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技術 モノのインターネット(IOT)適応サービス

出願人 コンヴィーダワイヤレス,エルエルシー
発明者 デールエヌ.シードチョンガンワンリジュンドン
出願日 2017年8月9日 (1年11ヶ月経過) 出願番号 2017-154069
公開日 2017年12月7日 (1年7ヶ月経過) 公開番号 2017-216737
状態 特許登録済
技術分野 広域データ交換
主要キーワード 適応基準 華氏度 監視構成要素 気象局 割当番号 自己適応 マージ動作 直接無線リンク
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2017年12月7日)のものです。
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図面 (13)

課題

異種タイプのアプリケーションおよびサービスサポートすることができる適応サービスを提供する。

解決手段

ステム100bにおいて、IoT適応サービス112は、仮想化されたIoTデバイス102を、第2のIoTアプリケーション106の要件を満たす、新しいインスタンスに適応させるために、IoT仮想化サービス110によって活用できる。仮想化されたIoTデバイス102の新しいインスタンスは、第2のアプリケーション106のインターフェース(RESTful)と適合性がある。仮想化されたIoTデバイス102の新しいインスタンスはさらに、第2のアプリケーション106の機能的要件(例えば、摂氏度の温度)と適合性がある。

概要

背景

適応の種々の形態が、インターネットおよびウェブベースアプリケーションおよびサービスに使用され得る。適応とは、概して、システムが情報に基づいてその挙動を変化させる(適応させる)プロセスを指す。適応の例は、1つの形式から別の形式へのアプリケーションまたはサービスのデータまたはコンテンツの適応、ネットワーク接続のタイプまたは利用可能な帯域幅に基づいてビデオストリーミングアプリケーションに使用される解像度の適応、およびバッテリ残量に基づくアプリケーションのスリープスケジュールの適応を含む。

インターネット/ウェブの観点から、現在のアプリケーションおよびサービス適応の形態は、概して、アプリケーションまたはサービスが、ローカルポリシーまたは知能に基づいてそれ自体に適応を行う、自己適応に限定される。既存のネットワークベースの適応の形態は、適応ネットワークプロキシゲートウェイ、またはサービスの使用を伴い、それらは、特定のタイプのアプリケーション/サービスのための適応を行うように特に構築およびカスタマイズされる。アプリケーション特有ビデオコーデック適応の例は、YouTube(登録商標)によって行われ、YouTube(登録商標)は、使用されているブラウザのタイプ(例えば、モバイルまたはラップトップ)および/またはアクセスネットワーク接続性(例えば、WiFiまたはセルラー)に基づいて、デバイス上でホストされるYouTube(登録商標)アプリケーションインスタンスとYouTube(登録商標)サーバとの間でストリーム配信されているビデオビットレートを自動的に適応させるであろう。

概要

異種タイプのアプリケーションおよびサービスをサポートすることができる適応サービスを提供する。システム100bにおいて、IoT適応サービス112は、仮想化されたIoTデバイス102を、第2のIoTアプリケーション106の要件を満たす、新しいインスタンスに適応させるために、IoT仮想化サービス110によって活用できる。仮想化されたIoTデバイス102の新しいインスタンスは、第2のアプリケーション106のインターフェース(RESTful)と適合性がある。仮想化されたIoTデバイス102の新しいインスタンスはさらに、第2のアプリケーション106の機能的要件(例えば、摂氏度の温度)と適合性がある。B

目的

適応サービス、したがって、適応サービスをホストするネットワークサーバは、サービスが第1のクライアントと適合性があるように、ネットワークエンティティが提供する

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

この技術が所属する分野

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請求項1

本明細書に記載の発明。

技術分野

0001

(関連出願の引用
本願は、米国仮特許出願第61/819,871号(2013年5月6日出願)の利益を主張し、上記出願の開示は、その全体が記載されているように本明細書に引用される。

背景技術

0002

適応の種々の形態が、インターネットおよびウェブベースアプリケーションおよびサービスに使用され得る。適応とは、概して、システムが情報に基づいてその挙動を変化させる(適応させる)プロセスを指す。適応の例は、1つの形式から別の形式へのアプリケーションまたはサービスのデータまたはコンテンツの適応、ネットワーク接続のタイプまたは利用可能な帯域幅に基づいてビデオストリーミングアプリケーションに使用される解像度の適応、およびバッテリ残量に基づくアプリケーションのスリープスケジュールの適応を含む。

0003

インターネット/ウェブの観点から、現在のアプリケーションおよびサービス適応の形態は、概して、アプリケーションまたはサービスが、ローカルポリシーまたは知能に基づいてそれ自体に適応を行う、自己適応に限定される。既存のネットワークベースの適応の形態は、適応ネットワークプロキシゲートウェイ、またはサービスの使用を伴い、それらは、特定のタイプのアプリケーション/サービスのための適応を行うように特に構築およびカスタマイズされる。アプリケーション特有ビデオコーデック適応の例は、YouTube(登録商標)によって行われ、YouTube(登録商標)は、使用されているブラウザのタイプ(例えば、モバイルまたはラップトップ)および/またはアクセスネットワーク接続性(例えば、WiFiまたはセルラー)に基づいて、デバイス上でホストされるYouTube(登録商標)アプリケーションインスタンスとYouTube(登録商標)サーバとの間でストリーム配信されているビデオビットレートを自動的に適応させるであろう。

課題を解決するための手段

0004

適応への現在のアプローチは、アプリケーションおよびサービスの多様なセットによって使用することができる、一般的かつ知的な適応サービスが欠けている。結果として、適応は、多くの場合、アプリケーションまたはサービス自体によって行われ、または適応は、特定のタイプのアプリケーションまたはサービスのための特定のタイプの適応を行うように特に構築されている、カスタムプロキシ、ゲートウェイ、またはサービスによって行われる。システム、方法、および装置の実施形態が、異種タイプのアプリケーションおよびサービスをサポートすることができる適応サービスについて説明される。

0005

一実施形態では、システムは、例えば、モノのインターネット(IOT)等のネットワークを介して通信する、複数のデバイスを備えている。本明細書で使用される場合、IoTとは、デバイスが互に通信することができるネットワークを指し得、したがって、IoTはまた、マシンツーマシン(M2M)通信システムと称され得る。さらに、デバイス、アプリケーション、サービス等は、多くの場合、本明細書では「IoT」エンティティと称されるが、「IoT」は、一例として提示され、限定として提示されないことが理解されるであろう。例えば、ネットワークを介して通信するデバイスは、ネットワークベースのIoT適応サービスを介して適応させることができ、ネットワークベースのIoT適応サービスを使用する複数のデバイスは、異なるIoTアプリケーションに対応することができる。IoT適応サービスは、適応を行うときに、コンテンツ、コンテキストポリシー事前決定、およびイベント等の要因を使用することができる。したがって、IoT適応サービスは、アプリケーションにわたって知的かつ動的な形態の適応を可能にする。

0006

例示的実施形態によると、適応サービスを含むネットワークサーバは、ネットワークエンティティによって提供されるサービスが、第1のクライアント、および第1のクライアントとは異なる第2のクライアントのために適応させられるべきであることを決定し得る。適応サービス、したがって、適応サービスをホストするネットワークサーバは、サービスが第1のクライアントと適合性があるように、ネットワークエンティティが提供するサービスをネットワークエンティティが適応させるための第1の命令を生成し得る。適応サービス、したがって、適応サービスをホストするネットワークサーバは、サービスが第2のクライアントと適合性があるように、ネットワークエンティティが提供するサービスをネットワークエンティティが適応させるための第2の命令を生成し得る。第1および第2の命令は、ネットワークエンティティに送信され得、第1の命令は、第2の命令とは異なり得る。適応サービス、したがって、適応サービスをホストするネットワークサーバは、複数の適応要求を受信することに基づいて、サービスが第1および第2のクライアントのために適応されるべきであることを決定し得る。代替として、適応サービスは、ネットワーク内の情報を監視することによって、第1および第2のクライアントが適応されるべきであることを決定し得る。
本発明はさらに、例えば、以下を提供する。
項目1)
ネットワークサーバにおいて、ネットワークエンティティによって提供されるサービスが、第1のクライアント、および前記第1のクライアントとは異なる第2のクライアントのために適応させられるべきであることを決定することと、
前記サービスが前記第1のクライアントと適合性があるように、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを前記ネットワークエンティティが適応させるための第1の命令を生成することと、
前記サービスが前記第2のクライアントと適合性があるように、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを前記ネットワークエンティティが適応させるための第2の命令を生成することと、
前記第1および第2の命令を前記ネットワークエンティティに送信することであって、前記第1の命令は、前記第2の命令とは異なる、ことと
を含む、方法。
(項目2)
前記方法は、前記ネットワークサーバによって、前記ネットワークエンティティによって提供される前記サービスを監視することをさらに含み、前記ネットワークエンティティによって提供される前記サービスが、前記第1のクライアントおよび第2のクライアントのために適応させられるべきであることを決定することは、前記サービスを監視することに基づく、項目1に記載の方法。
(項目3)
前記第1のクライアントおよび前記第2のクライアントは、前記ネットワークサーバにおいてホストされている適応サービスに加入しており、前記第1のクライアントは、前記適応サービスへの第1の加入を有し、前記第2のクライアントは、前記適応サービスへの第2の加入を有し、前記第1および第2の命令は、それぞれ、前記第1および第2の加入に基づいて生成される、項目1に記載の方法。
(項目4)
前記方法は、前記ネットワークサーバにおいて、複数の適応要求を受信することをさらに含み、前記複数の適応要求のうちの少なくとも1つは、前記第1のクライアントに関連付けられており、前記複数の適応要求のうちの少なくとも1つは、前記第1のクライアントとは異なる前記第2のクライアントに関連付けられており、前記ネットワークエンティティによって提供される前記サービスが、前記第1のクライアントおよび第2のクライアントのために適応させられるべきであることを決定することは、前記複数の適応要求を受信することに基づく、項目1に記載の方法。
(項目5)
前記ネットワークエンティティは、前記第1のクライアントと適合性がないインターフェースを有し、前記第1のクライアントに関連付けられている前記複数の適応要求のうちの前記少なくとも1つは、前記第1のクライアントが前記ネットワークエンティティにアクセスすることができるように前記サービスを適応させるための要求を備えている、項目4に記載の方法。
(項目6)
前記第1のクライアントに関連付けられている前記複数の適応要求のうちの前記少なくとも1つは、前記第1のクライアントのインターフェース要件を含む、項目5に記載の方法。
(項目7)
前記第1の命令は、前記第1のクライアントの前記インターフェース要件を満たす適応させられたインターフェースを備えている、項目6に記載の方法。
(項目8)
前記第1の命令は、前記ネットワークエンティティが行うべき適応のタイプと、前記第1のクライアントのインターフェース記述とを備えている、項目1に記載の方法。
(項目9)
前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスは、IoTコンテンツ記憶ネットワークサービスである、項目1に記載の方法。
(項目10)
前記方法は、前記ネットワークサーバによって、複数の適応サービスを行うための複数の適応能力回収することをさらに含む、項目1に記載の方法。
(項目11)
前記複数の適応能力のうちの少なくとも1つは、前記ネットワークサーバに記憶された適応能力ライブラリから回収される、項目10に記載の方法。
(項目12)
前記複数の適応能力のうちの少なくとも1つは、別のネットワークサーバに記憶されたライブラリから回収される、項目10に記載の方法。
(項目13)
前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスは、IoT仮想化ネットワークサービスであり、前記方法は、前記IoT仮想化ネットワークサービスから加入要求を受信することをさらに含み、前記加入要求は、前記IoT仮想化ネットワークサービスのネットワークポリシーを示す、項目1に記載の方法。
(項目14)
前記第1のクライアントは、第1のIoTデバイス上に常駐し、前記方法は、前記ネットワークサーバにおいて、複数の適応要求を受信することをさらに含み、前記複数の適応要求のうちの少なくとも1つは、前記第1のクライアントに関連付けられており、前記複数の適応要求のうちの少なくとも1つは、前記第1のクライアントとは異なる前記第2のクライアントに関連付けられており、前記第1のクライアントに関連付けられている前記複数の適応要求のうちの前記少なくとも1つは、前記第1のIoTデバイスの状態を示す第1のイベント通知を備えている、項目13に記載の方法。
(項目15)
前記方法は、前記第1のイベント通知および前記ネットワークポリシーに基づき、前記IoTエンティティが前記第1のIoTデバイスのためのIoT仮想化ネットワークサービスを行うことができるように、前記ネットワークポリシーの適応させられたバージョンを含む前記第1の命令を生成することをさらに含む、項目14に記載の方法。
(項目16)
前記第1のIoTデバイスは、センサである、項目14に記載の方法。
(項目17)
前記第1のイベント通知は、前記センサがオーバーロードされていることを示す、項目16に記載の方法。
(項目18)
前記ネットワークサーバは、第1のネットワークサーバであり、前記方法は、
第2のネットワークサーバ上に常駐する適応サービスによってサポートされている適応能力を発見するための要求を送信することと、
前記第2のネットワークサーバ上に常駐する前記適応サービスによってサポートされている複数の適応能力を発見することと、
前記第1のネットワークサーバによって、前記発見された適応能力および前記第1のネットワークサーバに本来備わっている適応能力を公表することと
をさらに含む、項目1に記載の方法。
(項目19)
前記方法は、前記ネットワークサーバにおいて、特定の適応能力をサポートする特定の適応サービスに対する要求を前記ネットワークエンティティから受信することをさらに含む、項目18に記載の方法。
(項目20)
前記方法は、前記特定の適応能力をサポートする前記特定の適応サービスに対する前記要求に応答して、前記第1のネットワークサーバに本来備わっている前記適応能力のうちの1つを前記発見された適応能力のうちの1つとマージすることによって、前記特定の適応能力を作成することをさらに含む、項目19に記載の方法。
(項目21)
ネットワーク内で通信するネットワークサーバであって、前記ネットワークサーバは、
実行可能命令を備えているメモリと、
プロセッサ
を備え、
前記プロセッサは、前記実行可能命令を実行すると、
ネットワークエンティティによって提供されるサービスが、第1のクライアント、および前記第1のクライアントとは異なる第2のクライアントのために適応させられるべきであることを決定することと、
前記サービスが前記第1のクライアントと適合性があるように、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを前記ネットワークエンティティが適応させるための第1の命令を生成することと、
前記サービスが前記第2のクライアントと適合性があるように、前記ネットワークエンティティが提供する前記サービスを前記ネットワークエンティティが適応させるための第2の命令を生成することと、
前記第1および第2の命令を前記ネットワークエンティティに送信することであって、前記第1の命令は、前記第2の命令とは異なる、ことと
を含む動作を達成する、ネットワークサーバ。
(項目22)
前記プロセッサは、前記ネットワークサーバにおいて複数の適応要求を受信することを含む動作をさらに達成し、前記複数の適応要求のうちの少なくとも1つは、前記第1のクライアントに関連付けられており、前記複数の適応要求のうちの少なくとも1つは、前記第1のクライアントとは異なる前記第2のクライアントに関連付けられており、前記サービスが前記第1および第2のクライアントのために適応させられるべきであることを決定することは、前記複数の適応要求を受信することに基づく、項目21に記載のネットワークエンティティ。

図面の簡単な説明

0007

添付の図面と併せて一例として挙げられる、以下の説明から、より詳細に理解され得る。
図1Aは、適応の欠如に関連するいくつかの例示的問題を図示する、適応サービスを伴わないシステムのブロック図である。
図1Bは、例示的実施形態による、例示的IoT仮想化サービスを示すブロック図である。
図2は、例示的実施形態による、モノのインターネット(IoT)適応サービスのブロック図である。
図3は、例示的実施形態による、例示的IoT適応サービス能力のブロック図である。
図4は、例示的実施形態による、適応能力ライブラリを図示する。
図5は、例示的実施形態による、適応サービスに対する直接要求のための呼び出しフローである。
図6は、例示的実施形態による、適応サービスに対する間接要求のための呼び出しフローである。
図7は、例示的実施形態による、協調的適応のための呼び出しフローである。
図8Aは、1つ以上の開示された実施形態が実装され得る、例示的マシンツーマシン(M2M)またはモノのインターネット(IoT)通信システムの系統図である。
図8Bは、図8Aで図示されるM2M/IoT通信システム内で使用され得る、例示的アーキテクチャの系統図である。
図8Cは、図8Aで図示される通信システム内で使用され得る、例示的M2M/IoT端末またはゲートウェイデバイスの系統図である。
図8Dは、図8Aの通信システムの側面が具現化され得る、例示的コンピュータシステムのブロック図である。

実施例

0008

本明細書で参照される場合、モノのインターネット(IoT)とは、モノをインターネットに相互接続する、大域的インフラストラクチャを指す。本明細書で使用される場合、IoTとは、デバイスが互に通信する任意のネットワークを指し得、したがって、IoTはまた、マシンツーマシン(M2M)通信システムとも称され得る。したがって、デバイス、アプリケーション、サービス等は、多くの場合、本明細書では「IoT」デバイス、アプリケーション、サービス等と称されるが、「IoT」修飾子は、一例として提示され、限定として提示されないことが理解されるであろう。IoTシステムは、IoTモノ、IoTエンティティ、IoTサービス、およびIoTアプリケーションから成り得る。IoTモノは、インターネット接続性を介してアクセス可能である、一意的に識別可能物理的または仮想のモノ(例えば、製品天候、センサ等)を指す。IoTモノは、IoTデバイスを介してインターネットに接続され得る。IoTエンティティは、IoTネットワークノード(例えば、IoTデバイス、ゲートウェイ、ルータ、サーバ等)と称され得る。IoTアプリケーションは、IoTエンティティ上でホストされるアプリケーションを指し得る。

0009

本明細書で使用される場合、IoTサービスとは、定義されたIoTサービスインターフェースを介してアクセス可能にされるモジュール式で再利用可能なIoT能力のセットをサポートする、サービスを指す。能力はまた、限定ではないが、本明細書では機能性とも称され得る。したがって、適応能力はまた、限定ではないが、本明細書では適応機能性と称され得る。IoTサービスインターフェースは、それによってIoTサービスを連動させることができる手段を定義し得る。例えば、IoTサービスインターフェースは、IoTサービスによってサポートされるIoTプロトコルおよびIoTプリミティブを定義し得る。例示的IoTサービスインターフェース動作は、IoTサービスインターフェースの1つのサポートされたアクションを定義する。IoT情報モデルとは、IoTドメインのデータを特定するための関係、制約規則、および動作に関する概念表現を指し得る。IoT情報要素とは、IoT情報の1つの特定のインスタンス(例えば、コンテンツ、コンテキスト、ポリシー、イベント、決定等)を指し得る。例えば、IoT情報要素は、IoT情報要素のタイプおよび構造を定義する、対応するIoT情報カテゴリに関連付けられ得る。

0010

以下で詳細に説明されるように、種々の実施形態によると、IoT適応サービスは、幅広い異種のネットワークアプリケーションおよびサービスのセットによって使用することができる、知的かつ一般的なIoT適応能力のセットをサポートする。本明細書で使用される場合、IoT適応能力とは、IoT適応サービスによってサポートされる特定の適応のタイプまたは形態を指し得る。適応は、概して、システムが情報に基づいてその挙動を変化させる(適応させる)プロセスを指す。本明細書で説明される例示的IoT適応能力は、それらが特定のアプリケーションまたはサービスにカスタマイズされないように、本質的により幅広いように意図されているという点で、従来の適応の形態とは異なり得る。したがって、本明細書で説明される種々の例示的能力は、ネットワーク内のアプリケーションおよびサービスの幅広い異種セットによって使用することができる一般的適応能力として、IoT適応サービスによって提供することができる。

0011

将来のIoTは、サービス指向アーキテクチャに向かって移行し得るIoT型デバイス、およびサービスを介してそれらの能力を提供するIoT型デバイスを含み得ることが認識されている。さらに、IoTネットワークは、例えば、IoTデバイスおよびアプリケーションが知的かつ効率的に互に相互作用することを支援して可能にするために、クラウドサーバ、ゲートウェイ、およびルータ等のネットワークノード上でネットワークベースサービスをホストする、サービス指向アーキテクチャに向かって移行し得る。したがって、そのようにして互に相互作用するIoTデバイスおよびアプリケーションはまた、モノのウェブ(WoT)またはサービスのインターネット(IoS)と呼ぶこともできる。

0012

さらに、よりサービスベースのアーキテクチャへの移行に加えて、将来のIoTネットワークはまた、以前のIoTネットワークと比較して、より情報中心となり、かつ情報を意識し得ることが認識される。例えば、将来のIoTメッセージは、以前のIoTメッセージと比較して、より高レベルの形態の情報を含み得る。そのような形態の情報は、エンドポイントアプリケーションだけでなく、ネットワーク内の中間ノード上でホストされるネットワークベースのサービス(例えば、ウェブサービス)にもアクセス可能かつ解釈可能にすることができる。そのようなより高レベルの情報は、データを記述し、データを解釈するために使用することができるメタデータ(例えば、セマンティクス)、例えば、データが生じた場所等のコンテキスト情報、またはメッセージの中の情報に関連する規則を定義するポリシー情報を含み得る。より高レベルの形態の情報は、IoTデバイスおよびIoTネットワークノード(例えば、ルータ、サーバ等)上で展開される、より知的なアプリケーションおよびサービスを可能にし得る。より高レベルの形態の情報はまた、インターネット内でサポートされる、より知的かつ一般的な形態の適応サービスの実現を可能にし得る。

0013

本明細書で説明されるように、IoTサービスおよびアプリケーションは、既存の適応サービス機構と比較して、より知的かつより一般的な適応サービス機構から利益を享受し得る。例えば、本明細書で説明される適応サービス機構を使用して、IoTサービスは、リソース制約IoTデバイス(それら自体が適応するための限定された能力を有し得るか、または能力を全く有しないこともある)のためのそれらのサービスの適応をサポートすることができる。同様に、例示的IoTサービスを種々のIoTアプリケーションの必要性および要件に適応させることは、例えば、例示的IoTサービスを利用することができるIoTアプリケーションの数およびタイプを増加させることができる。本明細書で説明される種々の例示的実施形態では、より高レベルの形態の情報の認識が活用され、その認識は、知的サービス(例えば、IoTサービス)を作成するために適応サービスと結合される。

0014

上記で議論されるように、インターネット/ウェブは、アプリケーションおよびサービスの多様なセットによって使用することができる、一般的かつ知的なネットワークベースの適応サービスが欠けている。結果として、適応は、多くの場合、アプリケーションまたはサービス自体によって、あるいは特定のタイプのアプリケーションまたはサービスのための特定のタイプの適応を行うように特異的に構築されているカスタムプロキシ、ゲートウェイ、またはサービスによって行われる。本明細書で説明される明敏なIoTを可能にするために、以下で説明される種々の実施形態は、知的かつ一般的なネットワークベースの適応サービスを提供する。

0015

ネットワークで利用可能である一般的なネットワークベースの適応サービスがないと、適応は、代わりに、アプリケーションおよびサービス自体によって行われ得るか、あるいは増加する量のカスタマイズされた適応プロキシ/ゲートウェイ/サービスをインターネットに導入することによって行われ得る。そのようなカスタマイズは、追加の複雑性、管理、および費用をインターネットに導入し得る。逆に、本明細書で説明されるIoTは、IoTアプリケーションおよびサービスが生成し、消費し、互に共有することができる、新しい形態の情報を定義する。この情報の標準化は、IoTアプリケーションおよびサービスにわたる普遍的な採用を確保し得る。そのような情報のいくつかの実施例は、メタデータ(例えば、セマンティクス)、コンテキスト、ポリシー等を含む。そのような形態の情報は、例えば、IoTアプリケーションおよびサービスの新しいタイプのコンテキストを意識したポリシーベースの適応等の知的かつ複雑な形態の適応を可能にし得る。

0016

IoTアプリケーションおよびサービスは、乏しいリソースまたは限定された人間の相互作用を有する、ネットワークノード(例えば、IoTエンドデバイス)上でホストされ得る。さらに、独自の適応を行うアプリケーションおよびサービスの能力は、それらがホストされるネットワークノードのタイプによって限定され得る。本明細書で説明される種々の実施形態は、アプリケーションおよびサービスがこれらのサービスへのそれらの適応をオフロードすることを可能にする、一般的なネットワークベースの適応サービスを含む。説明された実施形態はさらに、例えば、観察されたコンテキスト、イベント、ポリシー、意思決定能力等の情報に基づいて、サービスまたはアプリケーションの挙動を自律的に変化させ得る、ネットワークベースの適応サービスを含む。

0017

図1は、ネットワークベースの適応サービスを欠いた例示的システム100aを図示する。本明細書で使用される場合、適応サービスは、例えば、アプリケーションまたは別のサービスによって、通信ネットワークを介してアクセスできる場合に、ネットワークベースと称され得る。図1を参照すると、システム100aは、例示的IoTデバイス102と、第1のIoTアプリケーション104と、第2のIoTアプリケーション106とを含む。IoTデバイス102は、ネットワーク108を介して、アプリケーション、例えば、第1のIoTアプリケーション104に通信し得る。IoTデバイス102は、リソース制約IoTデバイスであり得る。図示した実施例によると、IoTデバイス102は、IoT温度センサであり、したがって、IoTデバイス102はまた、IoT温度センサ102と称され得る。IoT温度センサ102は、例えば、政府所有国立気象サービス等の気象サービス会社または気象局によって所有され得る。図示した実施例によると、温度センサ102は、ネットワーク108上に常駐するネットワークベースのIoT仮想化サービス110によって仮想化される。ネットワーク108は、Verizon、AT&T等のマシンツーマシン(M2M)サービスプロバイダによって所有され得る。したがって、IoT仮想化サービス110は、M2Mサービスプロバイダによって所有され得る。

0018

IoTデバイス102を仮想化することによって、IoTデバイス102上の負荷が低減させられ得る。IoTデバイス102上の例示的負荷は、例えば、第1および第2のIoTアプリケーション104および106等の1つ以上のアプリケーションが起源である、要求に起因し得る。仮想化サービス110は、IoTデバイス102の代わりに負荷を吸収することができる。例えば、図示した仮想化されたIoT温度センサ102は、第1のIoTアプリケーション104と適合性があり、IoTセンサ102は、ネットワーク108、とりわけ、仮想化サービス110を介して、第1のIoTアプリケーション104と通信することができる。図示した実施例によると、第1のIoTアプリケーション104は、第1の気象サービス会社によって所有され得る。例えば、第1のIoTアプリケーション104は、華氏度で温度示度値を必要とし得、IoTデバイス102は、華氏度で温度示度値を提供し得る。さらなる実施例として、IoTデバイス102および第1のIoTアプリケーションは、例えば、IoT仮想化サービス110と、したがって、互に通信するために、簡単なオブジェクトアクセスプロトコル(SOAP)等の第1のプロトコルを使用し得る。SOAPは、概して、そのメッセージ形式のためのXML情報セットに依拠するプロトコルを指す。代替として、図示した実施例によると、第2のIoTアプリケーション106は、例えば、通信するために表現状態転送(REST)インターフェース(RESTful)等の第2のプロトコルを使用し得、その結果、第2のIoTアプリケーション106は、システム100a内のIoTデバイス102と適合性がない。RESTfulは、概して、セマンティック要求をサーバに発行するクライアントを含む、アーキテクチャを指し、サーバは、適切なセマンティック応答を返信する。例えば、第2のIoTアプリケーション106は、第1の気象サービス会社とは異なる気象サービス会社によって所有され得、第2のIoTアプリケーション106は、摂氏度で温度示度値を必要とし得る。図1で図示される実施例では、IoTデバイス102自体も仮想化サービス110も、第2のIoTアプリケーション106のインターフェース(RESTful)およびコンテンツ(摂氏)要件を合致させるようにインターフェースおよびコンテンツを適応させることをサポートしない。さらに、図示した実施例によると、第2のIoTアプリケーション106は、適応をサポートしない。したがって、第2のIoTアプリケーション106は、IoT仮想化サービス110を使用することができない。さらに、第2のIoTアプリケーション106は、IoT温度センサ102から温度示度値を得ることができない。例示的実施形態によると、図1Bを参照すると、例示的IoT適応サービス112は、図1Aの説明で識別される例示的問題に対処する。

0019

図1Bは、ネットワーク108を介して互に通信し得る、IoTデバイス102と、第1のIoTアプリケーション104と、第2のIoTアプリケーション106と、IoT仮想化サービス110と、IoT適応サービス112とを含む、例示的システム100bを図示する。IoTデバイス102は、ネットワーク108を介して、1つ以上のアプリケーション、例えば、第1のIoTアプリケーション104および第2のIoTアプリケーションと通信し得る。例示的システム100bは、開示された主題の説明を促進するように簡略化されており、本開示の範囲を限定することを目的としていないことが理解されるであろう。システム100b等のシステムに加えて、またはその代わりに、他のデバイス、システム、および構成が、本明細書で開示される実施形態を実装するために使用され得、全てのそのような実施形態は、本開示の範囲内と見なされる。

0020

依然として図1Bを参照すると、図示したIoT適応サービス112は、仮想化されたIoTデバイス102を、第2のIoTアプリケーション106の要件を満たす、仮想化されたIoTデバイス102の別のインスタンス、例えば、新しいインスタンスに適応させるために、IoT仮想化サービス110によって活用することができる。図示した実施形態によると、仮想化されたIoTデバイス102の新しいインスタンスは、第2のアプリケーション106のインターフェース(RESTful)と適合性がある。仮想化されたIoTデバイス102の新しいインスタンスはさらに、第2のアプリケーション106の機能的要件(例えば、摂氏度の温度)と適合性がある。したがって、図示したIoT適応サービス112は、IoT仮想化サービス110が本質的に適応的になることを可能にする。IoT適応サービス112は、IoT仮想化サービス110を所有する同一のサービスプロバイダによって所有され、動作させられることができるか、またはIoT仮想化サービス110を所有するサービスプロバイダとは異なるサービスプロバイダによって所有されることができる。

0021

図2は、例示的システム200内の例示的IoT適応サービス202を示すブロック図である。図2を参照すると、IoT適応サービス202は、上で説明される問題に対処するために使用することができる(例えば、図1A参照)。IoT適応サービス202は、ネットワーク内で一般的なサービスとして実装することができる。

0022

以下でさらに説明されるように、種々の実施形態によるIoT適応サービスは、ネットワーク内の種々のエンティティ(例えば、デバイス、ルータ、ゲートウェイ、サーバ)上でホストされる、アプリケーションおよびサービスの知的かつ動的な適応を可能にすることができる。したがって、本明細書で説明される適応サービスは、例えば、情報を意識した様式で適応を行うことができ、かつ適応を行うときにコンテンツ認識、コンテキスト認識、ポリシー、事前決定、およびイベントを考慮に入れることができるため、スマート(例えば、知的)と見なすことができる。したがって、本明細書で説明されるIoT適応サービスは、知的かつ動的な形態の適応を可能にすることができる。

0023

図3を参照すると、IoTアプリケーションサービス302等のIoT適応サービスは、1つ以上の能力304を提供し得る。図3に示される図示した実施形態は、一般的な情報を意識したネットワークベースのIoT適応サービス302と称され得る、適応サービス302のためのアーキテクチャ300を示す。図示したIoT適応サービス302は、図示した機能304を果たすことができるが、IoT適応サービスは、例示的実施形態に従って所望されるような他の機能を果たすことができると理解されるであろう。IoT適応サービス302は、サービス間のインターフェース(IS−S)と称され得る、インターフェース308を介して、1つ以上のIoTサービス306と通信し得る。IoT適応サービス302は、サービスとアプリケーションとの間のインターフェース(IS−A)と称され得る、インターフェース312を介して、1つ以上のIoTアプリケーション310と通信し得る。IoTアプリケーション310は、例えば、デバイス、サーバ、ゲートウェイ、ルータ等のネットワーク内の種々のエンティティ上でホストされ得る。さらに、IoTサービス306は、例えば、デバイス、サーバ、ゲートウェイ、ルータ等のネットワーク内の種々のエンティティ上でホストされ得る。したがって、IoT適応サービス302は、ネットワーク内の種々のエンティティ上でホストされ得るIoTアプリケーション310およびIoTサービス306の適応を行うための要求を受信することをサポートする。

0024

IoT適応サービス302への要求は、アプリケーション310またはサービス306が起源であり得る。例えば、サービス306のうちの1つは、公表サービスであり得、公表サービスは、公表サービスが公表する情報を適応サービス302が適応させることを要求することができる。さらなる実施例として、公表サービスは、適応サービス302がネットワークについて収集して解釈することができる情報に基づいて、適応サービス302が公表スケジュールを適応させることを要求し得る。例えば、適応サービス302は、ネットワーク内のアプリケーション310のタイプ、アプリケーション310のそれぞれの場所、または各アプリケーション310が公表された情報において有する関心のレベルを収集し得る。

0025

例示的実施形態によると、適応サービス302を含むIoTネットワークサーバは、第1のクライアントと称され得る、アプリケーション310またはサービス306のうちの1つが適応させられるべきであることを決定し得る。IoTネットワークサーバはさらに、第2のクライアントと称され得る、アプリケーション310またはサービス306のうちの別の1つが適応させられるべきであることを決定し得る。第2のクライアントは、第1のクライアントとは異なり得る。適応サービス302、したがって、適応サービス302をホストするIoTネットワークサーバは、サービスが第1のクライアントと適合性があるように、IoTエンティティが提供するサービスをIoTエンティティが適応させるための第1の命令を生成し得る。適応サービス302、したがって、適応サービス302をホストするIoTネットワークサーバはさらに、サービスが第2のクライアントと適合性があるように、IoTエンティティが提供するサービスをIoTエンティティが適応させるための第2の命令を生成し得る。第1および第2の命令は、IoTエンティティに送信され得、第1の命令は、第2の命令とは異なり得る。場合によっては、適応サービス302は、適応サービス302に加入するクライアントに通知を送信することによって、適応すべき異なるクライアントに命令し得る。通知は、適応が必要とされるときにクライアントに送信され得る。例えば、以下でさらに説明されるように、これらの通知は、各クライアントが適応サービス302へのそれぞれの加入において特定し得る、適応ポリシー、コンテキスト情報等に基づくことができる。場合によっては、適応サービス302は、どのようにしてクライアントがそれ自体を適応させるべきかについての命令を通知内に含むことができる。代替として、通知は、クライアントがクライアントに特定のタイプの適応を行う機能を呼び出すことができる、コールバック機能を含むことができる。IoTサービス302は、複数の適応要求を受信することに基づいて、第1および第2のクライアントが適応させられるべきであることを決定し得る。代替として、IoT適応サービス302は、コンテキスト情報を監視することによって、第1および第2のクライアントトが適応させられるべきであることを決定し得る。

0026

別の実施例として、適応サービス302を含むネットワークサーバは、ネットワークエンティティによって提供されるサービス306xは、第1のクライアント(例えば、サービス306またはアプリケーション310のうちの1つ)、および第1のクライアントとは異なる第2のクライアント(例えば、サービス306またはアプリケーション310のうちの別の1つ)のために適応させられるべきであることを決定し得る。適応サービス302、したがって、適応サービスをホストするネットワークサーバは、サービス306xが第1のクライアントと適合性があるように、ネットワークエンティティが提供するサービス306xをネットワークエンティティが適応させるための第1の命令を生成し得る。適応サービス302、したがって、適応サービスをホストするネットワークサーバは、サービス306xが第2のクライアントと適合性があるように、ネットワークエンティティが提供するサービス306xをネットワークエンティティが適応させるための第2の命令を生成し得る。第1および第2の命令は、ネットワークエンティティに送信され得、第1の命令は、第2の命令とは異なり得る。適応サービス302、したがって、適応サービス302をホストするネットワークサーバは、複数の適応要求を受信することに基づいて、サービスが第1のクライアントおよび第2のクライアントのために適応させられるべきであることを決定し得る。一実施形態では、適応サービス302は、各クライアントを適応させる要求を受信する。これらの要求の各々では、入力が適応サービス302に提供され得、適応サービス302は、各クライアントを個々に適応させるために入力を使用する。別の実施形態では、適応サービス302をホストするネットワークサーバは、第1のクライアントに関連付けられる要求、および第2のクライアントに関連付けられる要求を受信する。したがって、適応サービス302は、複数の適応要求を受信することに基づいて、ネットワークエンティティによって提供されるサービスが第1のクライアントおよび第2のクライアントのために適応させられるべきであることを決定し得る。さらに別の実施形態では、適応サービス302は、第1および第2のクライアントの各々を自律的に適応させるために使用することができる、ポリシーをサポートすることができる。代替として、適応サービス302は、ネットワーク内の情報を監視することによって、第1および第2のクライアントが適応させられるべきであることを決定し得る。例えば、適応サービス302は、各クライアントに特有であるコンテキスト情報を監視し、順に、クライアント特有の適応命令を生成し得る。さらなる実施例として、適応サービス302をホストするネットワークサーバは、サービス302xを監視し得、監視に基づいて、サービス302xが、例えば、第1のクライアントおよび第2のクライアント等の1つ以上のクライアントのために適応させられるべきであることを決定し得る。

0027

以下でさらに説明されるように、アーキテクチャ300、具体的には、IoT適応サービス302は、適応サービス302がどのようにして着信適応要求を処理するかに関して認知決定を行うことができるように、知的意思決定能力をサポートし得る。IoT適応サービス302はまた、例えば、サービス306のうちの1つ、またはアプリケーション310のうちの1つ等のクライアントから明示的な要求を必要とすることなく、単独で自律適応関連意思決定をサポートし得る。本明細書で使用される場合、クライアントという用語は、任意のアプリケーションまたはサービスを指し得る。したがって、IoT適応サービス302は、IoTサービス306およびアプリケーション310、ならびにそれらがホストされるネットワークエンティティを適応させる自律決定を行うことができる。これらの決定を行うために、IoT適応サービス302は、例えば、入力として適応サービス302に提供されることができるコンテキスト情報およびポリシーを考慮し得る。例えば、コンテキスト情報およびポリシーは、ネットワークとインターフェースで接続する種々のネットワークベースのサービスおよび/またはアプリケーションからIoT適応サービス302に供給され得る。代替として、IoT適応サービス302は、情報を自律的に収集して生成し得る。例えば、IoT適応サービス302は、それが受信する過去の要求、およびそれが生成する過去の応答を監視することによって、情報を収集し得る。

0028

図示したIoT適応サービス302はまた、以下でさらに説明されるように、ネットワーク内の他のサービスおよび能力との知的協調をサポートし得る。協調を介して、例えば、適応サービス302は、独自の知能および能力を増進するため、ならびにそれが利用可能にする適応サービスの範囲およびタイプを増加させるために、ネットワーク内の他のサービスおよび能力の特徴を活用することができる。例えば、適応サービス302は、ネットワーク内の他のノードからコンテキスト情報を収集すること、イベントに関してネットワーク内の他のノードからアラートを受信すること、ネットワークの全体を通して分配され得る他の適応サービスと協力すること等を行うために、協調を使用することができる。

0029

図示した能力304は、以下でさらに説明される。図3を参照して、図示した実施形態によると、IoT適応サービス302は、適応サービス要求処理能力する304aと、認知適応サービス意思決定能力304bと、適応能力発見能力304cと、適応サービス実行能力304dと、適応サービスコンテキスト監視能力304eと、適応加入管理能力304fと、適応サービス協調能力304gと、情報認識適応能力304hとを含む。IoT適応サービス302は、所望に応じて、図示した能力に加えて、または代替として、他の能力を含み得ることが理解されるであろう。さらに、能力304はまた、限定ではないが、適応サービス302の構成要素304と称され得る。

0030

図示した実施形態によると、例示的IoT適応サービス302は、適応サービス要求処理構成要素304aを含む。適応サービス要求処理構成要素304aは、クライアントアプリケーション310およびサービス306から一般的なサービスベースの適応要求を受信し得る。さらに、構成要素304a、したがって、適応サービス302は、着信適応要求のための流入制御を行い、受理された適応要求をバッファに格納して優先順位をつけ、適応要求の優先順位を調整し、類似または重複適応要求を統合および/または集約し、および/またはそれらの優先順位、サービスレベル合意、ポリシー等に基づいて適応要求を予定に入れ得る。本明細書で説明されるように、種々の異なるタイプの適応要求を構成要素304aによって受信し、サポートすることができる。さらに、種々の異なる要求形式が適応サービス302によって受信され得る。

0031

図示した適応能力発見能力304cは、適応能力発見にサービスを提供すること、ならびにクライアントアプリケーション310およびサービス306からの要求を公表することをサポートする。この能力を使用して、例えば、ネットワーク内の他のクライアントは、適応サービス302の適応能力を発見することができる。協調を介して、適応サービス302はまた、クライアント、例えば、サービス306およびアプリケーション310が、他の適応サービスインスタンス上でホストされる適応能力、ならびに適応サービス302が本来サポートするこれらの能力を発見することを可能にすることもできる。

0032

図示した認知適応サービス意思決定構成要素304b、したがって、適応サービス302は、認知意思決定能力をサポートし得る。認知適応サービス意思決定構成要素304bは、適応に関連付けられる決定を行い得る。例えば、認知適応サービス意思決定構成要素304bは、アプリケーション310またはサービス306のうちのいずれを適応させるか、どのような条件下で適応を行うか、どのようなタイプの適応を行うか、適応を行うようにネットワーク内の他のサービス306と協力すべきかどうか等を決定し得る。意思決定は、自然に、またはネットワーク内の他の認知意思決定サービスとの協調を介して行うことができる。認知意思決定能力は、適応サービス302によって使用することができる。例えば、構成要素304bは、適応サービス302が、ネットワーク内の他のサービス306およびアプリケーション310に広められることができるポリシーを動的に適応させる要求にサービスを提供することをサポートすることを可能にし得る。実施例は、ネットワークサービス306のうちのいずれが互に協力するかを制御するポリシー、およびあるコンテキストまたはコンテンツに基づいてネットワークサービス306またはアプリケーション310の挙動を制御するポリシーを含む(例えば、サービス分類、サービス公表、発見および交渉サービス配信、サービス組成および適応、サービス移動度管理、サービス仮想化、サービス課金等のためのポリシーを動的に制御する)。他の例示的ポリシーは、所与のネットワークサービスまたはアプリケーションがクラウドベースのサービスを使用するかどうか/使用するときを制御する。

0033

続けて図3を参照して、図示した実施形態によると、適応サービス実行構成要素304dは、標的ネットワークサービスまたはアプリケーション、例えば、サービス306またはアプリケーション310のうちの1つに対して適応を行う。適応は、適応サービス302によってサポートされる本来の適応能力を使用することによって、または協調を通して、ネットワーク内の他の適応サービスインスタンス、例えば、サービス306のうちの1つによってサポートされている適応能力を使用することによって、行うことができる。

0034

図示した適応サービスコンテキスト監視構成要素304は、適応サービス意思決定、協調、および実行に関連するコンテキストを監視し得る。本明細書で使用される場合、コンテキストは、概して、サービス、アプリケーション、デバイス、ネットワーク、またはそれらの組み合わせの状況または状態を説明、追跡、および/または推論するために使用することができる情報を指し得る。例示的実施形態では、コンテキストは、適応サービス302の将来の決定およびアクションを動的に調整するために使用される。コンテキストの監視は、適応サービス302がホストされる下部プロトコル層またはサービスと相互作用する適応サービス302によってサポートされることができる。さらに、コンテキストは、適応サービス302が協力することができるネットワーク内の他のエンティティまたはサービス(例えば、コンテキストブローカサービス)によって監視され得る。監視に起因するコンテキスト情報はまた、例えば、サービス306およびアプリケーション310のうちの1つ等のネットワーク内の別のサービスまたはアプリケーションによって、適応サービス302に供給することもできる。協調はまた、監視情報を収集するために使用することもできる。

0035

図示した適応サービス加入管理構成要素304fは、適応サービス306がそのクライアントからの適応加入をサポートすることを可能にし得る。適応サービス302のクライアントは、サービス306またはアプリケーション310のうちの1つ以上のものを指し得る。適応加入は、クライアントが適応サービス302に加入することを可能にし得る。クライアントは、例えば、特定の適応条件、所望の適応の種類、適応が行われることをクライアントが望む適応標的等に基づいて、種々の適応サービスに加入し得る。例えば、適応サービス302は、クライアントによって特定される条件の発生を検出し得、次いで、適応サービス302は、特定される適応を意図された標的に行い得る。標的は、例えば、サービス306またはアプリケーション310のうちの1つを含み得る。一例として、例えば、第1および第2のクライアント等の1つ以上のクライアントは、第1のクライアントが、適応サービス302への第1の加入を有し、第2のクライアントが適応サービス302への第2の加入を有するように、ネットワークサーバ上でホストされ得る適応サービス302に加入し得る。第1および第2の加入は、それぞれ、いつおよびどのようにして第1および第2のクライアントが適応させられるべきであるかを示す、パラメータを特定し得る。したがって、第1の加入に基づいて、適応サービス302は、ネットワークエンティティが第1のクライアントのためにサービスを適応させるための第1の命令を生成し得、第2の加入に基づいて、適応サービス302は、ネットワークエンティティが第2のクライアントのためにサービスを適応させるための第2の命令を生成し得る。第1の命令は、第2の命令とは異なり得る。

0036

依然として図3を参照すると、適応サービス協調構成要素304gは、要求された適応サービスが複数のネットワークエンティティ上でホストされる、シナリオに適用され得る。例えば、協調構成要素304gは、適応を行うかどうか/行うときについての決定を協調的に行うことができるように、複数のネットワークエンティティ上でホストされるサービス間で使用することができる。協調構成要素304gは、適応の部分が異なる適応サービスインスタンスによって行われるように、適応を分離するために使用することができる。適応サービスの複数のインスタンスは、ネットワークの全体を通して分配され得、適応サービスの複数のインスタンスは、ネットワーク内の種々のネットワークエンティティ上でホストされ得る。協調構成要素304gは、例えば、サービス306およびアプリケーション310のうちの1つ等のサービスまたはアプリケーションの適応を協調させるために、1つ以上の適応サービスインスタンス、例えば、適応サービス302によって使用することができる。適応サービス302はまた、リソース集中的適応動作を行うために、クラウドベースのサービスおよびリソースと協力することもできる。例えば、適応サービス302は、ある適応動作をクラウドにオフロードするために、クラウドベースのサービスを使用し得る。協調構成要素304gはまた、適応公表および発見能力を増進するために、適応サービス302によって使用することもできる。協調構成要素304gはまた、適応サービス302がネットワーク内の他のタイプのサービスおよび能力と協力することを可能にし得る。

0037

図示した情報認識適応能力は、例えば、サービス306またはアプリケーション310等のクライアントによって使用することができる、1つ以上の適応能力をサポートすることができる。1つ以上の適応能力は、セマンティクス、ポリシー、イベント等のより高レベルの形態の情報の認識をサポートすることができる。この認識を介して、例えば、適応能力は、一般的なカスタマイズされていない様式で、知的な形態の適応をサポートすることができる。IoT適応サービス302は、本来の適応能力と称することができる、1つ以上の適応能力を提供することができる。例示的実施形態では、IoT適応サービス302は、本来の適応能力ではない適応能力を提供する。例えば、本明細書で説明されるように、IoT適応サービス302は、他のIoT適応サービスインスタンスの対応する適応能力を利用するために、ネットワーク内の他のIoT適応サービスインスタンスと協力することができる。

0038

依然として図3を参照すると、図示したIoT適応サービス302は、アプリケーションへのインターフェース(IS−A)312、およびネットワーク内の他のサービスへのインターフェース(IS−S)308をサポートする。図示した実施形態によると、インターフェース308および312は、IoT適応サービス302が、それぞれ、IoTサービス306およびIoTアプリケーション310と通信することを可能にする。サービス306およびアプリケーション310は、例えば、ネットワーク内のIoTデバイス等の種々のネットワークエンティティ上でホストされ得ることが理解されるであろう。したがって、インターフェース308および312は、IoTサービス302が種々のネットワークエンティティと通信することを可能にし得る。

0039

図示した実施形態によると、IS−Aインターフェース312は、適応サービス302が、例えば、アプリケーション310から適応要求を受信することを可能にする。適応要求は、それぞれのアプリケーション310の代わりに適応を行う要求を含み得る。例えば、アプリケーション310のうちの1つは、適応サービス310が指定されたIoT情報要素(例えば、コンテンツインスタンス)を適応させることを要求し得る。さらに、適応要求は、要求を適応サービス302に送信するIoTアプリケーション、IoTサービス、またはIoTネットワークエンティティとは異なるIoTアプリケーション、IoTサービス、またはIoTネットワークエンティティの適応を標的にすることができる。

0040

図示した実施形態によると、IS−Aインターフェース312はまた、適応サービス302が適応要求をアプリケーション310に発行することも可能にする。インターフェース312を経由した発行された適応要求は、IoT適応サービス302を起源とすることができ、そのような要求は、自律要求と称することができる。代替として、発行された適応要求は、サービス306またはアプリケーション310のうちの1つ等のネットワーク内の他のアプリケーションまたはサービスを起源とすることができ、そのような要求は、適応サービス302によって、インターフェース312を経由して、標的アプリケーションと称することができるアプリケーション310のうちの別の1つに転送することができる。一例として、限定ではないが、適応サービス302は、ネットワークが高度に混雑している期間中に、ネットワークへのアプリケーションの要求率を抑えるために、インターフェース312を経由して、アプリケーションの機能性、インターフェース、それが生成するコンテンツ等を適応させる要求を発行し得る。

0041

図示した実施形態によると、適応サービス302は、IS−Sインターフェース308を経由して、サービス306から適応要求を受信し得る。適応サービス302は、サービス306の代わりに適応を行い得る。適応サービス302がサービス306から受信する適応要求は、アプリケーション310のうちの1つ等のIoTサービス306またはIoTアプリケーションのうちの他の1つの適応を標的にし得る。

0042

続けて図3を参照すると、IS−Sインターフェース308は、IoT適応サービス302がネットワーク内のIoTサービス306を標的にする適応要求を発行することを可能にし得る。インターフェース308を経由した、発行された適応要求は、IoT適応サービス302を起源とすることができ、そのような要求は、自律要求と称することができる。代替として、インターフェース308を経由した、発行された適応要求は、サービス306またはアプリケーション310のうちの1つ等のネットワーク内の他のアプリケーションまたはサービスを起源とすることができ、そのような要求は、適応サービス302によって、標的サービスと称することができるサービス306のうちの別の1つに転送することができる。一例として、インターフェース308を経由して発行される要求は、サービスの機能性、インターフェース、それが生成するコンテンツ等を適応させるために使用することができる。例えば、サービス306のうちの1つのインターフェースは、例えば、サービス306のインターフェースと適合性がないインターフェースを有する、アプリケーション310のうちの1つ等の特定のアプリケーションの要件を満たすように適応させられることができる。インターフェース308を経由して発行される要求はまた、IoT適応サービス302の複数のネットワークインスタンス間の協調目的で使用することもできる。

0043

上で説明されるような適応要求は、IS−A312およびIS−Sインターフェース308を経由して送受信され得るが、適応サービス要求は、所望に応じて他のインターフェースを経由して送受信され得ることが理解されるであろう。

0044

例えば、インターフェース308および312を経由して送受信されるもの等の本明細書で説明される種々のタイプの適応サービス要求は、新しい適応サービスプロトコルとして実装することができる。代替として、適応サービス要求は、1つ以上の既存のプロトコルに結合することができる。一例として、適応サービス要求および対応する応答は、ハイパーテキスト転送プロトコルHTTP)、制約アプリケーションプロトコルCoAP)等のプロトコルに結合することができる。例えば、HTTPまたはCoAP等のプロトコルは、異なるタイプの適応サービス要求および応答を搬送するための基礎トランスポートプロトコルとして使用することができる。適応要求および応答は、例えば、HTTPまたはCoAPメッセージ等のメッセージのペイロード内に封入することができる。代替として、適応サービス要求および応答内の情報は、ヘッダおよび/またはオプション、例えば、HTTP/CoAPヘッダおよび/またはオプション内のフィールドに結合することができる。1つの例示的実施形態では、適応サービス要求および応答プロトコルプリミティブは、HTTPまたはCoAP要求および応答のペイロードで搬送されるJava(登録商標)Script Object Notation(JSON)または拡張マークアップ言語(XML)記述として符号化することができる。結果として、適応アプリケーションおよびサービスは、適応サービスプロトコルJSON/XMLプリミティブを符号化/復号し、これらの適応サービスプリミティブを互に交換するための基礎的トランスポートとしてHTTPまたはCoAPを使用することができる。

0045

概して、図3を参照すると、種々のタイプの適応要求は、適応サービス302によって受信することができる。種々の例示的適応要求が、以下で説明される。例えば、IoTアプリケーション310またはサービス306のうちの1つは、サービス302によって本来サポートされる1つ以上のタイプの適応に基づいて、IoT適応サービス302が適応を行うことを要求し得る。アプリケーション310またはサービス306は、適応サービス302がサポートする他の特徴を発見し得る。例えば、要求は、適応サービス302が他の適応サービスと協調することをサポートするかどうか、または適応サービス302が、次いで、特定の適応要求にサービスを提供するときに適応サービス302が使用することができる適応能力を受信することをサポートするかどうかを発見する要求を含み得る。

0046

別の例示的適応要求は、IoT適応サービス302がIoTアプリケーション310またはサービス306のうちの1つの代わりに適応を行うためのIoTアプリケーション310またはサービス306のうちの1つによる要求である。そのような要求は、適応サービス302が要求された適応をサポートするか、または行うことができるという決定に先行され得る。例えば、適応サービス302は、要求内で渡されるIoT情報要素に対して適応を行い、応答内で適応させられた情報要素を返信するための要求を受信し得る。

0047

さらに別の例示的適応要求は、IoT適応サービス302がネットワーク内の1つ以上の他のIoTアプリケーション、サービス、またはエンティティに対して適応を行うためのIoTアプリケーション310またはサービス306のうちの1つによる要求である。例えば、アプリケーション310のうちの1つは、IoT適応サービス302が、1つのアプリケーション310が使用することを望むが適合性がない、ネットワークサービス306のうちの1つに対して適応を行うことを要求することができる。要求に応答して、適応サービス302は、サービス306が1つのアプリケーション310のインターフェースと適合性があるように、1つのサービス306のインターフェースを適応させ得る。

0048

さらに別の例示的タイプの適応要求は、IoT適応サービス302に加入するIoTアプリケーション310またはサービス306のうちの1つによる要求である。アプリケーション310およびサービス306は、特定の加入IoTアプリケーション310およびサービス306が適応することを要求する特定の適応条件が満たされる場合/ときに、IoT適応サービス302から将来の適応通知または要求を受信するように、適応サービス302に加入し得る。

0049

自律要求と称され得る例示的適応要求は、適応サービス302によって生成される。自律要求は、サービス306またはアプリケーション310に送信され得、要求は、サービス306またはアプリケーション310が適応すべき要求を含み得る。例えば、IoT適応サービス302は、ネットワーク混雑状態またはIoTデバイスがオーバーロードされているかどうか等のコンテキスト情報を観察することができる。観察されたコンテキスト情報に基づいて、適応サービス302は、例えば、ポリシーを使用して、IoTアプリケーション310、サービス306、またはエンティティのうちの1つ以上のものに対して適応を行うことを知的に決定することができる。行われた適応は、例えば、観察されたコンテキスト情報(例えば、ネットワーク混雑、オーバーロードしたIoTデバイス)に応答して行われる、是正措置と称され得る。

0050

IoTアプリケーション310およびサービス306は、IoT適応サービス302内で新しい適応能力を作成するように、別の例示的適応要求を適応サービス302に送信することができる。新しい適応能力は、適応サービス302によって本来サポートされない能力を指し得る。したがって、IoTアプリケーション310またはサービス306のうちの1つは、新しい適応能力をIoT適応サービス302に追加する適応要求を使用することができる。例えば、出力がアプリケーション310のうちの1つ以上のアプリケーションのインターフェース要件を満たすように、サービス306のうちの1つの出力を変換するために、新しい適応能力が作成されることができる。

0051

さらに別の例示的なタイプの要求は、IoT適応サービスの1つのインスタンスによる、IoT適応サービスの別のインスタンスと協力するための要求である。このタイプの要求は、集合的に協調適応要求と称され得る。例えば、IoT適応サービス302は、IoT適応サービスの他のインスタンスによってサポートされている適応能力を発見するために協調適応要求を使用することができる。さらに、適応サービス302は、そのサポートされた適応能力を適応サービスの他のインスタンスに公表するために、協調適応要求を発行し得る。IoT適応サービス302は、例えば、ある適応能力が適応サービス302によって本来的にサポートされていない状況で、または適応サービス302の1つのインスタンスがオーバーロードされている場合等に、適応要求をIoT適応サービスの他のインスタンスに転送するために、協調適応要求を使用することができる。

0052

上記では、インターフェース308および312を介して適応サービス302によって送受信することができる適応要求の種々の実施例が説明されるが、本開示の範囲内である適応要求は上で説明される実施例に限定されないことが理解されるであろう。例示的適応要求が以下でさらに説明される。

0053

概して、依然として図3を参照すると、例示的適応要求はまた、要求動作と称することもできる。1つの例示的要求動作は、発見クエリを含む。発見クエリは、適応サービス302によってサポートされている適応能力のタイプを決定するために、適応サービス302に送信され得る。発見クエリはまた、概してクライアントと称することができるサービス306またはアプリケーション310のうちの1つが求めている特定のタイプの適応能力を適応サービス302がサポートするかどうかを決定するために、適応サービス302に送信され得る。

0054

例示的要求動作はさらに、IoT適応サービス302が適応を行うべき1つ以上の意図された標的の1つ以上の識別子および/またはアドレスリストを含むことができる。例えば、適応要求は、適応すべき標的アプリケーション、サービス、情報要素等のリストを含むことができる。

0055

例示的要求動作はさらに、1つ以上のポリシーのリスト、具体的には、適応が1つ以上の意図された標的に対して行われるべきであるかどうかを判断するためにIoT適応サービス302が使用し得る1つ以上のポリシーへの参照またはリンクを含むことができる。例えば、要求は、意図された標的に適応を行う前に、IoT適応サービス302が確認すべき適応条件が有効であることを定義する、ポリシーのリストを含むことができる。

0056

例示的実施形態によると、例示的要求動作は、IoT適応サービス302が適応動作への入力として使用することができる、コンテキスト情報の1つ以上のインスタンスのリストを含む。コンテキスト情報の1つ以上のインスタンスは、意思決定に使用され得る。場合によっては、ポリシーは、コンテキスト情報に依存している。例えば、要求は、起こった特定のイベントの発生に関連するコンテキスト情報を含むことができる。特定のイベントの実施例は、ネットワークに参加する特定のタイプの新しいサービスインスタンスを含む。IoT適応サービス302は、適応を行うかどうかについてのその意思決定にコンテキスト情報を考慮することができる。これは、例えば、コンテキスト情報への依存性を有する既存のポリシーを使用して行うことができるか、または適応サービス302は、コンテキスト情報に基づいた新しいポリシーを生成する知能をサポートすることができる。これらの新しいポリシーは、例示的実施形態による、将来の適応決定を判断するために使用することができる。

0057

別の例示的実施形態によると、要求動作は、1つ以上の意図された標的に対して行うべき1つ以上のタイプの適応のリストを含むことができる。このリストは、IoT適応サービス302によって本来的にサポートされている適応能力を特定することができる。このリストはまた、(例えば、IoT適応サービスの他のインスタンスによって)ネットワーク内の他の場所でホストされる適応能力へのリンクを特定することもできる。適応能力のリストはまた、適応を行うときに要求側(例えば、サービス306またはアプリケーション310のうちの1つ)がIoT適応サービス302に使用してもらいたい、1つ以上の組み込まれた適応能力(例えば、実行可能なバイナリ)を含むこともできる。

0058

例示的要求動作はさらに、加入情報を含むことができる。したがって、加入情報は、要求側がIoT適応サービス302に加入することを可能にし得る。サービス306またはアプリケーション310のうちの1つであり得る要求側は、特定適応条件が満たされるときに、したがって標的と称することもできる要求側に適応通知を送信してもらう目的で、適応サービス302に加入し得る。加入情報は、IoT適応サービス302が適応通知をトリガする条件(例えば、ポリシー)を含むことができる。別の例示的実施形態では、例示的要求動作は、作成されるべき、および/またはIoT適応サービスインスタンスに追加されるべき1つ以上の新しい適応能力のリストを含む。

0059

ここで図4を参照すると、例示的システム400は、本明細書で説明される種々の実施形態を実装し得る。システム400は、ネットワーク内で互に通信する、第1のIoTネットワークサーバ402a、第2のIoTネットワークサーバ402b、および第3のIoTネットワークサーバ402c等の複数のデバイス402を含み得る。例示的システム400は、開示された主題の説明を促進するように簡略化されており、本開示の範囲を限定することを目的としていないことが理解されるであろう。他のデバイス、システム、および構成は、システム400等のシステムに加えて、またはその代わりに、本明細書で説明される実施形態を実装するために使用され得、そのような実施形態は、本開示の範囲内と見なされる。

0060

続けて図4を参照すると、1つ以上の適応サービス、例えば、適応サービス302のうちの1つ以上のサービスは、デバイス402の各々の上に常駐し得る。したがって、デバイス402は、適応サービス302のうちの1つ以上のものを含み得る。例えば、図示した実施形態によると、第1のIoT適応サービス302aは、第1のサーバ402a上に常駐し、第2のIoT適応サービス302bは、第2のサーバ402b上に常駐する。デバイス402はさらに、1つ以上のIoT適応能力ライブラリ404を含み得る。図示した実施形態によると、第1のIoTサーバ402aは、第1のIoT適応能力ライブラリ404aを含み、第2のIoTサーバ402bは、第2のIoT適応能力ライブラリ404bを含み、第3のIoTサーバ402cは、第3のIoT適応能力ライブラリ404cを含む。示されるように、第1および第2のライブラリ404aおよび404bは、それぞれ、第1および第2の適応サービス302aおよび302bの内側に組み込まれる。したがって、場合によっては、適応能力ライブラリは、IoT適応サービスの内側に組み込むことができる。他の場合において、適応ライブラリは、ネットワークサービス自体として展開することができる。例えば、第3の適応能力ライブラリ404cは、第3のIoTサーバ402cによってネットワーク内でサービスとして展開され得る。

0061

IoT適応能力ライブラリ404の各々は、1つ以上のIoT適応能力406を含む。例えば、図示した実施形態によると、第1の適応ライブラリ404aは、第1の適応能力406aを含み、第2の適応ライブラリ404bは、第2の適応能力406bを含み、第3の適応ライブラリ404cは、第3の適応能力406cを含む。3つの適応能力406が各ライブラリ404で図示されているが、任意の数の能力を所望に応じてライブラリに含むことができることが理解されるであろう。本明細書で使用される場合、所与のIoT適応能力は、所与のIoT適応能力へのアクセスを有するIoT適応サービスによってサポートされる、特定の適応のタイプまたは形態を指し得る。例えば、能力406は、ネットワーク内のアプリケーションおよびサービスに対して異なるタイプの適応を行うように、適応サービス302aおよび302bによって使用され得る。例示的適応能力が提示され、適応能力が以下でさらに説明される。アプリケーションおよびサービスは、所望のタイプの適応、特に、適応サービス302によって行うことができる特定の適応能力を発見し、要求することができる。ライブラリ404a−cの各々は、本来の(内蔵)適応能力406のセットをサポートすることができる。例えば、図示した実施形態によると、第1の能力406aは、第1のライブラリ404aに本来備わっており、第2の能力406bは、第2のライブラリ404bに本来備わっており、第3の能力496は、第3のライブラリ404cに本来備わっている。ライブラリ404a−cの各々は、ネットワーク内の他の場所で(例えば、他のIoTサーバ上で)ホストされる適応能力ライブラリである、適応能力406へのリンクをサポートすることができる。一例として、第1のライブラリ404aは、第2および第3のライブラリ404bおよび404cによってホストされる、第2および第3の能力406bおよび406cへのリンクを含み得る。したがって、例えば、リンクを介して、IoT適応サービス302は、互に協力し、それぞれの適応ライブラリ、具体的には、対応する能力を互に共有することができる。以下でさらに説明されるように、ライブラリ404は、クライアントアプリケーションおよびサービスが、新しい適応能力を作成してライブラリ404に追加することを可能にし得る。示されるように、第1および第2の適応サービス302aおよび302bは、第3のライブラリ404cが第3のサーバ402c上のより大きいサービスの一部ではないため、独立型サービスと称することができる、第3の適応ライブラリ404c内に常駐する第3のIoT適応能力406cにアクセスすることができる。したがって、場合によっては、IoT適応サービスは、独立型サービスとしてネットワーク内でホストされ得る、独立型適応能力ライブラリによって提供されるIoT適応能力にアクセスすることができる。

0062

依然として図4を参照すると、適応能力ライブラリ404の各々は、IoTアプリケーションおよびサービスが新しい適応能力をIoT適応能力ライブラリ404のうちの1つに追加することを可能にし得る。したがって、新しい能力を追加しないサービスと比較して、IoT適応サービスの拡張可能性および融通性は、大きく増進させられることができる。例えば、ライブラリ404は、アプリケーションまたはサービスから要求を受信し得、要求は、種々のタイプの情報を含み得る。要求は、アプリケーションまたはサービスがライブラリ404のうちの1つに追加したい適応能力406のうちの1つの実行可能ファイル(例えば、二値画像)を含み得る。要求は、代替として、または加えて、アプリケーションまたはサービスが要求を受信するネットワークエンティティとは異なるネットワークエンティティ上でホストされるライブラリに追加したい、適応能力406のうちの1つへのリンクまたは参照を含み得る。リンクまたは参照が適応ライブラリ404のうちの1つによって受信された後、適応能力ライブラリ404は、リンクまたは参照を維持し、遠隔適応能力を呼び出して、それの代わりに適応を行わせるために、それを使用することができる。代替として、適応能力ライブラリ404は、適応能力のコピーフェッチするためにリンクまたは参照を使用することができ、ライブラリ404は、フェッチされた適応能力をホストすることができる。

0063

図示したライブラリ404は、アプリケーションまたはサービスがそれらのそれぞれの能力406を発見することを可能にし得る。例えば、IoTアプリケーションおよびサービスは、適応能力406のうちのどれがライブラリ404の各々によってサポートされているかを発見するために、IoT適応サービス発見要求を適応ライブラリ404に発行することができる。本明細書で説明されるような発見は、IoT適応サービス302の各々が、それらがサポートする適応能力406のタイプを公表することを可能にし得る。本明細書で説明されるように、ライブラリ404は、本来の(ローカル)適応能力406のセットをサポートし得る。ライブラリ404はさらに、ネットワーク内の他の場所でホストされる他の適応能力ライブラリ404の適応能力406のセットにアクセスし得る。そのような適応能力は、遠隔適応能力と称され得る。ローカルまたは本来の適応能力と、遠隔適応能力との両方は、同一の発見機構を介して発見可能にされることができる。1つの例示的実施形態では、クライアントアプリケーションおよびサービスは、遠隔サービスレベルプロシージャ呼び出し要求を使用して、ライブラリ404の能力406を発見することができる。要求に応答して、適応能力ライブラリ404は、サポートされている適応能力のリストを返信することができる。代替的実施形態では、クライアントアプリケーションおよびサービスは、クライアントアプリケーションおよびサービスによって発見リソース表現形態を回収することができる。この表現形態は、それぞれのライブラリ404によってサポートされている適応能力406のリストを含むことができる。

0064

例示的実施形態では、適応能力ライブラリ404は、検索基準に基づいて適応能力ライブラリ404に問い合わせを行うことができるように、検索エンジンと称することもできる適応能力発見エンジンと適合性があり、例えば、それを含む。例示的検索基準は、例えば、適応能力のキーワード属性、または記述を含む。クエリに基づいて、適応能力発見情報を含む応答を返信することができる。アプリケーションまたはサービス等のクライアントは、例えば、結果、具体的には、結果内に含まれるサポートされた適応能力が、その要件を満たすかどうかを決定するために、検索結果を含み得る応答を点検することができる。概して、サポートされた適応能力と称される、ライブラリ404のうちの1つがサポートする適応能力406の各々に対して、適応能力ライブラリ404は、種々の発見情報を維持し、例えば、記憶し得る。したがって、適応能力406の各々は、1つ以上のタイプの情報に関連付けられ得る。

0065

例えば、適応能力406のうちの1つ以上のものが、固有名前に関連付けられ得る。固有の名前は、適応能力を発見するために使用され得、したがって、固有の名前は、発見情報の例である。共通または一般適応能力の相互運用性および標準化を促進するために、固有の名前は、例示的実施形態によると、業界レジストリによって登録および維持され得る。例示的レジストリは、インターネット割当番号機関(IANA)、結果および査定情報セット(OASIS)等を含む。適応能力406の入力および出力パラメータセマンティック記述は、適応能力を発見するために使用され得、したがって、発見情報の例である。セマンティック記述は、セマンティック記述によって記述される能力406をホストする適応能力ライブラリ404によって記憶および維持することができる。発見情報に関連付けられる能力をホストするライブラリ内に発見情報を記憶することは、ローカル記憶装置と称され得る。代替として、または加えて、セマンティック記述は、セマンティック記述によって記述される能力406をホストする適応能力ライブラリ404の他に、ネットワーク内の他の場所に記憶され得る。発見情報のそのような記憶は、遠隔記憶と称され得る。例えば、セマンティック記述は、セマンティックサーバに、または別の遠隔適応能力ライブラリに記憶され得る。遠隔で、例えば、セマンティック記述に関連付けられる能力をホストしない遠隔適応能力ライブラリに記憶された場合、遠隔適応能力ライブラリは、セマンティック記述へのリンクまたは参照を維持することができる。

0066

セマンティック記述は、例えば、限定ではないが、適応させられるものを記述する情報等の種々の情報を含み得る。この情報は、例えば、適応させられるべき情報要素の構造または形式、あるいは適応させられるべきアプリケーションまたはサービスの特定の部分または特徴を含み得る。適応させられるべきものを記述する他の情報が、所望であればセマンティック記述に含まれ得ることが理解されるであろう。適応させられるべきアプリケーションまたはサービスの構造または形式は、コンテンツ、ポリシー、イベント、またはコンテキスト構造に基づき得る。セマンティック記述はさらに、適応基準等の適応が行われるときを示す情報、または適応が行われるときのための条件を定義するポリシーを含み得る。セマンティック記述はさらに、どのようにして適応が行われるべきかを記述する情報を含み得る。この情報は、例えば、セマンティック記述によって記述される能力によって活用/参照される、1つ以上の適応能力の名前を含み得る。1つ以上の適応能力は、適応を行うために、特定の能力によって活用または参照され得る。どのようにして適応が行われるべきかを記述する情報はさらに、1つ以上の適応能力が実行され得る順序、1つ以上の適応能力が適応標的に適応されるであろう様式等を含み得る。例えば、1つの適応能力は、標的のある側面を適応させるために使用され得、別の適応能力は、標的の別の側面を適応させるために使用され得る。セマンティック記述はさらに、適応能力の出力を示す情報を含み得る。出力は、適応させられた情報要素の構造、アプリケーションまたはサービスに対して行われる挙動修正等を指し得る。セマンティック記述は、所望に応じて、所望の適応能力の他の側面を示す他の情報を含み得ることが理解されるであろう。

0067

上で説明されるように、IoT適応サービスの種々のインスタンス、例えば、図4描写される第1および第2のIoT適応サービス302aおよび302bは、ネットワーク内で互に協力し得る。協調の実施例が以下で説明されるが、IoT適応サービス協調は、以下で説明される実施例に限定されないことが理解されるであろう。

0068

IoT適応サービス302aおよび302b等のIoT適応サービスは、例えば、IoT適応サービス302aおよび302bの各々によってサポートされている適応能力のタイプ等の発見情報を交換するように互に協力し得る。例示的実施形態では、IoT適応サービスインスタンスは、ネットワーク内の他のIoT適応サービスインスタンスの適応能力を発見するために協調を使用する。ネットワーク内のIoT適応サービスインスタンスのためのそのような適応能力は、遠隔適応能力と称され得る。IoT適応サービスインスタンスは、上で説明される適応能力ライブラリ発見機構を使用して、遠隔適応能力をそのクライアントに公表し得る。そうすることで、クライアントは、例えば、適応サービスによってサポートされる本来の適応能力、および適応サービスの協調パートナーによってサポートされる遠隔適応サービスを発見することができる。

0069

例えば、IoT適応サービス302aおよび302b等のIoT適応サービスは、適応能力を交換するように互に協力し得る。したがって、適応能力は、例示的実施形態によると、複数の適応サービスの間で共有され得る。一実施形態では、適応能力のコピーが、IoT適応サービスインスタンスの間で共有される。別の実施形態では、IoT適応サービスは、ネットワーク内の他のIoT適応サービスインスタンス上でホストされる、これらの適応能力を遠隔で呼び出すか、または起動するように参照することができる、その適応能力へのリンクを共有する。そのような協調を介して、例えば、IoT適応サービスは、適応能力の幅広いセットをそのクライアントに提供することができる。

0070

例示的実施形態によると、IoT適応サービスは、1つのIoT適応サービスから別のIoT適応サービスへ適応動作をオフロードするように、互に協力し得る。例えば、オーバーロードされるIoT適応サービスは、オフロードされる適応動作を行うために必要である、1つ以上の適応能力をサポートする別のIoT適応サービスに適応動作をオフロードし得る。次いで、適応結果と称することができる適応動作の結果は、オーバーロードしたIoT適応サービスに返信されることができる。したがって、オーバーロードされたIoT適応サービスは、結果を、クライアント、例えば、適応動作を要求したアプリケーションまたはサービスに送信し得る。

0071

例えば、IoT適応サービス302aおよび302b等のIoT適応サービスは、情報を共有するように互に協力し得る。例えば、共有情報は、決断または決定を行うためにIoT適応サービスによって使用され得る。場合によっては、IoT適応サービスは、コンテキスト関連情報を1つ以上の他のIoT適応サービスと共有する。所与の適応サービスが共有し得るコンテキスト関連情報の例は、所与の適応サービスを現在使用しているか、またはそれに加入している、いくつかのクライアントである。そのようなクライアントは、アクティブクライアントと称され得る。いくつかのアクティブクライアントを共有することによって、所与の適応サービスは、別のIoT適応サービスより多くのアクティブクライアントを有していることを決定し得る。この決定に基づいて、所与の適応サービスのための適応動作は、所与のIoT適応サービスより少ないアクティブクライアントを有する、他のIoT適応サービスにオフロードされ得る。同様に、クライアント自体が、クライアントの適応動作をサポートする他のIoT適応サービスにオフロードされ得る。したがって、クライアントおよび/または適応動作は、ネットワーク内の1つ以上の適応サービスへの負荷の平衡を保つように、1つ以上の適応サービスの間で転送され得る。別の実施形態では、IoT適応サービスインスタンスは、それらの適応決定を整合させるよう、適応意思決定ポリシーを互に共有することができる。さらに別の実施形態では、IoT適応サービスは、例えば、ネットワークに参加するか、またはネットワークから離れるIoT適応サービスインスタンスの検出等のイベントを互に共有することができる。したがって、互に協力し、情報を共有することによって、ネットワーク内の1つ以上のIoT適応サービスインスタンスは、より効率的かつ効果的に動作することができる。

0072

IoT適応サービス協調の上記の実施例は、ネットワーク内の互の間で協調要求および応答を交換するIoT適応サービスによって実装することができる。種々の例示的協調要求および応答が以下で説明されるが、所望に応じて他の要求および応答が使用され得ることが理解されるであろう。

0073

例示的実施形態では、例えば、適応サービス302等のIoT適応サービスインスタンスは、適応協調セッション確立する要求を別のIoT適応サービスインスタンスまたはIoT適応サービスインスタンスのグループに送信することができる。そのような要求は、適応協調関連要求と称され得る。適応協調セッションは、適応サービスが本明細書で説明される異なるタイプの適応協調を行うことができるように、IoT適応サービスインスタンス間の安全な通信接続を確立し得る。適応協調関連要求には、適応協調関連応答と称され得る応答が続き得る。要求および応答は、例えば、互に協力している、適応サービスの認証に使用される適応サービス識別子およびセキュリティ証明情報を含み得る。適応協調関連要求および応答はさらに、適応協調セッション識別子を含み得る。

0074

協調関連が、複数の適応サービスインスタンス、例えば、第1および第2の適応サービス302aおよび302bの間で確立された後、第1および第2の適応サービスのうちの一方は、適応サービスインスタンスが互に可能にするであろう適応協調のタイプを交渉する要求を第1および第2の適応サービスのうちの他方に送信し得る。そのような要求は、適応協調交渉要求と称され得る。適応協調交渉要求への応答は、適応協調交渉応答と称され得る。適応協調交渉要求および応答は、例えば、限定ではないが、適応協調セッション識別子リストを含み得る。そのようなリストは、所与の適応協調セッションのために可能にされることを要求側が要求している、1つ以上の所望の形態の適応協調を含み得る。例示的応答は、セッションのために承認されている、1つ以上の形態の適応協調のリストを含む。

0075

さらに、協調関連が複数の適応サービスインスタンス、例えば、第1および第2の適応サービス302aおよび302bの間で確立された後、第1および第2の適応サービスのうちの一方が、要求を第1および第2の適応サービスのうちの他方に送信し得る。要求は、特定のタイプの適応協調に対する要求であり得る。そのような要求は、適応協調要求と呼ばれ得る。適応協調要求への応答は、適応協調応答と呼ばれ得る。適応協調要求および応答は、例えば、要求されている適応協調のタイプ、1つ以上の適応能力の二値画像、1つ以上の適応能力へのリンク/参照、行われる適応動作の1つ以上のタイプ、適応を行う標的情報要素(または情報要素へのリンク)(例えば、コンテンツ、ポリシー等)、適応を行うネットワーク内の標的アプリケーション、サービス、エンティティのリンク、アドレス、識別子、適応動作および意思決定において考慮される情報(コンテキスト、ポリシー、イベント、セマンティクス等)、および適応結果または状態等の種々の情報を含み得る。

0076

適応協調関連解除要求および応答が、複数のIoT適応サービスインスタンスの間で交換され得る。例えば、1つの適応サービスは、既存の適応協調セッションを解体するように、適応協調関連解除要求を、別のIoT適応サービスインスタンスに、またはIoT適応サービスインスタンスのグループに送信し得る。この応答および要求は、例えば、適応協調セッション識別子を含み得る。

0077

例示的実施形態によると、IoT適応サービス加入は、IoT適応サービスから適応サービスを受けるために、IoT適応サービス、アプリケーション、および他のサービスのインスタンスが、ネットワーク内のIoT適応サービスインスタンスに加入することを可能にする。例えば、適応サービスに加入するアプリケーションまたはサービス等のクライアントが、適応加入基準を定義し得る。そのような基準は、クライアントが加入する適応サービスによって適応が行われるべき条件を特定し得る。一実施形態では、適応サービスに加入するクライアントは、加入基準として適応ポリシーのセットを特定し得る。適応サービスは、適応ポリシーの特定セットを評価することができ、ポリシーの特定セットに基づいて、適応サービスは、クライアントのための適応を行うかどうかを決定することができる。

0078

例示的IoT適応サービスは、適応通知を例示的適応サービスに加入するクライアントに送信し得る。さらに、クライアントは、例えば、適応サービスへのその加入を介して、アプリケーション、サービス等の1つ以上の適応標的を特定し得る。特定適応標的は、加入者と称され得るクライアントによって特定され得る適応基準が満たされるときに、通知を受信し得る。そのような通知は、例えば、クライアントまたは標的に、それら自体をどのようにして適応させるべきであるかを通知するために使用され得る。例示的通知は、特定タイプの適応を行ってもらうためにIoT適応サービスにコールバック要求を行う必要があることを加入クライアントまたは標的に通知することができる。通知は、加入クライアントまたは標的が連絡すべきである、ネットワーク内の1つ以上の他のサービスの連絡先情報を含み得る。通知はさらに、クライアントまたは標的の適応させられた情報を含むことができる。適応させられた情報は、クライアントまたは標的を適応させ得る。通知でクライアントまたは標的に送信され得る、適応させられた情報の実施例は、適応させられたポリシーを含む。適応させられたポリシーは、クライアントまたは標的の挙動を適応させ得る。

0079

上で説明されるように、通知は、IoT適応サービスにコールバック要求を行う必要があることを加入クライアントまたは標的に通知することができる。例えば、IoT適応サービスは、適応サービスが加入クライアントまたは標的に送信する通知にコールバック要求を含み得る。コールバック要求は、それぞれの加入基準が満たされていることに応答して、加入クライアントまたは標的に送信され得る。一実施形態では、適応サービスは、コールバックを受信することができる能力を含む。別の実施形態では、適応サービスは、PUTまたはPOST要求を受信することができる、RESTfulリソースを含む。コールバックを受信することができる能力およびリソースの各々は、適応コールバックと称することができる。クライアントまたは標的が適応コールバックへの参照を含む通知を受信すると、クライアントまたは標的は、後続の要求を適応コールバックに行うことができる。IoT適応サービスは、順に、後続の要求にサービスを提供し、最初に加入において特定され得る特定タイプの適応を行い得る。

0080

IoT適応サービス加入の上記の2つの実施例は、例示的IoT適応サービス、例えば、加入要求および加入応答を受信および送信する適応サービス302によって実装することができる。種々の例示的加入要求および応答が以下で説明されるが、所望に応じて他の要求および応答が使用され得ることが理解されるであろう。

0081

例示的実施形態では、例えば、アプリケーションまたはサービス等のクライアントが、適応サービス加入要求を特定の適応サービスに送信することができる。適応サービス加入要求は、適応サービスによってサポートされる、1つ以上の適応能力に加入する要求であり得る。本明細書で使用される場合、適応能力は、適応サービスが適応能力へのアクセスを有する場合に適応サービスによってサポートされ得る。適応サービスは、適応サービス加入要求に応答し得、そのような応答は、適応サービス加入応答と称され得る。適応サービス加入要求および応答は、種々の情報を含むことができる。一例として、限定ではないが、要求および応答は、1つ以上の適応加入基準のリスト、サービスが適応を行う1つ以上の適応標的のリスト、特定標的に適応を行うときに加入クライアントが適応サービスに使用してもらいたい1つ以上の特定のタイプの適応能力のリスト、および/または適応加入基準が満たされる場合/ときにクライアント/標的が受信する適応通知のタイプを含み得る。標的は、加入クライアント、ならびに情報要素、リソース、アプリケーション、サービス、ネットワークエンティティ等を含むことができる。

0082

例えば、適応サービス302等のIoT適応サービスインスタンスは、適応サービス通知要求を、適応サービスに加入する1つ以上のクライアントまたは標的に送信し得る。通知要求は、クライアントまたは標的に対応する適応加入基準が満たされるときに送信され得る。クライアントまたは標的は、適応サービス通知要求に応答し得、そのような応答は、適応サービス通知応答と称され得る。通知要求および応答は、種々の情報を含むことができる。一例として、限定ではないが、通知要求および応答は、IoT適応サービスの適応コールバックへの参照、適応させられた情報(例えば、コンテンツ、ポリシー、コンテキスト、イベント等)、クライアント/標的が連絡すべきネットワーク内の1つ以上のサービスのリスト、および/またはクライアントあるいは標的がそれら自体に適応を行うための命令のリストを含み得る。

0083

概して、図4を参照すると、IoT適応能力406の各々は、IoT適応サービス302aおよび302bのうちの少なくとも1つによってサポートされる、特定の適応のタイプまたは形態を表し得る。適応能力406は、本質的に幅広く一般的であり、したがって、適応能力406は、特定のアプリケーションまたはサービスにカスタマイズされない。したがって、能力406は、ネットワーク内のアプリケーションおよびサービスの幅広い異種セットによって使用することができる一般的適応能力406として、適応サービス302aおよび302bによって提供されることができる。さらに、適応能力406は、例えば、適応サービス302等のネットワークサービスの代わりにアプリケーションによって行われる、カスタマイズされた形態の適応とは異なり得る。

0084

IoT適応能力406は、例えば、セマンティック情報等の種々のコンテンツを認識し得る。セマンティック情報は、入力として適応サービス302のうちの1つに提供することができる。例えば、セマンティック情報は、クライアントの適応要求に含むことができる。代替として、セマンティック情報は、ネットワーク内の他のエンティティからIoT適応サービス302によって動的に回収され得る。そのような他のエンティティ(例えば、セマンティックサーバ)は、セマンティック情報をホストし得る。例えば、セマンティクスを使用して、IoT情報適応能力406は、コンテンツを解析して理解することができる。このコンテンツの認識は、IoT情報適応能力406が一般的コンテンツ適応サービスをサポートすることを可能にし得る。

0085

IoT適応能力406はさらに、適応コンテキスト情報を認識し得る。適応コンテキスト情報は、入力として適応サービス302のうちの1つに提供することができる。例えば、コンテキスト情報は、クライアントの適応要求に含まれ得る。代替として、コンテキスト情報は、IoT適応サービス302によって動的に回収または収集することができる。一実施形態では、IoT適応サービス302は、例えば、コンテキストブローカ等のネットワーク内の他のエンティティからコンテキスト情報を取り出すことができる。別の実施形態では、IoT適応サービス302は、独自のコンテキスト情報を収集することができる。例えば、IoT適応サービス302は、任意の所与の時間にIoT適応サービス302によってサービス提供されているクライアントの数を表す、数を収集し得る。IoT適応サービス302は、ネットワーク内の利用可能な適応サービスインスタンスの数を表す、数を収集し得る。IoT適応サービス302はさらに、各利用可能なサービスインスタンス、および利用可能なサービスインスタンスの各々がサポートする能力に関連付けられる負荷特性等の利用可能な適応サービスインスタンスに関連付けられる情報を収集し得る。コンテキスト情報を解析して理解するために、IoT情報適応能力406は、コンテンツセマンティクスに類似し得る、コンテキストセマンティクスに依拠し得る。一実施形態によると、コンテキストセマンティクスは、要求に入力として含まれるか、またはネットワーク内の他のエンティティから回収される。別の例示的実施形態では、ポリシーが、管理機能、他のサービス、アプリケーション等のネットワーク内の他のエンティティによってIoT適応サービス302にプッシュ配信される。コンテキスト情報を使用して、IoT情報適応能力406は、適応決定を知的に行うことができる。各適応能力406が行い得る例示的適応決定は、それ自体が適応を行うべきとき、および適応をネットワーク内の他の適応サービスにオフロードすべきときを含む。

0086

IoT情報適応能力406は、1つ以上の適応ポリシーを認識し得る。適応ポリシーは、入力として適応サービス302のうちの1つに提供することができる。例えば、適応ポリシーは、クライアントの適応要求に含まれ得る。代替として、適応ポリシーは、IoT適応サービス302によって動的に回収または収集することができる。一実施形態では、IoT適応サービス302は、例えば、ポリシーブローカ等のネットワーク内の他のエンティティからコンテキスト情報を回収することができる。別の実施形態では、ポリシーは、管理機能、他のサービス、アプリケーション等のネットワーク内の他のエンティティによってIoT適応サービス302にプッシュ配信することができる。IoT適応サービス302はまた、例えば、適応サービス302がアクセスし得る既存のポリシーおよびコンテキスト情報に基づいて、各自のポリシーを生成することをサポートすることもできる。それらのコンテンツ認識、コンテキスト認識、ポリシー認識、およびIoT情報を活用することによって、適応能力406は、情報の適応に関する認知決定を行うことができる。

0087

概して、図4を参照すると、IoT適応能力406は、種々のタイプの能力を含み得、そのうちのいくつかが一例として以下で説明される。種々の例示的実施形態によると、適応能力406は、1つ以上のIoT適応サービスによってサポートすることができる、一般的な形態の適応として展開され得る。適応能力406のうちの1つは、情報を適応させ得、そのような適応能力は、情報適応能力と称され得る。情報適応能力によって適応させることができる情報は、例えば、コンテンツ、コンテキスト、セマンティクス、ポリシー、イベント、および決定関連情報を含む。

0088

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoT情報適応能力は、情報の形式を知的に適応させ得る。例えば、適応能力406のうちの1つは、1つの形式から別の形式に情報を変更し得る。形式を変更することは、元の情報を解析して理解することに基づき得、元の情報は、セマンティクスの第1のセットと称され得る対応するセマンティクスのセットを含む。元の情報形式は、セマンティクスの第2のセットと称され得る、セマンティクスの標的セット準拠するように変換され得る。場合によっては、情報は、適応させられる情報に関連する利用可能なコンテキストに基づいて、適応させることができる。例えば、情報は、リソース制約デバイスまたは限定された帯域幅を含むネットワークを経由して、またはそれを通して送信される場合、圧縮され得る。

0089

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoT情報適応能力は、情報がネットワーク内でホストまたは記憶される場所を知的に適応させ得る。例えば、適応能力406は、種々のデータに基づいてネットワーク内で情報を移動させる能力を含み得る。場合によっては、情報は、情報を要求している1つ以上のエンティティにより近く移動させられる。そのようなエンティティは、要求側と称され得る。場合によっては、情報は、ネットワーク混雑を低減させるように移動させられる。他の場合において、情報の要求がネットワーク内で移動しているか、または移動させられたため、情報が移動させられ、したがって、情報は、移動要求側に基づいて移動させられ得る。情報は、所望に応じて他の要因に基づいて移動させられ得ることが理解されるであろう。

0090

適応能力406のうちの1つ等の例示的IoT情報適応能力は、例えば、ネットワーク内でホストまたは記憶される情報の特定のインスタンス内に含まれる情報を知的に適応させ得る。そのような適応の例は、例えば、追加の情報で既存の情報インスタンスを豊かにすること、より高レベルの情報を形成するように情報インスタンスを一緒にマージすること、より低レベルの情報を形成するように情報インスタンスを分割すること、またはもはや有効ではないか、あるいは必要とされない情報を除去するように情報インスタンスにフィルタをかけることを含む。

0091

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoT情報適応能力は、1つ以上のネットワークエンティティによって生成される将来の情報インスタンスを修正するために、特定のタイプの情報を生成する1つ以上のネットワークエンティティを知的に適応させ得る。一例として、適応能力406は、どのようにして情報が生成されるか(例えば、生成プロシージャまたはサービス)を適応させ、生成された情報の形式(例えば、セマンティクス、符号化等)を適応させ、情報が生成されるときのスケジュールを適応させ、情報が共有されるネットワークエンティティを適応させ、または情報が生成時に記憶されるネットワーク場所を適応させ得る。

0092

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoT情報適応能力は、ネットワークを通した情報の流動または配信を知的に適応させ得る。適応能力406は、情報に対する要求を適応させ得る。例えば、適応能力406は、情報がネットワーク内の適切なエンティティに向けられるように、特定のタイプの情報のインスタンスを適応させ得る。

0093

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoT情報適応能力は、情報に関する1つ以上のアクセス権を知的に適応させ得る。一例として、情報インスタンスのアクセス権は、セキュリティの観点から誰が情報にアクセスするかを制御するように適応させられ得る。アクセス権はまた、負荷バランシングまたは性能の観点から、いくつの要求側が同時に情報にアクセスすることを可能にされるかを制御するように適応させられ得る。例示的IoT情報適応能力はまた、情報の所有権または管理権を適応させ得る。例えば、適応能力は、どのネットワークエンティティおよび/またはアプリケーションが情報を制御および管理することに責任があるかを変更し得る。

0094

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoT情報適応能力は、ネットワーク内の情報インスタンスのために発見情報を知的に適応させ得る。一実施形態では、情報インスタンスに関連するネットワーク内の発見情報の作成、更新、修正、および除去は、適応能力406のうちの1つによって適応させられる。適応能力406は、ネットワーク内の情報インスタンス間の関係または依存性を適応させ得る。したがって、例えば、イベント、コンテンツ、ポリシー、決定等の間の関係または依存性は、適応能力406によって変更され得る。一実施形態では、情報は、情報が導出された親情報要素(例えば、ポリシー)または情報が生み出した子情報要素(例えば、イベント)と結び付けられる。適応能力はさらに、ネットワークに記憶された特定の情報インスタンス内に含まれる、1つ以上のポリシーまたは規則を知的に適応させ得る。

0095

概して、依然として図4を参照すると、IoT適応能力406は、デバイス、ルータ、ゲートウェイ、サーバ等のIoTアプリケーション、サービス、または他のエンティティを適応させるために使用される、適応能力を含み得る。そのような適応能力は、概して、エンティティ適応能力と称され得る。エンティティ適応能力は、本明細書で説明される特徴、例えば、IoT適応サービス加入、IoT適応サービス協調、コンテンツ認識、コンテキスト認識、ポリシー認識、および認知意思決定機構によって可能にされるか、または増進され得る。

0096

例示的実施形態では、クライアント(例えば、アプリケーションまたはサービス)または他のネットワークエンティティは、適応通知を受信するように(その関連IoT適応サービスを介して)エンティティ適応能力に加入することができる。エンティティ適応能力は、順に、それに加入したクライアントまたはエンティティを適応させるために通知を送信することができる。通知は、クライアントまたはエンティティが自己適応を行うために使用することができる情報(例えば、ネットワークベースのコンテキスト、イベント、ポリシー等)を含むことができる。代替として、IoT適応サービスは、加入通知を介して、または明示的な要求を介して、適応コマンドをクライアントまたはエンティティに発行することができるか、あるいは適応サービスは、上で説明されるように、クライアントまたはエンティティが使用するためのコールバック参照を提供する。IoTエンティティ適応能力は、適応に役立つようにネットワーク内の他のサービスと協力する(例えば、ソフトウェア定義サービスを介して要求をアプリケーションに間接的に発行する)ことができる。適応コマンドは、異なるタイプの適応を行うようにクライアントまたはエンティティに命令することができる。種々の例示的エンティティ適応能力が以下で説明される。説明されたエンティティ適応能力は、限定ではなく一例として提示されることが理解されるであろう。

0097

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoTエンティティ適応能力は、ネットワーク内でネットワークエンティティを仮想化することによって、ネットワークエンティティを適応させ得る。例えば、リソース制約IoTデバイスを標的にする要求の数がリソース制約IoTデバイスを圧倒している場合、IoT適応サービス302は、ネットワークコンテキスト情報を監視することによって、デバイスが圧倒されているシナリオを検出することができる。適応サービス302は、例えば、ネットワーク内でそのアプリケーション、サービス、リソース、情報等を仮想化することによって、圧倒されたIoTデバイスを積極的かつ自律的に適応させ得る。そうすることで、ネットワークは、それの代わりに、IoTデバイスへの要求にサービスを提供することができる。したがって、ネットワークは、IoTデバイスのためのプロキシであり得る。IoT適応サービス302は、この仮想化に役立つように、ネットワーク内の仮想化サービスと協力することができる。これは、IoTデバイスのための仮想化ポリシーの動的適応をサポートしない他のIoTデバイス仮想化サービスとは異なる。他のIoTデバイス仮想化サービスは、仮想化サービスがIoTデバイス仮想化(例えば、IoTデバイスのETSIM2Mサービス層仮想化)を行うことを要求するように、IoTデバイス自体から、またはそれらの代わりにプロキシからの明示的な要求に依拠し得る。

0098

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoTエンティティ適応能力は、例えば、アプリケーションまたはサービス等のエンティティの1つ以上の仮想化能力を適応させ得る。そのような適応は、エンティティによって行われる仮想化アクションを制御するために使用することができる。例えば、例示的エンティティの仮想化能力は、エンティティが仮想化するもの、エンティティが仮想化を行うかどうか/行うとき、およびどのようにしてエンティティが仮想化を行うかを制御するように動的に適応させられ得る。さらなる実施例として、仮想化ポリシーは、現在のポリシーによって対処されていない望ましくない条件に対処するように動的に適応させられることができる。一実施形態では、例えば、アプリケーションまたはサービス等のクライアントは、例示的適応サービスに加入し、適応サービスが検出するか、またはそれに提供される、観察されたコンテキストに基づいて、その仮想化ポリシーを適応させるべきである場合およびときに、適応通知を受信する。例えば、通知は、特定のIoTデバイスがオーバーロードされており、それに標的化されている要求の数についていくことができないというコンテキスト情報に基づき得る。この場合、例えば、適応サービスは、それ自体で要求にサービスを提供しなければならないことからIoTデバイスをオフロードするために、IoTデバイスを仮想化させるように仮想化サービスのポリシーを動的に適応させることができる。

0099

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoTエンティティ適応能力は、特定のサービスまたはアプリケーションをホストする、1つ以上のネットワーキングエンティティを適応させ得る。例えば、コンテキストおよびポリシーベースの認知意思決定に基づいて、例示的サービスまたはアプリケーションインスタンスは、1つのネットワークエンティティから別のネットワークエンティティへ移動させられるか、またはコピーされることができ、サービスまたはアプリケーションのホストを効果的に適応させる。さらなる実施例として、サービスまたはアプリケーションインスタンスは、サービスを使用するように要求するクライアントにより近接近している場所に物理的に常駐するネットワーク内の異なるサーバに動的に移動させられることができる。そうすることで、例えば、向上したサービスの質サービス(QoS)をクライアントに提供することができ、ネットワーク上の負荷を低減させることができる。

0100

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoTエンティティ適応能力は、ネットワーク内でホストされる他のエンティティに対してエンティティの優先順位を適応させ得る。より高いまたは低い優先順位は、例示的エンティティに利用可能にされるネットワークリソースに対して構成することができる。例示的ネットワークリソースは、限定ではないが、コンピューティングリソースネットワーク帯域幅データ記憶容量等を含む。例えば、ネットワークおよび/またはサービスプロバイダは、それが管理することができる顧客に異なる料金プランを提供し、どのようにして顧客の要求がサービスを提供されるかという優先順位を調整することができる。

0101

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoTエンティティ適応能力は、エンティティが相互作用または協力する、1つ以上の標的ネットワークエンティティ、サービス、またはピアアプリケーションを適応させ得る。例えば、IoT適応サービス302は、移動するモバイルネットワークエンティティに対して新しいネットワークアドレスを使用することをクライアントに命令し、新しいネットワークアドレスを取得することができる。代替として、例えば、IoT適応サービス302は、現在のホストがオーバーロードするか、または問題に遭遇する場合に、ネットワーク内のサービスのために異なるホストを使用することをクライアントに命令することができる。

0102

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoTエンティティ適応能力は、ネットワークを通したクライアント要求またはクライアント応答の流動または配信を適応させ得る。例示的適応能力は、ネットワーク内のどのエンティティに、特定のタイプのサービス要求または応答が向けられるかを適応させる。そうすることで、例えば、ネットワークリソース上の負荷をより良く管理することができる。さらに、ネットワークは、ネットワークを通って流動するために要求、応答、および情報が使用するルートを知的に制御することによって、ネットワーク内の中間ノードがキャッシングおよび集約を行うための機会を最大化することができる。

0103

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoTエンティティ適応能力は、例えば、アプリケーションまたはサービス、あるいは他のネットワークエンティティ等のクライアントに関するアクセス権を適応させ得る。アプリケーション、サーバ、またはネットワークエンティティへのアクセス権は、どのエンティティがアプリケーション、サーバ、またはネットワークエンティティへの要求を生成することができるかを制御するように適応させられ得る。例えば、セキュリティの観点から、ならびに性能および拡張可能性を調整する観点から(例えば、同時サービス要求の数およびネットワークを通した流動を制御するために)アクセス権を使用することができる。例示的IoTエンティティ適応能力はさらに、例えば、アプリケーションまたはサービス等のエンティティの所有権または管理権を適応させる。例示的IoTエンティティ適応能力は、どのネットワークエンティティが、例えば、アプリケーションまたはサービス等の別のネットワークエンティティを制御および管理することに責任があるかを適応させ得る。例えば、アクセス権を作成、更新、変更、除去、および/または管理することができる。

0104

例えば、適応能力406のうちの1つ等の例示的IoTエンティティ適応能力は、それぞれの発見情報も変更されるように、1つ以上のネットワーキングエンティティを適応させ得る。例えば、例示的ネットワークが適応させられると、その発見情報もまた、ネットワークエンティティへの任意の変更を反映するように適応させられることができる。例示的IoTエンティティ適応能力は、ネットワークエンティティ上でホストされるサービスまたはアプリケーションを適応させ得る。例えば、ネットワークエンティティは、エンティティ上の新しいサービスまたはアプリケーションを作成することによって、あるいはエンティティからサービスまたはアプリケーションを除去することによって、適応させることができる。除去されるサービスまたはアプリケーションは、もはや必要とされないサービスまたはアプリケーション、あるいはネットワーク内の別のエンティティに転送されるサービスまたはアプリケーションであり得る。同様に、エンティティ上ですでにホストされている1つ以上の既存のサービスまたはアプリケーションを修正することによって、エンティティを適応させることができる。例えば、例示的エンティティ適応能力は、その入力、出力、またはサービス自体の機能性を修正するように、サービスを適応させ得る。サービスはさらに、それが協力するネットワーク内の他のサービスを変更するように修正されることができ、あるいは、サービスは、どのようにしてサービスがクラウドベースのリソースまたは同等物と相互作用するかを変更するように修正されることができる。例示的実施形態では、例えば、アプリケーション等のクライアントがネットワークに要求を行う率が、適応能力によって適応させられる。さらに、適応能力は、要求のサイズを変更し得る。

0105

ここで図5を参照すると、例示的システム500は、IoT適応ネットワークサービス302c等の上記のIoT適応サービス302のうちの少なくとも1つを含み得る。システム500はさらに、1つ以上のIoTセンサ504と、IoTセンサプロキシ506と、IoT仮想化ネットワークサービス508等のサービス306のうちの少なくとも1つとを含む。適応サービス302c、1つ以上のセンサ504、センサプロキシ596、および仮想化ネットワークサービスは、ネットワーク内で互に通信し得る。IoT適応サービス302cは、IoT適応能力ライブラリ404のうちの1つを含み得る。例示的システム500は、開示された主題の説明を促進するように簡略化されており、本開示の範囲を限定することを目的としていることが理解されるであろう。システム500等のシステムに加えて、またはその代わりに、他のデバイス、システム、および構成が、本明細書で開示される実施形態を実装するために使用され得、全てのそのような実施形態は、本開示の範囲内と見なされる。

0106

図示した実施形態によると、IoT適応サービス302cは、例えば、ネットワークサーバまたはクラウドサーバ上等のネットワーク内でホストされるように仮想化され、同様にネットワーク内でホストされるIoT仮想化サービス508は、適応サービス302cに加入し得る。以下で説明されるように、図5は、適応サービスに対する例示的な直接要求を図示する。図示した実施形態は、HTTPメッセージペイロード内でIoT適応サービス要求および応答を搬送するために、下層トランスポートとしてHTTPプロトコルを使用するが、所望に応じて、他のプロトコルがIoT適応サービス302cによって使用され得ることが理解されるであろう。

0107

続けて図5を参照して、図示した実施形態によると、510では、IoT仮想化サービス508がIoT適応サービス302cに加入する。510では、IoT仮想化サービス508が、IoT適応加入要求を含むHTTPPost要求を送信し得る。加入要求は、IoT仮想化ネットワークサービス508のネットワークポリシーを示し得る。例えば、適応加入要求は、仮想化サービス508の1つ以上の仮想化ポリシーを含み得る。要求はさらに、ネットワーク内のIoTセンサ504のうちの1つがオーバーロードされているものとして検出されるときに、適応ネットワークサービス302cが仮想化ネットワークサービス508の1つ以上の仮想化ポリシーを適応させるという要求を含み得る。512では、センササービス506とも称され得る、IoTセンサプロキシ506が、IoTセンサ504がオーバーロードされているときを検出するために、要求をセンサ504に送信し、センサ504から応答を受信する。例えば、IoTセンサプロキシ506は、応答を受信することなく、どれだけの要求がIoTセンサ504のうちの1つに発行されているかを示す率を追跡することができる。例えば、特定のセンサに関連付けられる率が所定の閾値を超える場合、IoTセンサプロキシ504は、特定のIoTセンサがオーバーロードされていることを決定することができる。514では、IoT適応サービス500は、IoTセンサ504のうちの1つがオーバーロードされる場合およびときにイベントを受信するように、プロキシ506と協力する。例えば、514では、適応サービス302cが、HTTPPOST要求をプロキシ506に送信し得る。要求は、センサ504のうちの1つがオーバーロードされる等のイベントが起こるときに、適応サービスが指示を受信するように、センサプロキシ506に加入するための要求であり得る。

0108

依然として図5を参照して、516では、図示した実施形態によると、IoTプロキシ506は、センサ504のうちの1つがオーバーロードしたIoTであることを検出する。518では、プロキシ506が、イベント通知をIoT適応サービス302cに送信する。イベント通知は、IoTセンサ504のうちの1つがオーバーロードされていることを適応サービス302cに通知する。したがって、イベント通知は、IoTデバイス、具体的には、センサ504のうちの1つの状態を示す。図示した実施例によると、イベント通知は、センサ504がオーバーロードされていることを示す。520では、イベント通知に基づいて、IoT適応サービス302cが、オーバーロードされているセンサ504上の負荷を低減させるように、仮想化サービス508の1つ以上のポリシーを適応させる。例えば、ポリシー内で定義される規則(例えば、どのような条件下で仮想化を行うか)が、適応サービス302cによって適応させられることができる。規則を変更することにより、仮想化サービス508の挙動を変更し得る。例えば、規則は、オーバーロードしたセンサ504の負荷閾値が低下させられるように変更され得る。522では、適応サービス302cが、適応させられたポリシーを含む通知をIoT仮想化サービス508に送信する。したがって、適応サービス302cは、ネットワークエンティティがオーバーロードしたIoTデバイス504のための仮想化サービス508を行うことができるように、ネットワークポリシーの適応させられたバージョンを含む、第1の命令と称され得る命令を生成し得る。524では、IoT仮想化サービス508が、オーバーロードしたIoTセンサ504を仮想化すべきであることを決定するために、新しいポリシーとも称され得る、適応させられたポリシーを使用する。いったん仮想化されると、IoTセンサ504は、もはや要求を処理する必要がないであろう。プロキシ506は、IoTセンサ504が仮想化されるため、IoTセンサ504の代わりに要求にサービスを提供し得る。結果として、例えば、オーバーロードしたセンサ上の負荷が低減させられる。したがって、図示した実施形態によると、IoT仮想化サービスの加入要求は、その仮想化ポリシーを基準として含む。例えば、適応サービス302cがネットワーク内のオーバーロードしたIoTセンサを検出すると、それは、仮想化サービスがオーバーロードしたIoTセンサを仮想化してそれらの負荷を低減させるように、仮想化ポリシーを更新するものである。したがって、IoT適応サービス302cは、仮想化サービス508のポリシーを適応させるかどうか、および適応させるときを知的に決定することができる。

0109

ここで図6を参照すると、例示的システム600は、IoT適応ネットワークサービス302d等の上記のIoT適応サービス302のうちの少なくとも1つを含み得る。システム600は、IoTネットワークアプリケーション602等のIoTネットワークアプリケーション310のうちの少なくとも1つを含む。図示されるように、システム600はさらに、IoTコンテンツ記憶ネットワークサービス604等のネットワークサービス306のうちの少なくとも1つを含む。適応サービス302d、ネットワークアプリケーション602、およびコンテンツ記憶ネットワークサービス604は、ネットワークを介して互に通信し得る。IoT適応サービス302dは、IoT適応能力ライブラリ404のうちの1つを含み得る。アプリケーション602およびサービス602は、概して、クライアントまたはネットワークエンティティと称され得る。例示的システム600は、開示された主題の説明を促進するように簡略化されており、本開示の範囲を限定することを目的としていないことが理解されるであろう。システム600等のシステムに加えて、またはその代わりに、他のデバイス、システム、および構成が、本明細書で開示される実施形態を実装するために使用され得、全てのそのような実施形態は、本開示の範囲内と見なされる。

0110

依然として図6を参照して、図示した実施例によると、ネットワークサーバ上でホストされ得るIoTアプリケーション602は、ネットワーク内の別のサーバ上でホストされ得るIoTコンテンツ記憶サービス604を使用することを望む。IoTアプリケーション602は、そのコンテンツの記憶をオフロードするためにコンテンツ記憶サービス604を使用することを所望し得る。例えば、IoTコンテンツ記憶サービス604は、IoTアプリケーション602のインターフェースと適合性がないインターフェースを有し得る。この非適合性を克服するために、例えば、IoTアプリケーション602は、IoT適応サービス302dを使用し得る。そうすることで、IoT適応サービス302dは、IoTアプリケーション602と適合性があるインターフェースをサポートするようにIoTコンテンツ記憶サービス604を適応させることができる。結果として、例えば、IoTアプリケーション602は、IoTコンテンツ記憶サービス604を使用することができ、IoTコンテンツ記憶サービス604は、それを使用するアプリケーションの数を増加させることができる。

0111

図6は、例示的実施形態による、適応サービスに対する間接要求を含む呼び出しフローである。図示した実施形態は、HTTPメッセージペイロード内でIoT適応サービス要求および応答を搬送するために、下層トランスポートとしてHTTPプロトコルを使用するが、実施形態は、HTTPプロトコルを使用することに限定されないことが理解されるであろう。図示した実施形態によると、606では、IoTネットワークアプリケーション602は、間接適応要求を適応サービス302dに送信する。アプリケーション602は、適応サービス302dがネットワーク内でホストされるIoTコンテンツ記憶サービス604に適応を行うことを要求する。要求は、1つのエンティティ(アプリケーション602)が別のエンティティ(コンテンツ記憶サービス604)の適応を要求しているため、間接要求と称され得る。要求は、適応サービス302dが、アプリケーション602のインターフェースと適合性があるようにコンテンツ記憶サービス604のインターフェースを適応させることである。要求は、アプリケーション602のインターフェース記述を含み得る。インターフェース記述は、アプリケーション602と通信するためのインターフェース要件を含み得る。608では、IoT適応サービス302dは、IoTコンテンツ記憶サービス604に対する適応要求を作成する。適応要求は、コンテンツ記憶サービス604がアプリケーション602の要件を満たす適応させられたインターフェースを作成することを要求する。一例として、アプリケーション602は、適合性があるインターフェース記述(例えば、インターフェースのセマンティック記述)を適応サービス302dに提供することができる。適応サービス302dは、それがコンテンツ記憶サービス604に送信する適応要求内でこの記述を渡すことができる。コンテンツ記憶サービス604は、適合性インターフェースをアプリケーション602に動的に追加するためにインターフェース記述を使用することができる。例えば、図6を参照すると、610では、適応要求がIoTコンテンツ記憶サービス604に送信される。さらに、要求には、例えば、コンテンツ記憶サービス604が行うための所望の適応のタイプ(例えば、インターフェース適応)およびアプリケーション’のインターフェースの記述が含まれる。612では、IoTコンテンツ記憶サービス604は、IoTアプリケーション602のインターフェース要件に適応させられた、新しいインターフェースとも称され得る適応させられたインターフェースを作成する。614では、IoT適応応答がIoT適応サービス302dに返信される。616では、適応サービス302が、対応する応答をIoTアプリケーション602に送信する。614および616での応答は、適応させられたインターフェースの仕様を含み得る。さらに、例えば、614および616での応答は、例えば、適応させられたIoTサービス604と称することができる、アプリケーション602がサービス604と通信するために使用することができるアドレスおよびインターフェース記述等の連絡先情報を含み得る。618では、アプリケーションは、適応させられたIoTコンテンツ記憶サービスを伝達および使用する。

0112

したがって、ネットワークエンティティ(例えば、コンテンツ記憶サービス604)は、例えば、アプリケーション602等の第1のクライアントと適合性がないインターフェースを有し得る。第1のクライアントに関連付けられる適応要求は、適応サービス302dをホストするネットワークサーバによって受信され得る。要求は、第1のクライアントがネットワークエンティティにアクセスすることができるように、ネットワークエンティティによって提供されるサービス604を適応させる要求を含み得る。例えば、第1のクライアントに関連付けられる適応要求は、第1のクライアントのインターフェース要件を含み得る。適応サービス302dをホストするネットワークサーバは、サービス604が第1のクライアント(例えば、アプリケーション604)と適合性があるように、サービス604をホストするネットワークエンティティがサービス604を適応させるための第1の命令と称され得る命令を生成し得る。第1の命令は、第1のクライアントのインターフェース要件を満たす、適応させられたインターフェースを含み得る。さらに、第1の命令は、ネットワークエンティティが行うための適応のタイプと、第1のクライアントのインターフェース記述とを含み得る。適応サービス302dをホストするネットワークサーバは、複数の適応サービス302を行うために、複数の適応能力406を回収し得る。例えば、適応能力406のうちの少なくとも1つは、適応サービス302dをホストするネットワークサーバに記憶され得る、適応能力ライブラリ404から回収され得る。代替として、または加えて、適応能力406のうちの少なくとも1つは、別のネットワークサーバに記憶されたライブラリから回収され得る。

0113

ここで図7を参照すると、例示的システム700は、第1のIoT適応ネットワークサービス302e等の上記のIoT適応サービス302のうちの少なくとも1つを含み得る。システム700は、複数のIoTネットワークアプリケーション310と、1つ以上の第2のIoT適応ネットワークサービス302f等の少なくとも1つの他の適応サービス302とを含む。第1および第2の適応サービス302eおよび302f、ならびにネットワークアプリケーション310は、ネットワークを介して互に通信し得る。第1のIoT適応サービス302eおよび1つ以上の第2のIoT適応サービス302fの各々は、IoT適応能力ライブラリ404のうちの1つを含み得る。例示的システム700は、開示された主題の説明を促進するように簡略化されており、本開示の範囲を限定することを目的としていないことが理解されるであろう。システム700等のシステムに加えて、またはその代わりに、他のデバイス、システム、および構成が、本明細書で開示される実施形態を実装するために使用され得、全てのそのような実施形態は、本開示の範囲内と見なされる。

0114

依然として図7を参照すると、IoTアプリケーション310のうちの1つは、定義された適応プロシージャに基づいてコンテンツの少なくとも2つのインスタンスを単一のインスタンスにマージすることによって、それらを適応させることを所望し得る。そのようなマージすることは、マージ動作と称され得る。例えば、アプリケーション310は、リソース制約IoTデバイス上でホストされ得、アプリケーション310は、多数のコンテンツインスタンスに対してマージ動作を繰り返し行う意向であり得る。したがって、アプリケーション310は、ローカルで行うよりもむしろ、概して適応と称され得るこのマージ動作を行うために、ネットワーク内でホストされる適応サービスを使用することを所望し得る。場合によっては、IoTアプリケーション310は、その必要性を満たすネットワーク内の適応サービスを見出すことができない場合がある。したがって、アプリケーション310は、上で説明されるように、新しい適応能力が既存の適応サービス内で作成されることを要求する。図示した実施形態は、HTTPメッセージペイロード内でIoT適応サービス要求/応答を搬送するために、下層トランスポートとしてHTTPプロトコルを使用するが、所望に応じて他のプロトコルが使用され得ることが理解されるであろう。

0115

続けて図7を参照すると、702では、第1のIoT適応サービス302eが、第2の適応サービス302fによってサポートされている適応能力を発見するための1つ以上の要求を送信することによって、ネットワーク内の適応サービス302fの1つ以上の第2のインスタンスと協力する。704では、図示した実施形態によると、第1のIoT適応サービス302eは、それがサポートするその本来の適応能力、および協調パートナーと称することができる、第1の適応サービス302eが協力する他の適応サービス302fの適応能力を公表する。706では、アプリケーション310は、1つ以上の適応サービスがコンテンツをマージするための適応能力を含むかどうかを決定するために、ネットワーク内の1つ以上の適応サービスに問い合わせを行い得る。例えば、図示した実施形態によると、708では、アプリケーション310は、適応サービス302eが、アプリケーション310が要求する様式でコンテンツの2つのインスタンスをマージする能力をサポートするかどうかを決定するために、要求メッセージで第1の適応サービス302eに問い合わせを行う。例えば、適応サービスが協調をサポートするため、IoTアプリケーション310は、単一のクエリを、ネットワーク内のIoT適応サービスのうちの1つ、例えば、第1の適応サービス302eに送信することのみ必要であり得る。710では、図示した実施形態によると、適応サービス302dは、要求された記述を満たす適応能力がネットワーク内に存在しないと応答する。712では、IoTアプリケーション310は、アプリケーション310の要件に基づいて、2つのコンテンツインスタンスをマージすることをサポートする、新しい適応能力に対する要求を作成する。714では、要求が第1のIoT適応サービス302eに送信される。716では、IoT適応サービス302eが、新しい適応能力の作成が成功したと応答する。場合によっては、新しい適応能力は、能力の記述とともに適応能力バイナリを使用して作成され得る。718では、IoTアプリケーション310が、新しい能力を使用する要求を構築する。要求は、例えば、適応サービスが適応を行うために使用し得る標的適応能力(例えば、新規コンテンツマージ能力)とともに、マージすべきコンテンツインスタンス(またはそれらへのリンク)を含み得る。720では、IoTアプリケーション310が、コンテンツ画像を適応サービス302eにマージするための適応要求を送信する。適応サービス302eは、要求された適応が行われると、成功した応答をネットワークアプリケーション310に送信する。成功した応答は、マージされたコンテンツインスタンスを含み得る。成功した応答は、マージされたコンテンツ画像へのリンクを含み得る。したがって、特定の適応能力をサポートする特定の適応サービスに対する要求に応答して、特定の適応能力は、第1のネットワークサーバに本来備わっている適応能力のうちの1つを発見された適応能力とマージすることによって作成され得る。

0116

図8Aは、1つ以上の開示された実施形態が実装され得る、例示的マシンツーマシン(M2M)またはモノのインターネット(IoT)通信システム10の略図である。概して、M2M技術は、IoTのための構成要素を提供し、任意のM2Mデバイス、ゲートウェイ、またはサービスプラットフォームは、IoTの構成要素ならびにIoTサービス層等であり得る。

0117

図8Aに示されるように、M2M/IoT通信システム10は、通信ネットワーク12を含む。通信ネットワーク12は、固定ネットワークまたは無線ネットワーク(例えば、WLAN、セルラー等)、あるいは異種ネットワークのネットワークであり得る。例えば、通信ネットワーク12は、音声、データ、ビデオ、メッセージングブロードキャスト等のコンテンツを複数のユーザに提供する、複数のアクセスネットワークから成り得る。例えば、通信ネットワーク12は、符号分割多重アクセス(CDMA)、時分割多重アクセス(TDMA)、周波数分割多重アクセス(FDMA)、直交FDMA(OFDMA)、単一キャリアFDMA(SC−FDMA)等の1つ以上のチャネルアクセス方法を採用し得る。さらに、通信ネットワーク12は、例えば、コアネットワーク、インターネット、センサネットワーク、工業制御ネットワークパーソナルエリアネットワーク、融合個人ネットワーク衛星ネットワークホームネットワーク、または企業ネットワーク等の他のネットワークを備え得る。プロセッサ32は、本明細書で説明されるいくつかの実施形態によるIoT適応サービスが成功したか、または成功していないかに応答して、ディスプレイまたはインジケータ42上の照明パターン、画像、または色を制御するように構成され得る。

0118

図8Aに示されるように、M2M/IoT通信システム10は、M2Mゲートウェイデバイス14と、M2M端末デバイス18とを含み得る。任意の数のM2Mゲートウェイデバイス14およびM2M端末デバイス18が、所望に応じてM2M/IoT通信システム10に含まれ得ることが理解されるであろう。さらに、例えば、サービス306、アプリケーション310、またはIoT適応サービス302等の上記のアプリケーションおよびサービスは、M2M端末デバイス18またはM2Mゲートウェイデバイス14のうちの1つの中のハードウェアおよび/またはソフトウェアによって実装され得ることが理解されるであろう。M2Mゲートウェイデバイス14およびM2M端末デバイス18の各々は、通信ネットワーク12または直接無線リンクを介して、信号を伝送および受信するように構成される。M2Mゲートウェイデバイス14は、無線M2Mデバイス(例えば、セルラーおよび非セルラー)ならびに固定ネットワークM2Mデバイス(例えば、PLC)が、通信ネットワーク12等のオペレータネットワークを通して、または直接無線リンクを通してのいずれかで、通信することを可能にする。例えば、M2Mデバイス18は、データを収集し、通信ネットワーク12または直接無線リンクを介して、データをM2Mアプリケーション20またはM2Mデバイス18に送信し得る。M2Mデバイス18はまた、M2Mアプリケーション20またはM2Mデバイス18からデータを受信し得る。さらに、データおよび信号は、以下で説明されるように、M2Mサービスプラットフォーム22を介して、M2Mアプリケーション20に送信され、そこから受信され得る。M2Mデバイス18およびゲートウェイ14は、例えば、セルラー、WLAN、WPAN(例えば、Zigbee(登録商標)、6LoWPAN、Bluetooth(登録商標))、直接無線リンク、および有線を含む、種々のネットワークを介して通信し得る。

0119

図示したM2Mサービスプラットフォーム22は、M2Mアプリケーション20、M2Mゲートウェイデバイス14、M2M端末デバイス18、および通信ネットワーク12のためのサービスを提供する。例えば、M2Mサービスプラットフォーム22は、いくつかの実施形態によると、IoT適応サービス302を提供し得る。M2Mサービスプラットフォーム22は、所望に応じて、任意の数のM2Mアプリケーション、M2Mゲートウェイデバイス14、M2M端末デバイス18、および通信ネットワーク12と通信し得ることが理解されるであろう。上記の適応サービスは、例示的実施形態によると、M2Mサービスプラットフォーム22上に常駐し得る。M2Mサービスプラットフォーム22は、1つ以上のサーバ、コンピュータ等によって実装され得る。M2Mサービスプラットフォーム22は、M2M端末デバイス18およびM2Mゲートウェイデバイス14の管理および監視等のサービスを提供する。M2Mサービスプラットフォーム22はまた、データを収集し、異なるタイプのM2Mアプリケーション20と適合性があるようにデータを変換し得る。M2Mサービスプラットフォーム22の機能は、例えば、ウェブサーバとして、セルラーコアネットワークで、クラウドで等、種々の方法で実装され得る。

0120

図8Bも参照すると、M2Mサービスプラットフォームは、典型的には、多様なアプリケーションおよび垂直線が活用することができる、サービス配信能力のコアセットを提供する、サービス層26を実装する。適応能力406のうちの1つ以上のものが、サービス層26によって提供され得る。これらのサービス能力は、M2Mアプリケーション20がデバイスと相互作用し、データ収集データ分析デバイス管理、セキュリティ、課金、サービス/デバイス発見等の機能を果たすことを可能にする。本質的に、これらのサービス能力は、これらの機能性を実装する負担をアプリケーションから取り除き、したがって、アプリケーション開発単純化し、市場に出す費用および時間を削減する。サービス層26はまた、M2Mアプリケーション20が、サービス層26が提供するサービスと関連して、種々のネットワーク12を通して通信することも可能にする。

0121

M2Mアプリケーション20は、限定ではないが、輸送保健および健康、コネクテッドホームエネルギー管理アセット追跡、ならびにセキュリティおよび監視等の種々の業界でのアプリケーションを含み得る。上記のように、本システムのデバイス、ゲートウェイ、および他のサーバにわたって作動するM2Mサービス層は、例えば、データ収集、デバイス管理、セキュリティ、課金、場所追跡/ジオフェンシング、デバイス/サービス発見、およびレガシーシステム統合等の機能をサポートし、サービス等のこれらの機能をM2Mアプリケーション20に提供する。

0122

図8Cは、例えば、M2M端末デバイス18またはM2Mゲートウェイデバイス14等の例示的M2Mデバイス30の系統図である。図8Cに示されるように、M2Mデバイス30は、プロセッサ32と、送受信機34と、伝送/受信要素36と、スピーカマイクロホン38と、キーパッド40と、ディスプレイ/タッチパッド42と、非取り外し可能なメモリ44と、取り外し可能なメモリ46と、電源48と、全地球測位システム(GPS)チップセット50と、他の周辺機器52とを含み得る。M2Mデバイス40は、実施形態と一致したままで、先述の要素の任意の副次的組み合わせを含み得ることが理解されるであろう。

0123

プロセッサ32は、汎用プロセッサ特殊用途プロセッサ、従来のプロセッサ、デジタル信号プロセッサ(DSP)、複数のマイクロプロセッサDSPコアと関連する1つ以上のマイクロプロセッサ、コントローラマイクロコントローラ特定用途向け集積回路ASIC)、フィールドプログラマブルゲートアレイFPGA)回路、任意の他のタイプの集積回路(IC)、状態機械等であり得る。プロセッサ32は、信号符号化、データ処理電力制御入出力処理、および/またはM2Mデバイス30が無線環境で動作することを可能にする任意の他の機能性を果たし得る。プロセッサ32は、伝送/受信要素36に連結され得る、送受信機34に連結され得る。図8Cは、プロセッサ32および送受信機34を別個の構成要素として描写するが、プロセッサ32および送受信機34は、電子パッケージまたはチップに一緒に組み込まれ得ることが理解されるであろう。プロセッサ32は、アプリケーション層プログラム(例えば、ブラウザ)および/または無線アクセス層(RAN)プログラムおよび/または通信を実行し得る。プロセッサ32は、例えば、アクセス層および/またはアプリケーション層等で、認証、セキュリティキー一致、および/または暗号化動作等のセキュリティ動作を行い得る。

0124

伝送/受信要素36は、信号をM2Mサービスプラットフォーム22に伝送し、またはM2Mサービスプラットフォーム22から信号を受信するように構成され得る。例えば、実施形態では、伝送/受信要素36は、RF信号を伝送および/または受信するように構成されるアンテナであり得る。伝送/受信要素36は、WLAN、WPAN、セルラー等の種々のネットワークおよび無線インターフェースをサポートし得る。実施形態では、伝送/受信要素36は、例えば、IR、UV、または可視光信号を伝送および/または受信するように構成されるエミッタ検出器であり得る。さらに別の実施形態では、伝送/受信要素36は、RFおよび光信号の両方を伝送および受信するように構成され得る。伝送/受信要素36は、無線または有線信号の任意の組み合わせを伝送および/または受信するように構成され得ることが理解されるであろう。

0125

加えて、伝送/受信要素36は、単一の要素として図8Cで描写されているが、M2Mデバイス30は、任意の数の伝送/受信要素36を含み得る。より具体的には、M2Mデバイス30は、MIMO技術を採用し得る。したがって、実施形態では、M2Mデバイス30は、無線信号を伝送および受信するための2つ以上の伝送/受信要素36(例えば、複数のアンテナ)を含み得る。

0126

送受信機34は、伝送/受信要素36によって伝送される信号を変調するように、および伝送/受信要素36によって受信される信号を変調するように構成され得る。上記のように、M2Mデバイス30は、マルチモード能力を有し得る。したがって、送受信機34は、M2Mデバイス30が、例えば、UTRAおよびIEEE802.11等の複数のRATを介して通信することを可能にするための複数の送受信機を含み得る。

0127

プロセッサ32は、非取り外し可能なメモリ44および/または取り外し可能なメモリ46等の任意のタイプの好適なメモリから情報にアクセスし、そこにデータを記憶し得る。非取り外し可能なメモリ44は、ランダムアクセスメモリ(RAM)、読み取り専用メモリ(ROM)、ハードディスク、または任意の他のタイプのメモリ記憶デバイスを含み得る。取り外し可能なメモリ46は、加入者識別モジュールSIMカードメモリスティックセキュアデジタル(SD)メモリカード等を含み得る。他の実施形態では、プロセッサ32は、サーバまたはホームコンピュータ上等のM2Mデバイス30上に物理的に位置しないメモリから情報にアクセスし、そこにデータを記憶し得る。

0128

プロセッサ32は、電源48から電力受け取り得、M2Mデバイス30内の他の構成要素への電力を分配および/または制御するように構成され得る。電源48は、M2Mデバイス30に電力供給するための任意の好適なデバイスであり得る。例えば、電源48は、1つ以上の乾電池バッテリ(例えば、ニッケルカドミウム(NiCd)、ニッケル亜鉛(NiZn)、ニッケル水素(NiMH)、リチウムイオン(Li−ion)等)、太陽電池燃料電池等を含み得る。

0129

プロセッサ32はまた、M2Mデバイス30の現在の場所に関する場所情報(例えば、経度および緯度)を提供するように構成される、GPSチップセット50に連結され得る。M2Mデバイス30は、実施形態と一致したままで、任意の公的な場所決定方法を介して場所情報を獲得し得ることが理解されるであろう。

0130

プロセッサ32はさらに、追加の特徴、機能性、および/または有線あるいは無線接続を提供する、1つ以上のソフトウェアおよび/またはハードウェアモジュールを含み得る、他の周辺機器52に連結され得る。例えば、周辺機器52は、加速度計、e−コンパス、衛星送受信機、センサ、デジタルカメラ写真またはビデオ用)、ユニバーサルシリアルバス(USB)ポート振動デバイステレビ送受信機、ハンズフリーヘッドセット、Bluetooth(登録商標)モジュール周波数変調FMラジオユニットデジタル音楽プレーヤメディアプレーヤビデオゲームプレーヤモジュールインターネットブラウザ等を含み得る。

0131

図8Dは、例えば、図8Aおよび8BのM2Mサービスプラットフォーム22が実装され得る、例示的なコンピュータシステム90のブロック図である。コンピュータシステム90は、コンピュータまたはサーバを備え得、主に、ソフトウェアの形態であり得るコンピュータ読み取り可能な命令によって制御され得、どこでも、またはどのような手段を用いても、そのようなソフトウェアが記憶あるいはアクセスされる。そのようなコンピュータ読み取り可能な命令は、コンピュータシステム90を稼働させるように、中央処理装置(CPU)91内で実行され得る。多くの既知ワークステーション、サーバ、および周辺コンピュータでは、中央処理装置91は、マイクロプロセッサと呼ばれる単一チップCPUによって実装される。他の機械では、中央処理装置91は、複数のプロセッサを備え得る。コプロセッサ81は、追加の機能を果たすか、またはCPU91を支援する、主要CPU91とは明確に異なる、随意的なプロセッサである。

0132

動作中、CPU91は、命令をフェッチ、復号、および実行し、コンピュータの主要データ転送経路であるシステムバス80を介して、情報を他のリソースへ、およびそこから転送する。そのようなシステムバスは、コンピュータシステム90内の構成要素を接続し、データ交換のための媒体を定義する。システムバス80は、典型的には、データを送信するためのデータライン、アドレスを送信するためのアドレスライン、ならびに割り込みを送信するため、およびシステムバスを動作するための制御ラインを含む。そのようなシステムバス80の実施例は、PCI周辺構成要素相互接続)バスである。

0133

システムバス80に連結されるメモリデバイスは、ランダムアクセスメモリ(RAM)82および読み取り専用メモリ(ROM)93を含む。そのようなメモリは、情報が記憶されて取り出されることを可能にする回路を含む。ROM93は、概して、容易に修正することができない、記憶されたデータを含む。RAM82に記憶されたデータは、CPU91または他のハードウェアデバイスによって読み取られ、または変更されることができる。RAM82および/またはROM93へのアクセスは、メモリコントローラ92によって制御され得る。メモリコントローラ92は、命令が実行されると、仮想アドレス物理的アドレスに変換する、アドレス変換機能を提供し得る。メモリコントローラ92はまた、システム内のプロセスを分離し、ユーザプロセスからシステムプロセスを分離する、メモリ保護機能を提供し得る。したがって、第1のモードで作動するプログラムは、独自のプロセス仮想アドレス空間によってマップされるメモリのみにアクセスすることができ、プロセス間のメモリ共有が設定されていない限り、別のプロセスの仮想アドレス空間内のメモリにアクセスすることができない。

0134

加えて、コンピュータシステム90は、CPU91からプリンタ94、キーボード84、マウス95、およびディスクドライブ85等の周辺機器に命令を伝達する責任がある、周辺機器コントローラ83を含み得る。

0135

ディスプレイコントローラ96によって制御されるディスプレイ86は、コンピュータシステム90によって生成される視覚出力を表示するために使用される。そのような視覚出力は、テキストグラフィックス動画グラフィックス、およびビデオを含み得る。ディスプレイ86は、CRTベースのビデオディスプレイ、LCDベースのフラットパネルディスプレイガスプラズマベースのフラットパネルディスプレイ、またはタッチパネルを伴って実装され得る。ディスプレイコントローラ96は、ディスプレイ86に送信されるビデオ信号を生成するために必要とされる、電子構成要素を含む。

0136

さらに、コンピュータシステム90は、図8Aおよび8Bのネットワーク12等の外部通信ネットワークにコンピュータシステム90を接続するために使用され得る、ネットワークアダプタ97を含み得る。

0137

本明細書で説明されるシステム、方法、およびプロセスのうちのいずれかまたは全ては、命令が、コンピュータ、サーバ、M2M端末デバイス、M2Mゲートウェイデバイス等の機械によって実行されたときに、本明細書で説明されるシステム、方法、およびプロセスを行うおよび/または実装される、コンピュータ読み取り可能な記憶媒体上に記憶されたコンピュータ実行可能命令(すなわち、プログラムコード)の形態で具現化され得ることが理解される。具体的には、上で説明されるステップ、動作、または機能のうちのいずれかは、そのようなコンピュータ実行可能命令の形態で実装され得る。コンピュータ読み取り可能な記憶媒体は、情報の記憶のための任意の方法または技術で実装される、揮発性および不揮発性、取り外し可能なおよび非取り外し可能な媒体の両方を含むが、そのようなコンピュータ読み取り可能な記憶媒体は、信号を含まない。コンピュータ読み取り可能な記憶媒体は、RAM、ROM、EEPROMフラッシュメモリまたは他のメモリ技術CDROM、デジタル多用途ディスク(DVD)または他の光学ディスク記憶装置磁気カセット磁気テープ磁気ディスク記憶装置または他の磁気記憶デバイス、あるいは所望の情報を記憶するために使用することができ、コンピュータによってアクセスすることができる任意の他の物理的媒体を含むが、それらに限定されない。

0138

図で図示されるような本開示の主題の好ましい実施形態を説明する際に、明確にするために、特定の用語が採用される。しかしながら、請求された主題は、そのように選択された特定の用語に限定されることを目的としておらず、各特定の要素は、類似目的を達成するように同様に動作する、全ての技術的均等物を含むことを理解されたい。

0139

本明細書は、最良様態を含む、本発明を開示するために、また、当業者が、任意のデバイスまたはシステムを作製して使用すること、および任意の組み込まれた方法を行うことを含む、本発明を実践することを可能にするために、実施例を使用する。本発明の特許性のある範囲は、請求項によって定義され、当業者に想起される他の実施例を含み得る。そのような他の実施例は、請求項の文字通りの言葉とは異ならない構造要素を有する場合に、または請求項の文字通りの言葉とのごくわずかな差異を伴う同等の構造要素を含む場合に、請求項の範囲内であることを目的としている。

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