を行う。PD−L1の値の増加は、ヒトプログラム細胞死受容体1(PD−1)阻害剤(例えば、抗PD−1抗体)及び/またはヒトプログラム細胞死リガンド1(PD−L1)阻害剤(例えば、抗PD−L1抗体)が有効であろうという、成果の見込みの増加を示す。

0026

いくつかの実施形態では、PD−L1値は、患者の血液試料由来の循環PD−L1陽性細胞の数である。いくつかの実施形態では、PD−L1値は、患者の血液試料中のPBMCに対する循環PD−L1陽性細胞の割合である。いくつかの実施形態では、PD−L1陽性であるCD45陰性PCAM陽性生存細胞の数を、患者の血液試料中で測定し、例えば、患者の血液試料中で計数するか、またはPBMCの百分率として測定する。いくつかの実施形態では、PD−L1陽性であるCD45陰性EPCAM陽性生存細胞の存在、またはPD−L1陽性であるCD45陰性EPCAM陽性生存細胞の検出の増加は、治療が、例えばγインターフェロンを分泌するT細胞(例えば、CD4+またはCD8+T細胞のいずれか)の長期Th−1優位型の表現型を生成するであろうことを示し、及び/または治療される患者が2年間で進行しなくなるであろうことを示す。

0027

いくつかの実施形態では、PD−L1値は、腫瘍において(例えば、腫瘍微小環境において)測定する。例えば、いくつかの実施形態では、患者の腫瘍におけるPD−L1陽性細胞の数は、腫瘍由来試料中で採取した細胞の割合として測定する(例えば、顕微鏡視野内に認められる全細胞に対するPD−L1陽性細胞の数)。

0028

いくつかの実施形態では、被験体は、低レベルのPD−L1、上昇を必要とするレベルのPD−L1、及び/またはPD−L1の標的レベル(例えば、PD−L1阻害剤が効果的であるために適切な)よりも低いレベルのPD−L1を有する。例えば、いくつかの実施形態では、被験体は、低レベルのPD−L1について、測定した、経験的に確立した、または以前に知られたカットオフよりも低いレベルのPD−L1を有し;いくつかの実施形態では、被験体は、PD−L1の標的範囲の、測定した、経験的に確立した、または以前に知られた下限よりも低いレベルのPD−L1を有する。いくつかの実施形態では、方法は、被験体のPD−L1レベルを測定すること(例えば、被験体が低レベルのPD−L1を有するかどうかを決定すること、DNAワクチンの投与量を決定すること、(例えば、PD−L1レベルを高めて標的範囲内に収めることなど))を含み、例えば、いくつかの実施形態では、方法は、被験体由来の試料中のPD−L1のレベルを測定することを含む。いくつかの実施形態では、PD−L1レベルの測定結果を、DNAワクチンのその後の投与を知らせ、例えば、用量を調節し、例えば、PD−L1レベルを高めて標的範囲内に収めるために使用する。したがって、いくつかの実施形態では、方法は、前立腺酸性ホスファターゼ(PAP)遺伝子由来のヌクレオチド配列を有する核酸を含むワクチンの被験体への第二の投与をさらに含む。本技術は、一連の投与及び測定に限定されず、例えば、いくつかの実施形態では、方法は、ワクチンを投与する1つ以上の工程及び/または被験体のPD−L1レベルを測定する1つ以上の工程を含む。

0029

例えば、いくつかの実施形態では、被験体は、ワクチン接種の前にPD−L1を発現する低レベルまたは検出不可能レベルの循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞を有し、PD−L1を発現する循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の数は、ワクチン接種後に増加する。例えば、いくつかの実施形態では、ワクチン接種前の被験体は、循環末梢血単核球1000個あたり1個未満のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有し、被験体は、本明細書において提供する技術によるワクチン接種後の循環末梢血単核球1000個あたり1個超のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有する。いくつかの実施形態では、ワクチン接種前の被験体は、循環末梢血単核球5000個あたり1個未満のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有し、被験体は、本明細書において提供する技術によるワクチン接種後の循環末梢血単核球5000個あたり1個超のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有する。いくつかの実施形態では、ワクチン接種前の被験体は、循環末梢血単核球10,000個あたり1個未満のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有し、被験体は、本明細書において提供する技術によるワクチン接種後の循環末梢血単核球10,000個あたり1個超のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有する。いくつかの実施形態では、ワクチン接種前の被験体は、循環末梢血単核球50,000個あたり1個未満のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有し、被験体は、本明細書において提供する技術によるワクチン接種後の循環末梢血単核球50,000個あたり1個超のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有する。いくつかの実施形態では、ワクチン接種前の被験体は、循環末梢血単核球100,000個あたり1個未満のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有し、被験体は、本明細書において提供する技術によるワクチン接種後の循環末梢血単核球100,000個あたり1個超のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有する。いくつかの実施形態では、ワクチン接種前の被験体は、循環末梢血単核球500,000個あたり1個未満のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有し、被験体は、本明細書において提供する技術によるワクチン接種後の循環末梢血単核球500,000個あたり1個超のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有する。いくつかの実施形態では、ワクチン接種前の被験体は、循環末梢血単核球1,000,000個あたり1個未満のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有し、被験体は、本明細書において提供する技術によるワクチン接種後の循環末梢血単核球1,000,000個あたり1個超のPD−L1発現循環腫瘍細胞を有する。

0030

いくつかの実施形態では、本明細書に記載する技術によるワクチン接種前の被験体は、ワクチン接種を受けていない被験体であり、いくつかの実施形態では、本明細書に記載する技術によるワクチン接種前の被験体は、提供する技術に従って1回以上ワクチン接種した被験体である。

0031

したがって、いくつかの実施形態では、ワクチン接種前の被験体は、低い割合のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞;増加を必要とするある割合のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞;及び/またはPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の標的割合(例えば、PD−L1阻害剤を有効とするのに適切な)未満のある割合のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞を有する。例えば、いくつかの実施形態では、被験体は、全循環末梢血単核球の0.1%、0.02%、0.01%、0.002%、0.001%、0.0002%、または0.0001%未満のある割合のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞を有する(例えば、標的範囲の下位レベル及び/または下限のカットオフを提供する)。

0032

いくつかの実施形態では、ワクチン接種後の被験体は、増加した割合のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞を有し;及び/またはPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の標的割合(例えば、PD−1及び/またはPD−L1阻害剤を有効とするのに適切な)を上回る割合のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞を有する。例えば、いくつかの実施形態では、被験体は、治療後の全循環末梢血単核球の0.1%、0.02%、0.01%、0.002%、0.001%、0.0002%、または0.0001%を上回る割合のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞を有する。

0033

いくつかの実施形態では、方法は、被験体由来の試料中のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の割合を測定することを含む。いくつかの実施形態では、本方法は、ワクチン接種前に、被験体由来の試料中のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の割合を測定することを含む。いくつかの実施形態では、本方法は、ワクチン接種後に、被験体由来の試料中のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の割合を測定することを含む。いくつかの実施形態では、本方法は、ワクチン接種前に1回以上、及びワクチン接種後に1回以上、被験体由来の試料中のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の割合を測定することを含む。

0034

いくつかの実施形態では、被験体由来の試料中のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の割合を測定した結果を用いて、PD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の割合が低い被験体を同定し、例えば、本明細書において提供する技術によるワクチン接種を必要とする被験体を同定し、(例えば、PD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の割合を高めてPD−L1を標的範囲内に収めるなどのために)投与するDNAワクチンの用量を決定する。

0035

いくつかの実施形態では、PD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の割合を測定した結果を使用して、DNAワクチンのその後の投与を知らせ、例えば、用量及び/または投与計画を調整し、PD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の割合を高めて標的範囲内に収める。

0036

いくつかの実施形態では、被験体由来の試料中のPD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の割合の測定結果を使用して、PD−L1発現循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の量が増加した(例えば、割合が増加した)被験体を同定し、例えば、ワクチン接種が効果的であった被験体を同定する。

0037

本技術は、細胞数を測定(計数、定量、特徴付けなど)するために用いられるアッセイに限定されない。いくつかの実施形態では、バイオマーカー(例えば、PD−1またはPD−L1)を発現する細胞を測定する。いくつかの実施形態では、バイオマーカーを発現する循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の数を測定する。いくつかの実施形態では、別のタイプの細胞または検出可能なすべての細胞に対して細胞数を測定する。例えば、いくつかの実施形態では、バイオマーカー(例えば、PD−1、PD−L1、もしくは他のバイオマーカー、または本明細書に記載のバイオマーカーの組み合わせ)を発現する循環腫瘍細胞の数を、循環末梢血単核球の数と比較して測定する。または、いくつかの実施形態では、バイオマーカー(例えば、PD−1、PD−L1、もしくは他のバイオマーカー、または本明細書に記載のバイオマーカーの組み合わせ)を発現する腫瘍常在細胞の数を、腫瘍から取り出した細胞の割合として測定し(例えば、顕微鏡視野の視野内に観察される細胞の割合として、腫瘍常在細胞の数を測定する)、例えば、腫瘍マーカーを発現する循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の割合を測定する。例えば、いくつかの実施形態では、バイオマーカーを発現する循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の数及び/またはバイオマーカーを発現する循環末梢血単核球の数を、フローサイトメトリーを用いて測定する。いくつかの実施形態では、バイオマーカーを発現する細胞を測定することは、そのバイオマーカーについての細胞の平均蛍光強度MFI)を測定すること(例えば、細胞集団内のPD−1及び/またはPD−L1などのバイオマーカーのMFIを測定すること)である。いくつかの実施形態では、バイオマーカーを発現する循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の数及び/または循環末梢血単核球の数を、特定の色素または染色剤(例えば、いくつかの実施形態では、バイオマーカーに特異的な抗体に結合した色素または染色剤)を用いて測定する。

0038

いくつかの実施形態では、循環腫瘍細胞を、フローベースのアッセイを用いて同定する。例えば、いくつかの実施形態では、CD45−,EpCAM+であるとともにPD−1またはPD−L1バイオマーカーを発現する生存単一細胞の同定に基づいて細胞を同定する。

0039

いくつかの実施形態では、バイオマーカーを発現する循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の数及び/または循環末梢血単核球の数を、免疫アッセイ、または細胞、細胞型、1つ以上の特定されたバイオマーカーを発現する細胞を計数するための当該分野で公知の他の技術を用いて測定する。いくつかの実施形態では、バイオマーカーを発現する循環腫瘍細胞または腫瘍常在細胞の数及び/または循環末梢血単核球の数を、免疫アッセイ、または細胞、細胞型、1つ以上の特定されたバイオマーカーを発現する細胞を計数するための当該分野で公知の他の技術などを用いて測定する。循環腫瘍細胞を計数するためのいくつかの実施形態は、上皮マーカー(EpCAM、サイトケラチン)のCTC発現、共通の白血球マーカー(CD45)を発現する細胞の枯渇、特定の物理的特性細胞サイズ密度奇形性)、マイクロ流体プラットフォーム(例えば、サイズ及び/または奇形性によってCTCを選択または同定するための)、またはエピトープと物理的特性による選択との組み合わせに依拠した技術を含む。例えば、いくつかの実施形態では、EpCAM及びCD45を、細胞上で染色する(例えば、1つ以上の蛍光抗体を用いて)。いくつかの実施形態では、生存EpCAM陽性細胞を検出し、微視的に計数する。いくつかの実施形態では、死細胞生細胞分別染色色素、例えば、ヨウ化プロピジウムを用いて生細胞を同定する。そのような技術に基づく細胞を計数するためのキットは、例えば、循環腫瘍細胞用のMAINTRAC(SIMFO GmbH、Bayreuth、Germany)血液検査などの市販品として入手可能である。いくつかの実施形態では、CTCの検出は、タンパク質バイオマーカー(例えば、免疫蛍光によって検出する)及び遺伝子(例えば、FISH、NGSによって検出する)バイオマーカーの両方の使用を含む。いくつかの実施形態では、例えば、Epic Sciencesから市販されている、サイトケラチン(CK)及びCD45を標的とする複数の抗体、及び色素4′,6−ジアミジノ−2−フェニルインドール二塩酸塩(DAPI)によって、CTCを同定する(例えば、Werner et al.(2015)“Analytical Validation and Capabilities of the Epic CTC Platform:Enrichment−FreeCirculating Tumour Cell Detection and Characterization”,J Circ Biomark,2015,4:3参照。いくつかの実施形態では、CD45−,EpCAM+細胞を検出することによって上皮由来のCTCを計数し、全血中のサイトケラチン8,18+,及び/または19+)を表示する)(例えば、Janssen Diagnostics,LLC,Raritan,NJのCELLSEARCH(登録商標)循環腫瘍細胞キットとして市販されている)。

0040

さらなる実施形態は、前立腺癌を有する被験体または前立腺癌を有するリスクのある被験体を治療するためのキットに関する。キットの実施形態は、被験体に投与するための医薬製剤を含む1つ以上の容器を含む。例えば、いくつかの実施形態では、キットは、PAP遺伝子由来のヌクレオチド配列を有する核酸を含むワクチンを含む第一の医薬組成物;及びPD−1阻害剤を含む第二の医薬組成物を含む。本明細書で論じるように、様々な実施形態において、核酸は、PAP遺伝子由来のヌクレオチド配列、例えば、ヒトまたはげっ歯類由来のPAP遺伝子を含む(例えば、核酸は、配列番号1、配列番号2、もしくは配列番号3に記載のアミノ酸配列によって提供されるポリペプチドまたはペプチドをコードするヌクレオチド配列を含む)が、本技術は、PAP遺伝子または遺伝子配列を取得する由来元のゲノム生物、株などに限定されない。いくつかの実施形態では、核酸は、pTVG−HPからなるか、またはそれを含む。いくつかの実施形態では、第二の医薬組成物は、抗体(例えば、モノクローナル抗体)、例えば、ペンブロリズマブ及び/またはニボルマブを含む。いくつかのキットの実施形態は、第一及び第二の医薬組成物を単回用量として提供して、例えば投与の便宜を提供し、さらには用量の測定及び/または投与時の誤差を排除及び/または低減する。いくつかの実施形態では、キットは、複数回用量のワクチン及び/またはPD−1阻害剤を含み、複数回用量の投薬計画を提供する。したがって、いくつかの実施形態では、キットは、核酸ワクチン及びPD−1阻害剤を複数回投与する投与計画にとって十分な用量を提供するのに十分な量の第一の医薬組成物(例えば、投与する回数分の)及び第二の医薬組成物(例えば、投与する回数分の)を含む。いくつかの実施形態では、用量を、個々の容量で提供し(例えば、1用量につき1つの容量及び/または1つの容器、例えば、各用量を別々の容量及び/または容器に提供する)、いくつかの実施形態では、複数回用量を同じ容量及び/または容器に提供する)。

0041

さらなる実施形態は、本明細書に含まれる教示に基づいて当業者には明らかであろう。

0042

本技術のこれら及び他の特徴、態様、及び利点は、以下の図面に関してよりよく理解されるであろう。

図面の簡単な説明

0043

本明細書に記載する2つの投与計画の実施形態を示す概略図。
pTVG−HPで治療した患者がPAPに対するT細胞応答を生じさせ、その機能がPD−1によって調節されることを示すプロット。pTVG−HPによる12週間の治療の前(青色)または治療の2週間後(赤色)の2人の患者から得られたPBMCを、列挙される抗原1μg(TT/D=破傷風トキソイド陽性対照、PSA=陰性対照)とともに、1μgの抗CTLA−4または抗PD1の存在下または非存在下でSCIDマウスの足蹠に入れた。24時間時点でDTH応答を読み取った。示すように、両方の患者は免疫後のPAPに対する応答を有しており、このことは、CTLA−4またはPD−1遮断のいずれかによって「明らかにされた」。
免疫応答−IFNγ及びグランザイムB ELISPOT。ベースライン、6週目、12週目、及び24週目において、末梢血単核球をすべての被験体から収集し、ELISPOTによる抗原特異的IFNγまたはグランザイムB分泌について評価した。陽性の抗原特異的応答は、少なくとも1/100,000細胞の頻度でベースライン値に対して少なくとも3倍である統計的に有意な応答(培地対照と比較して)として定義した。試験群毎にグループ化した患者を示す。赤い四角は陽性の応答を示す。
持続性PAP特異的免疫を有する個体のIFNγ及びグランザイムB ELISPOTデータ。図3のすべての治療後時点においてPAP特異的免疫を示した3人の個人のELISPOTデータを示す。上部4パネルは、群1において治療した2人の患者由来であった。下部パネルは、群2において治療した患者由来であった。
血清PSA応答。治療前及び治療経過中の全個体から血清PSA値を収集した。血清PAP値は、ベースライン時及び治療経過中の個体から収集した。パネルA:試験1日目からの血清PSA値の変化率を評価した。パネルB:ペンブロリズマブ治療の開始日(群1の患者の場合は1日目、群2の患者の場合は12週目)からの血清PSA値の変化率を評価した。パネルC:試験1日目からの血清PSAの最大変化率。パネルD:試験1日目からの血清PAPの最大変化率。(投与計画については図1参照)。
X線撮影の客観的変化。群1において治療した2人の患者のベースライン及び24週目(上部パネル)または12週目(下部パネル)において収集したCT画像を示す。矢印はリンパ節転移を指す。

0044

図面は必ずしも縮尺通りに描かれておらず、図中の物体は必ずしも互いに関連する縮尺で描かれていないことは理解されたい。図面は、本明細書に開示する装置、システム、及び方法の様々な実施形態を明確にし、理解することを意図して表現したものである。可能な限り、図面全体にわたって同じ参照番号は同一または同様の部分を指すために使用される。さらに、図面は、本教示の範囲を決して限定するものではないことを理解されたい。

0045

〔詳細な説明〕
本明細書では、がんの治療及び予防に関連する技術、特に、限定するものではないが、前立腺癌の治療に関連する組成物及び方法を提供する。この様々な実施形態の詳細な説明では、説明のために多数の特定の詳細を示して、開示する実施形態の完全な理解を提供する。しかしながら、当業者であれば、これらの特定の詳細の有無にかかわらず、これらの様々な実施形態を実施し得ることを理解するであろう。他の例では、構造及び装置をブロック図形式で示す。さらに、当業者であれば、方法を提示し、実施する特定の手順が例示的であり、その手順が様々に変更可能であるとともに、それでもなお、それが本明細書に開示する様々な実施形態の趣旨及び範囲内にとどまり得ると考えられることを容易に理解することができる。

0046

特許、特許出願、記事書籍論文及びインターネットウェブページを含むがこれらに限定されない、本願において引用するすべての文献及び類似の資料は、あらゆる目的のためにその全体を参照として明示的に援用する。他に定義されない限り、本明細書中で使用するすべての技術用語及び科学用語は、本明細書に記載する様々な実施形態が属する分野の当業者によって一般的に理解されるものと同じ意味を有する。援用する参考文献における用語の定義が、本教示において提供する定義と異なるように思われる場合、本教示で提供する定義が優先するものとする。本明細書中で使用する節の見出しは、単に構成上の目的のためのものに過ぎず、決して記載する主題を限定するものとして解釈すべきではない。

0047

[定義]
本技術の理解を容易にするために、いくつかの用語及び語句を以下に定義する。さらなる定義は、詳細な説明の全体を通して説明を行う。

0048

本明細書及び特許請求の範囲全体を通して、以下の用語は、文脈上、他に明確な指示がない限り、本明細書に明示的に関連する意味をとる。本明細書中で使用する語句「一実施形態では」とは、必ずしも同じ実施形態を指すとは限らないが、同じ実施形態を指す場合もある。さらに、本明細書中で使用する語句「別の実施形態では」とは、必ずしも異なる実施形態を指すとは限らないが、異なる実施形態を指す場合もある。したがって、以下に説明するように、本発明の様々な実施形態は、本発明の範囲または趣旨から逸脱することなく、容易に組み合わせ得る。

0049

さらに、本明細書中で使用する場合、用語「または」とは、包括的な「または」の演算子であり、文脈上、他に明確な指示がない限り、用語「及び/または」と同等である。用語「基づいて」は、排他的なものではなく、文脈上、他に明確な指示がない限り、記載していない追加の要素に基づくことが許容される。また、明細書全体にわたって、「a」、「an」、及び「the」の意味には、複数の言及が含まれる。「において(in)」の意味には、「において(in)」及び「において(on)」が含まれる。

0050

本明細書中で使用する場合、「最良総合効果」とは、ベースラインの後に記録される最小の測定値を進行性疾患の基準として取る、ベースラインから疾患進行/再発までの間に記録される最良の応答である。

0051

本明細書中で使用する場合、「応答の最初の文書化」とは、治療の開始から、本明細書中で定義する治療に対する部分奏効または完全奏効の最初の文書化までの間の時間を指す。

0052

本明細書中で使用する場合、「応答の持続時間」とは、治療を開始してから記録される最小の測定値を基準として取り、測定基準が完全または部分奏効(いずれの状態が最初に記録されようとも)を満たす時間から、再発性または進行性疾患が客観的に記録される最初の日までの間の測定期間を指す。

0053

本明細書中で使用する場合、「完全奏効期間」とは、完全奏効に適合する測定基準が満たされた時点から、再発疾患が客観的に記録される最初の日までの測定期間を指す。

0054

本明細書中で使用する場合、「安定期間」とは、ベースライン以降に記録された最小測定値を基準として、ベースラインから、疾患進行の基準が満たされるまでの測定を指す。

0055

本明細書中で使用する場合、「生存」とは、記載する技術による治療の開始から、任意の原因による死亡までの、または打ち切りとなった患者における最後の追跡までの時間間隔を指す。

0056

本明細書中で使用する場合、用語「タンパク質」及び「ポリペプチド」とは、ペプチド結合を介して結合したアミノ酸を含む化合物を指し、これらは同じ意味で使用される。遺伝子によってコードされる「タンパク質」または「ポリペプチド」は、その遺伝子によってコードされるアミノ酸配列に限定されず、タンパク質の翻訳後修飾を含む。用語「アミノ酸配列」が、タンパク質分子のアミノ酸配列を指すために本明細書中に記載されている場合、「アミノ酸配列」及び同様の用語、例えば「ポリペプチド」または「タンパク質」は、そのアミノ酸配列を、記載するタンパク質分子に関する完全な天然のアミノ酸配列に限定することを意図するものではない。さらに、「アミノ酸配列」は、タンパク質をコードする核酸配列から推定することができる。本明細書において、従来の1文字及び3文字のアミノ酸コードを以下のように使用する—アラニン:Ala、A;アルギニン:Arg、R;アスパラギン:Asn、N;アスパラギン酸:Asp、D;システイン:Cys、C;グルタミン酸:Glu、E;グルタミン:Gln、Q;グリシン:Gly、G;ヒスチジン:His、H;イソロイシン:Ile、I;ロイシン:Leu、L;リジン:Lys、K;メチオニン:Met、M;フェニルアラニン:Phe、F;プロリン:Pro、P;セリン:Ser、S;スレオニン:Thr、T;トリプトファン:Trp、W;チロシン:Tyr、Y;Valine:Val、V。本明細書中で使用する場合、コードXaa及びXは、任意のアミノ酸を指す。

0057

用語「部分」は、タンパク質に関して使用する場合(「所与のタンパク質の一部」のように)、そのタンパク質の断片、例えば、タンパク質の「ペプチド」を指す。断片は、4アミノ酸残基〜全アミノ酸配列−1アミノ酸のサイズ範囲であり得る(例えば、サイズ範囲は、4、5、6、7、8、9、10、またはそれ以上のアミノ酸〜最大で全アミノ酸配列−1アミノ酸を含む)。

0058

ポリペプチドに関して使用する場合、用語「相同体」または「相同な」とは、2つのポリペプチド間の高度の配列同一性、または三次元構造間の高度の類似性、または活性部位作用機序との間の高度の類似性を指す。好ましい実施形態では、相同体は、参照配列に対して、60%を上回る配列同一性、より好ましくは75%を上回る配列同一性、さらにより好ましくは90%を上回る配列同一性を有する。

0059

ポリペプチドに対して用いる場合、用語「実質的同一性」とは、2つのペプチド配列プログラムGAPまたはBESTFITによってデフォルトギャップウェイトを使用して最適にアラインメントする場合に、これらの配列が、少なくとも80%の配列同一性、好ましくは少なくとも90%の配列同一性、より好ましくは少なくとも95%の配列同一性またはそれ以上(例えば、99%の配列同一性)を共有することを意味する。好ましくは、同一でない残基位置は、保存的アミノ酸置換によって異なっている。

0060

ポリペプチドに関して使用する場合、用語「変異体」及び「突然変異体」とは、別のアミノ酸、通常は関連するポリペプチドに対し、1つ以上のアミノ酸が異なっているアミノ酸配列を指す。変異体は、類似の構造的または化学的性質を有する「保存的」変化を有し得る。保存的アミノ酸置換の1つのタイプは、類似の側鎖を有する残基の互換性を指す。例えば、脂肪族側鎖を有するアミノ酸の群は、グリシン、アラニン、バリン、ロイシン、及びイソロイシンであり;脂肪族ヒドロキシル側鎖を有するアミノ酸の群は、セリン及びスレオニンであり;アミド含有側鎖を有するアミノ酸の群は、アスパラギン及びグルタミンであり;芳香族側鎖を有するアミノ酸の群は、フェニルアラニン、チロシン、及びトリプトファンであり;塩基性側鎖を有するアミノ酸の群は、リジン、アルギニン、及びヒスチジンであり;硫黄含有側鎖を有するアミノ酸の群は、システイン及びメチオニンである。好ましい保存的アミノ酸置換基は、バリン−ロイシン−イソロイシン、フェニルアラニン−チロシン、リジン−アルギニン、アラニン−バリン、及びアスパラギン−グルタミンである。より稀に、変異体は、「非保存的」変化(例えば、グリシンからトリプトファンへの置換)を有し得る。同様のマイナーな変化には、アミノ酸の欠失または挿入(例えば、付加)、またはその両方が含まれ得る。生物学的活性を無効にすることなく、どのアミノ酸残基及び何個のアミノ酸残基を置換、挿入または欠失してもよいかを判定するためのガイダンスは、当該技術分野で周知のコンピュータープログラム、例えばDNAStarソフトウェアを用いて見出し得る。変異体は、機能アッセイで試験することができる。好ましい変異体は、10%未満、好ましくは5%未満、さらにより好ましくは2%未満の変化を有する(置換、欠失などを問わず)。

0061

核酸またはタンパク質の変異体を記載するために使用する命名法は、変異のタイプ、塩基またはアミノ酸の変化を特定する。ヌクレオチド置換(例えば、76A>T)の場合、数は5′末端からのヌクレオチド位置であり、第一の文字は野生型ヌクレオチドを表し、第二の文字は野生型から置換したヌクレオチドを表す。この例では、76番目アデニンチミンに置換した。ゲノムDNA、ミトコンドリアDNA相補DNAcDNA)、及びRNAの突然変異を区別することが必要になる場合、簡易的な慣習が用いられる。例えば、ヌクレオチド配列の100番目の塩基がGからCに変異している場合、ゲノムDNAに突然変異が生じた場合はg.100G>C、ミトコンドリアDNAに突然変異が生じた場合はm.100G>C、cDNAに突然変異が生じた場合はc.100G>C、RNAに突然変異が生じた場合はr.100g>cと記述されるであろう。アミノ酸置換(例えば、D111E)の場合、第一の文字は野生型アミノ酸の1文字コードであり、数はN末端からのアミノ酸位置であり、第二の文字は突然変異に存在するアミノ酸の1文字コードである。ナンセンス変異は、第二のアミノ酸(例えばD111X)に対してXで表される。アミノ酸欠失(例えば、ΔF508、F508del)については、ギリシャ文字Δ(デルタ)または文字「del」は、欠失を示す。文字は野生型に存在するアミノ酸を指し、数は野生型に存在する場合のアミノ酸のN末端からの位置である。イントロン突然変異は、イントロン番号またはcDNA位置によって指定され、GTスプライスドナー部位のGから始まる正数、またはAGスプライスアクセプター部位のGから始まる負数のいずれかを提供する。g.3′+7G>Cは、ゲノムDNAレベルでのnt+7におけるGからCへの置換を示す。全長ゲノム配列が公知である場合、その突然変異は、ゲノム参照配列のヌクレオチド番号によって最もよく指定される。den Dunnen & Antonarakis,“Mutation nomenclature extensions and suggestions to describe complex mutations:a discussion”. Human Mutation 15:7−12(2000);Ogino S,et al.,“Standard Mutation Nomenclature in Molecular Diagnostics:Practical and Educational Challenges”,J.Mol.Diagn.9(1):1−6(February 2007)参照。これらの文献はあらゆる目的のためにその全体を参照として援用する。

0062

用語「ドメイン」とは、ポリペプチドに関して使用する場合、ユニークな構造的特徴及び/または機能的特徴を有するポリペプチドのサブセクションを指し;通常、この特徴は多様なポリペプチドにわたって類似している。サブセクションは、通常、隣接するアミノ酸を含むが、フォールディングまたは他の配置構成によって、共同的に作用するアミノ酸、または近接するアミノ酸を含む場合もある。タンパク質ドメインの例には、膜貫通ドメイン及びグリコシル化部位が含まれる。

0063

用語「遺伝子」は、RNAもしくはポリペプチドまたはその前駆体(例えば、プロインスリン)の産生に必要なコード配列を含む核酸(例えば、DNAまたはRNA)配列を指す。機能的ポリペプチドは、全長コード配列、またはポリペプチドの所望の活性または機能的特性(例えば、酵素活性、リガンド結合、シグナル伝達など)が保持される限り、コード配列の任意の部分によってコードされ得る。遺伝子に関して使用する場合、用語「部分」とは、その遺伝子の断片を指す。断片は、数ヌクレオチド〜全遺伝子配列−1ヌクレオチドのサイズ範囲であり得る。したがって、「遺伝子の少なくとも一部を含むヌクレオチド」は、遺伝子の断片または遺伝子全体を含み得る。

0064

用語「遺伝子」はまた、構造遺伝子のコード領域を包含し、また、その遺伝子が全長mRNAの長さに等しくなるように、コード領域に隣接して5′及び3′両方の末端上に、いずれの末端にも約1kbの距離で位置する配列を含む。コード領域の5′に位置し、mRNA上に存在する配列は、5′非翻訳配列と呼ばれる。コード領域の3′すなわち下流に位置し、mRNA上に存在する配列は、3′非翻訳配列と呼ばれる。用語「遺伝子」は、遺伝子のcDNA形態及びゲノム形態の両方を包含する。ゲノム形態すなわち遺伝子のクローンは、「イントロン」または「介在領域」もしくは「介在配列」と呼ばれる非コード配列で中断されたコード領域を含む。イントロンは、核内RNA(hnRNA)に転写される遺伝子のセグメントであり;イントロンは、エンハンサーなどの調節エレメントを含む場合がある。イントロンは、核内または一次転写産物から除去または「スプライスアウト」され;したがって、イントロンは、メッセンジャーRNA(mRNA)転写産物には存在しない。mRNAは、翻訳中に機能して、新生ポリペプチド中のアミノ酸の配列または順序を指定する。

0065

イントロンを含有することに加えて、ゲノム形態の遺伝子はまた、RNA転写産物上に存在する配列の5′及び3′末端の両方に位置する配列を含み得る。これらの配列は、「隣接」配列または領域と呼ばれる(これらの隣接配列は、mRNA転写産物上に存在する非翻訳配列の5′または3′に位置する)。5′隣接領域は、遺伝子の転写を調節または影響を与えるプロモーター及びエンハンサーなどの調節配列を含み得る。3′隣接領域は、転写の終結、転写後切断及びポリアデニル化を指示する配列を含み得る。

0066

用語「オリゴヌクレオチド」または「ポリヌクレオチド」または「ヌクレオチド」または「核酸」とは、2つ以上、好ましくは3つ以上、通常は10を超えるデオキシリボヌクレオチドまたはリボヌクレオチドを含む分子を指す。正確なサイズは、多くの因子に依存し、オリゴヌクレオチドの最終的な機能または使用に依存する。オリゴヌクレオチドは、化学合成DNA複製逆転写、またはそれらの組み合わせを含む任意の様式で生成し得る。本用語は、限定されないが、4−アセチルシトシン、8−ヒドロキシ−N6−メチルアデノシンアジリジニルシトシン、プソイドイソシトシン、5−(カルボキシヒドロキシルメチルウラシル5−フルオロウラシル5−ブロモウラシル、5−カルボキシメチルアミノメチル−2−チオウラシル、5−カルボキシメチルアミノメチルウラシル、ジヒドロウラシルイノシン、N6−イソペンテニルアデニン、1−メチルアデニン、1−メチルプソイドウラシル、1−メチルグアニン、1−メチルイノシン、2,2−ジメチルグアニン、2−メチルアデニン、2−メチルグアニン、3−メチルシトシン5−メチルシトシン、N6−メチルアデニン、7−メチルグアニン、5−メチルアミノメチルウラシル、5−メトキシ−アミノメチル−2−チオウラシル、β−D−マンノシルキューシン、5′−メトキシカルボニルメチルウラシル、5−メトキシウラシル、2−メチルチオ−N6−イソペンテニルアデニン、ウラシル−5−オキシ酢酸メチルエステル、ウラシル−5−オキシ酢酸、オキシブトキソシン、プソイドウラシル、キューオシン、2−チオシトシン、5−メチル−2−チオウラシル、2−チオウラシル、4−チオウラシル5−メチルウラシル、N−ウラシル−5−オキシ酢酸メチルエステル、ウラシル−5−オキシ酢酸、プソイドウラシル、キューオシン、2−チオシトシン、及び2,6−ジアミノプリンを含むDNA及びRNAの公知の塩基類似体のいずれかを含む配列を包含する。

0067

以下の用語は、2つ以上のポリヌクレオチド間の配列関係:「参照配列」、「配列同一性」、「配列同一性の割合」、及び「実質的同一性」を記載するために使用される。「参照配列」は、配列比較のための基礎として使用する定義された配列であり;参照配列は、より大きな配列のサブセット、例えば配列リストに示す全長cDNA配列のセグメントであってもよく、または完全な遺伝子配列を含んでいてもよい。一般的に、参照配列は、少なくとも20ヌクレオチド長であり、多くの場合、少なくとも25ヌクレオチド長であり、多くの場合、少なくとも50ヌクレオチド長である。2つのポリヌクレオチドは、各々が(1)2つのポリヌクレオチド間で類似する配列(すなわち、完全なポリヌクレオチド配列の一部)を含み得、(2)2つのポリヌクレオチド間で異なる配列をさらに含み得るため、2つ(またはそれ以上)のポリヌクレオチド間の比較は、一般的には、2つのポリヌクレオチドの配列を「比較ウインドウ」上で比較して、配列類似性の局所領域を同定及び比較することによって行う。本明細書中で使用する場合、「比較ウインドウ」とは、少なくとも20個の連続したヌクレオチド位置の概念的セグメントを指し、そのセグメント内で、ポリヌクレオチド配列を少なくとも20個の連続したヌクレオチドの参照配列と比較することができ、比較ウインドウにおけるポリヌクレオチド配列の部分は、2つの配列の最適なアライメントのために、参照配列(付加または欠失を含まない)と比較して20%以下の付加または欠失(すなわち、ギャップ)を含んでもよい。比較ウインドウをアラインメントするための配列の最適なアラインメント法を、Smith及びWatermanの局所相同性アルゴリズム[Smith and Waterman,Adv.Appl.Math.2:482(1981)]、Needleman及びWunschの相同性アルゴリズム[Needleman and Wunsch,J.Mol.Biol.48:443(1970)]、Pearson及びLipmanの類似性検索法[Pearson and Lipman,Proc.Natl.Acad.Sci.(U.S.A.)85:2444(1988)]、これらのアルゴリズムのコンピュータ実装(GAP,BESTFIT,FASTA,and TFASTA in the Wisconsin Genetics Software Package Release 7.0,Genetics Computer Group,575 Science Dr.,Madison,Wis.)、または検査によって実施してもよく、これらの様々な方法によって生成した最良の(すなわち、比較ウインドウ上で最も高い割合の相同性をもたらす)アラインメントを選択する。用語「配列同一性」とは、2つのポリヌクレオチド配列が、比較ウインドウにわたって同一であることを意味する(すなわち、ヌクレオチド毎に)。用語「配列同一性の割合」は、比較ウインドウにわたって2つの最適にアラインメントした配列を比較し、両方の配列に同一の核酸塩基(例えば、A、T、C、G、U、またはI)が存在する位置の数を測定して一致する位置の数を取得し、一致した位置の数を比較ウインドウ内の位置の総数(すなわちウインドウサイズ)で除算し、結果に100を掛けて配列同一性の割合を得ることによって算出される。本明細書で使用する場合、用語「実質的同一性」とは、ポリヌクレオチド配列の特徴を示し、ポリヌクレオチドは、少なくとも20ヌクレオチド位置の比較ウインドウにわたって、多くの場合には少なくとも25〜50ヌクレオチドのウインドウにわたって、参照配列と比較して、少なくとも85%、好ましくは少なくとも90〜95%、より多くの場合には少なくとも99%の配列同一性を有する配列を含み、配列同一性の割合は、参照配列を、比較ウインドウにわたって参照配列の合計20%以下の欠失または挿入を含み得るポリヌクレオチド配列と比較することによって計算する。参照配列は、より大きな配列のサブセット、例えば、本発明で請求する組成物の完全長配列のセグメントとしてもよい。

0068

遺伝子に関して用いる場合、用語「野生型」とは、天然起源の供給源から単離された遺伝子の特徴を有する遺伝子を指す。遺伝子産物に関して用いる場合、用語「野生型」とは、天然起源の供給源から単離された遺伝子産物の特徴を有する遺伝子産物を指す。対象物に用いる場合、用語「天然起源の」とは、対象物が自然界に見出され得るという事実を指す。例えば、自然界の供給源から単離することが可能で、実験室内で人手による意図的な改変がなされていない生物(ウイルスを含む)に存在するポリペプチドまたはポリヌクレオチド配列は、天然起源である。野生型遺伝子は、集団中に最も頻繁に観察される遺伝子であり、したがって、その遺伝子の「正常」または「野生型」形態と任意に指定される。対照的に、遺伝子または遺伝子産物に関して用いる場合、用語「改変型の」または「突然変異体」とは、それぞれ、野生型の遺伝子または遺伝子産物と比較した場合に、配列及び/または機能的特性に改変を示す(すなわち、特徴が改変された)遺伝子または遺伝子産物を指す。天然起源の突然変異体を単離することができることには留意されたい;これらは、野生型の遺伝子または遺伝子産物と比較した場合に、それらが改変された特徴を有するという事実によって同定される。

0069

用語「遺伝子発現」とは、遺伝子にコードされた遺伝情報を、遺伝子の「転写」により(すなわち、RNAポリメラーゼ酵素作用を介して)RNA(例えばmRNA、rRNAtRNA、またはsnRNA)へ、及びmRNAの「翻訳」によりタンパク質へ変換するプロセスを指す。遺伝子発現は、プロセスの多くの段階で調節することができる。

0070

本明細書中で使用する場合、バイオマーカーの「レベル」またはバイオマーカー(例えば、PD−1、PD−L1、EpCam、CD4、CD8、CD45、CTLA−4を含むがこれらに限定されないバイオマーカー、またはDAPIもしくは生細胞/死細胞染色などの染色によって産生されるバイオマーカー)の発現の「レベル」とは、バイオマーカーを発現する細胞の数(例えば、絶対数として、または別の細胞集団(例えば、全細胞)と比較して計算される)か、または細胞集団の表面上のバイオマーカーの細胞あたりの平均発現を指す。

0071

「上方制御」または「活性化」とは、遺伝子発現産物(すなわち、RNAまたはタンパク質)の産生を増加させる調節を指し、一方、「下方制御」または「抑制」とは、産生を減少させる調節を指す。上方制御または下方制御に関与する分子(例えば、転写因子)は、多くの場合、「アクチベーター」及び「リプレッサー」と呼ばれる。

0072

抗体とタンパク質またはペプチドとの相互作用に関して用いる場合、用語「特異的結合」または「特異的に結合」とは、相互作用がタンパク質上の特定の構造(すなわち、抗原決定基またはエピトープ)の存在に依存することを意味し;言い換えれば、抗体は、タンパク質一般ではなく特定のタンパク質構造を認識して結合している。例えば、抗体がエピトープ「A」に特異的である場合、標識化「A」及び抗体を含有する反応において、エピトープAを含有するタンパク質(または遊離非標識A)を存在させると、抗体に結合した標識化Aの量は減少するであろう。

0073

本明細書中で使用する場合、用語「作動可能に連結した」とは、ヌクレオチド配列の転写または翻訳が、プロモーター、エンハンサー、転写因子結合部位などの別の機能的ヌクレオチド配列の影響下にあることを意味するものとする。「作動可能に連結した」とはまた、各DNA断片のコード配列が適切なリーディングフレームを維持するような2つのヌクレオチド配列の連結を意味するものとする。このようにして、被験体において発現させるために、プロモーター、エンハンサーなどのヌクレオチド配列を、関心対象のヌクレオチド配列、例えば、PAPをコードするヌクレオチド配列とともにDNA構築物中に提供する。用語「異種ヌクレオチド配列」とは、自然界においては、プロモーター配列と作動可能に連結していない配列を意味するものとする。このヌクレオチド配列はプロモーター配列に対して異種であるが、被験体に対して同種(「天然」)または異種(「外来」)であり得る。

0074

本明細書中で使用する場合、用語「治療」とは、疾患、疾患の症状、もしくは疾患の素因を、治癒、回復、緩和、軽減、変更、治療、寛解、改善するか、もしくは影響を与えることを目的として、本明細書に記載するか、もしくは本明細書に記載する方法によって同定される治療剤(例えば、DNAワクチン、PD−1阻害剤)を患者へ塗布もしくは投与すること、または疾患、疾患の症状もしくは疾患の素因を有する患者から単離した組織もしくは細胞株へ治療剤を塗布もしくは投与することとして定義される。

0075

本明細書中で使用する場合、用語「疾患のリスクがある」とは、特定の疾患(例えば、前立腺癌)を経験する素因がある被験体を指す。この素因は、遺伝的(疾患を経験する特定の遺伝的傾向、例えば遺伝性障害)であり得るか、または他の要因(例えば、環境条件、環境中に存在する有害な化合物への曝露など)によるものであり得る。したがって、本発明を特定のリスクに限定することを意図するものではなく、本発明を特定の疾患に限定することも意図していない。

0076

本明細書中で使用する場合、「安定な」化合物とは、調製及び単離することができ、その構造及び特性が、本明細書に記載する目的(例えば、被験体への治療的、予防的、及び/または診断的投与)のために化合物を使用するのに十分な時間、本質的に変化させずに維持するか、維持させることができる化合物である。

0077

本技術による組成物は、薬学的に許容可能な塩の形態で投与することができる。用語「薬学的に許容可能な塩」とは、親化合物の有効性を有し、生物学的またはその他の点で望ましくない(例えば、そのレシピエントに対して毒性でも有害でもない)塩を指す。適切な塩には、例えば、本技術の化合物の溶液を、塩酸硫酸酢酸トリフルオロ酢酸、または安息香酸などの薬学的に許容可能な酸の溶液と混合することによって形成し得る酸付加塩が含まれる。本技術において使用する特定の化合物は、酸性部分(例えば、COOHまたはフェノール基)を担持していてもよく、その場合、その適切な薬学的に許容可能な塩には、アルカリ金属塩(例えば、ナトリウムまたはカリウム塩)、アルカリ土類金属塩(例えば、カルシウムまたはマグネシウム塩)、及び第四級アンモニウム塩などの適切な有機リガンドで形成される塩が含まれ得る。また、酸(COOH)またはアルコール基が存在する場合、薬学的に許容可能なエステルを用いて、化合物の溶解度または加水分解特性を改変することができる。例えば、薬学的に許容可能な塩には、金属(無機)塩及び有機塩の両方が含まれ、そのリストが、Remington’s Pharmaceutical Sciences,17th Edition,pg.1418(1985)に記載されている。物理的及び化学的特性に基づいて適切な塩形態を選択することは、当業者には周知である。当業者であれば理解するように、薬学的に許容可能な塩として、塩酸塩、硫酸塩、リン酸塩二リン酸塩臭化水素酸塩、及び硝酸塩などの無機酸の塩;リンゴ酸塩マレイン酸塩フマル酸塩酒石酸塩コハク酸塩クエン酸塩酢酸塩乳酸塩メタンスルホン酸塩p−トルエンスルホン酸塩またはパモ酸塩サリチル酸塩、及びステアリン酸塩などの有機酸の塩が挙げられるが、これらに限定されない。同様に薬学的に許容可能な陽イオンとして、ナトリウム、カリウム、カルシウム、アルミニウムリチウム、及びアンモニウム(特に、第二級アミンとのアンモニウム塩)が挙げられるが、これらに限定されない。本技術の範囲には、結晶形水和物、及び溶媒和物も含まれる。

0078

化合物に関して、用語「投与」及びその変形(例えば、化合物、ワクチン、薬物などを「投与すること」)は、治療または予防を必要とする個体に化合物または化合物のプロドラッグを提供することを意味する。本技術の化合物またはそのプロドラッグを1つ以上の他の活性薬剤と組み合わせて提供する場合、「投与」及びその変形は、それぞれ、化合物またはプロドラッグ及び他の薬剤を同時に、または異なる時間に提供することを含むものとして理解される。本明細書中で使用する場合、用語「同時投与」とは、好ましくは互いに24時間以内に2つの薬剤を投与することを指す。併用薬剤を「同時に」(例えば、互いに24時間以内に)投与する場合、それらを単一の組成物で一緒に投与することができ、またはそれらを別々に投与することができる。それらを別々に投与する場合、第一の薬剤、例えばPAPワクチンを投与し、患者をモニタリングし、次いで第二の薬剤、例えばPD−1阻害剤を特定の時間内に、好ましくは24時間以内に投与する。本明細書中で使用する場合、用語「組成物」は、特定の成分を特定の量で含む生成物、及び特定の成分を特定の量で組み合わせることから直接的または間接的に得られる任意の生成物を包含することを意図する。

0079

本明細書中で使用する場合、用語「同時投与」及び「同時投与すること」は、被験体への少なくとも2つの薬剤(複数可)(例えば、DNAワクチン及びPD−1阻害剤)または療法の投与を指す。いくつかの実施形態では、2つ以上の薬剤または療法の同時投与は同時的である。他の実施形態では、第一の薬剤/療法を、第二の薬剤/療法の前に投与する。いくつかの実施形態では、同時投与は、同じまたは異なる投与経路を介して行うことができる。当業者であれば、使用する様々な薬剤または療法の製剤及び/または投与経路が様々に異なり得ることを理解している。同時投与のための適切な用量は、当業者であれば容易に決定することができる。いくつかの実施形態では、薬剤または療法を同時投与する場合、それぞれの薬剤または療法を、それらを単独で投与する場合に適切である用量よりも低い用量で投与する。したがって、同時投与は、薬剤または療法の同時投与が潜在的に有害な(例えば、毒性の)薬剤(複数可)の必要用量を低下させる実施形態において、及び/または2つ以上の薬剤の同時投与が他の薬剤の同時投与による1つの薬剤の有益な効果に対する被験体の感作をもたらす実施形態において特に望ましい。

0080

本明細書中で使用する場合、用語「薬学的に許容可能な」とは、医薬組成物の成分が互いに適合し、そのレシピエントに有害でないことを意味する。

0081

本明細書中で使用する場合、用語「被験体」とは、治療、観察、または実験の対象である動物、好ましくは哺乳類、最も好ましくはヒトを指す。

0082

本明細書中で使用する場合、用語「有効量」とは、研究者獣医師、医師、または他の臨床医によって求められている細胞、組織、器官、系、動物、またはヒトにおける生物学的または医学的応答を誘発する活性化合物または薬剤の量を意味する。いくつかの実施形態では、有効量は、治療しようとする疾患または病態の症状を緩和するための「治療有効量」である。いくつかの実施形態では、有効量は、予防しようとする疾患または病態の症状を予防するための「予防有効量」である。活性化合物を塩として投与する場合、活性成分の量に対する言及は、化合物の遊離形態非塩形態)に対するものである。

0083

本技術の方法では、化合物は、場合により塩の形態で、活性薬剤をその薬剤の作用場所に接触させる任意の手段によって投与することができる。それらは、個々の治療剤として、または併用治療剤として、医薬品とともに使用するために利用可能な任意の従来の手段によって投与することができる。それらは単独で投与することができるが、一般的には、選択した投与経路及び標準的な薬務実務に基づいて選択した医薬担体とともに投与する。本技術の化合物は、有効量の化合物及び従来の無毒性の薬学的に許容可能な担体、アジュバント、及びビヒクルを含有する単位用量の医薬組成物の形態で、例えば、経口的に、非経口的に(皮下注射静脈内、筋肉内、胸骨内注射、または注入技術を含む)、吸入スプレーにより、または直腸投与により、投与することができる。経口投与に適した液体製剤(例えば、懸濁液、シロップエリキシルなど)は、当該技術分野で公知の技術に従って調製することができ、水、グリコール、油、アルコールなどの通常の媒体のいずれかを使用することができる。経口投与に適した固形製剤(例えば、粉末丸剤カプセル、及び錠剤)は、当該分野で公知の技術に従って調製することができ、例えば、デンプン、糖、カオリン潤滑剤、結合剤崩壊剤などの固形賦形剤を用いることができる。非経口組成物は、当該技術分野で公知の技術に従って調製することができ、一般的には、担体として滅菌水、及び場合により、他の成分、例えば溶解補助剤を使用する。注入可能な溶液は、当該分野で公知の方法に従って調製することができ、その場合、担体は、生理食塩水グルコース溶液、または生理食塩水とグルコースの混合物を含有する溶液を含む。本技術で使用する医薬組成物の調製における使用に適した方法、及びその組成物における使用に適した成分のさらなる説明は、A.R.Gennaro,Mack Publishing Co.,1990により編集されたRemington’s Pharmaceutical Sciences,18th editionに提供されている。本技術は、本明細書において提供する合成反応スキームに示す様々な方法によって作製することができる。これらの化合物の調製に使用する出発材料及び試薬は、一般的に、Aldrich Chemical Co.などの商業的供給元から入手可能であるか、またはFieser and Fieser’s Reagents for Organic Synthesis,Wiley & Sons:New York,Volumes 1−21;R.C.LaRock,Comprehensive Organic Transformations,2nd edition Wiley−VCH,New York 1999;Comprehensive Organic Synthesis,B.Trost and I.Fleming(Eds.)vol.1−9 Pergamon,Oxford,1991;Comprehensive Heterocyclic Chemistry,A.R.Katritzky and C.W.Rees(Eds)Pergamon,Oxford 1984,vol.1−9;Comprehensive Heterocyclic Chemistry II,A.R.Katritzky and C.W.Rees(Eds)Pergamon,Oxford 1996,vol.1−11;及びOrganic Reactions,Wiley & Sons:New York,1991,Volumes 1−40などの参考文献に記載される手順に従って、当業者に公知の方法によって調製される。

0084

本明細書で使用する用語「in vitro」とは、人工環境、及び人工環境内で生じるプロセスまたは反応を指す。in vitro環境として、試験管及び細胞培養物が挙げられるが、これらに限定されない。用語「in vivo」とは、自然環境(例えば、動物または細胞)及び自然環境内で生じるプロセスまたは反応を指す。

0085

本明細書中で使用する場合、用語「免疫応答を誘導するための組成物」とは、いったんこれを被験体に投与すると(例えば、1回、2回、3回またはそれ以上(例えば、数週間、数か月または数年おきに))、被験体において免疫応答を刺激し、生成し、及び/または誘発する(例えば、抗体の産生をもたらす)組成物を指す。いくつかの実施形態では、組成物は、核酸及び1つ以上の他の化合物または、治療剤、生理学的に許容可能な液体ゲル、担体、希釈剤、アジュバント、賦形剤、サリチル酸塩、ステロイド免疫抑制剤免疫賦活剤、抗体、サイトカイン抗生物質、結合剤、充填剤防腐剤、安定剤、乳化剤、及び/または緩衝剤を含むがこれらに限定されない作用物質を含む。免疫応答は、先天的(例えば、非特異的)免疫応答または学習された(例えば、獲得した)免疫応答であり得る。

0086

本明細書で使用する場合、用語「アジュバント」とは、免疫応答を刺激することができる任意の物質を指す。いくつかのアジュバントは、免疫系の細胞の活性化を引き起こすことができる(例えば、アジュバントは、免疫細胞にサイトカインを産生させ、分泌させることができる)。免疫系の細胞の活性化を引き起こすことができるアジュバントの例として、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(GM−CSF)、Q.saponaria樹皮から精製したサポニン、例えばQS21(HPLC分画により、21番目のピークにおいて溶出される糖脂質;Aquila Biopharmaceuticals,Inc.、Worcester、Mass.);ポリ(ジ(カルボキシラトフェノキシホスファゼン(PCPPポリマー;Virus Research Institute、USA);モノホスホリルリピドA(MPL;Ribi ImmunoChem Research,Inc.、Hamilton、Mont.)、ムラミルジペプチド(MDP;Ribi)及びスレオニルムラミルジペプチド(t−MDP;Ribi)などのリポ多糖誘導体;OM−174(脂質Aに関連するグルコサミン二糖;OM Pharma SA、Meyrin、Switzerland);ならびにLeishmania属伸長因子(精製Leishmaniaタンパク質;Corixa Corporation、Seattle、Wash.)が挙げられるが、これらに限定されない。伝統的なアジュバントは、当該技術分野で周知であり、例えば、リン酸アルミニウム塩または水酸化物塩(「ミョウバン」)が挙げられる。いくつかの実施形態では、本技術の組成物を、1つ以上のアジュバントとともに投与する。

0087

本明細書中で使用する場合、用語「免疫応答を誘導するために有効な量」(例えば、免疫応答を誘導するための組成物の)とは、被験体において、免疫応答を刺激し、生成し、及び/または誘発するために必要とされる(例えば、被験体に投与する際に)用量レベルを指す。有効量は、1回以上の投与、塗布、または投薬(例えば、同じまたは異なる経路を介した)において投与することができ、特定の製剤または投与経路に限定することを意図するものではない。

0088

本明細書中で使用する場合、用語「前記被験体が免疫応答を生成するような条件下で」とは、免疫応答の(例えば、先天性または後天性の)任意の定性的または定量的誘導、生成、及び/または刺激を指す。

0089

本明細書中で使用する場合、用語「免疫応答」とは、被験体の免疫系による応答を指す。例えば、免疫応答として、Toll様受容体(TLR)活性化、リンホカイン(例えば、サイトカイン(例えば、Th1またはTh2型サイトカイン)またはケモカイン)発現及び/または分泌、マクロファージ活性化、樹状細胞活性化、T細胞活性化(例えば、CD4+またはCD8+T細胞)、NK細胞活性化、及び/またはB細胞活性化(例えば、抗体産生及び/または分泌)における検出可能な変化(例えば、増加)が挙げられるが、これらに限定されない。免疫応答のさらなる例として、MHC分子への免疫原(例えば、抗原(例えば、免疫原性ポリペプチド))の結合、及び細胞傷害性Tリンパ球(「CTL」)応答の誘導、B細胞応答(例えば抗体産生)の誘導、及び/またはTヘルパーリンパ球応答、及び/または免疫原性ポリペプチドの由来元の抗原に対する遅延型過敏(DTH)応答、免疫系の細胞増殖(例えば、細胞集団の増殖)(例えば、T細胞、B細胞(例えば、任意の発達段階の(例えば、形質細胞))、ならびに抗原提示細胞による抗原のプロセシング及び提示の増加が挙げられる。免疫応答は、被験体の免疫系が外来性のものとして認識する免疫原(例えば、非自己抗原、または外来性のものとして認識される自己抗原)に対するものであってもよい。したがって、本明細書中で使用する場合、「免疫応答」とは、先天性免疫応答(例えば、Toll受容体シグナル伝達カスケード)、細胞を介した免疫応答(例えば、T細胞(例えば、抗原特異的T細胞)及び免疫系の非特異的細胞を介した応答)、ならびに液性免疫応答(例えば、B細胞を介した応答(例えば、抗体の生成、及び血漿リンパ液、及び/または組織液中への分泌を介して)を含むがこれらに限定されない任意のタイプの免疫応答を指す。用語「免疫応答」とは、抗原及び/または免疫原に応答する被験体の免疫系の能力のすべての態様(例えば、適応免疫応答の結果である、免疫原に対する初期応答及び獲得された(例えば、記憶)応答の両方)を包含することを意図する。

0090

本明細書中で使用する場合、用語「免疫原」及び「抗原」とは、被験体において免疫応答を誘発することができる作用物質(例えば、PAPポリペプチド)及び/またはその一部または成分(例えば、PAPポリペプチド由来のペプチド)を指す。

0091

本明細書中で使用する場合、用語「疾患の進行」とは、診断アッセイ、例えば、分子アッセイまたはイメージングアッセイによる疾患の進展の新たなエビデンスの出現、例えば、骨スキャンにおける新規病変の出現を指す。

0092

〔説明〕
本明細書における開示は、例示する特定の実施形態に言及するが、これらの実施形態は、例として提示するものに過ぎず、限定するものではないことを理解されたい。

0093

[PAP]
前立腺酸性ホスファターゼ(PAP)は、前立腺癌における腫瘍抗原であり、PAP特異的CD8+CTLは、前立腺癌細胞を溶解することができる。PAPは1938年に初めて同定され、当初は前立腺癌を検出するための血清マーカーとして用いられた[22,32]。正常及び悪性前立腺細胞におけるPAP発現は十分に実証されており、依然として転移性癌腫の前立腺起源を確立するための免疫組織化学染色に使用されている[33]。特定の腫瘍によって発現される場合も発現されない場合がある特定のがん遺伝子とは異なり、前立腺組織において遍在的に発現するPAPは、前立腺癌の免疫誘導療法の潜在的な「普遍的な」標的として魅力的な抗原である。さらに、いくつかの前立腺癌患者には、PAPに対する抗体及びT細胞応答が前もって存在することが示されており、この「自己」タンパク質に対する耐性をin vivoで回避することができることが示唆されている[34,35]。特に、PAPに特異的なTh1様免疫応答は、抗腫瘍応答を許容する免疫環境が、免疫化しなくても患者に存在することを示している[36]。さらに、前立腺癌の細胞溶解活性を有するPAP特異的CD8+T細胞が前立腺癌患者に存在し、これをワクチン接種で増強することができる実験が以前に示されている[30,36]。

0094

[PD−1及び/またはPD−L1遮断]
腫瘍が免疫検出を回避する主なメカニズムは、T細胞受容体PD−1のリガンドであるPD−L1またはPD−L2を発現させることによるものである。PD−L1またはPD−L2によるPD−1の活性化は、T細胞機能を低下させ、免疫寛容を高める。臨床試験において観察される有害事象が相対的に少ないこと、及び早期臨床試験におけるいくつかの例で観察される長期の疾患応答を踏まえて、PD/PD−L(例えば、PD−1及び/またはPD−L1)阻害剤の開発には、現在大きな情熱が注がれている。特に、PD−1の標的化は、PD−1が腫瘍を直接標的とするのではなくT細胞区画を標的とするため、普遍的な治療であるべきである。しかしながら、これまでの臨床試験の経験から、いくつかの固形腫瘍型(特に腎細胞癌、メラノーマ、及び非小細胞肺癌)の患者は、前立腺癌を含む他の組織診の患者よりも、より多くの有益な効果を享受することが示唆されている[18,19]。応答性の患者及び非応答性の患者のT細胞の違いは、この相違の基礎となり得る。特に、より高い頻度の腫瘍浸潤性リンパ球(TIL)は、前立腺癌よりも腎細胞癌及びメラノーマを有する患者において、一般的に観察される。さらに、PD−1またはPD−L1を用いる早期臨床試験は、生検による標的腫瘍細胞上のPD−1(PD−L1)のリガンドの少なくとも1つの発現が、治療に対する臨床応答と関連することを同定した[18]。これは、組織浸潤性T細胞がIFNγの発現を介してPD−L1の発現を誘導することができ、PD−1のリガンド結合がT細胞エフェクター機能の低下をもたらすと考えれば、期待されることである。前立腺癌はPD−L1を発現し、浸潤性PD−1発現T細胞を有し得ることが示されている[20]。まとめると、これらの結果は、例えば、ワクチン接種を介して、及びPD遮断及び/またはPD−L遮断(例えば、PD−1及び/またはPD−L1遮断)により、例えばPD阻害剤及び/またはPD−L阻害剤(例えば、PD−1阻害剤(例えば、抗PD−1抗体)及び/またはPD−L1阻害剤(例えば、抗PD−L1抗体))により、腫瘍特異的T細胞の数を増加させることができる薬剤を併用することによって、抗腫瘍免疫治療の効力が、前立腺癌に対して高まるであろうことを示している。

0095

PD−1またはPD−L1のいずれかを標的とする抗体を用いて、早期臨床試験において抗腫瘍応答が観察されたことを受け、いくつかの製薬会社が関連する薬剤を開発した。現在、1つの薬剤ペンブロリズマブ(KEYTRUDA、Merck)が、治療薬として承認されている。具体的には、ペンブロリズマブは、イピリムマブによる治療後に進行した進行性(転移性)メラノーマ患者の第I相臨床試験の非盲検国際多施設拡大コホートに基づいて、イピリムマブ抵抗性進行性メラノーマの治療用の「ブレークスルー」療法として2014年9月に承認された[37]。その試験では、173例の患者に、疾患が進行するか、または許容不可能な毒性に至るまで、3週間間隔で、2つのうちの1つの投与(2mg/kgまたは10mg/kg)でペンブロリズマブを投与した。用量にかかわらず、全体的な奏功率は26%であった[37]。複数の患者において報告された唯一薬物関連グレード3または4の有害事象は、グレード3の疲労であった。これらの知見を考慮して、ペンブロリズマブは、イピリムマブ抵抗性メラノーマ患者の治療用に、現在、FDA承認を受け、疾患の進行または許容不可能な副作用が生じるまで、3週間毎に2mg/kgで静脈内に投与されている。しかしながら、注記すべき点として、早期臨床試験では、治療の結果、治療中止後でさえ、長期間の応答が生じ得ることが示唆されている[15]。

0096

[DNAワクチンは抗原特異的Th1/CTL免疫応答を誘発する]
過去10年間、プラスミドDNAベースのワクチンの開発にかなりの関心が寄せられており、これは他の抗原送達方法よりもいくつかの明確な利点を提供する戦略である。DNAは迅速かつ安価に精製することができ、DNAはペプチド及び組換えタンパク質よりもはるかに可溶性である。さらに、核酸ワクチン中のDNAは宿主組織によって取り込まれ、発現され、宿主抗原提示細胞(APC)によって直接提示されることが実証されているため[38,39,40]、抗原提示は天然にプロセシングされたエピトープを介して起こり、自己細胞処理を必要としない。したがって、DNAワクチンは、必然的にHLA拘束性ペプチドベースのワクチンとは異なり、理論的にHLA非依存的な様式で使用することができる。この戦略は、HLAの多様なヒト環境において理想的である。多くの点で、この免疫方法はウイルス免疫ベクターの使用に類似しているが、ウイルスベクターに導入する追加の外来抗原がなく、結果的に、ベクター自体に対する抗し難い免疫応答のリスクが低い[26,41]。腫瘍免疫モデルにおいて重要なことは、標的抗原をコードするプラスミドDNAを用いた免疫化が、Th1偏向性免疫応答[42]及び標的抗原に特異的なCD8+T細胞を誘発する強力な手段であることをいくつかのグループが実証していることである[38,43,44,45,46]。動物モデルでは、特に、ワクチン投与の皮内経路の使用は、このTh1/CTL偏向性免疫応答を促進する傾向がある[42,47,48]。また、口腔メラノーマを有するコンパニオンイヌ生存率の改善を実証した臨床試験[49,50]の結果に基づいて、イヌメラノーマ治療用のチロシナーゼをコードするDNAワクチンの臨床効果が、2010年初めにUSDAによって承認されたことも了承すべきである。実際、これは既存のがんの治療のために米国で承認された最初のワクチンである。したがって、このアプローチは、ヒト臨床試験におけるさらなる研究を要する。

0097

[PAP(pTVG−HP)をコードするDNAワクチンは、前立腺癌患者の抗原特異的CD4+及びCD8+T細胞を誘発する]
PAPのヒトまたはラット相同体のいずれかをコードするDNAワクチンは、ラットにおいてPAP特異的CD4+及びCD8+T細胞を誘発し、このことは、患者におけるPAP特異的抗腫瘍免疫応答を誘発する実現可能な手段を示唆するものであると以前に報告されている[25,26]。続いて、この同じDNAワクチンを用いて、去勢抵抗性非転移性前立腺癌を有する被験体を2週間間隔で6回免疫化した第I相/第II相臨床試験からのデータが報告されている。これらのデータを収集して、臨床ステージD0前立腺癌患者におけるpTVG−HP DNAワクチンの安全性及び免疫学的有効性を評価した[51]。これは、最大耐量で治療する被験体の拡大コホートを用いた用量漸増試験であった。用量漸増部分では、9人の被験体を3つの用量コホート(100μg、500μg、または1500μgのDNA)で2週間毎に全6回の免疫化について皮内投与した。200μgのGM−CSFを各免疫化のワクチンアジュバントとして同時投与した。13人の追加被験体を、拡大コホートにおいて1500μgのDNA用量で治療した。重篤な有害事象は観察されず、有意な実験室異常は観察されなかった。観察された一般的な事象は、グレード1/2の発熱、寒気、及び通常24時間未満の局所部位反応であった。本試験の主要な免疫学的エンドポイントは、最終免疫の2週間後に検出可能なPAP特異的IFNγ分泌エフェクターCD8+T細胞の誘導であった。以前に報告されているように、3人の患者については、免疫化後のPAP特異的IFNγ分泌CD8+T細胞の数が、各免疫コホートからの1人の患者の予備免疫に比べて有意に増加していた[29]。いくつかの個体は、治療前に比べて、治療後1年間でPSA倍加時間の延長を経験した。全般的にPSAの倍加時間の中央値は、治療前4か月において6.5か月、治療中4か月目において8.5か月であった(p=0.033)。免疫化後1年までのいくつかの患者において、長期のPAP特異的IFNγ分泌T細胞応答が観察され;この持続性免疫の存在は、PSA倍加時間の好ましい変化と関連していた[30]。

0098

第2のセットの実験は、去勢抵抗性非放射線転移性前立腺癌を有する患者における異なる免疫スケジュールを評価した。本試験は、免疫応答を発達させるために6回の免疫化が不十分であったかどうか、及び進行中の反復免疫が必要かどうかという疑問答えるために計画されたものであった。本試験は、いくつかの個体ではわずか3〜6回の免疫化の後にPAP特異的免疫応答が生じ、いくつかの個体では隔週、24回の免疫化後にも検出可能な免疫応答が生じなかったことを示した[31]。PSA倍加時間の好ましい変化は、長期間の免疫のエビデンスを有する患者において再び観察され、最も大きくなる傾向があった[31]。上記の両方の試験から得られた知見は、この同じDNAワクチンを評価してワクチン接種が疾患進行までの時間を引き延ばすかどうかを判定する現在進行中の多施設試験(NCT01341652)である無作為化第II相臨床試験の理論的根拠を提供する。

0099

いくつかの実施形態では、DNAワクチン技術(例えば、組成物、方法などに関する)は、米国特許出願公開第20040142890A1号に記載されているとおりであり、前記文献はその全体を参照として本明細書に明示的に援用する。

0100

[PD−1経路阻害剤]
いくつかの実施形態では、PD−1経路阻害剤はモノクローナル抗体である。

0101

いくつかの実施形態では、モノクローナル抗体は、ペンブロリズマブ(商品名「Keytruda(登録商標)」として市販されている)である。ペンブロリズマブは、切除不能または転移性メラノーマを有し、イピリムマブ及び、BRAFV600突然変異陽性である場合にはBRAF阻害剤の後に疾患進行を有する患者の治療のために示されるヒトプログラム細胞死受容体1(PD−1)遮断抗体である。したがって、いくつかの実施形態では、承認されたメラノーマ適応症に使用されたのと同じ用量及びスケジュールを用いる。例えば、いくつかの実施形態では、ペンブロリズマブを、3週間毎(4回までの最大用量)に30分にわたり静脈内注入として2mg/kg(最近傍の50mgに四捨五入する)で投与する。ペンブロリズマブは、50mgの注射用凍結乾燥粉末からなる単回使用バイアルで入手可能である。25mg/mL溶液を調製するために、注射用滅菌水(USP)2.3mLをバイアルに加えて調製する。いくつかの実施形態では、これを、希釈溶液最終濃度が1mg/mL〜10mg/mLとなるように、0.9%塩化ナトリウム注射液(USP)を含むIVバッグに移す。したがって、いくつかの実施形態では、0.2μm〜5μmのインラインまたはアドオンフィルターに結合する滅菌発熱性低タンパク質を含むIVラインを使用して、例えば30分にわたって静脈内注入として投与する。

0102

いくつかの実施形態では、モノクローナル抗体は、ニボルマブ(商品名「Opdivo(登録商標)」として市販されている)である。ニボルマブは、活性化T細胞上のプログラム細胞死1(PD−1)受容体のリガンド活性化を遮断することによって免疫調節剤として作用するヒトIgG4抗PD−1モノクローナル抗体である。特に、ニボルマブは、T細胞活性化及びT細胞応答の負の調節因子を遮断することによって作用し、したがって免疫系が腫瘍を攻撃することを可能にする。すなわち、ニボルマブは、PD−L1がPD−1に結合することを阻止し、T細胞が腫瘍の攻撃において機能できるようにする。

0103

本発明はまた:BMS−936559(Bristol−Myers Squibb);MEDI0680(MedImmune/AstraZeneca);MEDI4736(MedImmune/AstraZeneca);MPDL3280A(Genentech/Roche)、MSB0010718C(EMD Serono);及びピジリズマブ(CureTech)を含むがこれらに限定されない、本発明の方法及びキットにおける他のPD−1アンタゴニストの使用を企図する。

0104

[DNAワクチン]
ペプチドワクチンのようなDNAワクチンは、製造が比較的容易で安価である点で有利であり、また、樹状細胞ベースのワクチンのように患者に対して個別化されていない。抗原提示細胞に抗原が取り込まれ、主にMHCクラスIIに関連して発現する組換えタンパク質ワクチンとは異なり、核酸ワクチン中のDNAは、抗原提示細胞によって直接取り込まれ、発現し、自然にプロセシングされるMHCクラスI及びIIエピトープの両方を介して抗原提示をもたらす[38]。

0105

本技術は、タンパク質抗原、前立腺酸性ホスファターゼ(PAP)を発現するDNAベースのワクチン、及びワクチンとPD−1阻害剤を併用した動物の前立腺癌の治療方法を提供する。PAP遺伝子は公知であり、ヒト、マウス及びラットからクローニングされている(例えば、それぞれ、配列番号1、配列番号2、及び配列番号3参照)。当業者によって容易に認識されるように、PAP遺伝子をコードする任意のDNA配列が本発明に適しており、また、他の動物由来の任意の他のPAP遺伝子もまた、それらを同定し、特徴決定し、クローニングする限りにおいて、本発明に適している。イヌ及び非ヒト霊長類はPAP遺伝子を有することが知られている。本発明の遺伝子、またはその誘導体、均等物、変異体、または突然変異体によってコードされているタンパク質が、動物における自己抗原性または異種抗原性PAPタンパク質によって誘導される免疫反応と実質的に同様の免疫反応を宿主動物において誘導する限りにおいて、任意の起源の任意のPAP遺伝子またはその誘導体、均等物、変異体、突然変異体などが、本技術に適していることは容易に認識することができる。

0106

いくつかの実施形態では、PAPポリペプチドの誘導体、均等物、変異体、断片、または突然変異体は、配列番号1のヒトPAP配列と少なくとも85%同一の配列である。より好ましくは、同一性は、少なくとも88%、好ましくは少なくとも90%、さらにより好ましくは少なくとも95%、さらにより好ましくは少なくとも95%である。アミノ酸配列間またはヌクレオチド配列間の同一性は、当業者によって手作業で、またはコンピュータベースの配列比較法、及びBLAST(Basic Local Alignment Search Tool;Altschul et al.(1993)J.Mol.Biol.215:403−410)などのアルゴリズムを採用した同定ツールを用いて、決定してもよい。

0107

いくつかの実施形態では、完全長PAPタンパク質の一部をコードする全長遺伝子の断片を構築する。タンパク質抗原に対する液性もしくは細胞傷害性反応、またはその両方を誘発するこれらの断片ペプチドは、機能的均等物と考えられる。

0108

いくつかの実施形態では、PAP遺伝子を、ポリヌクレオチドワクチン接種のために特異的に最適化した発現ベクターに連結する。適切な発現ベクターの特徴として、例えば、当業者に周知のように、転写プロモーター、免疫原性エピトープ、免疫刺激配列、及び免疫促進遺伝子または免疫調節遺伝子をコードする追加のシストロン、ならびにそれらの独自のプロモーター、転写ターミネーター、細菌の複製起点、及び抗生物質耐性遺伝子が挙げられる。場合により、いくつかの実施形態では、ベクターは、ポリシストロンmRNA発現用の配列内リボソーム進入部位(IRES)を有する。

0109

本技術のいくつかの実施形態では、PAPタンパク質をコードする遺伝子を、転写プロモーターに直接連結させる。いくつかの実施形態では、組織特異的プロモーターまたはエンハンサー(例えば、筋クレアチンキナーゼ(MCK)エンハンサーエレメント)を、特定の組織型でのポリヌクレオチド発現を制限するために用いることができる。例えば、筋細胞は、分裂しない最終分化細胞である。外来DNAの染色体への組込みは、細胞分裂及びタンパク質合成の両方によって促進されると思われる。したがって、タンパク質発現を、筋細胞などの非分裂細胞のみに制限することが好ましい場合がある。さらに、いくつかの実施形態では、PSAプロモーターを用いて、タンパク質の発現を前立腺組織に制限する。いくつかの実施形態では、組織特異的または細胞特異的プロモーターを用いて、タンパク質の発現を抗原提示細胞に対して標的化する。例えば、いくつかの実施形態では、α−フェトプロテインAFP)プロモーター(例えば、Peyton et al.2000,Proc.Natl.Acad.Sci.,USA.97:10890−10894参照)を用いて、発現を肝組織に制限する。しかしながら、プラスミドDNAワクチンを導入する多くの組織においては、発現を達成するためにCMVプロモーターを使用するのが適切である。

0110

様々な実施形態において、適切なベクターは、真核生物プロモーターに作動可能に連結し、PAP抗原またはその機能的均等物または誘導体をコードする任意のプラスミドDNA構築物を含む。そのようなベクターの例として、Stratagene(La Jolla、Calif.)から市販されているpCMVシリーズの発現ベクター;Invitrogen Corporation(Carlsbad、Calif.)によるpCDNAまたはpREPシリーズの発現ベクターが挙げられる。

0111

当業者が本明細書から理解することができる本発明の多くの実施形態が存在する。したがって、様々な実施形態において、異なる転写プロモーター、ターミネーター、及び他の転写調節エレメントを使用する。他の真核生物転写プロモーターの例として、ラウス肉腫ウイルス(RSV)プロモーター、シミアンウイルス40SV40)プロモーター、ヒト伸長因子−1α(EF−1α)プロモーター及びヒトユビキチンC(UbC)プロモーターが挙げられる。

0112

いくつかの実施形態では、導入遺伝子を発現する「の」プラスミドDNAが利用可能であり、例えば、いくつかの実施形態では、裸のプラスミドDNAを、皮内または筋肉内に直接注射し、これが取り込まれ、発現する(例えば、Wolff et al.,1990,Science 247:1465−8参照)。本アプローチの効率は低い場合があり、この指向性送達によって標的化される筋肉組織の限られた領域内のみにおいて、わずかな割合の筋細胞のみがin vivoで直接形質変換される。より高い効率の遺伝子送達方法をもたらす様々な別のアプローチが知られている(例えば、Acsadi et al.,1991,New Biol.3:71−81;Wolff et. al.,1991,Biotechniques 11:474−85;Budker et. al.,1996,Nat.Biotechnol.14:760−4;Davis et al.,1993,Hum.Gene Ther.4:151−9;Danko et al.,1994,Gene Ther.1:114−21;Manthorpe et al.,1993,Hum.Gene Ther.4:419−31参照)。

0113

いくつかの実施形態では、DNAワクチンはpTVG−HP(例えば、ヒトPAPのcDNAを含むpTVG4ベクター)である。pTVG−HPは、E.coliで産生されるプラスミドDNAであり、ヒト前立腺酸性ホスファターゼ(PAP)のcDNAをコードする。特に、pTVG−HPプラスミドは、プラスミドベクターpNGVL3(例えば、ミシガン大学のNational Gene Vector Laboratoryから得られたもの)から構築された。pCDNA3.1発現ベクターと同様に、本ベクターは、CMVプロモーターからの転写を駆動するが、CMVイントロンA配列も含み、タンパク質発現を促進する(Lee et al.,1997,Mol.Cells 7:495−501)。本ベクターはまた、マルチクローニング部位を含み、真核生物の抗生物質耐性遺伝子を発現せず、その結果、pCDNAベクターとは異なり、真核生物系において期待されるタンパク質発現はCMVプロモーターから駆動されるもののみである。本ベクターには、以前に同定された5′−GTCGTT−3′モチーフを含む2コピーの36bpの免疫刺激(ISS)フラグメント(Hartmann et al.,2000,J.Immunol.164:1617−24)(例えば、5′末端にTpCジヌクレオチドを含み、続いてTpTジヌクレオチドによって分断された3つの6量体CpGモチーフ(5′−GTCGTT−3′)を含むポリヌクレオチド)を付加し、ベクターpTVG4を作製する。このベクターにヒトPAPのコード配列をクローニングし、PAPの発現をin vitro発現試験により確認した。この構築物はpTVG−HPと命名されている。したがって、いくつかの実施形態では、DNAワクチンは、CpG免疫刺激配列を含む。いくつかの実施形態では、免疫刺激配列は、TCG TCGTTTTGTCGT TTT GTCGTT(配列番号4)である。

0114

上記のように、ヒトPAPのcDNAコード配列をpTVGにクローニングして構築物pTVG−HPを作製した。チャイニーズハムスター卵巣(CHO)細胞の一過性形質移入に続いて、captureELISAにより、PAPがin vitroで発現することを確認した。さらに、PAPはin vivoで発現し、ヒトにおいて免疫応答を生じる。例えば、米国特許出願公開第20040142890A1号を参照されたく、前記文献は参照として本明細書、例えば、実施例において明示的に援用する。

0115

ワクチンを発現するマスター細胞バンク細菌株から得られたpTVG−HP DNAの配列を、標準的なDNA配列決定によって確認する。各ワクチンロットの生物学的活性を、PAP特異的T細胞免疫応答が免疫後にin vivoで誘発されることを示すげっ歯類の試験において試験する。ロットを、外見、プラスミドの均一性制限エンドヌクレアーゼ評価によるDNA同一性、タンパク質コンタミネーション、RNAコンタミネーション、ゲノムDNAコンタミネーション、無菌性エンドトキシン、及びpHについて試験し、これらの各々に対するロットリリースのための基準を確立した。いくつかの実施形態では、ワクチンは、リン酸緩衝生理食塩水中の0.6mlの0.2mg/mL pTVG−HPを含有する単回使用バイアル中に供給される。バイアルを、使用日まで−80℃で保存する。

0116

[GM−CSF]
GM−CSF(Leukine(登録商標)、Sargramostim)は、ワクチンアジュバントである。特に、GM−CSFは、樹状抗原提示細胞を含む造血前駆細胞の生存、クローン増殖及び分化サポートする増殖因子である。GM−CSFは安全であり、免疫された抗原に対する抗体及びT細胞応答の誘導のための有効なアジュバントとして役立つことが示されている[58,59]。GM−CSFの使用は、ほとんど毒性と関連していない[60,61,62]。GM−CSFは、250μg用量のバイアルに入った滅菌した白色の防腐剤を含まない凍結乾燥粉末である。静脈内または皮下に投与する場合、組換えヒトGM−CSF(rhGM−CSF)は、通常、50〜500μg/m2/日の範囲の用量で忍容性が良好である。

0117

本技術の特定の実施形態では、バイアルを解凍し、プラスミドDNAワクチンを用いてGM−CSFを再構成する。例えば、各DNA免疫化のために、0.6mLの0.2mg/mL pTVG−HPを回収し、これを用いて250μgのGM−CSFを再構成する。次いで、0.25mLを2つのツベルクリン注射器の各々に引き込む。これは、100μg用量のDNA及び208μgのGM−CSFを効果的に提供する。

0118

複合ワクチン技術]
従前の結果は、PD−1遮断のみで治療した患者において、客観的な疾患応答を示さず;本技術の実施形態の開発中に収集したデータは、PD−L1を発現する腫瘍細胞の同様のマウスモデルにおいて、PD経路遮断を腫瘍抗原特異的ワクチン接種と併用しない限り、腫瘍増殖遅延または根絶のエビデンスはなかったことを示した。

0119

したがって、本明細書において提供する技術のいくつかの実施形態は:1)去勢抵抗性転移性前立腺癌患者において前立腺腫瘍抗原PAPに特異的な治療用T細胞を誘導及び/または増加させるためのPAP(例えば、pTVG−HP)をコードするプラスミドDNAワクチン;及び2)PD経路阻害剤(例えば、ペンブロリズマブまたはニボルマブ)の使用に関する。いくつかの実施形態では、DNAワクチンを、本明細書で論じるようなPD経路阻害剤と同時に投与する(例えば、本明細書に詳細に記載する投与計画参照)。いくつかの実施形態では、DNAワクチンを、PD経路阻害剤による治療の前に投与する(例えば、本明細書に詳細に記載する投与計画参照)。

0120

抗原特異的PD−1調節性T細胞を同定(例えば、検出)することは、併用治療に対する応答を予測するものであることがさらに企図される。

0121

したがって、本技術のいくつかの実施形態は、がん患者(例えば、去勢抵抗性転移性前立腺癌患者)において、ペンブロリズマブまたはニボルマブをpTVG−HPと併用して(例えば、同時にまたは逐次的に)投与することに関する。いくつかの実施形態は、ペンブロリズマブ及びpTVG−HPを含む組成物に関する。いくつかの実施形態は、ペンブロリズマブまたはニボルマブ及びpTVG−HPを含むキットに関する。

0122

いくつかの実施形態では、患者を、DNAワクチン(例えば、pTVG−HP)の投与前及び/または投与後に試験する。いくつかの実施形態では、患者を、PD経路阻害剤(例えば、ペンブロリズマブまたはニボルマブ)の投与の前及び/または後に試験する。いくつかの実施形態では、試験には、例えば、画像化方法(例えば、放射線撮影法、骨イメージング)、抗腫瘍奏効率(客観的奏効率及び/またはPCWG2基準を用いるPSA奏効率)の測定、PAP特異的T細胞応答の大きさの測定、循環T細胞上のPD−1発現の測定、循環上皮細胞(CEC)及び/または腫瘍生検上のPD−L1発現の測定、腫瘍成長速度の測定、PAP特異的抗体の量の測定、前立腺関連抗原(例えば、PSA及び/またはPAP)の量の測定が含まれる。

0123

いくつかの実施形態では、例えば、治療経過を追跡するために、及び/または治療効果予測因子として、バイオマーカーをモニタリングする。一般的なバイオマーカーとして、CECまたは腫瘍生検上のPD−L1発現、腫瘍特異的T細胞上の他の調節分子(例えばTIM3、BTLA、及びLAG3)または腫瘍細胞上の他の調節分子(例えばHVEM、ホスファチジルセリン、PD−L2)の発現、及びPD−1調節された抗原特異的T細胞(例えば、trans vivoでのDTH試験によって同定される)が挙げられる。

0124

[医薬製剤]
DNAワクチン及びPD−1阻害剤を、哺乳類、特にそのような化合物の投与に応答する病態を有するヒト(例えば、前立腺癌を有するヒト被験体)に投与するために製剤化することが一般的に企図されている。したがって、企図する化合物を医薬組成物中に投与する場合、企図する化合物を、薬学的に許容可能な担体との混合物で製剤化することが企図される。例えば、企図する化合物を、薬学的に許容可能な塩として経口的に、または生理食塩水(例えば、pH約7.2〜7.5に緩衝する)中で静脈内投与してもよい。リン酸塩、炭酸水素塩、またはクエン酸塩などの従来の緩衝剤をこの目的のために使用することができる。もちろん、当業者は、本明細書の教示の範囲内で製剤を改変して、特定の投与経路のための多数の製剤を提供してもよい。特に、企図する化合物を改変して、水または他のビヒクル中でより可溶性になるようにしてもよく、例えば、十分に通常の技術の範囲内にある軽微な改変(塩製剤化、エステル化など)で容易に達成し得る。患者の薬効最大化するために、特定の化合物の投与経路及び投与計画を改変して本化合物の薬物動態を管理することもまた、十分に通常の技術の範囲内にある。

0125

特定の医薬剤形において、毒性の低下、臓器または標的細胞特異性の増加などを含む様々な目的のために、企図する化合物のプロドラッグ形態を形成してもよい。様々なプロドラッグ形態のうち、アシル化アセチル化または他の)誘導体、ピリジンエステル、及び本発明の化合物の様々な塩形態が好ましい。当業者であれば、本化合物をプロドラッグ形態に容易に修飾し、宿主生物または患者の標的部位への活性化合物の送達を促進する方法を認識するであろう。当業者であれば、宿主生物または患者の標的部位に本化合物を送達する際に、適用可能な場合にはプロドラッグ形態の好ましい薬物動態パラメーターも利用して、化合物の意図する効果を最大にすることを認識するであろう。同様に、企図する化合物を、それらの生物学的に活性な形態に代謝してもよく、したがって、本明細書の化合物のすべての代謝産物が具体的に企図されることを理解されたい。さらに、企図する化合物(及びそれらの組み合わせ)を、さらなる薬剤と併用して投与してもよい。

0126

被験体への投与に関して、化合物を薬学的有効量で投与することが企図される。当業者であれば、薬学的有効量が、使用する治療剤、被験体の年齢、状態、及び性別、ならびに被験体における疾患の程度に応じて様々に異なることを認識している。一般的に、投薬量は、有害な副作用、例えば、血液学的疾患、肺疾患大腸炎肝炎腎炎下垂体炎、甲状腺機能障害などを引き起こすほど大きくすべきではない。投薬量は、所望の治療目標を達成するために、個々の医師または獣医師によって調整することもできる。

0127

本明細書中で使用する場合、用語「薬学的有効量」に包含される実際の量は、投与経路、治療する被験体のタイプ、及び検討中の特定の被験体の物理的特性に依存するであろう。この量を決定するためのこれらの要因及びそれらの関連性は、医学、獣医学、及び他の関連技術の当業者には周知である。この投与量及び投与方法は、調整して効力を最大化することができるが、当業者であれば認識するであろう要因、例えば、重量、食事、同時投薬、及び他の要因に依存するであろう。

0128

医薬組成物は、好ましくは、1つ以上の薬学的に許容可能な担体、希釈剤、または賦形剤に関連する本技術の1つ以上の化合物を含む。薬学的に許容可能な担体は、例えば、Remingtons Pharmaceutical Sciences,Mack Publishing Co.(A.R.Gennaro edit.1985)に記載されているように、当該分野で公知であり、前記文献はあらゆる目的のために参照として本明細書に明示的に援用する。

0129

したがって、いくつかの実施形態では、免疫療法剤は、錠剤、カプセル、時限放出錠剤時限放出カプセル剤;時限放出ペレット剤徐放性錠剤、徐放性カプセル剤;徐放性ペレット剤;速放性錠剤、速放性カプセル剤;速放性ペレット剤;舌下錠ゲルカプセル剤マイクロカプセル剤経皮送達製剤;経皮ゲル;経皮パッチ;経皮溶解性マイクロニードル製剤(例えば、パッチ中に提供される);滅菌溶液;筋肉内、皮内、または皮下注射としての使用のために、標的部位への直接注射としての使用のために、または静脈内投与のために調製した滅菌溶液;直腸投与のために調製した溶液;栄養管または十二指腸栄養管を介して投与するために調製した溶液;直腸投与のための坐剤;溶液またはエリキシル剤として調製した経口摂取液剤局所用クリーム剤;ゲル剤ローション剤チンキ剤シロップ剤乳剤;または懸濁剤として製剤化する。

0130

いくつかの実施形態では、時限放出製剤は、徐放性、持続作用性持続放出性制御放出性、修飾放出性、または連続放出性のメカニズムであり、例えば、化合物を、経時的に、迅速に、緩やかに、または任意の適切な放出速度で溶解するように組成物を製剤化する。

0131

いくつかの実施形態では、不溶性物質マトリックス(例えば、様々なアクリル樹脂キチン)中に活性成分を包埋するように組成物を製剤化し、溶解性の化合物が、例えば拡散によって、マトリックス中の孔を通って出て行けるようにする。いくつかの実施形態では、一方の側にレーザー穿孔した孔を、他方の側に多孔質膜を有するポリマーベースの錠剤に製剤を封入する。胃酸多孔質膜内に押し進み、それによって薬物をレーザー穿孔した孔から押し出すポリマー容器損壊していない間に、全薬剤用量が系に放出され、後で通常の消化によって排泄される。いくつかの徐放製剤では、化合物はマトリックス内に溶解し、マトリックスが物理的に膨潤してゲルを形成し、化合物はゲルの外側表面を通って出ることができる。いくつかの実施形態では、製剤は、マイクロカプセル化形態であり、例えば、いくつかの実施形態では、これを用いて複合的な溶解特性を生成する。例えば、不活性コア周りに化合物をコーティングし、不溶性物質とともにそれを層状にしてミクロスフェアを形成することによって、いくつかの実施形態は、簡便なフォーマットで、より一貫性及び再現性の高い溶出速度を提供し、特定の実施形態ではそれを、他の制御された(例えば、即時)放出医薬成分と組み合わせて、例えばマルチパートゲルカプセルを提供する。

0132

いくつかの実施形態では、本技術の医薬品及び/または製剤は、粒子として提供される。本明細書中で使用する場合、「粒子」とは、本明細書に記載する化合物の全部または一部からなり得るナノ粒子または微粒子(またはいくつかの場合にはより大きな粒子)を意味する。粒子は、限定するものではないが、腸溶コーティングなどのコーティングによって取り囲まれたコア内に医薬品及び/または製剤を含有してもよい。医薬品及び/または製剤は、粒子全体に分散させてもよい。医薬品及び/または製剤はまた、粒子に吸着させてもよい。粒子は、0次放出、1次放出、2次放出、遅延放出、徐放、即時放出、及びそれらの任意の組み合わせなどを含む、任意の次数の放出速度の粒子であってもよい。粒子は、医薬品及び/または製剤に加えて、侵食性、非侵食性、生分解性、または非生分解性の物質またはそれらの組み合わせを含むがこれらに限定されない、薬学及び医学分野において日常的に使用される物質のいずれかを含み得る。粒子は、溶液または半固体状態で製剤を含有するマイクロカプセルであってもよい。粒子は、実質的に任意の形状であり得る。

0133

非生分解性及び生分解性ポリマー物質の両方を、医薬品及び/または製剤を送達するための粒子の製造に使用することができる。そのようなポリマーは、天然または合成ポリマーであってもよい。放出を所望する期間に基づいてポリマーを選択する。特に興味深い生体接着性ポリマーとして、H.S.Sawhney,C.P.Pathak and J.A.Hubell in Macromolecules,(1993)26:581−587に記載されている生分解性ヒドロゲルが挙げられ、その教示は参照として明細書に援用する。それらには、ポリヒアルロン酸カゼインゼラチングルチン、ポリ無水物ポリアクリル酸アルギン酸塩キトサン、ポリ(メタクリル酸メチル)、ポリ(メタクリル酸エチル)、ポリ(メタクリル酸ブチル)、ポリ(メタクリル酸イソブチル)、ポリ(ヘキシルメタクリル酸)、ポリ(メタクリル酸イソデシル)、ポリ(メタクリル酸ラウリル)、ポリ(メタクリル酸フェニル)、ポリ(アクリル酸メチル)、ポリ(アクリル酸イソプロピル)、ポリ(アクリル酸イソブチル)、及びポリ(アクリル酸オクタデシル)が含まれる。

0134

本技術はまた、分解産物の形成を阻害するための化合物またはその塩の水溶液を含有する安定な医薬品を調製するための方法を提供する。化合物またはその塩及び少なくとも1つの阻害剤を含有する溶液を提供する。この溶液を、封止可能な容器内に溶液を充填する前及び/または後に、少なくとも1回の滅菌技術の下で処理し、安定な医薬品を形成する。本製剤は、製剤が実質的に均質である限り、例えば製剤内に薬剤が実質的に均一に分布する限り、当該技術分野で公知の様々な方法によって調製してもよい。そのような均一な分布は、製剤からの薬物放出を制御しやすくする。

0135

いくつかの実施形態では、緩衝剤とともに化合物を製剤化する。緩衝剤は、任意の薬学的に許容可能な緩衝剤であってもよい。緩衝系には、クエン酸緩衝液酢酸緩衝液ホウ酸緩衝液、及びリン酸緩衝液が含まれる。緩衝液の例として、クエン酸クエン酸ナトリウム酢酸ナトリウム、酢酸、リン酸ナトリウム及びリン酸アスコルビン酸ナトリウム酒石酸マレイン酸、グリシン、乳酸ナトリウム乳酸アスコルビン酸イミダゾール炭酸水素ナトリウム及び炭酸コハク酸ナトリウム及びコハク酸、ヒスチジン、ならびに安息香酸ナトリウム及び安息香酸が挙げられる。

0136

いくつかの実施形態では、キレート剤とともに化合物を製剤化する。キレート剤は、任意の薬学的に許容可能なキレート剤であってもよい。キレート剤には、エチレンジアミン四酢酸EDTAエデト酸、versene acid、及びsequestreneと同義語)、及びEDTA誘導体、例えば、エデト酸二カリウムエデト酸二ナトリウムエデト酸カルシウム二ナトリウムエデト酸ナトリウムエデト酸三ナトリウム、及びエデト酸カリウムが含まれる。他のキレート剤として、クエン酸及びその誘導体が挙げられる。クエン酸は、クエン酸一水和物としても知られている。クエン酸の誘導体には、無水クエン酸及びクエン酸三ナトリウム二水和物が含まれる。さらに他のキレート剤として、ナイアシンアミド及びその誘導体、ならびにデオキシコール酸ナトリウム及びその誘導体が挙げられる。

0137

いくつかの実施形態では、抗酸化剤とともに化合物を製剤化する。抗酸化剤は、任意の薬学的に許容可能な抗酸化剤であってもよい。抗酸化剤は、当業者には周知であり、アスコルビン酸、アスコルビン酸誘導体(例えば、パルミチン酸アスコルビルステアリン酸アスコルビル、アスコルビン酸ナトリウム、アスコルビン酸カルシウムなど)、ブチル化ヒドロキシアニソールブチル化ヒドロキシトルエン没食子酸アルキル二亜硫酸ナトリウム二硫酸ナトリウム、亜ジチオン酸ナトリウムチオグリコール酸ナトリウムホルムアルデヒドスルホキシル酸ナトリウムトコフェロール及びその誘導体(d−αトコフェロール、酢酸d−αトコフェロール、酢酸dl−αトコフェロール、コハク酸d−αトコフェロール、βトコフェロール、δトコフェロール、γトコフェロール、及びコハク酸d−αトコフェロールポリオキシエチレングリコール1000)、モノチオグリセロール、ならびに亜硫酸ナトリウムなどの物質が挙げられる。そのような物質は、一般的には0.01〜2.0%の範囲で添加する。

0138

いくつかの実施形態では、抗凍結剤とともに化合物を製剤化する。抗凍結剤は、任意の薬学的に許容可能な抗凍結剤であってもよい。一般的な抗凍結剤として、ヒスチジン、ポリエチレングリコールポリビニルピロリジンラクトーススクロースマンニトール、及びポリオールが挙げられる。

0139

いくつかの実施形態では、等張剤とともに化合物を製剤化する。等張剤は、任意の薬学的に許容可能な等張剤であり得る。本用語は、当該技術分野では等浸透圧剤と同じ意味で用いられ、浸透圧を増加させるために、例えばいくつかの実施形態では、ヒトの細胞外液、例えば血漿と等張である0.9%塩化ナトリウム溶液の浸透圧へ増加させるために、医薬品に添加する化合物として知られている。好ましい等張剤は、塩化ナトリウム、マンニトール、ソルビトール、ラクトース、デキストロース、及びグリセロールである。

0140

医薬品は、場合により、防腐剤を含んでいてもよい。一般的な防腐剤には、クロロブタノールパラベンチメロサールベンジルアルコール、及びフェノールからなる群から選択される防腐剤が含まれる。適切な防腐剤として:クロロブタノール(0.3〜0.9%w/v)、パラベン(0.01〜5.0%)、チメロサール(0.004〜0.2%)、ベンジルアルコール(0.5〜5%)、フェノール(0.1〜1.0%)などが挙げられる。

0141

いくつかの実施形態では、湿潤剤とともに化合物を製剤化し、口腔投与において快適な口当たりを提供する。当該分野で公知の湿潤剤として、コレステロール脂肪酸グリセリンラウリン酸ステアリン酸マグネシウムペンタエリスリトール、及びプロピレングリコールが挙げられる。

0142

いくつかの実施形態では、乳化剤を製剤に含有させ、例えば、確実にすべての賦形剤、特にベンジルアルコールなどの疎水性成分を完全に溶解させる。例えばポリソルベート60などの多くの乳化剤が当該分野で公知である。

0143

経口投与に関連するいくつかの実施形態では、薬学的に許容可能な香味料及び/または甘味料を添加することが望ましい場合がある。サッカリン、グリセリン、シンプルシロップ、ソルビトールなどの化合物は甘味料として有用である。

0144

測定法及びアッセイ法
様々な実施形態において、様々な技術及び観測量を用いてデータを収集し、例えば、被験体のベースラインを測定し、及び/または治療の有効性をモニタリングする。例えば、いくつかの実施形態は、画像化に基づく被験体の評価を含む。いくつかの特定の実施形態では、画像化技術は、コンピュータ断層撮影法(CT)を含む。いくつかの特定の実施形態では、画像化技術は、磁気共鳴画像法MRI)を含む。いくつかの実施形態では、CT及び/またはMRIは、標的病変を測定するための正確で再現可能な方法を提供する。いくつかの実施形態では、CT及びMRIを、スライス厚が10mm以下の連続した切断を用いて実施する。いくつかの実施形態では、例えば、胸部腹部、及び骨盤の腫瘍について、5mmの連続再構成アルゴリズムを使用してスパイラルCTを実施する。

0145

いくつかの実施形態では、腫瘍マーカーを測定する。例えば、いくつかの実施形態では、PSAを測定する。いくつかの実施形態では、PSA速度の別個の報告のためにPSA値を収集する。いくつかの実施形態では、すべての腫瘍病変消失した際、被験体のPSA値が<0.2ng/mLまで低下している場合、それは完全な臨床応答を示している。いくつかの実施形態では、血清PAPを測定する。いくつかの実施形態では、PAP及び/またはPSAの血清濃度は、ワクチン接種後及び/またはワクチン接種後の低下後に安定化し、ワクチン効力の測定値を提供する。いくつかの実施形態では、血清PSA対血清PAPの比を計算し、ワクチン効力の尺度を提供する。理論に拘することなく、また、メカニズムまたは理論の理解は技術を実施するうえで必ずしも必要ないことは理解されるが、いくつかの実施形態では、治療が、PSA産生細胞に比べてPAP産生細胞を選択的に枯渇させるため、PSA:PAP比が治療により増加し、したがってPSA濃度に比べてPAP濃度をより速く低下させる。

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