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技術 トレー

出願人 三甲株式会社
発明者 小林章一
出願日 2016年9月7日 (4年2ヶ月経過) 出願番号 2016-174879
公開日 2018年3月15日 (2年8ヶ月経過) 公開番号 2018-039531
状態 特許登録済
技術分野 剛性または準剛性容器の細部 一体成形容器 パレット
主要キーワード 置部間 断面鉤状 補助位置 略筒状体 平面視略円環状 サイズ違い 保管効率 両ホイール
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2018年3月15日)のものです。
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図面 (11)

課題

複数サイズのワークに対応可能に構成されるとともに、各サイズのワークの位置ずれを防止することのできるトレーを提供する。

解決手段

トレー1は、複数サイズのワークを設置可能な設置部2を備え、設置部2は、ワークに対して上下方向において当接する載置部5と、載置部5に当接したワークに対して水平方向において当接可能な位置ずれ防止部6とで構成される段部4を複数具備する段差部3を備えている。段差部3は、段部4により構成される内側段部8と、内側段部8よりも設置部2の外周側に位置する段部4により構成される外側段部9とを備えている。内側段部8は、位置ずれ防止部6としての内側位置ずれ防止部と、内側位置ずれ防止部の下端部から設置部2の外周側に延びる載置部5としての内側載置部とを備え、外側段部9は、位置ずれ防止部6としての外側位置ずれ防止部と、外側位置ずれ防止部の下端部から設置部2の内周側に延びる載置部5としての外側載置部とを備えている。

概要

背景

従来、ワークをトレーに載せて運搬等することが知られている。例えば、複数のホイールを運搬等する場合には、ホイールを設置可能な設置部を複数備えるトレーが使用され、ホイールを載せたトレーを複数段積み重ねて(段積みして)パレットに載置し、フォークリフト等により、パレットに載置されたホイールをまとめて運搬等することとなる(例えば、特許文献1等参照。)。

概要

複数サイズのワークに対応可能に構成されるとともに、各サイズのワークの位置ずれを防止することのできるトレーを提供する。トレー1は、複数サイズのワークを設置可能な設置部2を備え、設置部2は、ワークに対して上下方向において当接する載置部5と、載置部5に当接したワークに対して水平方向において当接可能な位置ずれ防止部6とで構成される段部4を複数具備する段差部3を備えている。段差部3は、段部4により構成される内側段部8と、内側段部8よりも設置部2の外周側に位置する段部4により構成される外側段部9とを備えている。内側段部8は、位置ずれ防止部6としての内側位置ずれ防止部と、内側位置ずれ防止部の下端部から設置部2の外周側に延びる載置部5としての内側載置部とを備え、外側段部9は、位置ずれ防止部6としての外側位置ずれ防止部と、外側位置ずれ防止部の下端部から設置部2の内周側に延びる載置部5としての外側載置部とを備えている。

目的

本発明は、上記例示した問題点等を解決するためになされたものであって、その目的は、複数サイズのワークに対応可能に構成されるとともに、各サイズのワークの位置ずれを防止することのできるトレーを提供する

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

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請求項1

複数サイズのワークを設置可能な、或いは、複数サイズのワークに対し設置可能な設置部を備えるトレーにおいて、前記設置部は、ワークに対して上下方向において当接する載置部と、前記載置部に当接したワークに対して水平方向において当接可能な位置ずれ防止部とで構成される段部を複数具備する段差部を備え、前記段差部は、前記段部により構成される内側段部と、前記内側段部よりも前記設置部の外周側に位置する前記段部により構成される外側段部とを備え、下記要件(1)、(2)、(3)、及び、(4)のうちいずれかを満たすことを特徴とするトレー。要件(1);前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。要件(2);前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。要件(3);前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。要件(4);前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。

請求項2

トレーの前記設置部に設置されたワークを、トレーを介在させつつ、複数段重ねることが可能に構成され、前記載置部のうち少なくとも1つは、上面において、トレーに載置されたワークと当接して支持するとともに、下面において、下の段のワークに当接して支持される構成であり、前記位置ずれ防止部のうち少なくとも1つは、トレーに載置されたワークと当接可能に構成されるとともに、その当接可能な面の反対側の面において、下の段のワークと当接可能に構成されていることを特徴とする請求項1に記載のトレー。

請求項3

前記設置部は、ワークとして略円筒状ホイールを設置可能な構成であって、前記設置部の前記段差部は、前記要件(1)及び(4)のうち少なくとも一方、又は、前記要件(2)及び(3)のうち少なくとも一方を満たすとともに、前記外側段部は、前記外側位置ずれ防止部と、前記外側載置部とを交互に連続させるようにして2段以上で構成されていることを特徴とする請求項1又は2に記載のトレー。

請求項4

トレーの前記設置部に設置されたワークを、トレーを介在させつつ、複数段重ねることが可能に構成され、前記要件(1)を満たす場合に、トレーの下面側において、前記外側段部に対応する位置から下方に突出する突出部が設けられるとともに、当該突出部には、トレーを介在させつつワークを複数段重ねた場合に、下の段のワークと上下方向に当接する補助載置部と、下の段のワークに対して水平方向に当接可能な補助位置ずれ防止部とで構成される補助段部が設けられていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載のトレー。

請求項5

トレーの前記設置部に設置されたワークを、トレーを介在させつつ、複数段重ねることが可能に構成され、前記要件(3)を満たす場合に、トレーの上面側において、前記外側段部に対応する位置から上方に突出する突出部が設けられるとともに、当該突出部には、トレーに載置されたワークと上下方向に当接する補助載置部と、前記トレーに載置されたワークに対して水平方向に当接可能に構成される補助位置ずれ防止部とで構成される補助段部が設けられていることを特徴とする請求項1乃至3のいずれかに記載のトレー。

請求項6

前記位置ずれ防止部のうち少なくとも1つは、前記設置部の内周側、又は、外周側に突出する調整部を備えていることを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載のトレー。

技術分野

0001

本発明は、ワークの運搬等に使用されるトレーに関するものである。

背景技術

0002

従来、ワークをトレーに載せて運搬等することが知られている。例えば、複数のホイールを運搬等する場合には、ホイールを設置可能な設置部を複数備えるトレーが使用され、ホイールを載せたトレーを複数段積み重ねて(段積みして)パレットに載置し、フォークリフト等により、パレットに載置されたホイールをまとめて運搬等することとなる(例えば、特許文献1等参照。)。

先行技術

0003

特開平11−278453号公報

発明が解決しようとする課題

0004

ところで、ワークが複数サイズ存在する場合において、当該ワークを運搬等するためのトレーが1つのサイズにしか対応していない場合には、ワークのサイズの種類と同じ数だけトレーを複数種類用意しなければならない。この場合、ワークをトレーに載置するにあたり、ワークのサイズに応じてトレーの種類を変更する必要がある等、作業性の低下を招いたり、そもそも複数種類のトレーを用意しなければならないことに起因して、コストの増加等を招いたりするおそれがある。さらには、所定のワークに使用されるトレーの種類を取り違えるといった不具合を招くことが懸念され、この場合、トレーに載置されたワークの安定性が低下し、トレーを介在させて段積みされたワークが傾き易くなってしまうことが懸念される。

0005

本発明は、上記例示した問題点等を解決するためになされたものであって、その目的は、複数サイズのワークに対応可能に構成されるとともに、各サイズのワークの位置ずれを防止することのできるトレーを提供することにある。

課題を解決するための手段

0006

以下、上記課題等を解決するのに適した各手段につき項分けして説明する。なお、必要に応じて対応する手段に特有作用効果等を付記する。

0007

手段1.複数サイズのワークを設置可能な、或いは、複数サイズのワークに対し設置可能な設置部を備えるトレーにおいて、
前記設置部は、ワークに対して上下方向において当接する載置部と、前記載置部に当接したワークに対して水平方向において当接可能な位置ずれ防止部とで構成される段部を複数具備する段差部を備え、
前記段差部は、前記段部により構成される内側段部と、前記内側段部よりも前記設置部の外周側に位置する前記段部により構成される外側段部とを備え、
下記要件(1)、(2)、(3)、及び、(4)のうちいずれかを満たすことを特徴とするトレー。

0008

要件(1);前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、
前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。

0009

要件(2);前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、
前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の下端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。

0010

要件(3);前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、
前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。

0011

要件(4);前記内側段部は、前記位置ずれ防止部としての内側位置ずれ防止部と、前記内側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の内周側に延びる前記載置部としての内側載置部とを備え、
前記外側段部は、前記位置ずれ防止部としての外側位置ずれ防止部と、前記外側位置ずれ防止部の上端部から前記設置部の外周側に延びる前記載置部としての外側載置部とを備えていること。

0012

尚、本手段1のトレーを用いたワークの運搬・保管の構造としては、(ア);トレーの上側にワークが載置され、載置部の上面にワークが当接して支持される構成、及び、(イ);ワークの上側にトレーが載置され、載置部の下面がワークに当接して支持される構成のうち、少なくとも一方の構成を具備し、上記(ア)の構成を具備する場合には、上記要件(1)及び(2)のうち一方が満たされ、上記(イ)の構成を具備する場合には、上記要件(3)及び(4)のうち一方が満たされることとしてもよい。上記(ア)、(イ)のうちどちらの構成を採用する場合においても、載置部と上下方向において当接しているワークに対して、位置ずれ防止部が水平方向において当接可能に構成されることで、水平方向における位置ずれが防止される。

0013

手段1によれば、ワークを設置するトレーとして、1つのトレーで複数サイズのワークに対応することができ、ワークのサイズに応じて複数種類のトレーを用意したり、ワークをトレーに設置するにあたって、ワークのサイズに応じてトレーの種類を適宜変更したりしなくても済む。従って、ワークをトレーに設置する作業性の向上や、トレーにかかるコストの低下を図ることができる。さらに、所定のサイズのワークに使用されるトレーとしてサイズ違いのものを選んでしまうといった不具合を回避することができ、結果として、トレーを使用して運搬等されるワークの位置ずれを確実に防止することができる。また、サイズ違いのワークに対応する複数種類のトレーを保管する場合に比べ、保管効率の向上、使用・収納等に際しての利便性の向上等を図ることができる。

0014

手段2.トレーの前記設置部に設置されたワークを、トレーを介在させつつ、複数段重ねることが可能に構成され、
前記載置部のうち少なくとも1つは、上面において、トレーに載置されたワークと当接して支持するとともに、下面において、下の段(であって、かつ、当該載置部の上面に当接するワークと同じサイズ)のワークに当接して支持される構成であり、
前記位置ずれ防止部のうち少なくとも1つは、トレーに載置されたワークと当接可能に構成されるとともに、その当接可能な面の反対側の面において、下の段(であって、かつ、当該位置ずれ防止部の表面に当接するワークとは異なるサイズ)のワークと当接可能に構成されていることを特徴とする手段1に記載のトレー。

0015

手段2によれば、トレーを介在させてワークを複数段に積み重ねた(段積みした)場合に、トレーの載置部のうち少なくとも1つは、当該トレーに載置されたワークの荷重を受けて支持するとともに、下の段のワークに載置されるように構成され、トレーの位置ずれ防止部のうち少なくとも1つは、当該トレーに載置されたワークの水平方向における位置ずれ(相対変位)を防止するとともに、下の段のワークの水平方向における位置ずれ(相対変位)を防止するように構成されている。従って、ワークを安定して段積みすることができ、運搬作業等に際しての効率や安全性の向上を図ることができる。

0016

加えて、例えば、ワークとしての筒状体のサイズが大きくなることに伴い、当該筒状体の厚みが内周側に厚くなることが考えられる。この場合、設置部において、所定サイズの筒状体が載置される位置と、当該所定サイズの筒状体よりも1つ小さいサイズの筒状体が載置される位置とが近くなり、両筒状体の載置部間に段差(位置ずれ防止部)が形成されると、前記所定サイズの筒状体をトレーに対して好適に載置することができなくなったり、或いは、下の段で、かつ、前記所定サイズの筒状体よりも小さいサイズの筒状体に対してトレーを好適に載置することができなくなったりすることが懸念される。

0017

この点、上記手段1の要件(1)を満たすとともに、内側段部の所定の内側載置部と、外側段部の所定の外側載置部とを直接連結することにより、当該連結された内側載置部及び外側載置部により構成される基準載置部の上面において、2サイズの筒状体を支持する(載置させる)ことができるようにするとともに、基準載置部に対し設置部の内周側に隣接する内側位置ずれ防止部で、基準載置部に載置される筒状体のうち小さいサイズの筒状体の内周面と接触して位置決め可能とし、基準載置部に対し設置部の外周側に隣接する外側位置ずれ防止部で、基準載置部に載置される筒状体のうち大きいサイズの筒状体の外周面と接触して位置決め可能とすることができる。さらには、設置部の内周側から外周側に向けて、段差部の上り下りが基準載置部で入れ替わるような格好となり、基準載置部で支持されるサイズのワークよりも大きなサイズのワークについても水平方向の位置ずれを防止しつつ支持することが可能となる。従って、サイズ違いのワークが載置される位置同士が比較的近くなるような場合であっても、各サイズのワークを安定して載置部に載置したり、各サイズのワークの位置ずれを位置ずれ防止部で確実に防止したりすることができる。

0018

また、上記手段1の要件(3)を満たす場合には、ワークと、当該ワークに載置されるトレーとの間で、上記要件(1)を満たす場合と同様の関係性となり、同様の作用効果が奏される。さらに、上記手段1の要件(2)を満たす場合には、ワークと、当該ワークに載置されるトレーとの間で、要件(3)を満たす場合と同様の関係性となる場合があり、その場合には、要件(3)と同様の作用効果が奏される。加えて、上記手段1の要件(4)を満たす場合には、ワークと、当該ワークに載置されるトレーとの間で、要件(1)を満たす場合と同様の関係性となる場合があり、その場合には、要件(1)と同様の作用効果が奏される。

0019

手段3.前記設置部は、ワークとして略円筒状のホイールを設置可能な構成であって、
前記設置部の前記段差部は、前記要件(1)及び(4)のうち少なくとも一方、又は、前記要件(2)及び(3)のうち少なくとも一方を満たすとともに、前記外側段部は、前記外側位置ずれ防止部と、前記外側載置部とを交互に連続させるようにして2段以上で構成されていることを特徴とする手段1又は2に記載のトレー。

0020

手段3によれば、少なくとも3サイズのホイールを設置可能にするとともに、設置された各サイズのホイールの位置ずれをそれぞれ防止することができるといった作用効果がより確実に奏される。また、外側段部で2サイズ以上のホイールを安定して載置可能に構成することができる。

0021

手段4.トレーの前記設置部に設置されたワークを、トレーを介在させつつ、複数段重ねることが可能に構成され、
前記要件(1)を満たす場合に、トレーの下面側において、前記外側段部に対応する位置から下方に突出する突出部が設けられるとともに、当該突出部には、トレーを介在させつつワークを複数段重ねた場合に、下の段のワークと上下方向に当接する補助載置部と、下の段のワークに対して水平方向に当接可能な補助位置ずれ防止部とで構成される補助段部が設けられていることを特徴とする手段1乃至3のいずれかに記載のトレー。

0022

手段4によれば、上記手段1の要件(1)を満たす場合、例えば、内側段部の所定の内側載置部と、外側段部の所定の外側載置部とを直接連結することにより、当該連結された内側載置部及び外側載置部により構成される基準載置部を備える構成(段差部が、基準載置部から設置部の内周側に向けて上る内側段部と、基準載置部から設置部の外周側に向けて上る外側段部とを備える構成)の場合には、ワークを段積みした場合に、下の段のワークが基準載置部の下面に当接しても、トレーの段差部には、当該ワークの位置ずれを防止する位置ずれ防止部が存在しないことから、突出部を設けることにより、前記ワークの位置ずれを防止する補助位置ずれ防止部を設けることとしている。従って、トレーを介して(比較的大きいサイズの)ワークを段積みする場合の安定性を高めることができる。さらに、突出部の補助載置部と、補助位置ずれ防止部とにより構成され、設置部の外周側に向けて下る補助段部と、設置部の外周側に向けて上る外側段部とが存在することで、設置部(段差部)を変形し難くすることができる。また、例えば、一方が閉じた略筒状体をワークとする場合に、下の段であって、かつ、比較的大きいサイズのワークの閉じた面(自動車のホイールであれば意匠面に相当する)の外周縁よりも若干内周側に変位した位置に対して、該ワークに載置されるトレーの基準載置部の下面が接触するといった事態を回避することができる。

0023

手段5.トレーの前記設置部に設置されたワークを、トレーを介在させつつ、複数段重ねることが可能に構成され、
前記要件(3)を満たす場合に、トレーの上面側において、前記外側段部に対応する位置から上方に突出する突出部が設けられるとともに、当該突出部には、トレーに載置されたワークと上下方向に当接(し、前記外側載置部の代わりにワークを支持)する補助載置部と、前記トレーに載置されたワークに対して水平方向に当接可能に構成され(、前記外側位置ずれ防止部の代わりにワークの位置ずれを防止す)る補助位置ずれ防止部とで構成される補助段部が設けられていることを特徴とする手段1乃至3のいずれかに記載のトレー。

0024

手段5によれば、上記手段1の要件(3)を満たす場合、例えば、内側段部の所定の内側載置部と、外側段部の所定の外側載置部とを直接連結することにより、当該連結された内側載置部及び外側載置部により構成される基準載置部を備える構成(段差部が、基準載置部から設置部の内周側に向けて下る内側段部と、基準載置部から設置部の外周側に向けて下る外側段部とを備える構成)の場合には、基準載置部の上面にワークを支持させようとした場合に、トレーの段差部には、当該基準載置部に載置されたワークの位置ずれを防止する位置ずれ防止部が存在しないことから、突出部を設けることにより、前記ワークの位置ずれを防止する補助位置ずれ防止部を設けることとしている。従って、トレーに設置される(比較的大きいサイズの)ワークの位置ずれをより確実に防止することができる。さらに、突出部の補助載置部、及び、補助位置ずれ防止部により構成され、設置部の外周側に向けて上る補助段部と、設置部の外周側に向けて下る外側段部とが存在することで、設置部(段差部)を変形し難くすることができる。また、例えば、一方が閉じた略筒状体をワークとする場合に、大きいサイズのワークの閉じた面(自動車のホイールであれば意匠面に相当する)の外周縁よりも若干内周側に変位した位置に対して、基準載置部が接触するといった事態を回避することができる。

0025

手段6.前記位置ずれ防止部のうち少なくとも1つは、前記設置部の内周側、又は、外周側に突出する調整部を備えていることを特徴とする手段1乃至5のいずれかに記載のトレー。

0026

手段6によれば、トレーの上面側において、所定の位置ずれ防止部と、当該所定の位置ずれ防止部によって位置ずれを防止しようとしているワークとの間隔、及び、トレーの下面側において、前記所定の位置ずれ防止部と、当該所定の位置ずれ防止部によって位置ずれを防止しようとしているワークとの間隔のうち一方の間隔が離れ過ぎてしまうような場合であっても、前記所定の位置ずれ防止部に調整部を設けることによって、その間隔を詰めることができ、トレーと、ワークとの間の水平方向における位置ずれ(ガタツキ)をより確実に防止することができる。

0027

尚、調整部は、位置ずれ防止部を設置部の内外周方向において屈曲させることで構成されていることとしてもよい。この場合、位置ずれ防止部を厚肉としなくても済み、成形に際しての歪みの発生等を抑制することができる。

図面の簡単な説明

0028

トレーの上面側を示す斜視図である。
図1のJ部を示す斜視図である。
トレーの下面側を示す斜視図である。
図3のK部を示す斜視図である。
トレーの一部断面を含む斜視図である。
設置部の段差部の全ての載置部にホイールを設置したと仮定した場合の断面図である。
トレーの一部断面を含む斜視図である。
設置部の段差部の全ての載置部にホイールを設置したと仮定した場合の断面図である。
ホイールを設置したトレーの斜視図である。
トレーを介在させて段積みしたホイールの斜視図である。

実施例

0029

以下に、一実施形態について図面を参照して説明する。図1図9等に示すように、トレー1は、平面視略矩形状をなしており、ワークとしての自動車用のホイールWの運搬や保管等に使用されるようになっている。トレー1の上面側には、ホイールWを設置可能な略円形状の設置部2が、4隅に対応する4箇所と、中央の1箇所とで、合計5箇所に設けられている。つまり、1つのトレー1に対して5つのホイールWをまとめて設置可能に構成されている。本実施形態のトレー1は、ポリプロピレンにより構成されている。

0030

図6図9に示すように、ホイールWは、略円筒状のリムW1と、リムW1の内周側に配置される略円盤状のハブW2と、リムW1の一方の開口部に対応して、ハブW2の外周面からリムW1の内周面にかけて延在するスポークW3とを具備している。本実施形態では、トレー1の各設置部2に対して、ホイールWが、リムW1の開口部を下側とし、ハブW2及びスポークW3を上側とした向きで設置されるようになっている。尚、図9では、便宜上、ハブW2及びスポークW3の詳細な図示については省略している。

0031

本実施形態のトレー1の各設置部2は、複数サイズのホイールWを設置可能に構成されている。図2図5図6に示すように、各設置部2は、ホイールWが載置される載置部5と、載置部5に載置されたホイールWに対して水平方向において当接可能な位置ずれ防止部6とで構成される段部4を複数具備する平面視略円環状の段差部3を備えている。本実施形態の段差部3は、所定の載置部5によって構成される基準載置部7から、設置部2の内周側に向けて上がる段部4と、基準載置部7から設置部2の外周側に向けて上がる段部4とを備えている。つまり、本実施形態の基準載置部7は、段差部3の複数の載置部5のうち最も下側に位置する載置部5となっている。

0032

基準載置部7から設置部2の内周側の段部4によって構成される内側段部8は、基準載置部7を1段目の載置部5とすると、全部で4段設けられ、基準載置部7から設置部2の外周側の段部4によって構成される外側段部9は、基準載置部7を1段目の載置部5とすると、全部で2段設けられている。尚、本実施形態では、内側段部8の位置ずれ防止部6が内側位置ずれ防止部に相当し、内側位置ずれ防止部の下端部から設置部2の外周側に延びる内側段部8の載置部5が内側載置部に相当する。さらに、外側段部9の位置ずれ防止部6が外側位置ずれ防止部に相当し、外側位置ずれ防止部の下端部から設置部2の内周側に延びる外側段部9の載置部5が外側載置部に相当する。加えて、基準載置部7は、所定の内側載置部と、所定の外側載置部とが直接連結されることで構成されている。

0033

また、本実施形態では、各リム径が、15インチ、16インチ、17インチ、18インチ、19インチのホイールWを設置可能に構成されている。図6等に示すように、本実施形態のホイールWは、リムW1の開口側の端部が外方に広がるようにして断面鉤状に構成されている。以下、リムW1の開口側端部において外方に広がるようにして形成された部位を「状部W4」と称する。さらに、リムW1のうちスポークW3側の端部には、鉤状部W4と同程度に外方に突出するフランジ部W5が設けられている。

0034

図6に示すように、15インチのホイールWは、内側段部8の1番上の段部4(最も内周側の段部4であり、基準載置部7を1段目とすると4段目)の載置部5と、上から2番目の段部4の載置部5とに載置され、上から1番目及び2番目の位置ずれ防止部6(上から1番目及び2番目の載置部5からそれぞれ上方に延びる位置ずれ防止部6)に対して、リムW1の内周面が近接又は当接するように構成されている。

0035

16インチのホイールWは、内側段部8の上から2番目の段部4の載置部5と、上から3番目の段部4の載置部5とに載置され、上から2番目及び3番目の位置ずれ防止部6(上から2番目及び3番目の載置部5からそれぞれ上方に延びる位置ずれ防止部6)に対して、リムW1の内周面が近接又は当接するように構成されている。

0036

17インチのホイールWは、内側段部8の上から3番目の段部4の載置部5と、上から4番目の段部4の載置部5、すなわち、基準載置部7とに載置され、上から3番目及び4番目の位置ずれ防止部6(上から3番目及び4番目の載置部5からそれぞれ上方に延びる位置ずれ防止部6)に対して、リムW1の内周面が近接又は当接するように構成されている。

0037

19インチのホイールWは、外側段部9の1番上の段部4(最も外周側の段部4であり、基準載置部7を1段目とすると2段目)の載置部5に載置され、上から1番目の位置ずれ防止部6(上から1番目の載置部5から上方に延びる位置ずれ防止部6)に対して、リムW1(鉤状部W4)の外周面が近接又は当接するように構成されている。

0038

18インチのホイールWは、外側段部9の上から2番目の段部4の載置部5、すなわち、基準載置部7に載置され、上から2番目の位置ずれ防止部6(基準載置部7のうち設置部2の外周側の端縁から上方に延びる位置ずれ防止部6)に対して、リムW1(鉤状部W4)の外周面が近接又は当接するように構成されている。

0039

また、本実施形態では、トレー1の各設置部2に設置されたホイールWを、トレー1を介在させつつ、複数段重ねる(段積みする)ことが可能に構成されている。すなわち、ホイールWの運搬等に際し、例えば、図9に示すように、トレー1の4隅の設置部2に対してそれぞれ同じサイズのホイールWを設置するとともに、中央の設置部2に対してスペアタイヤ用のホイールWを設置する。そして、図示しないパレットに対し、図10に示すようにトレー1を介在させて段積みされたホイールWを載置するとともに、最も上側に位置するホイールWの上方にトレー1を被せ(さらに、バンド等で結束してもよい)、フォークリフト等によりパレットを持ち上げて、ホイールWをまとめて運搬等することとなる。

0040

さて、本実施形態のトレー1は、いずれの部位においても基本的に厚みが一定であり、図3等に示すように、各設置部2の段差部3は、トレー1の下面側においても段差形状となっている。そして、図6図10に示すように、下の段のホイールWに対してトレー1を載置した場合、載置部5の下面が、ホイールW(フランジ部W5)の上面に当接して支持され、位置ずれ防止部6のうち載置部5の下面に隣接する裏面が、ホイールW(フランジ部W5)の外周面に近接又は当接するように構成されている。

0041

より具体的に、図6に示すように、15インチのホイールWの上にトレー1を載置した場合、内側段部8のうち上から2番目の段部4の載置部5、すなわち、トレー1に載置された15インチのホイールWの鉤状部W4が載置されている載置部5の下面が、下の段の15インチのホイールWのフランジ部W5に当接して支持されるようになっている。さらに、内側段部8のうち上から3番目の段部4の位置ずれ防止部6、すなわち、トレー1に載置された16インチのホイールWの鉤状部W4の内周面に近接又は当接して位置ずれを防止する位置ずれ防止部6の裏面が、下の段の15インチのホイールWのフランジ部W5の外周面に近接又は当接して位置ずれが防止されるようになっている。

0042

16インチのホイールWの上にトレー1を載置した場合、内側段部8のうち上から3番目の段部4の載置部5、すなわち、トレー1に載置された16インチのホイールWの鉤状部W4が載置されている載置部5の下面が、下の段の16インチのホイールWのフランジ部W5に当接して支持されるようになっている。さらに、内側段部8のうち上から4番目の段部4の位置ずれ防止部6、すなわち、トレー1に載置された17インチのホイールWの鉤状部W4の内周面に近接又は当接して位置ずれを防止する位置ずれ防止部6の裏面が、下の段の16インチのホイールWのフランジ部W5の外周面に近接又は当接して位置ずれが防止されるようになっている。

0043

17インチのホイールWの上にトレー1を載置した場合、内側段部8のうち上から4番目の段部4の載置部5、すなわち、トレー1に載置された17インチのホイールWの鉤状部W4が載置されている基準載置部7の下面が、下の段の17インチのホイールWのフランジ部W5に当接して支持されるようになっている。

0044

さて、本実施形態では、基準載置部7が、段差部3における一番下の載置部5とされていることから、段差部3においては、基準載置部7の下面に当接する17インチのホイールWの位置ずれを防止する位置ずれ防止部6は存在しない。

0045

その代わりに、図4図7に示すように、トレー1の下面側において、基準載置部7から設置部2の外周側に向けて上る外側段部9に対応する位置から下方に突出する突出部11が設けられている。突出部11には、トレー1を介在させつつホイールWを段積みした場合に、下の段のホイールWと上下方向に当接する補助載置部13と、基準載置部7の下面に当接したホイールW、又は、補助載置部13に当接したホイールWに対して水平方向に当接可能な補助位置ずれ防止部14とで構成される補助段部12が設けられている。

0046

そして、図8に示すように、17インチのホイールWの上にトレー1を載置した場合、基準載置部7の下面から下方に延出する突出部11の補助位置ずれ防止部14(一番上の補助位置ずれ防止部14)が、下の段の17インチのホイールWのフランジ部W5の外周面に近接又は当接して位置ずれが防止されるようになっている。

0047

18インチのホイールWの上にトレー1を載置した場合、基準載置部7よりも1段下の高さとなる突出部11の補助載置部13の下面が、下の段の18インチのホイールWのフランジ部W5に当接して支持されるようになっている。さらに、突出部11の上から2番目の補助位置ずれ防止部14が、下の段の18インチのホイールWのフランジ部W5の外周面に近接又は当接して位置ずれが防止されるようになっている。

0048

19インチのホイールWの上にトレー1を載置した場合、基準載置部7よりも2段下の高さとなる突出部11の補助載置部13の下面が、下の段の19インチのホイールWのフランジ部W5に当接して支持されるようになっている。さらに、突出部11の上から3番目の補助位置ずれ防止部14が、下の段の19インチのホイールWのフランジ部W5の外周面に近接又は当接して位置ずれが防止されるようになっている。

0049

また、図8に示すように、本実施形態では、内側段部8のうち一番下の位置ずれ防止部6は、トレー1の上面側において、17インチのホイールWの鉤状部W4の内周面と近接又は当接するように構成されるとともに、図4等に示すように、内側段部8の一番下の段部4の位置ずれ防止部6には、当該位置ずれ防止部6の内周側に突出する調整部15が複数箇所に設けられている。また、調整部15は、位置ずれ防止部6を設置部2の内外周方向において屈曲させることで構成されている。そして、16インチのホイールWにトレー1を載置した場合、当該ホイールWに載置されたトレー1の内側段部8のうち一番下の段部4の位置ずれ防止部6は、調整部15において、下の段のホイールWのフランジ部W5の外周面に近接又は当接するように構成されている。

0050

以上詳述したように、本実施形態によれば、ホイールWを設置するトレー1として、1つのトレー1で複数サイズ(本例では5サイズ)のホイールWに対応することができ、ホイールWのサイズに応じて複数種類のトレー1を用意したり、ホイールWをトレー1に設置する(載置する)にあたって、ホイールWのサイズに応じてトレー1の種類を適宜変更したりしなくても済む。従って、ホイールWをトレー1に設置する作業性の向上や、トレー1にかかるコストの低下を図ることができる。さらに、所定のサイズのホイールWに使用されるトレー1としてサイズ違いのものを選んでしまうといった不具合を回避することができ、結果として、トレー1を使用して運搬等されるホイールWの位置ずれをより確実に防止することができる。また、サイズ違いのホイールWに対応する複数種類のトレーを保管する場合に比べ、保管効率の向上、使用・収納等に際しての利便性の向上等を図ることができる。

0051

また、トレー1を介在させてホイールWを段積みした場合に、トレー1の載置部5は、当該トレー1に載置されたホイールWの荷重を受けて支持するとともに、下の段のホイールWに載置されるように構成され、トレー1の位置ずれ防止部6は、当該トレー1に載置されたホイールWの水平方向における位置ずれ(相対変位)を防止するとともに、下の段のホイールWの水平方向における位置ずれ(相対変位)を防止するように構成されている。従って、ホイールWを安定して段積みすることができ、運搬作業等に際しての効率や安全性の向上を図ることができる。

0052

加えて、例えば、ホイールWのサイズが大きくなることに伴い、当該ホイールWのリムW1の厚みが内周側に厚くなる場合がある。この場合、設置部2において、所定サイズのホイールWが載置される位置と、当該所定サイズのホイールWよりも1つ小さいサイズのホイールWが載置される位置とが近くなり、両ホイールWの載置部5間に段差(位置ずれ防止部6)が形成されると、前記所定サイズのホイールWをトレー1に対して好適に載置することができなくなったり、或いは、下の段で、かつ、前記所定サイズのホイールWよりも小さいサイズのホイールWに対してトレー1を好適に載置することができなくなったりすることが懸念される。

0053

この点、各設置部2を構成する段差部3が、基準載置部7から、設置部2の内周側に向けて上がる段部4(内側段部8)と、基準載置部7から設置部2の外周側に向けて上がる段部4(外側段部9)とを備えることにより、先ず、基準載置部7の上面で2サイズのホイールWを支持する(載置させる)ことができるようにするとともに、基準載置部7に対し設置部2の内周側に隣接する位置ずれ防止部6で、基準載置部7に載置されるホイールWのうち小さいサイズ(本例では17インチ)のホイールWのリムW1(鉤状部W4)の内周面と接触して位置決め可能とし、基準載置部7に対し設置部2の外周側に隣接する位置ずれ防止部6で、基準載置部7に載置されるホイールWのうち大きいサイズ(本例では18インチ)のホイールWのリムW1(鉤状部W4)の外周面と接触して位置決め可能とすることができる。さらには、設置部2の内周側から外周側に向けて、段差部3が基準載置部7で下りの段差から上りの段差に変化するような格好となり、基準載置部7で支持されるサイズのホイールWよりも大きなサイズのホイールWについても支持することが可能となる。従って、サイズ違いのホイールWが載置される位置同士が比較的近くなるような場合であっても、各サイズのホイールWを安定して載置部5に載置するとともに、各サイズのホイールWの位置ずれを位置ずれ防止部6で確実に防止することができる。

0054

加えて、段差部3の全体が設置部2の内周側から外周側に向けて同じ向きの段差となる場合のように、所定サイズのホイールWをどの段の載置部5に載せるのかが分かり難くなったり、ホイールWが好適に(同じ段の載置部5に)載っているのかが分かり難くなったりしてしまうといった事態を抑制することができる。さらに、内側段部8、及び、外側段部9の両方に関して、それぞれ載置部5を2段以上とする(内側段部8や外側段部9のうち一番上の位置ずれ防止部6の上縁部から略水平方向に延び、トレー1の最上面を構成する面と、基準載置部7との間に、載置部5が1段以上存在する)ことにより、トレー1同士の段積みを好適に行うことが可能となる。

0055

また、トレー1を介在させてホイールWを段積みした場合に、下の段のホイールWが基準載置部7の下面に当接しても、トレー1の段差部3には、当該ホイールWを位置決めする位置ずれ防止部6が存在しないことから、突出部11を設けることにより、前記ホイールWの位置決めを行う補助位置ずれ防止部14を設けることとしている。従って、トレー1を介して比較的大きいサイズ(本例では、17インチ、18インチ、及び、19インチ)のホイールWを段積みする場合の安定性を高めることができる。さらに、突出部11の補助載置部13と、補助位置ずれ防止部14とにより構成され、設置部2の外周側に向けて下る補助段部12と、基準載置部7よりも設置部2の外周側において、設置部2の外周側に向けて上る段部4(外側段部9)とが存在することで、設置部2(段差部3)を変形し難くすることができる。また、突出部11を設けることにより、下の段であって、かつ、大きいサイズのホイールWの閉じた面(意匠面)の外周縁よりも若干内周側に変位した位置に対して、該ホイールWに載置されるトレー1の基準載置部7の下面が接触するといった事態を回避することができる。

0056

さらに、内側段部8の位置ずれ防止部6のうち一番下の位置ずれ防止部6には、設置部2の内周側に突出する調整部15が設けられている。つまり、内側段部8の一番下の位置ずれ防止部6は、トレー1の上面側において17インチのホイールWの位置決めを行い、トレー1の下面側において16インチのホイールの位置決めを行う機能を具備する。本実施形態では、トレー1の上面側においては、17インチのホイールWのリムW1の鉤状部W4の内周面と近接するようにして、内側段部8の一番下の位置ずれ防止部6が設けられている。その一方で、トレー1の下面側においては、内側段部8の一番下の位置ずれ防止部6と、16インチのホイールWのフランジ部W5の外周面との間に比較的大きな隙間が形成されてしまう。この点、内側段部8の一番下の位置ずれ防止部6から設置部2の内周側に突出する調整部15を設けることにより、当該調整部15と、下の段の16インチのホイールWのフランジ部W5の外周面とを近接させることができ、より確実に位置ずれ(ガタツキ)を防止することができる。

0057

加えて、調整部15は、位置ずれ防止部6を設置部2の内外周方向において屈曲させることで構成されている。このため、位置ずれ防止部6を厚肉としなくても済み、成形に際しての歪みの発生等を抑制することができる。

0058

尚、上記実施形態の記載内容に限定されず、例えば次のように実施してもよい。勿論、以下において例示しない他の応用例、変更例も当然可能である。

0059

(a)上記実施形態では、トレー1に設置されるワークとして自動車用のホイールWに具体化されているが、特にかかる構成に限定されるものではなく、設置部2の内周側に向けて上方に突出する段差部3(内側段部8)との干渉を回避できる形状のワークであればよい。例えば、ワークを多角形の筒状としてもよいし、ホイールWのように一方側が閉じた筒状ではなく、両側が開口した筒状としてもよいし、筒状ではなく、内側段部8の挿入可能な凹部が設けられている形状や、下面から下方に突出し、載置部5と当接して支持される複数の脚部が設けられている形状としてもよい。

0060

(b)上記実施形態のトレー1は、5つのサイズのホイールWを設置可能に構成されているが、特にかかる構成に限定されるものではなく、複数サイズのホイールWを設置可能に構成されていればよい。また、上記実施形態では、1つのトレー1に5つのホイールWをまとめて設置可能に構成されているが、トレー1に設置可能なホイールWの数(設置部2の数)は特に限定されるものではなく、適宜変更可能である。例えば、1つのトレーに1つのホイールWのみを設置可能に構成してもよい。

0061

(c)上記実施形態では、突出部11(補助段部12)が、トレー1の下面側において外側段部9に対応する位置から下方に突出するようにして設けられているが、例えば、突出部11(補助段部12)が、内側段部8に対応する位置からも下方に突出するようにして設けられることとしてもよい。但し、突出部11を内側段部8に対応して設ける場合、金型による成形が比較的困難なものとなったり、突出部11の周辺部において厚肉となる部位が形成されてしまったりすることが懸念されることから、上記実施形態のように、外側段部9に対応して設けることが望ましい。

0062

尚、突出部11を省略することも可能であるが、トレー1を介在させてホイールWの段積みを可能とする構成の場合には、トレー1と、その下の段のホイールWとの位置決めを確実に行うべく、補助載置部13、及び、補助位置ずれ防止部14を備える突出部11を設けることが望ましい。また、上記実施形態では、トレー1を床面に設置した場合に、突出部11が床面に接地してトレー1を支持する(突出部11が脚部を構成する)構成であり、当該突出部11の側面を段差状に構成することで補助段部12を設けているが、補助段部12が設けられる突出部11と、トレー1を支持するための脚部とを別々に設けることとしてもよい。但し、補助段部12を備える突出部11でトレー1を支持する構成とすることにより、トレー1を支持する構成(脚部)と、補助段部12とを効率的に設ける(強度を確保しつつ、スペース効率の向上を図る)ことができ、ひいては、トレー1の成形性の向上を図ることができる。

0063

また、上記実施形態では、トレー1を介在させてホイールWを段積み可能に構成されているが、例えば、トレー1の下面(裏面)側がホイールWの形状に対応しておらず、トレー1に設置されたホイールWの上にトレー1を載置することができないような構成であってもよい。

0064

(d)上記実施形態では、段差部3は、内側段部8が、位置ずれ防止部6と、位置ずれ防止部6の下端部から設置部2の外周側に延びる載置部5とを備え、外側段部9が、位置ずれ防止部6と、位置ずれ防止部6の下端部から設置部2の内周側に延びる載置部5とを備え(基準載置部7から設置部2の内周側に向けて上がる段部4と、基準載置部7から設置部2の外周側に向けて上がる段部4とを備え)、「要件(1)」を満たすように構成されているが、以下のように構成することも可能である。

0065

(d−1)内側段部が、位置ずれ防止部と、位置ずれ防止部の下端部から設置部2の内周側に延びる載置部とを備え、外側段部が、位置ずれ防止部と、位置ずれ防止部の下端部から設置部2の外周側に延びる載置部とを備え、「要件(2)」を満たすように構成してもよい。

0066

当該構成を採用し、ワークとしてホイールWを載置する場合であって、例えば、内側段部の所定の位置ずれ防止部の上端部と、外側段部の所定の位置ずれ防止部の上端部とを連結する基準載置部を設ける(基準載置部から設置部2の内周側に向けて下がる内側段部と、基準載置部から設置部2の外周側に向けて下がる外側段部とを備える)場合には、上記実施形態の突出部11を上向きとしたような突出部を省略した形状とし、ホイールWをスポークW3等の意匠面が上側となるように設置部2に載置する。当該構成を採用する場合においても、複数サイズのホイールWを載置可能としつつ、載置された各サイズのホイールWの位置ずれを確実に防止することができる。尚、当該構成を採用する場合、ホイールW(鉤状部W4)の下端部が基準載置部の上面に当接して支持されるよう構成されてしまうと、当該ホイールWの位置ずれを防止することができないことから、基準載置部には、ホイールWが載置されないようにしたり、鉤状部W4のうち左右方向に延びる部位が載置されるようにしたりすることが望ましい。

0067

尚、当該構成を採用する場合、ホイールWに載置されるトレー1の段差部の下面側だけでは、下の段のホイールWの水平方向における位置ずれを防止する構成が不十分となる場合も想定されることから、トレー1の下面側において、内側段部に対応する位置から外側段部に対応する位置にかけて突出部(補助段部)を設けることが望ましい。

0068

(d−2)また、内側段部が、位置ずれ防止部と、位置ずれ防止部の上端部から設置部2の外周側に延びる載置部とを備え、外側段部が、位置ずれ防止部と、位置ずれ防止部の上端部から設置部2の内周側に延びる載置部とを備え、「要件(3)」を満たすように構成してもよい。つまり、段差部としては、例えば、基準載置部から設置部2の内周側に向けて下がる内側段部と、基準載置部から設置部2の外周側に向けて下がる外側段部とを備えるような構成となり、上記(d−1)と類似した断面形状となる。

0069

但し、ホイールWをスポークW3等の意匠面が下側となるように設置部2に載置することで、上記実施形態のトレー1を裏返して使用した場合(ホイールWも上下反対向きにする)と同じような格好となる。より具体的に、トレー1を介してホイールWを段積みした場合には、下の段のホイールWの上側に載置されたトレー1に関し、トレー1の下面側において下方に突出する内側段部が、下の段のホイールWのリムW1の上方の開口に挿入されるとともに、設置部2の段差部の載置部の下面が、下の段のホイールW(鉤状部W4等)の上面に当接して支持され、段差部の位置ずれ防止部が、下の段のホイールW(鉤状部W4)の内周面又は外周面に当接して位置ずれが防止される。従って、上記実施形態と同様にして、ホイールWを安定して段積みすることができる等といった作用効果が奏される。

0070

尚、当該構成を採用する場合、トレー1の上面側において、外側段部に対応する位置から上方に突出する突出部を設けるとともに、当該突出部において、トレー1に載置されたホイールWと上下方向に当接する補助載置部と、トレー1に載置されたホイールWに対して水平方向に当接可能に構成される補助位置ずれ防止部とで構成される補助段部を設けることが望ましい。この場合、トレー1と、トレー1に載置されたホイールWとの水平方向における位置ずれについても確実に防止することができる。

0071

(d−3)さらに、内側段部が、位置ずれ防止部と、位置ずれ防止部の上端部から設置部2の内周側に延びる載置部とを備え、外側段部が、位置ずれ防止部と、位置ずれ防止部の上端部から設置部2の外周側に延びる載置部とを備え、「要件(4)」を満たすように構成してもよい。つまり、段差部としては、例えば、基準載置部から設置部2の内周側に向けて上がる内側段部と、基準載置部から設置部2の外周側に向けて上がる外側段部とを備えるような構成となり、上記実施形態と類似した断面形状となる。

0072

但し、ホイールWをスポークW3等の意匠面が下側となるように設置部2に載置することで、上記態様例(d−1)のトレー1を裏返して使用した場合(ホイールWも上下反対向きにする)と同じような格好となる。

0073

より具体的に、トレー1を介してホイールWを段積みした場合には、下の段のホイールWの上側に載置されたトレー1に関し、設置部2の段差部の載置部の下面が、下の段のホイールW(鉤状部W4等)の上面に当接して支持され、段差部の位置ずれ防止部が、下の段のホイールW(鉤状部W4)の内周面又は外周面に当接して位置ずれが防止される。従って、上記実施形態と同様にして、ホイールWを安定して段積みすることができる等といった作用効果が奏される。

0074

尚、当該構成を採用する場合、トレー1の段差部の上面側だけでは、当該トレー1に載置されたホイールWの水平方向における位置ずれを防止する構成が不十分となる場合も想定されることから、トレー1の上面側において、内側段部に対応する位置から外側段部に対応する位置にかけて突出部(補助段部)を設けることが望ましい。

0075

(e)上記実施形態では、調整部15は内側段部8のうちの一番下の位置ずれ防止部6において、設置部2の内周側に突出するようにして設けられているが、調整部15が設けられる位置、数、及び、突出の向き等は特に限定されるものではなく、必要に応じて適宜設けることが可能である。また、上記実施形態では、調整部15は、位置ずれ防止部6を設置部2の内外周方向において屈曲させることで構成されているが、例えば、位置ずれ防止部6の外周面や内周面から突出するリブ突起等によって調整部を構成することとしてもよい。

0076

(f)上記実施形態では、トレー1はポリプロピレンにより構成されているが、ポリエチレン、PET、ポリアミド等その他の樹脂材料により構成されることとしてもよい。

0077

また、上記実施形態では特に言及していないが、上記実施形態のトレー1は、1枚のシート状の樹脂を、真空成形圧縮成形等によって、上下方向に凹凸させることのみで(アンダーカット等が形成されることなく)成形されている。つまり、例えば、真空成形や圧縮成形以外の方法(例えば、射出成形等)でトレー1を成形することとしてもよいが、真空成形や圧縮成形によりトレー1を成形することにより、トレー1の成形に用いられる金型装置を含む製造設備の簡素化及び低コスト化や、生産性の向上等を図ることができる。しかも、上記実施形態のように、設置部2において段差部3を設けることにより、真空成形等の比較的簡単な成形方法を採用しつつ、トレー1と、ホイールWとの間の位置ずれを効果的に防止することができる。

0078

1…トレー、2…設置部、3…段差部、4…段部、5…載置部、6…位置ずれ防止部、7…基準載置部、8…内側段部、9…外側段部、11…突出部、12…補助段部、13…補助載置部、14…補助位置ずれ防止部、15…調整部、W…ホイール、W1…リム、W3…スポーク、W4…鉤状部、W5…フランジ部。

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