図面 (/)

技術 LTEアドバンスト用送信モード10のPDSCH用アンテナポートの送信スキーム及び準共同−位置仮定

出願人 サムスンエレクトロニクスカンパニーリミテッド
発明者 ブーン・ローン・ングヨンスン・キムヨンハン・ナムヒョジン・イクリシュナ・サヤナ
出願日 2018年12月13日 (1年0ヶ月経過) 出願番号 2018-233483
公開日 2019年5月9日 (7ヶ月経過) 公開番号 2019-071636
状態 未査定
技術分野 移動無線通信システム 交流方式デジタル伝送
主要キーワード 位相移動 コード点 直列ブロック ブルリング フーリエ変換関数 位置構成 プロセッシング回路 周波数移動
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2019年5月9日)のものです。
また、この項目は機械的に抽出しているため、正しく解析できていない場合があります

図面 (8)

課題

LTEアドバンス無線通信システムにおいて送信モード10(TM10)の物理ダウンリンク共有チャンネルPDSCH)のための送信スキーム及びQC仮定を提供する。

解決手段

UEは、サービングセルに対してTM10から構成される時、DCIフォーマット1AによってスケジューリングされたPDSCH送信のためのCRCがC−RNTIを用いてスクランブリングされるか否かを決定し、C−RNTIスクランブリングドされることで決定されたことに応答し、PDSCH送信の送信スキームがnon−MBSFNサブフレーム構成を用いるか否か及びPDSCH送信がアンテナポート0で送信されるか、若しくはTxDスキームが用いられるか否かを決定し、non−MBSFNサブフレーム構成及びアンテナポート0又はTxDスキームが用いられると決定したことに応答し、PDSCH受信のためにQCL動作1を用いることを決定する。

概要

背景

基地協力通信(CoMP、coordinated multi−point)技術は、端末(UE)が多くの使用シナリオで多数の送信点(transmission point)(TP)から信号を受信することができるようにするために標準化されたものである。この多くのシナリオは、1)サイト内のCoMPを備える同種ネットワーク、2)高い送信(Tx)電力遠隔無線ヘッド(remote radio head)(RRH)を備える同種ネットワーク、3)RRHにより生成された送信/受信点マクロセル(macro cell)と相違するセル識別子(ID)を備える、マクロセルカバレージ内に低電力RRHを備える異種ネットワーク、及び、4)RRHにより生成された送信/受信点がマクロセルと同じセルIDを備える、マクロセルカバレージ内に低電力RRHを備える異種ネットワークを含む。標準化のための焦点識別されたCoMP通信スキーム(communication scheme)は、結合送信(joint transmission)(JT)、動的点ブランキング(dynamic point blanking)を含む動的点選択(dynamic point selection)(DPS)、及び動的点ブランキングを含む調整されたスケジューリングビームフォーミング(coordinated scheduling/beamforming)である。CoMP使用シナリオの追加的な説明は、本明細書に参照文献で明示的に併合された3GPP TS 36.819に含まれる。

概要

LTEアドバンス無線通信システムにおいて送信モード10(TM10)の物理ダウンリンク共有チャンネルPDSCH)のための送信スキーム及びQC仮定を提供する。UEは、サービングセルに対してTM10から構成される時、DCIフォーマット1AによってスケジューリングされたPDSCH送信のためのCRCがC−RNTIを用いてスクランブリングされるか否かを決定し、C−RNTIスクランブリングドされることで決定されたことに応答し、PDSCH送信の送信スキームがnon−MBSFNサブフレーム構成を用いるか否か及びPDSCH送信がアンテナポート0で送信されるか、若しくはTxDスキームが用いられるか否かを決定し、non−MBSFNサブフレーム構成及びアンテナポート0又はTxDスキームが用いられると決定したことに応答し、PDSCH受信のためにQCL動作1を用いることを決定する。

目的

本発明の実施形態は、LTEアドバンスト無線通信システムにおいて送信モード10(TM10)の物理的ダウンリンク共有チャンネル(physical downlink shared channel)(PDSCH)のための送信スキーム及びQCL仮定(assumption)を提供する

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

この技術が所属する分野

ライセンス契約や譲渡などの可能性がある特許掲載中! 開放特許随時追加・更新中 詳しくはこちら

請求項1

移動通信システム内の端末におけるPDSCH(physicaldownlinksharedchannel)受信方法において、QCLCSI−RS(quasico−locatedchannelstateinformationreferencesignal)設定情報を含むRRC(radioresourcecontrol)メッセージを受信する段階と、ダウンリンク制御情報(以下、DCI、downlinkcontrolinformation)フォーマット1AによってスケジューリングされたPDSCHを受信する段階と、前記端末に送信モード10(以下、TM10、transmissionmode10)及びQCLtypeBが設定され、前記DCIフォーマット1Aに対応する物理的ダウンリンク制御チャンネル(以下、PDCCH、physicaldownlinkcontrolchannel)のCRC(cyclicalredundancycheck)がC−RNTI(cellradionetworktemporaryidentifier)によってスクランブリングされ、前記PDSCHの送信スキーム(scheme)がMBSFN(multicastbroadcastsinglefrequencynetwork)サブフレーム(subframe)を用いると、前記PDSCHのためのDMRS(demodulationreferencesignal)のアンテナポートと前記QCLCSI−RS設定情報によって指示されるCSI−RSリソースがQCLと仮定されることを特徴とする、PDSCHの受信方法。

請求項2

前記端末に前記送信モード10及び前記QCLtypeBが設定され、前記DCIフォーマット1Aに対応する前記PDCCHのCRCがSPS(semipersistentscheduling)C−RNTIによってスクランブリングされると、前記PDSCHのための前記DMRSのアンテナポートと前記QCLCSI−RS設定情報によって指示されるCSI−RSリソースがQCLと仮定されることを特徴とする、請求項1に記載のPDSCH受信方法。

請求項3

前記端末がTM10と設定され、前記PDSCH送信の送信スキーム(scheme)がnon−MBSFN(nonmulticastbroadcastsinglefrequencynetwork)サブフレーム(subframe)を用い、前記DCIフォーマット1Aに対応する物理的ダウンリンク制御チャンネル(以下、PDCCH、physicaldownlinkcontrolchannel)のCRC(cyclicalredundancycheck)がC−RNTI(cellradionetworktemporaryidentifier)によりスクランブリングされると、前記PDSCHを前記DMRSとCRS(cellspecificreferencesignal)を用いて復調する段階を含むことを特徴とする、請求項1に記載のPDSCH受信方法。

請求項4

前記PDSCHに係るCSI−RSは、ドップラーシフト(Dopplershift)、ドップラースプレッド(Dopplerspread)、平均遅延(averagedelay)及び遅延広がり(delayspread)のうちの少なくとも一つに対してQCL(quasico−located)であることを特徴とする、請求項1に記載のPDSCH受信方法。

請求項5

前記少なくとも一つのドップラーシフト(Dopplershift)、ドップラースプレッド(Dopplerspread)、平均遅延(averagedelay)及び遅延広がり(delayspread)に対して前記CSI−RSを測定する段階と、前記少なくとも一つのドップラーシフト(Dopplershift)、ドップラースプレッド(Dopplerspread)、平均遅延(averagedelay)及び遅延広がり(delayspread)に係る測定情報を用いて前記PDSCHを復調する段階と、を含むことを特徴とする、請求項4に記載のPDSCH受信方法。

請求項6

移動通信システムで物理ダウンリンク共有チャンネル(以下、PDSCH、physicaldownlinksharedchannel)を受信する端末の装置において、QCLCSI−RS(quasico−locatedchannelstateinformationreferencesignal)設定情報を含むRRC(radioresourcecontrol)メッセージ及びダウンリンク制御情報(以下、DCI、downlinkcontrolinformation)フォーマット1AによってスケジューリングされるPDSCHを受信する受信部と、前記PDSCHを復調するコントローラーと、を含み、前記端末に送信モード10(以下、TM10、transmissionmode10)及びQCLtypeBが設定され、前記DCIフォーマット1Aに対応する物理的ダウンリンク制御チャンネル(以下、PDCCH、physicaldownlinkcontrolchannel)のCRC(cyclicalredundancycheck)がC−RNTI(cellradionetworktemporaryidentifier)によってスクランブリングされ、前記PDSCHの送信スキーム(scheme)がMBSFN(multicastbroadcastsinglefrequencynetwork)サブフレーム(subframe)を用いると、前記PDSCHのためのDMRS(demodulationreferencesignal)のアンテナポートと前記QCLCSI−RS設定情報によって指示されるCSI−RSリソースがQCLと仮定されることを特徴とする、装置。

請求項7

前記端末に前記送信モード10及び前記QCLtypeBが設定され、前記DCIフォーマット1Aに対応する前記PDCCHのCRCがSPS(semipersistentscheduling)C−RNTIによってスクランブリングされると、前記PDSCHのための前記DMRSのアンテナポートと前記QCLCSI−RS設定情報によって指示されるCSI−RSリソースがQCLと仮定されることを特徴とする、請求項6に記載の装置。

請求項8

前記コントローラーは、前記端末がTM10と設定され、前記PDSCH送信の送信スキーム(scheme)がnon−MBSFN(nonmulticastbroadcastsinglefrequencynetwork)サブフレーム(subframe)を用い、前記DCIフォーマット1Aに対応する物理的ダウンリンク制御チャンネル(以下、PDCCH、physicaldownlinkcontrolchannel)のCRC(cyclicalredundancycheck)がC−RNTI(cellradionetworktemporaryidentifier)によってスクランブリングされると、前記PDSCHを前記DMRSとCRS(cellspecificreferencesignal)を用いて復調するように制御することを特徴とする、請求項6に記載の装置。

請求項9

前記PDSCHに係るCSI−RSは、ドップラーシフト(Dopplershift)、ドップラースプレッド(Dopplerspread)、平均遅延(averagedelay)及び遅延広がり(delayspread)のうちの少なくとも一つに対してQCL(quasico−located)であることを特徴とする、請求項6に記載の装置。

請求項10

前記コントローラーは、前記少なくとも一つのドップラーシフト(Dopplershift)、ドップラースプレッド(Dopplerspread)、平均遅延(averagedelay)及び遅延広がり(delayspread)に対して前記CSI−RSを測定し、前記少なくとも一つのドップラーシフト(Dopplershift)、ドップラースプレッド(Dopplerspread)、平均遅延(averagedelay)及び遅延広がり(delayspread)に係る測定情報を用いて前記PDSCHを復調するように制御することを特徴とする、請求項9に記載の装置。

請求項11

移動通信システムでの基地局のチャンネル送信方法において、QCLCSI−RS(quasico−locatedchannelstateinformationreferencesignal)設定情報を含むRRC(radioresourcecontrol)メッセージを端末に送信する段階と、ダウンリンク制御情報(以下、DCI、downlinkcontrolinformation)フォーマット1AによってスケジューリングされたPDSCH(physicaldownlinksharedchannel)を前記端末に送信する段階と、を含み、前記端末に送信モード10(以下、TM10、transmissionmode10)及びQCLtypeBが設定され、前記DCIフォーマット1Aに対応する物理的ダウンリンク制御チャンネル(以下、PDCCH、physicaldownlinkcontrolchannel)のCRC(cyclicalredundancycheck)がC−RNTI(cellradionetworktemporaryidentifier)によってスクランブリングされ、前記PDSCHの送信スキーム(scheme)がMBSFN(multicastbroadcastsinglefrequencynetwork)サブフレーム(subframe)を用いると、前記PDSCHのためのDMRSのアンテナポートと前記QCLCSI−RS設定情報によって指示されるCSI−RSリソースがQCLと仮定されることを特徴とする、基地局のチャンネル送信方法。

請求項12

前記端末に前記送信モード10及び前記QCLtypeBが設定され、前記DCIフォーマット1Aに対応する前記PDCCHのCRCがSPS(semipersistentscheduling)C−RNTIによってスクランブリングされると、前記PDSCHのための前記DMRSのアンテナポートと前記QCLCSI−RS設定情報によって指示されるCSI−RSリソースがQCLと仮定されることを特徴とする、請求項11に記載の基地局のチャンネル送信方法。

請求項13

前記CSI−RSと前記DMRSがQCLであれば、前記CSI−RSと前記DMRSを受信した端末で、前記CSI−RSからの測定情報及び前記DMRSを前記PDSCHを復調するのに用いられることができ、前記測定情報はドップラーシフト(Dopplershift)、ドップラースプレッド(Dopplerspread)、平均遅延(averagedelay)及び遅延広がり(delayspread)のうちの少なくとも一つを含むことを特徴とする、請求項11に記載の基地局のチャンネル送信方法。

請求項14

移動通信システムでチャンネルを送信する基地局において、QCLCSI−RS(quasico−locatedchannelstateinformationreferencesignal)設定情報を含むRRC(radioresourcecontrol)メッセージを端末に送信し、ダウンリンク制御情報(以下、DCI、downlinkcontrolinformation)フォーマット1AによってスケジューリングされたPDSCH(physicaldownlinksharedchannel)を前記端末に送信する送信部と、前記PDSCHと共に送信される復調基準信号(以下、DMRS、demodulationreferencesignal)と前記QCLCSI−RSによって指示されるCSI−RSに対してQCL設定を制御するコントローラーと、を含み、前記端末に送信モード10(以下、TM10、transmissionmode10)及びQCLtypeBが設定され、前記DCIフォーマット1Aに対応する物理的ダウンリンク制御チャンネル(以下、PDCCH、physicaldownlinkcontrolchannel)のCRC(cyclicalredundancycheck)がC−RNTI(cellradionetworktemporaryidentifier)によってスクランブリングされ、前記PDSCHの送信スキーム(scheme)がMBSFN(multicastbroadcastsinglefrequencynetwork)サブフレーム(subframe)を用いると、前記PDSCHのための前記DMRSのアンテナポートと前記QCLCSI−RS設定情報によって指示されるCSI−RSリソースがQCLと仮定されることを特徴とする、基地局。

請求項15

前記端末に前記送信モード10及び前記QCLtypeBが設定され、前記DCIフォーマット1Aに対応する前記PDCCHのCRCがSPS(semipersistentscheduling)C−RNTIによってスクランブリングされると、前記PDSCHのための前記DMRSのアンテナポートと前記QCLCSI−RS設定情報によって指示されるCSI−RSリソースがQCLと仮定されることを特徴とする、請求項14に記載の基地局。

請求項16

前記CSI−RSと前記DMRSがQCLであれば、前記CSI−RSと前記DMRSを受信した端末で前記CSI−RSからの測定情報及び前記DMRSが前記PDSCHを復調するのに用いられることができ、用いられる前記測定情報はドップラーシフト(Dopplershift)、ドップラースプレッド(Dopplerspread)、平均遅延(averagedelay)及び遅延広がり(delayspread)のうちの少なくとも一つを含むことを特徴とする、請求項14に記載の基地局。

技術分野

0001

本発明は、一般的に多重通信ステム(multi−point communication system)に関し、より詳しくはアンテナポート(antenna port)の準共同−位置(quasi co−location、以下、QCLとする)に関する。

背景技術

0002

基地協力通信(CoMP、coordinated multi−point)技術は、端末(UE)が多くの使用シナリオで多数の送信点(transmission point)(TP)から信号を受信することができるようにするために標準化されたものである。この多くのシナリオは、1)サイト内のCoMPを備える同種ネットワーク、2)高い送信(Tx)電力遠隔無線ヘッド(remote radio head)(RRH)を備える同種ネットワーク、3)RRHにより生成された送信/受信点マクロセル(macro cell)と相違するセル識別子(ID)を備える、マクロセルカバレージ内に低電力RRHを備える異種ネットワーク、及び、4)RRHにより生成された送信/受信点がマクロセルと同じセルIDを備える、マクロセルカバレージ内に低電力RRHを備える異種ネットワークを含む。標準化のための焦点識別されたCoMP通信スキーム(communication scheme)は、結合送信(joint transmission)(JT)、動的点ブランキング(dynamic point blanking)を含む動的点選択(dynamic point selection)(DPS)、及び動的点ブランキングを含む調整されたスケジューリングビームフォーミング(coordinated scheduling/beamforming)である。CoMP使用シナリオの追加的な説明は、本明細書に参照文献で明示的に併合された3GPP TS 36.819に含まれる。

先行技術

0003

ZTE,Downlink control signaling for CoMP[online],3GPP TSG RAN WG1 Meeting #70bis R1-124194,2012年 9月29日,pp.1-6,[検索日:2017.11.28],インターネット<URL:http://www.3gpp.org/ftp/tsg_ran/WG1_RL1/TSGR1_70b/Docs/R1-124194.zip>
3rd Generation Partnership Project; Technical Specification Group Radio Access Network; Evolved Universal Terrestrial Radio Access (E-UTRA); Physical layer procedures (Release 11),3GPP TS 36.213 V11.0.0,2012年 9月,p.27,p.28,p.31
Huawei, HiSilicon,Remaining issues for antenna ports quasi-collocation[online],3GPP TSG RAN WG1 Meeting #70bis R1-124071,2012年 9月29日,pp.1-5,[検索日:2017.11.28],インターネット<URL:http://www.3gpp.org/ftp/tsg_ran/WG1_RL1/TSGR1_70b/Docs/R1-124071.zip>

発明が解決しようとする課題

0004

本発明の実施形態は、LTEアドバンス無線通信システムにおいて送信モード10(TM10)の物理ダウンリンク共有チャンネル(physical downlink shared channel)(PDSCH)のための送信スキーム及びQCL仮定(assumption)を提供する。

課題を解決するための手段

0005

一実施形態で、端末(UE)に対してQCL動作を決定する方法が提供される。本方法は、LTE無線通信システムにおいてサービングセルに対して送信モード10(TM10)から構成される時、ダウンリンク制御情報(DCI、downlink control information)フォーマット1Aによってスケジューリングされた物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信のための巡回冗長検査CRC、cyclical redundancy check)がセル無線ネットワーク一時的識別子(C−RNTI、cell radio network temporary identifier)を用いてスクランブリングされるか否かを決定する段階を含む。さらに、本方法はセル無線ネットワークの一時的識別子(C−RNTI)がスクランブリングされたことで決定したことに応答し、物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信の送信スキーム(scheme)が非−マルチキャストブロードキャスト単一周波数ネットワーク(non−MBSFNサブフレーム構成を用いるか否か、及び物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信がアンテナポート0から送信されるか、若しくは送信ダイバーシティスキーム(scheme)が用いられるか否かを決定する段階を含む。本方法は、non−MBSFNサブフレーム構成及びアンテナポート0、若しくは送信ダイバーシティスキーム(scheme)が用いられたことで決定したことに応答し、QCL動作1を用いることを決定する段階をさらに含む。追加的に、本方法はMBSFNサブフレーム構成及びアンテナポート7が用いたことで決定したことに応答し、QCL動作2を用いることを決定する段階を含む。

0006

他の実施形態で、端末(UE)に対してQCL動作を決定することができる装置が端末(UE)に提供される。本装置は物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信を受信するように構成された受信機及びコントローラーを含む。このコントローラーは、LTE無線通信システムにおいてサービングセルに対して送信モード10(TM10)から構成される時、ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aによってスケジューリングされた物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信のための巡回冗長検査(CRC)がセル無線ネットワークの一時的識別子(C−RNTI)を用いてスクランブリングされるか否かを決定するように構成される。このコントローラーは、セル無線ネットワークの一時的識別子(C−RNTI)がスクランブリングされたことで決定したことに応答し、物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信の送信スキーム(scheme)がnon−MBSFNサブフレーム構成を用いるか否か、及び物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信がアンテナポート0から送信されるか、若しくは送信ダイバーシティスキーム(scheme)が用いられるか否かを決定するようにさらに構成される。このコントローラーは、non−MBSFNサブフレーム構成及びアンテナポート0又は送信ダイバシティスキーム(scheme)が用いられたことで決定したことに応答し、物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)受信に対してQCL動作1を用いることを決定するようにさらに構成される。追加的に、このコントローラーは、MBSFNサブフレーム構成及びアンテナポート7が用いられたことで決定したことに応答し、PDSCH受信に対してQCL動作2を用いることを決定するように構成される。

0007

また、他の実施形態で、QCL動作を端末(UE)に指示することができる装置が送信点に提供される。本装置は物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信を送信するように構成された送信機を含む。端末(UE)が送信モード10(TM10)から構成され、ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aによってスケジューリングされた物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信のための巡回冗長検査(CRC)がセル無線ネットワークの一時的識別子(C−RNTI)を用いてスクランブリングされ、物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信の送信スキーム(scheme)がnon−MBSFNサブフレーム構成を用い、物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信がアンテナポート0から送信されたり送信ダイバーシティスキーム(scheme)が用いられる時、この送信点は端末(UE)が物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)受信に対してQCL動作1を用いることを指示するように構成される。端末(UE)が送信モード10(TM10)から構成され、ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aによってスケジューリングされた物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信の送信スキーム(scheme)がMBSFNサブフレーム構成を用い、物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信がアンテナポート7から送信される時、この送信点は端末(UE)が物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)受信に対してQCL動作2を用いるように指示するように構成される。

図面の簡単な説明

0008

図1は、本発明の原理によってメッセージを送信する例示的な無線システムである。
図2は、送信経路回路ハイレベルダイヤグラムである。
図3は、受信経路回路のハイレベルダイヤグラムである。
図4は、無線通信システムにおける送信機及び受信機のブロック図である。
図5は、本発明の多くの実施形態による多重点通信システムのブロック図である。
図6は、向上した物理的ダウンリンク制御チャンネル(E−PDCCH)物理的リソースブロックを示す図である。
図7は、本発明の多くの実施形態によって端末(UE)に対するQCL動作を決定するプロセスのフロー図である。

実施例

0009

以下、詳しく説明する前に、本特許明細書の全体にかけて用いられた特定単語及び語句の定義を提示することが有利することができる。すなわち“備える”及び“含む”という単語及びこれら単語の派生語(derivatives)は制限せず含むことを意味し、“又は”という用語は及び/又はを含む意味であり、“〜と連関された”及び“〜これと連関された”という語句及びこれらの派生語は備えたり、〜内に備えられたり、〜と相互連結したり、〜を含んだり、〜内に含まれたり、〜に又は〜と連結されたり、〜に又は〜と結合したり、〜と通信したり、〜と協力したり、インターリービング(interleave)したり、並置(juxtapose)したり、〜に近接したり、〜に又は〜と束縛(bound)されたり、持ったり、〜の特性などを有することを意味することができ、及び“コントローラー”という用語は少なくとも一つの動作を制御する任意のデバイス、システム又はその一部を意味し、このようなデバイスはハードウェアファームウエア又はソフトウェアで具現されたり、又はこれらのうちの少なくとも2個の一部組合で具現されることができる。任意の特定コントローラーと連関された機能は、局所的に又は遠隔的に中央集中化されているとか分散されていることに理解される。特定単語及び語句の定義は本特許明細書の全体にかけて提供され、この技術分野に通常の知識を有する者であれば、大部分の場合ではなくても多くの場合に、このような定義された単語及び語句の以前使用及び今後の使用にも適用されるということを理解することができるだろう。

0010

後述した図1乃至図7、及び本特許明細書で本発明の原理を説明するのに用いられた多くの実施形態は、ただ例示のために提示されたものであるだけ、本発明の範囲を制限する方式に解釈されてはいけない。この技術分野に通常の知識を有する者であれば、本発明の原理は任意の適切に配列されたシステム又はデバイスで具現されることができるということを理解することができるだろう。

0011

以下の文献及び標準に関する説明は本明細書に完全に開示されたように本明細書に参照文献で併合される。3GPP TS 36.213 V11.0.0(2012−09)、RP−111365“Coordinated Multi−Point Operation forLTEWID”、3GPP TR 36.819 V11.0.0(2011−09)、R1−124669 “RRC Parameters for Downlink CoMP、DL CoMP Rapporteur”(Samsung Electronics、Co.)、R1−124020 “LS Response on Antenna Ports Co−Location”、R1−124573 “Way Forward on Fallback Operation for TM10”(LG Electronics、Alcatel—Lucent Shanghai—Bell、MediaTek、Nokia、Nokia Siemens Networks、Qualcomm、及びResearch In Motion)、及びR1−124641“Way Forward on remaining issues of DCIFormat iA in TM10”(Huawei、HiSilicon、Ericsson、及びST—Ericsson)。さらに、本出願は2013年4月19日に出願された発明の名称が“Quasi Co—Location Identification of Reference Symbol Ports for Coordinated Multi—Point Communication Systems”であるアメリカ特許出願番号13/866,804を参照文献で併合する。

0012

本発明の実施形態は、端末(UE)によってアンテナポートのQCL仮定を用いることがチャンネル推定(channel estimation)及び/又は時間/周波数同期化に用いられる信号オーバーヘッド及び時間を減少させることができるということを認識する。アンテナポートのQCLは次の事項と定義される。他のポート(ポートB)で測定したことからポートAの“大規模チャンネル特性(large scale channel properties)”(例えば、ポートAに基づいてチャンネル推定/時間−周波数同期化をすることに必要なこと)を誘導することが端末(UE)に許容される場合、ポート(ポートA)は他のポート(ポートB)と準共同−位置されたことで見なす。例えば、これら大規模チャンネル特性は、遅延広がり(delay spread)、ドップラースプレッド周波数移動平均受信電力(同じ類型のポートの間でばかり要求されることができる)、及び受信タイミングのうちの一つ以上を含むことができる。

0013

アンテナポートのQCLのまた他の定義は次のようである。2個のアンテナポートが準共同−位置されていると、端末(UE)は一つのアンテナポートでシンボル(symbol)が運搬(conveyed)されるチャンネルの大規模特性が他のアンテナポートでシンボルが運搬されるチャンネルから推論(inferred)されることができることで仮定(assume)できる。例えば、前記定義で大規模特性は遅延広がり、ドップラースプレッド、ドップラーシフト平均利得、及び平均遅延のいずれか一つ以上を含むことができる。準共同−位置チャンネル特性の定義のために、前記定義で“チャンネル”という用語は、eNBから無線装備の損傷及び非−理想性(non—ideality)を含む、本明細書に参照文献で明示的に併合された、3GPP TS 36.211に定義されたような、対応するアンテナポート後に発生するすべての効果及び変換を含み、アンテナポートは時間及び周波数で理想的に同期化されたことに仮定されることができ、及び公称値(nominal value)に比べて送信信号のTx遅延、Tx周波数移動、及びTx電力差ネットワークでの意図された制御及びRFチェーン(chain)での非−理想性がこのチャンネルモデルに含まれる。

0014

本発明の実施形態は、大規模チャンネル特性を正しく推定することが適切なチャンネル推定及び時間/周波数同期化性能を保障することに重要であるということを認識する。例えば、MMSE(minimum mean squared error)に基づくチャンネル推定器(channel estimator)は、経路遅延プロファイルである推定(正確な周波数相関推定のために)、ドップラー推定(正確な時間−相関推定のために)、雑音分散(noise variance)などのような情報を要求することができる。

0015

本発明の実施形態は、LTERelease 10で、セル無線ネットワークの一時的識別子(C−RNTI)及び半永久的のリソース割り当て−無線ネットワークの一時的識別子(SPS—RNTI、semi persistent scheduling −radio network temporally identifier)によりアドレスされる物理的ダウンリンク制御チャンネル(physical downlink control channel)(PDCCH)に対応する物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)の送信スキーム(scheme)が表(table)7.1から3GPP TS 36.213 V11.2.0に示されたことで認識する。

0016

本発明の実施形態は、LTERelease 11で基地局協力通信(CoMP)サポートのために、送信モード10(TM10)が導入することを認識する。送信モード10(TM10)と設定される時、端末(UE)によってモニタリングされるセル無線ネットワークの一時的識別子(C−RNTI)及び半永久的リソース割り当て無線ネットワークの一時的識別子(SPS—RNTI)によってアドレスされる物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDCCH)はダウンリンク制御情報(downlink control information、DCI)フォーマット1A及びダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dから構成される。“QCL動作1”(例えば、PDSCHアンテナポートはサービングセル(serving cell)のCRSポートと準共同−位置される、QCL類型A動作)は送信モード1(TM1)乃至送信モード9(TM9)に対するQCL動作で採択されることができる。送信モード10(TM10)でダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dによってスケジューリングされた物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)で、“QCL動作2”(例えば、PDSCHアンテナポートは構成された非−ゼロ電力(non—zero power)CSI−RSリソースと準共同−位置される、QCL類型B動作)はQCL動作で採択されることができる。

0017

本発明の実施形態は、QCL類型A動作がセル−特定基準信号(cell—specific reference signal)(CRS)、チャンネル状態情報基準信号(channel state information reference signal)(CSI−RS)及びPDSCH復調基準信号(demodulation reference signal、DMRS)がその大規模チャンネル特性(例えば、ドップラーシフト、ドップラースプレッド、平均利得、平均遅延、及び遅延広がり)に対して準共同−位置されたことに仮定されることができる時に定義されることができることで認識する。QCL類型B動作は、物理的階層信号(physical layer signaling)によって指示された特定チャンネル状態情報基準信号(CSI−RS)リソース及び物理的ダウンリンク共有チャンネル復調基準信号(PDSCH DMRS)がその大規模チャンネル特性(例えば、遅延広がり、ドップラースプレッド、ドップラーシフト、平均利得、及び平均遅延)に対して準共同−位置されたことで仮定されることができることを除いては、セル特定基準信号(CRS)、チャンネル状態情報基準信号(CSI−RS)、及び物理的ダウンリンク共有チャンネル復調基準信号(PDSCH DMRS)がその大規模チャンネル特性(例えば、遅延広がり、ドップラースプレッド、ドップラーシフト、平均利得、及び平均遅延)に対して準共同−位置されたことで仮定されないこともある時に定義されることができる。

0018

ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dに対して動作Bを実現するため、最大4個のセットの物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)リソース要素(RE)マッピング及び準−共同−位置パラメーターが無線リソース制御(radio resource control、RRC)信号を用いて構成されてダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dによって指示されることができる。送信モード10(TM10)でダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dで信号されることができる各セットは以下の表1に羅列されたより高い階層のパラメーターリストに対応する。表1は、ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dで各コード点によって指示された物理的ダウンリンク共有チャンネルリソース要素(PDSCH RE)マッピング及びQCLパラメーターのセットを例示する。

0019

0020

本発明の一実施形態は、ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aによってスケジューリングされた物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)に対するレートマッチング仮定で、一つのゼロ電力(zero power)(ZP)チャンネル状態情報基準信号(CSI−RS)構成が送信モード10(TM10)でフォールバックダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット 1Aとスケジューリングされる時、端末(UE)がPDSCHレートマッチング及びリソース要素(RE)マッピングのために仮定するZP−CSI−RS構成でより高い階層信号によって識別されることができるということをさらに認識する。ただ、一つのZP CSI−RS構成が端末(UE)に対して構成されると、端末(UE)は送信モード10(TM10)でフォールバックダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aにスケジューリングされる時の物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)レートマッチング及びリソース要素(RE)マッピングを仮定する。

0021

本発明の一実施形態は、また、Release 11で、高めた(enhanced)PDCCH(E−PDCCH)がセル内のダウンリンク(DL)制御容量を増加させてダウンリンク(DL)制御のためにセル間の干渉緩和するために導入されたことを認識する。向上した物理的ダウンリンク制御チャンネル(E−PDCCH)物理的リソースブロック(physical resource block)(PRB)(600)が図6に示したように物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)区域(region)に配置され、向上した物理的ダウンリンク制御チャンネル物理的リソースブロック(E−PDCCH PRB)はこのダウンリンク(DL)制御信号を、向上した物理的ダウンリンク制御チャンネル(E−PDCCH)を受信するように構成されたRelease 11端末(UE)に運ぶ

0022

E−PDCCHで端末(UE)−特定検索空間(specific search space)で、各端末(UE)はK(例えば、1≦K≦2)個の向上した物理的ダウンリンク制御チャンネル(E−PDCCH)セット(例えば、3GPP TS 36.213セクション9.1.4で説明されたこと)から構成されることができる。E−PDCCHセットは、N個のPRB対のグループと定義される。各E−PDCCHセットに対する無線リソース制御(RRC)構成は次の情報から構成される。1)E−PDCCHセットに対してN個のPRB対が用いられることを示すためにN個のPRB対のグループ(ここでN={2、4、8}であり、システム帯域幅が8個のPRB未満の場合、N=8はサポートされない、K個のセットは同じN値を全て備えるものではなく、相違するE−PDCCHセットでPRB対は完全にオーバーラップされたり、部分的にオーバーラップされたり、又はオーバーラップされないこともある)、2)3GPP TS 36.213 セクション9.1.4で説明されたようなE−PDCCHセットの類型(例えば、分散した又は局所化されたこと)、(KL及びKDは次の組合、すなわち{KL=1、KD=0}、{KL=0、KD=1}、{KL=1、KD=1}、{KL=0、KD=2}、{KL=2、KD=0}を含むことができ、ここでKLは局所化されたE−PDCCHセットの数であり、KDは分散したE−PDCCHセットの数である)、3)DMRSスクランブリングシーケンス初期化パラメーター

0023

0024

(例えば、3GPP TS 36.211セクション6.10.3A.1に説明されたこと)(これは信号オーバーヘッドを節減するために第1セットに対する同一の値で第2セットに対して勧告されたデフォルト値及び定数値範囲(例えば、0.503)を備える)、及び4)E−PDCCHセットに対するPUCCHリソース開始オフセット(例えば、3GPP TS 36.213 セクション10.1に説明されたこと)(これは定数(例えば、0.2047)である値範囲を備える)。

0025

端末(UE)がE−PDCCHで端末(UE)−特定検索空間をモニタリングするサブフレームで、端末(UE)がE−PDCCH(例えば、3GPP TS 36.213セクション9.1.4に説明されたこと)からUE−特定検索空間をモニタリングしたりモニタリングせずサブフレームを指示するためにより高い階層信号による構成が提供されることができる。E−PDCCHをモニタリングするように構成されなかったサブフレームで、端末(UE)はRelease 10動作によって物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDCCH)に対して共通検索空間(common search space)(CSS)及び端末(UE)−特定検索空間(USS又は UESS)をモニタリングする。この信号を導入する動機は、物理的マルチキャストチャンネル(physical multicast channel、PMCHサブフレーム処理、向上したセル間の干渉調整(enhanced inter−cell interference coordination)(eICIC)、及びダウンリンク制御チャンネル信頼性を改善させるために可能な他の場合を含む。より高い階層信号は向上したセル間の干渉調整(eICIC)に用いられたことと同じ周期性(periodicity)及びサイズを有する新しいビットマップ(bitmap)から構成される。この新しいビットマップが提供されなかったら、E−PDCCHが構成された場合、通常的な(normal)CPで特殊サブフレーム構成0又は5、拡張された(extended)CPで特殊サブフレーム構成0、4、又は7を備える特殊サブフレームを除いては端末(UE)はすべてのサブフレーム内のE−PDCCHで端末特定検索空間(USS)をモニタリングし、若しくは、もし端末(UE)がサブフレームが物理的マルチキャストチャンネル(PMCH)を含むことが分かっていたら、端末(UE)は物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDCCH)で端末特定検索空間(USS)をモニトリングすることがデフォルトである。

0026

向上した物理的ダウンリンク制御チャンネル(E−PDCCH)開始シンボル構成で、端末(UE)が送信モード10(TM10)と設定されなかったら、このセルで任意の向上した物理的ダウンリンク制御チャンネル(E−PDCCH)に対し、及び向上した物理的ダウンリンク制御チャンネル(E−PDCCH)によってスケジューリングされたセルで物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)に対してOFDM開始シンボルを指示するためにより高い階層の信号が送信されることができる。値範囲は{1、2、3、4}であり、ここで値1、2、及び3はセルの帯域幅が10個を超過するリソースブロックである時に適用可能で、値2、3、4はセルの帯域幅が10個以下のリソースブロックである時に適用可能である。この信号が提供されなかったら、向上した物理的ダウンリンク制御チャンネル(E−PDCCH)の及び向上した物理的ダウンリンク制御チャンネル(E−PDCCH)によってスケジューリングされた物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)の開始OFDMシンボルはPCFICHから誘導される。OFDM開始シンボルの単一値は(もし、2個のセットが構成されたら)2つのE−PDCCHセットに適用可能である。

0027

E−PDCCHDMRSに対して準−共同位置構成で、端末(UE)が送信モード10(TM10)から構成されると、より高い階層信号、QCL−CSI−RS−IndexはE−PDCCH DMRSに対してQCL仮定を指示するために送信されることができる。QCL−CSI−RS−IndexはE−PDCCHセットごとに構成される(例えば、動作B1は次のように定義される。E−PDCCHDMRSポートは次の事項、すなわち、各分散したE−PDCCHセット又は各局所化されたE−PDCCHセット内のすべてのE−PDCCH DMRSポートは構成可能なNZP CSI−RSリソースとその大規模チャンネル特性(例えば、遅延広がり、ドップラースプレッド、ドップラーシフト、平均利得及び平均遅延)に対して準共同−位置されたことで仮定されることができるという事項を除いては、任意のRSポートと準共同−位置されたことで仮定されない。信号が提供される時、E−PDCCH DMRSポートは、E−PDCCHセット内のすべてのE−PDCCH DMRSポートがQCL−CSI−RS−Indexによって指示された非−ゼロ電力(NZP)CSI−RSリソースとその大規模チャンネル特性(例えば、遅延広がり、ドップラースプレッド、ドップラーシフト、平均利得及び平均遅延)に対して準共同−位置されたことで仮定されることができるということを除いては、任意のRSポートと準共同−位置されたことで仮定されない。QCL仮定に用いられたすべてのNZP−CSI−RSリソースはCoMP測定セットから構成されたNZP−CSI−RSリソースである。この信号が提供されなかったら、すべてのE−PDCCH DMRSポートは、サービングセルのためのCRSとその大規模チャンネル特性(例えば、遅延広がり、ドップラースプレッド、ドップラーシフト、平均利得及び平均遅延)に対して準共同−位置されたことで仮定されることができる(例えば、動作A)。E−PDCCHはさらにTM1乃至TM9に対して構成されることもでき、TM1乃至TM9に対するE−PDCCH DMRSQCL動作は動作Aである。

0028

したがって、本発明の実施形態は送信モード10(TM10)のダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1AによってスケジューリングされたPDSCHに対する送信スキーム(scheme)及びQCL仮定の詳細を提供する。

0029

ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dで、4個のセットの物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)リソース要素(RE)マッピング及び準−共同−位置パラメーター(PQパラメーター)は端末(UE)特定RRC信号によって構成され、ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dは端末(UE)がPDCCH/E−PDCCHを用いて物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)を受信する時、仮定することを決定するパラメーターのうちの一つを示す。表2は物理的ダウンリンク共有チャンネルリソース要素(PDSCH RE)マッピング及び準共同−位置パラメーターに対して4個のこのような状態を並べる。

0030

0031

追加的に、フォーマット2Dでのダウンリンク制御情報(DCI)信号に対し、新しいビットがダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Cのコンテンツに追加されて送信モード10(TM10)に対するダウンリンク制御情報(DCI)フォーマットを形成することができる。この新しいビットは、nSCIDと共に、より高い階層から構成された4個のパラメーターセットのうちで物理的ダウンリンク共有チャンネルリソース要素(PDSCH RE)マッピング及び準−共同−位置パラメーターセットを動的に選択する。2個の新しいビットがさらにダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Cのコンテンツに追加されて送信モード10(TM10)に対するダウンリンク制御情報(DCI)フォーマットを形成することができる。

0032

したがって、本発明の実施形態は、送信モード10(TM10)のダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dによってスケジューリングされた物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDSCH)に対して物理的ダウンリンク制御チャンネルリソース要素(PDSCH RE)マッピングQCL仮定の詳細を提供する。

0033

以下の図1乃至図3は、OFDM又はOFDMA通信技術を用いて無線通信システムにおいて具現された多くの実施形態を説明する。図1乃至図3の説明は、物理的又はアーキテクチャ構成を多くの実施形態が具現されることができる方式で制限することを意味することではない。本発明の多くの実施形態は任意の適切に配列された通信システムで具現されることができる。

0034

図1は、本発明の原理によってメッセージを送信する例示的な無線システム100を示す。図示された実施形態で、無線システム100は送信点(例えば、進歩された(Evolved)ノードB(eNB)、ノードB)、例えばベースステーション(base station)(BS)(101)、ベースステーション(BS)102、ベースステーション(BS)103、及び他の類似のベースステーション又はリレーステーション(relay station)(図示せず)を含む。ベースステーション101は、ベースステーション102及びベースステーション103と通信する。ベースステーション101はさらにネットワーク130又は類似のIP−基盤システム(図示せず)と通信する。

0035

ベースステーション102は(ベースステーション101を通じる)無線ブロードバンドアクセスをネットワーク130を介してベースステーション102のカバレージ領域120内の第 1の複数の端末(UE)(例えば、モバイルフォンモバイルステーション加入者ステーション)に提供する。第1の複数の端末(UE)は、小企業(small business)(SB)に位置されることができる端末(UE、111)、企業(enterprise)(E)に位置されることができる端末(UE、112)、WiFiホットスポット(HS)に位置されることができる端末(UE、113)、第1居住地(residence)(R)に位置されることができる端末(UE、114)、第2居住地(R)に位置されることができる端末(UE、115)、及びモバイルデバイス(M)、例えばセルフォン、無線ラップトップ、無線PDAなどであることができる端末(UE、116)を含む。

0036

ベースステーション103は(ベースステーション101を通じる)無線ブロードバンドアクセスをネットワーク130を介してベースステーション103のカバレージ領域125内の第2の複数の端末(UE)に提供する。第2の複数の端末(UE)は、UE115及びUE116を含む。一例示的な実施形態で、ベースステーション101−103はOFDM又はOFDMA技術を用いて互いに端末(UE、111−116)と通信することができる。

0037

ただ、6個の端末(UE)だけが図1に示されているが、無線システム100は無線ブロードバンドアクセスを追加的な端末(UE)に提供することができることは自明であろう。端末(UE、115)及び端末(UE、116)はカバレージ領域120及びカバレージ領域125のすべてのエッジに位置されているということが注目される。端末(UE、115)及び端末(UE、116)はそれぞれベースステーション102及びベースステーション103の全部と通信してこの技術分野に通常の知識を有する者に知られているようにハンドオフモードで動作することであると言及されることができる。

0038

端末(UE、111−116)は、ネットワーク130を介して音声、データ、ビデオビデオ画像会議、及び/又は他のブロードバンドサービスにアクセスすることができる。一例示的な実施形態で、一つ以上の端末(UE、111−116)はWiFi WLANのアクセスポイント(access point)(AP)と連関されることができる。端末(UE、116)は無線−可能ラップトップコンピューターパーソナルデータアシスタント(PDA)、ノートフックハンドヘルドデバイス、若しくは他の無線−可能デバイスを含む多数のモバイルデバイスのうちのいずれである。UE(114及び115)は、例えば、無線−可能パーソナルコンピューター(PC)、ラップトップコンピューター、ゲートウェー、又は他のデバイスであることができる。

0039

図2は、送信経路回路200のハイレベルダイヤグラムである。例えば、送信経路回路200は直交周波数分割多元アクセス(orthogonal frequency division multiple access)(OFDMA)通信に用いられることができる。図3は、受信経路回路300のハイレベルダイヤグラムである。例えば、受信経路回路300は直交周波数分割多元アクセス(OFDMA)通信に用いられることができる。図2及び図3で、ダウンリンク通信のために、送信経路回路200はベースステーションBS102又はリレーステーションで具現されることができ、受信経路回路300は端末(UE、例えば、図1の端末(UE、116))で具現されることができる。他の実施形態で、アップリンク通信のために、受信経路回路300はベースステーション(例えば、図1のベースステーション102)又はリレーステーションで具現されることができ、送信経路回路200は端末(UE、例えば、図1のUE(116))で具現されることができる。

0040

送信経路回路200は、チャンネルコーディング及び変調ブロック205、直列−並列(serial−to−parallel)(S−to−P)ブロック210、サイズN逆の高速フーリエ変換(Inverse Fast Fourier Transform)(IFFT)ブロック215、並列直列(parallel−to−serial)(P−to−S)ブロック220、サイクリックプレフィックス追加(add cyclic prefix)ブロック225、及びアップコンバータ(up−converter)(UC)230を含む。受信経路回路300はダウン変換器(down−converter)(DC)255、サイクリックプレフィックス除去(remove cyclic prefix)ブロック260、直列−並列(S−to−P)ブロック265、サイズN高速フーリエ変換(FFT)ブロック270、並列−直列(P−to−S)ブロック275、及びチャンネルデコーディング及び復調ブロック280を含む。

0041

図2及び図3にある成分(component)のうちの少なくとも一部はソフトウェアで具現されることができる一方、他の成分は構成可能なハードウェア又はソフトウェア及び構成可能なハードウェアの混合で具現されることができる。特に、本明細書に説明されたFFTブロック及びIFFTブロックは、構成可能なソフトウェアアルゴリズムで具現されることができ、ここでサイズNの値は具現によって変更されることができるということが注目される。

0042

さらに、本発明は高速フーリエ変換及び逆高速フーリエ変換を具現する実施形態に関するが、これはただ例示のためのものであるので本発明の範囲を制限するように解釈されるべきではない。本発明の代案的な実施形態で、高速フーリエ変換関数及び逆高速フーリエ変換関数離散フーリエ変換(Discrete Fourier Transform)(DFT)関数及び逆離散フーリエ変換(IDFT)関数でそれぞれ容易に取り替えられることができることに理解される。DFT及びIDFT関数で、N変数(variable)の値は任意の定数(すなわち、1、2、3、4等)である一方、FFT及びIFFT関数で、N変数の値は2個の定数(すなわち、1、2、4、8、16等)である任意の定数であることができることに理解される。

0043

送信経路回路200で、チャンネルコーディング及び変調ブロック205は情報ビットセットを受信し、コーディング(例えば、LDPCコーディング)を適用して入力ビット変調(例えば、QPSK(Quadrature Phase Shift Keying)又はQAM(Quadrature Amplitude Modulation))して周波数−領域変調シンボルシーケンスを生成する。直列−並列ブロック210は、直列変調されたシンボルを並列データで変換(すなわち、デマルチプレクシング)してN個の並列シンボルストリームを生成しながらここでNはBS102及びUE116に用いられるIFFT/FFTサイズである。サイズ N IFFTブロック215はN並列シンボルストリームにIFFT動作を行って時間−領域出力信号を生成する。並列−直列ブロック220はサイズN IFFT ブロック215から並列時間−領域出力シンボルを変換(すなわち、マルチプレクシング)して直列時間−領域信号を生成する。サイクリックプレフィックス追加ブロック225は以後サイクリックプレフィックスを時間−領域信号に挿入する。最後に、アップ−コンバータ230はサイクリックプレフィックス追加ブロック225の出力を無線チャンネルを介して送信するためにRF周波数で変調(すなわち、アップ変換)する。この信号はまたRF周波数で変換する前に基底帯域フィルターリングされることがある。

0044

送信されたRF信号は無線チャンネルを通過した後、端末(UE、116)に到逹し、ベースステーション(BS、102)での動作と役動作が行われる。ダウン変換器255は受信された信号を基底帯域周波数でダウン変換と、サイクリックプレフィックス除去ブロック260はサイクリックプレフィックスを除去して直列時間−領域基底帯域信号を生成する。直列−並列ブロック265は時間−領域基底帯域信号を並列時間−領域信号に変換する。サイズNFFTブロック270は以後FFTアルゴリズムを行ってN個の並列周波数−領域信号を生成する。並列−直列ブロック275は並列周波数−領域信号を変調されたデータシンボルシーケンスに変換する。チャンネルデコーディング及び復調ブロック280は、変調されたシンボルを復調した後、これをデコーディングして元々の入力データストリーム復旧する。

0045

各ベースステーション101−103は端末(UE、111−116)へのダウンリンクで送信することと類似の送信経路を具現することができ、端末(UE、111−116)からのアップリングクで受信することと類似の受信経路を具現することができる。類似に、各端末(UE、111−116)はベースステーション101−103へのアップリングクで送信するためのアーキテクチャに対応する送信経路を具現することができ、ベースステーション(101−103)からのダウンリンクで受信するためのアーキテクチャに対応する受信経路を具現することができる。

0046

図4は本発明の多くの実施形態を具現することに用いられることができる無線通信システムにおける送信機405及び受信機410のブロック図を示す。この例示的な実施形態で、送信機405及び受信機410は、例えば、図1にある無線システム100のような無線通信システムにおいて通信点にあるデバイスである。一部実施形態で送信機405又は受信機410は、ネットワーク個体、例えば、ベースステーション、例えば、進歩された(evolved)ノードB(eNB)、遠隔−無線ヘッド、リレーステーション、アンダーレイ(underlay)ベースステーション、ゲートウェー(GW)、又はベースステーションコントローラー(base station controller)(BSC)であることがある。他の実施形態で送信機405又は受信機410は、UE(例えば、モバイルステーション、加入者ステーションなど)であることがある。一実施形態で送信機405又は受信機410は、図1でUE116の一実施形態の一実施例である。他の実施形態で送信機405又は受信機410は図1でベースステーション102の一実施形態の一実施例である。

0047

送信機405は、アンテナ415、位相移動機420、Txプロセッシング回路425、及びコントローラー430を含む。送信機405はアウトゴーイング(outgoing)基底帯域データからアナログ又はデジタル信号を受信する。送信機405はアウトゴーイング基底帯域データをエンコードし、マルチプレクシングし、及び/又はディジタイジング(digitize)してプロセッシングされたRF信号を生成し、この信号は送信機405を介して送信及び/又は送信される。例えば、Txプロセッシング回路425は図2で送信経路回路200と類似の送信経路を具現することができる。送信機405はまたアンテナ415にある多くのアンテナで階層マッピングを介して空間マルチプレクシングを行って多数の相違するビーム(beam)信号を送信することができる。コントローラー430は送信機405の全体動作を制御する。一つのこのような動作で、コントローラー430はよく知られた原理によって送信機405による信号の送信を制御する。

0048

受信機410は、一つ以上の送信点、例えば、ベースステーション、リレーステーション、遠隔無線ヘッド、UEなどによって送信された入るRF信号又は信号(ら)をアンテナ435から受信する。受信機410は受信された信号(ら)をプロセッシングして送信点により送信された情報を識別するRxプロセッシング回路445を含む。例えば、Rxプロセッシング回路445は、受信された信号(ら)をチャンネル推定、復調、ストリーム分離、フィルターリング、デコーディング、及び/又はディジタイジングすることによって受信されるRF信号(ら)をダウン変換して中間周波数(intermediate frequency)(IF)又は基底帯域信号を生成することができる。例えば、Rxプロセッシング回路445は、図3で受信経路回路300と類似の受信経路を具現することができる。コントローラー450は受信機410の全体動作を制御する。一つのこのような動作で、コントローラー450はよく知られた原理により受信機410による信号の受信を制御する。

0049

多くの実施形態で、送信機405はTP内に位置され、受信機はCoMP通信システムで端末(UE)内に位置される。例えば、CoMP通信で、多数のTPは端末(UE)へ送信する送信機405と類似の送信機を含むことができる。多数のTPはベースステーション(例えば、eNB、マクロベースステーションなど)、RRH、及び/又はアンダーレイベースステーション(例えば、マイクロベースステーション、リレーステーションなど)の任意の組合であることができる。

0050

図4に示された送信機405及び受信機410の例示は、本発明の実施例を具現することができる一つの実施形態を例示するためのものである。送信機405及び受信機410の他の実施形態も本発明の範囲を逸脱せず用いられることができる。例えば、送信機405は受信機、例えば受信機410をさらに含む通信ノード(例えば、BS、UE、RS、及びRRH)に位置されることができる。類似に、受信機410は送信機、例えば送信機405をさらに含む通信ノード(例えば、BS、UE、RS、及びRRH)に位置されることができる。この通信ノードでTx及びRxアンテナアレイ(array)にあるアンテナは一つ以上のアンテナスイチングメカニズムを介して送信及び受信に用いられる同じアンテナアレイ(array)であるかオーバーラップ(overlap)されることができる。

0051

図5は、本発明の多くの実施形態による多重点通信システム500のブロック図を示す。この例示的な実施形態で、CoMP通信システム500は端末(UE、505)及び2個のTP(510及び515)を含む。例えば、端末(UE、505)は図4に示したような受信機及び送信機を含むことができる。TP(510及び515)はまた図4に示したような受信機及び送信機を含むことができる。TP(510及び515)はベースステーション(例えば、eNB、マクロベースステーションなど)、RRH、及び/又はオンレイベースステーション(例えば、マイクロベースステーション、リレーステーションなど)の任意の組合であることができる。追加的に、他のTP及び端末(UE)はCoMP通信システム500に存在することができる。例えば、2個を超過するTPらが同じ端末(UE、505)と通信することができる。

0052

TP(510及び515)は、ネットワーク520と接続される。例えば、TP(510及び515)は有線ライン及び/又は光繊維ネットワークにより接続されることができる。ネットワーク520はTP(510及び515)及び端末(UE、505)の間に無線通信のためのデータ及び制御情報を提供してTP(510及び515)の間に接続を提供する。ネットワーク520は多重点通信システム500で無線通信のためのスケジューリングを行う。例えば、ネットワーク520は、一つ以上のゲートウェー、又はベースステーションコントローラーを含むことができる。一実施形態で、ネットワーク520は、図1でネットワーク130の一実施形態であることがある。

0053

本発明の実施形態は送信モード10(TM10)のことに対して送信モード9(TM9)のダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aの動作を再使用することが有利することができるということを認識する。ダウンリンク制御情報(DCI)1Aの物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)は、サービングセルのセル特定基準信号(CRS)と準共同−位置されたことで仮定されるから、物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)はセル特定基準信号(CRS)を送信するすべてのTPから送信されることができる。一つの含意(implication)はCoMPシナリオ4で、各端末(UE)に対するダウンリンク制御情報(DCI)1Aの物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)らが直交リソース(orthogonal resource)に送信されなければならないということである。換言すると、ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1AでCoMPシナリオ4に対して領域分割利得(area splitting gain)を獲得することは困ることができるが、ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dでは相変らず可能である。これは物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDSCH)の潜在的な容量を制限する。その結果、本発明の実施形態は、送信モード9(TM9)からダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aの送信スキーム(scheme)及び送信モード10(TM10)に対してQCL仮定を再使用することはCoMPシナリオ4でダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1AによってスケジューリングされたPDSCHに対して領域分割利得の損失をもたらすことができることを認識する。

0054

一方、本発明の実施形態は、ダウンリンク制御情報(DCI)1Aの物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)が局所TPのチャンネル状態情報基準信号(CSI−RS)リソースと準共同−位置されたことだけが許容されることによって動作制御情報(DCI)1A PDSCHに対してCoMPシナリオ4の場合に領域分割利得を提供することができるということを認識する。また、送信ダイバシティ(TxD)又はポート0送信スキーム(scheme)を用いることは物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDCCH)の共通検索空間(CSS)でばかりサポートされることができる。端末(UE)が送信モード1(TM1)乃至送信モード9(TM9)のいずれか一つから送信モード10(TM10)に、若しくはその逆にRRCにより再設定される時、ネットワークは物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDCCH)の共通検索空間(CSS)でダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aを用いて端末(UE)とだけ通信することができるのに、その理由はダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aが物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDCCH)の端末特定検索空間(USS)から送信される場合、端末(UE)が仮定することができる送信スキーム(scheme)及びQCL動作がどれであるか、ネットワークが確かに分かることができないことがあるからである。端末(UE)が送信モード10(TM10)と再設定されており、以前の構成が送信モード1(TM1)乃至送信モード8(TM8)のいずれか一つの場合、ネットワークはまたMBSFNサブフレームの共通検索空間(CSS)でダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aを送信することができない。そのようにして、最悪の場合のシナリオで、これはフォールバック送信をスケジューリングするのに利用可能な物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDCCH)区域を通常的な(normal)サブフレームの共通検索空間(CSS)だけで制限する。これは共通検索空間(CSS)のオーバーロードをもたらすことができるのに、これは特に端末(UE)が局所TPに近くあって1又は2のより小さなアグリゲーションレベル(aggregation level)が十分のような場合にも4又は8の結合レベルが共通検索空間(CSS)に用いられることができるからである。

0055

その結果、本発明の実施形態は提案したようにフォールバック送信をスケジューリングするために物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDCCH)の共通検索空間(CSS)のみを用いると、共通検索空間(CSS)のオーバーロードをもたらすことができるということを認識する。最悪の場合に、通常的なサブフレームの共通検索空間(CSS)だけがフォールバック送信をスケジューリングするのにネットワークに利用できる。そのようにして、本発明の実施形態はフォールバック送信のスケジューリング可能性を制限しないことが重要であるということを認識する。

0056

したがって、多くの実施形態で、ダウンリンク制御情報(DCI)1Aの物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDSCH)に対して領域分割利得を獲得すると共にフォールバック送信スケジューリングを制限しない一つの方法は、以下の表3に示されたように、この表3はダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aでセル無線ネットワークの一時的識別子(C−RNTI)によってスクランブリングされた巡回冗長検査(CRC)を有する物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDCCH)によりスケジューリングされた物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)に対することである。一般的に、MBSFNサブフレームはCoMPシナリオ4で送信モード10(TM10)に対してダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aに対して領域分割利得を達成することに用いられる一方、通常的なサブフレーム(例えば、non−MBSFNサブフレーム)はRelease 8/9/10のようにフォールバック送信のために相変わらず予備される。これら実施形態は維持されるダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aのフォールバックスケジューリングの融通性を提供してCoMPシナリオ4に対して領域分割利得DCI 1A PDSCHを達成する。

0057

0058

表3で、場合1はQCL動作1に対応し、場合2はQCL動作2に対応する。一実施形態で、表3でより高い階層から構成されたNZP CSI−RSリソースは、最低インデックス値を持つNZP CSI−RSリソースであることで予め決定される。他の実施形態で、表3でより高い階層から構成されたNZP CSI−RSリソースは表2で第1NZP CSI−RSリソースであることで予め決定される。この配列はRRC信号オーバーヘッドを節減する。

0059

多くの実施形態は送信スキーム(scheme)が構成された送信モードに従属するからダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aで半永久的リソース割り当て−無線ネットワークの一時的識別子(SPSC−RNTI)によってスクラムブリングされた巡回冗長検査(CRC)を持つ物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDCCH)に対応する物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)に対して以前のリリース(Release)ではフォールバック送信サポートが存在しないことを認識する。したがって、本発明の多くの実施形態で、TM10でDCIフォーマット1Aによってスケジューリングされた物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)に対する送信スキーム(scheme)は送信モード9(TM9)のようにポート7送信スキーム(scheme)で維持されるが、ポート7は以下の表4に示されたようにより高い階層から構成されたNZP CSI−RSリソースと準共同−位置されたことに仮定される。このような方式で、領域分割利得は、さらにCoMPシナリオ4でSPS送信のために獲得されることができる。一例示的な実施形態で、表4でより高い階層から構成されたNZP CSI−RSリソースは動作制御情報(DCI)フォーマット1A(例えば、前記の表3と同じように)でセル無線ネットワークの一時的識別子(C−RNTI)によってスクラムブリングされた巡回冗長検査(CRC)を持つ物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDCCH)に適用可能なものと同じであることができる。他の実施形態で、ネットワークの融通性をより許容するため、表4で言及されたより高い階層から構成されたNZP CSI−RSリソースは動作制御情報(DCI)フォーマット 1AでC−RNTIによってスクラムブリングされた巡回冗長検査(CRC)を持つ物理的ダウンリンク制御チャンネル(PDCCH)に適用可能なものと相違することができる。また他の実施形態で、表4でより高い階層から構成されたチャンネル状態情報基準信号(CSI−RS)リソースは最低インデックス値を持つNZP CSI−RSリソース、又は表2にある第1NZP チャンネル状態情報基準信号(CSI−RS)リソースであることで予め決定される。この配列はさらに、RRC信号オーバーヘッドを節減する。以下の表4は送信モード10(TM10)でダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aに対する送信スキーム(scheme)及びQCL動作(すなわち、QCL 動作2)を示し、ここで巡回冗長検査(CRC)は半永久的リソース割り当て−無線ネットワーク一時的識別子(SPC C−RNTI)によってスクランブリングされる。

0060

0061

多くの実施形態はダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1A物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)に対する領域分割利得を獲得すると同時にフォールバック送信スケジューリングを制限せず、また他の方法を提供する。このような構成の一実施形態は表5に例示される。この例示的な実施形態で、動作B1が向上した物理的ダウンリンク制御チャンネル(E−PDCCH)復調基準信号(DMRS)QCLに対して構成されて物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)が向上した物理的ダウンリンク制御チャンネル(E−PDCCH)によってダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aとスケジューリングされた場合、対応する物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信スキーム(scheme)はより高い階層から構成されたNZP CSI−RSリソースとQCLを持つポート7であると仮定される。表5は送信モード10(TM10)でダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aに対する送信スキーム(scheme)及びQCL動作を図示し、ここで巡回冗長検査(CRC)はセル無線ネットワークの一時的識別子(C−RNTI)によってスクランブリングされる。

0062

0063

一般的に、すべての場合により高い階層から構成されたチャンネル状態情報基準信号(CSI−RS)リソースは同じである。(例えば、E−PDCCH及びPDCCHに対して)より高い階層から構成されたNZP CSI−RSリソースを別個で構成することも可能である。

0064

一実施形態で、表5でより高い階層から構成されたNZP CSI−RSリソースは最低インデックス値を持つチャンネル状態情報基準信号(CSI−RS)リソース、又は表2にある第1 NZP CSI−RSリソースであることで予め決定され、これはRRC信号オーバーヘッドを節減する。

0065

多くの実施形態はCSIプロセス(又はTP)の最大数(例えば、1、3、4)が送信モード10(TM10)−可能端末(UE)で端末(UE)の能力であることができることを認識する。端末(UE)がただ一つのCSIプロセスのみを行うことができる時、動的点選択(dynamic point selection)(DPS)はサポートできない。この場合に、ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dに対してただ一つのセットのPQパラメーターのみを構成することだけで十分である。ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dに対して追加的なオーバーヘッド節減を達成するため、新しいビット(ら)(例えば、PQビット(ら)と言及される例えば、一つ又は2個の新しいビット)は端末(UE)がただ一つのCSIプロセスのみを行うことができる場合には存在しない。類似のオーバーヘッド節減は、さらに、多数のCSIプロセスを行うことができるが一つのCSIプロセスだけで構成された端末(UE)に対して達成されることができる。PQビット(ら)を除去することに対する代案として、PQビット(ら)はCSIプロセスの数が1といってもダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dに相変わらず存在することができるが、PQビット(ら)は予備ビットと考慮される。

0066

CSIプロセスの数が1であれば、RRCはただ一つのセットのPQパラメーターのみを構成し、端末(UE)はダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット2Dによってスケジューリングされた物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)を受信する時、構成されたPQパラメーターによって物理的ダウンリンク共有チャンネルリソース要素(PDSCH RE)マッピング及びQCL動作を仮定する。例えば、多数のCSIプロセスが構成された場合(例えば、以下の表6に例示されたように)に対して仮定するPQパラメーターのセットを決定するのにnSCID及び単一PQビットが用いられる場合、ただ一つのCSIプロセスだけが構成される時、及びネットワークによってただ一つのPQパラメーターだけが構成される場合、端末(UE)動作は以下の表7に例示される。

0067

0068

0069

CSIプロセスの数が1であるが、PQパラメーターの多数のセットを構成するのがRRCに許容された場合、端末(UE)はPQパラメーターの第1セットだけが適用可能なことで仮定する。追加的に、PQビットの存在は以下の表8で例示される。

0070

0071

多くの実施形態で、PQビットの存在はRRCによって構成された物理的ダウンリンク共有チャンネルリソース要素(PDSCH RE)マッピング及びQCLパラメーターに対して状態の数に依存することができるが、構成されたCSIプロセスの数には依存しないこともある。このような実施形態の多数の実施形態は表9乃至表12に例示される。表9及び表10はnSCIDがPQ指示(indication)の再使用された実施形態を図示し、表11及び表12は2個の新しいビットがPQ指示に導入した実施例を図示する。

0072

表10及び表12で、PQパラメーターのセットの数が1を超過する限り、新しいPQビット(ら)は存在し、他の実施形態は以下の表13に例示される。端末(UE)動作は前記の表7に例示されたことと同じである。

0073

0074

0075

0076

0077

表13はDCIフォーマット2DでPQビットの存在を例示する。

0078

0079

多くの実施形態で2個のCSIプロセスが構成された実施形態でPQビット(ら)の存在又は数はCRSポートの数、CRS周波数移動、MBSFNサブフレーム構成、(選択的な)PQパラメーターに仮定された)PDSCH開始シンボルが以下の表14に示したようにRRCによって構成されるか否かによってさらに従属されることができる。CRSポートの数(CRSポート #)、CRS周波数移動、MBSFNサブフレーム構成、及びPDSCH開始シンボルは選択的な(optional)PQパラメーターと仮定されるが、その理由はこれらがCoMPシナリオ1、2、3には適用可能であるが、CoMPシナリオ4には適用可能ではないからである。これらが存在しなければ、CoMPシナリオ4が暗示されて物理的ダウンリンク共有チャンネルリソース要素(PDSCH RE)マッピング及びQCLに対する状態の数は減少されることができる。表14はDCIフォーマット2DでPQビット(ら)の存在を例示する。

0080

0081

図7は、本発明の多くの実施形態によって端末(UE)に対するQCL動作を決定するプロセスを示す。例えば、図7に示されたプロセスは図4にある受信機410及び/又は図5にある端末(UE、505)によって行われることができる。追加的に、プロセスはQCL動作を端末(UE)に指示するTP(510及び515)のネットワーク520により行われることができる。

0082

プロセスは端末(UE)が送信モード10(TM10)と設定されるか否か及びQCL類型Bが構成されるのか否かを決定することによって開始する(段階705)。例えば、段階705で、このプロセスはLTE(long term evolution)無線通信システムにおいてサービングセルに対して送信モード10(TM10)と設定された端末(UE、例えば、Release 11 UE)に適用可能である。このプロセスはさらに、ダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aが用いられてQCL類型B動作がより高い階層の信号によって構成された時適用されることができる。端末(UE)が送信モード10(TM10)と設定されなかったら(例えば、TM1乃至TM9で構成されたら)、端末(UE)は段階720に対しての後述するQCL動作1を用いることができる。

0083

端末(UE)が送信モード10(TM10)から構成されると、このプロセスはダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aによってスケジューリングされた物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信のためのCRCがセル無線ネットワークの一時的識別子(C−RNTI)を用いてスクランブリングされるか否かを決定する(段階710)。セル無線ネットワークの一時的識別子(C−RNTI)スクランブリングが用いられると、プロセスは物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信の送信スキーム(scheme)がnon−MBSFN(又は通常的な)サブフレーム構成を用いるか及び物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信がアンテナポート0から送信されるか、若しくはTxDスキーム(scheme)が用いられるか否かを決定する(段階715)。non−MBSFNサブフレーム構成及びアンテナポート0又はTxD スキーム(scheme)が用いると、プロセスは以後の端末(UE)が物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH) 受信のためにQCL動作1を用いることを決定し(段階720)、以後プロセスは終了する。例えば、段階720で、端末(UE)はQCL動作1でセル特定基準信号(CRS)及び物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)が準共同−位置されたことで仮定することができる。

0084

しかし、non−MBSFNサブフレーム構成及びアンテナポート0又はTxDスキーム(scheme)が使用されなかったら、プロセスはダウンリンク制御情報(DCI)フォーマット1Aによってスケジューリングされた物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信の送信スキーム(scheme)がMBSFNサブフレーム構成を用いて物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信がアンテナポート7から送信されたことで決定する(段階725)。プロセスは以後端末(UE)が物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)受信のためにQCL動作2を用いることを決定する(段階730)。例えば、段階730で、端末(UE)は物理的階層信号によって指示された物理的ダウンリンク共有チャンネル復調基準信号(PDSCHDMRS)及び特定チャンネル状態情報基準信号(CSI−RS)リソースが準共同−位置されたこと(例えば、QCL類型B)と仮定したことを除いては、端末(UE)はQCL動作2でセル特定基準信号(CRS)、チャンネル状態情報基準信号(CSI−RS)、及び復調ギスン信号(DMRS)が準共同−位置されないことで仮定することができる。

0085

段階710へリターンし、セル無線ネットワークの一時的識別子(C−RNTI)スクラムブルリングが使用されなかったら、プロセスは物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信のための巡回冗長検査(CRC)が半永久的リソース割り当て無線ネットワークの一時的識別子 (SPSC−RNTI)を用いてスクランブリングされるか否かを決定する(段階735)。物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)送信のための巡回冗長検査(CRC)が半永久的リソース割り当て無線ネットワークの一時的識別子(SPS C−RNTI)を用いてスクランブリングされると、プロセスは端末(UE)が物理的ダウンリンク共有チャンネル(PDSCH)受信のためにQCL動作2を用いることを決定し(段階730)、以後プロセスは終了する。

0086

図7は、端末(UE)に対してQCL動作を決定するプロセスの仕事実施例を都市しているが多くの変更が図7に成ることができる。例えば、一連の段階が示しているが、各図面にある多くの段階はオーバーラップされたり、並列で発生したり、相違する手順で発生したり、又は多数回発生することができる。

0087

本発明は例示的な実施例に説明されたが、多くの変更及び変形がこの技術分野に通常の知識を有する者に提案されることができる。本発明は添付された請求範囲内にある変更と変形を含むことに意図される。

0088

100無線システム
101−103ベースステーション
111−116端末
120カバレージ領域
125 カバレージ領域
130ネットワーク
200送信経路回路
205変調ブロック
210直列−並列ブロック
215 NIFFTブロック
220並列−直列ブロック
225サイクリックプレフィックス追加ブロック
230アップ−コンバータ
255ダウン変換器
260 サイクリックプレフィックス除去ブロック
265 直列−並列ブロック
270 サイズN高速フーリエ変換ブロック
275 並列−直列ブロック
280復調ブロック
300受信経路回路
405送信機
410受信機
415アンテナ
420位相移動機
425プロセッシング回路
430コントローラー
435 アンテナ
445 プロセッシング回路
450 コントローラー
500多重点通信システム
505 端末
520 ネットワーク

ページトップへ

この技術を出願した法人

この技術を発明した人物

ページトップへ

関連する挑戦したい社会課題

関連する公募課題

ページトップへ

おススメ サービス

おススメ astavisionコンテンツ

新着 最近 公開された関連が強い技術

  • シャープ株式会社の「 端末装置、基地局装置、通信方法、および、集積回路」が 公開されました。( 2019/09/12)

    【課題】上りリンクにおける送信を効率的に実行する。【解決手段】端末装置であって、パラメータ(skipUplinkTxSPS)が含まれるRRCメッセージを受信し、セミパーシステントスケジューリングの活性... 詳細

  • 株式会社東芝の「 通信装置、通信方法およびプログラム」が 公開されました。( 2019/09/12)

    【課題】相互に異なる複数の制御方式による通信が混在する通信システムを効率的に構築可能な通信装置、通信方法およびプログラムを提供する。【解決手段】通信装置は、複数の通信制御部と、選択部と、を備える。複数... 詳細

  • 株式会社東芝の「 通信装置、通信方法およびプログラム」が 公開されました。( 2019/09/12)

    【課題】通信効率の低下を抑制できる通信装置、通信方法およびプログラムを提供する。【解決手段】実施形態の通信装置は、選択部と、通信制御部と、を備える。選択部は、時分割多重方式の通信に用いる、データの処理... 詳細

この 技術と関連性が強い技術

関連性が強い 技術一覧

この 技術と関連性が強い人物

関連性が強い人物一覧

この 技術と関連する社会課題

関連する挑戦したい社会課題一覧

この 技術と関連する公募課題

関連する公募課題一覧

astavision 新着記事

サイト情報について

本サービスは、国が公開している情報(公開特許公報、特許整理標準化データ等)を元に構成されています。出典元のデータには一部間違いやノイズがあり、情報の正確さについては保証致しかねます。また一時的に、各データの収録範囲や更新周期によって、一部の情報が正しく表示されないことがございます。当サイトの情報を元にした諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負いかねることを予めご承知おきのほど宜しくお願い申し上げます。

主たる情報の出典

特許情報…特許整理標準化データ(XML編)、公開特許公報、特許公報、審決公報、Patent Map Guidance System データ