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技術 ソフトスイッチング同期擬似共振コンバータ

出願人 マイクロチップテクノロジーインコーポレイテッド
発明者 クリーブランド,テリーエル.ダン,ジェフリーエル.ディアボーン,スコット
出願日 2013年9月27日 (5年11ヶ月経過) 出願番号 2015-534742
公開日 2015年12月17日 (3年9ヶ月経過) 公開番号 2015-536127
状態 特許登録済
技術分野 DC‐DCコンバータ LED素子(パッケージ以外)
主要キーワード 入力電圧用 二次スイッチ 電流感知増幅器 コンパレータ動作 一次スイッチ リンギング波形 フライバック変圧器 形態特徴
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2015年12月17日)のものです。
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図面 (7)

課題・解決手段

スイッチング回路(100)は、一次および二次側を有する変圧器(104)と、一次側と結合される第1のMOSFETスイッチ(SW1)と、一次電流感知デバイス(Rp)と、二次側と結合される第2のMOSFETスイッチ(SW2)と、二次電流感知デバイス(Rs)と、第1および第2のMOSFETスイッチを駆動させるための制御回路(602)とを含み、第1および第2のスイッチは、相補的に駆動され、第1および第2のMOSFETスイッチのスイッチングは、一次および二次電流感知デバイスによって制御される。

概要

背景

背景
スイッチモード電力供給源SMPS)は、低域通過フィルタを介して、かつスイッチとして、電力トランジスタ(例えば、MOSFET)等の半導体デバイスを使用して、一定電圧負荷に提供するために使用される。スイッチモード電源実装するために使用される半導体スイッチは、高周波数(50kHz〜数MHz)において、オンおよびオフに継続的にスイッチングされ、受動的構成要素を通して、入力から出力に電気エネルギーを伝達する。

入力電圧電源の効率は、一次MOSFETのスイッチング損失によって限定される。スイッチング損失は、高入力電圧用途(自動車、a/c、産業等)の主な損失となる。

加えて、高周波数スイッチは、実質的電磁干渉EMI)を生成し、ますます政府規制の対象となっている。

概要

スイッチング回路(100)は、一次および二次側を有する変圧器(104)と、一次側と結合される第1のMOSFETスイッチ(SW1)と、一次電流感知デバイス(Rp)と、二次側と結合される第2のMOSFETスイッチ(SW2)と、二次電流感知デバイス(Rs)と、第1および第2のMOSFETスイッチを駆動させるための制御回路(602)とを含み、第1および第2のスイッチは、相補的に駆動され、第1および第2のMOSFETスイッチのスイッチングは、一次および二次電流感知デバイスによって制御される。

目的

(背景)
スイッチモード電力供給源(SMPS)は、低域通過フィルタを介して、かつスイッチとして、電力トランジスタ(例えば、MOSFET)等の半導体デバイスを使用して、一定電圧を負荷に提供する

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

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請求項1

スイッチング回路であって、前記スイッチング回路は、一次および二次側を有する変圧器と、前記一次側と結合された第1のMOSFETスイッチと、一次電流感知デバイスと、前記二次側と結合された第2のMOSFETスイッチと、二次電流感知デバイスと、前記第1のMOSFETスイッチおよび前記第2のMOSFETスイッチを駆動させるための制御回路とを備え、前記第1のMOSFETスイッチおよび前記第2のMOSFETスイッチは、相補的に駆動され、前記第1のMOSFETスイッチおよび前記第2のMOSFETスイッチのスイッチングは、前記一次および二次電流感知デバイスによって制御される、スイッチング回路。

請求項2

前記一次および二次電流感知デバイスはそれぞれ、接地と前記個別の第1または第2のMOSFETスイッチとの間に結合されたシャントレジスタを備える、請求項1に記載のスイッチング回路。

請求項3

前記二次電流感知デバイスに結合された電流感知増幅器をさらに備える、請求項2に記載のスイッチング回路。

請求項4

第1および第2の電流感知信号を受信し、前記制御回路と結合された出力を有する、コンパレータをさらに備える、請求項3に記載のスイッチング回路。

請求項5

前記制御回路は、パルス幅変調器を備える、請求項4に記載のスイッチング回路。

請求項6

電力供給源回路であって、前記電力供給源回路は、制御回路と、擬似共振フライバック回路であって、前記擬似共振フライバック回路は、第1のトランジスタスイッチによって制御され、第1の電流感知デバイスを含む、一次回路と、第2のトランジスタスイッチによって制御され、第2の電流感知デバイスを含む、二次回路とを含む、擬似共振フライバック回路と、一次および二次側を有する変圧器とを備え、前記制御回路は、前記第1のトランジスタスイッチおよび前記第2のトランジスタスイッチを駆動するように構成され、前記第1のトランジスタスイッチおよび前記第2のトランジスタスイッチは、相補的に駆動され、前記第1のトランジスタスイッチおよび前記第2のトランジスタスイッチのスイッチングは、前記第1および第2の電流感知デバイスを介して制御される、電力供給源回路。

請求項7

前記一次および二次電流感知デバイスはそれぞれ、接地と前記個別の第1または第2のトランジスタスイッチとの間に結合されたシャントレジスタを備える、請求項6に記載の電力供給源回路。

請求項8

前記第2の電流感知デバイスに結合された電流感知増幅器をさらに備える、請求項7に記載の電力供給源回路。

請求項9

第1および第2の電流感知信号を受信し、前記制御回路と結合された出力を有する、コンパレータをさらに備える、請求項8に記載の電力供給源回路。

請求項10

前記制御回路は、パルス幅変調器を備える、請求項9に記載の電力供給源回路。

請求項11

方法であって、前記方法は、一次スイッチを用いて、フライバック変圧器を通して出力キャパシタ充電させることであって、前記フライバック変圧器および前記一次スイッチは、電源に結合されている、ことと、二次スイッチを用いて、前記フライバック変圧器を通して前記出力キャパシタを放電することであって、前記フライバック変圧器および前記二次スイッチは、前記出力キャパシタに結合されている、ことと、前記一次スイッチの電流を感知することと、前記二次スイッチの電流を感知することと、前記一次スイッチおよび前記二次スイッチを駆動させることとを含み、前記一次スイッチおよび前記二次スイッチは、相補的に駆動され、前記一次スイッチおよび前記二次スイッチのスイッチングは、前記一次スイッチおよび前記二次スイッチの電流の感知に応答して制御される、方法。

請求項12

前記一次スイッチの電流の感知することおよび前記二次スイッチの電流の感知することは、接地と前記個別の一次または二次スイッチとの間に結合されたシャントレジスタを使用して達成される、請求項11に記載の方法。

請求項13

前記二次スイッチの電流を増幅させることをさらに含む、請求項12に記載の方法。

請求項14

さらに、前記一次および二次スイッチを駆動させることは、パルス幅変調器を使用して、前記一次および二次スイッチを駆動させることを含む、請求項13に記載の方法。

技術分野

0001

(関連出願への相互参照
本出願は、2012年9月28日に出願された米国仮出願第61/707,506号の利益を主張する。上記文献は、これによって全てを説明するようにその全体として本明細書において援用される。本出願は、2012年11月8日に出願された共同譲渡された同時係属の米国特許出願第13/671,953号に関連し、出願第13/671,953号は、2011年11月11日に出願された米国仮出願第61/558,616号の利益を主張する。上記文献らは、これによって全てを説明するようにその全体として本明細書において援用される。

0002

(技術分野)
本開示は、特に、負荷を駆動させるためのスイッチモード電源に関し、具体的には、発光ダイオードLED)の駆動および調光に関する。

背景技術

0003

背景
スイッチモード電力供給源SMPS)は、低域通過フィルタを介して、かつスイッチとして、電力トランジスタ(例えば、MOSFET)等の半導体デバイスを使用して、一定電圧を負荷に提供するために使用される。スイッチモード電源を実装するために使用される半導体スイッチは、高周波数(50kHz〜数MHz)において、オンおよびオフに継続的にスイッチングされ、受動的構成要素を通して、入力から出力に電気エネルギーを伝達する。

0004

入力電圧電源の効率は、一次MOSFETのスイッチング損失によって限定される。スイッチング損失は、高入力電圧用途(自動車、a/c、産業等)の主な損失となる。

0005

加えて、高周波数スイッチは、実質的電磁干渉EMI)を生成し、ますます政府規制の対象となっている。

課題を解決するための手段

0006

(要約)
ある実施形態によると、スイッチング回路は、一次および二次側を有する変圧器と、一次側と結合される第1のMOSFETスイッチと、一次電流感知デバイスと、二次側と結合される第2のMOSFETスイッチと、二次電流感知デバイスと、第1および第2のMOSFETスイッチを駆動させるための制御回路とを備えてもよく、第1および第2のスイッチは、相補的に駆動され、第1および第2のMOSFETスイッチのスイッチングは、一次および二次電流感知デバイスによって制御される。

0007

さらなる実施形態によると、一次および二次電流感知デバイスはそれぞれ、接地と個別の第1または第2のMOSFETスイッチとの間に結合されるシャントレジスタを備えてもよい。さらなる実施形態によると、スイッチング回路はさらに、二次電流感知デバイスに結合される電流感知増幅器を備えてもよい。さらなる実施形態によると、スイッチング回路はさらに、第1および第2の電流感知信号を受信し、制御回路と結合される出力を有する、コンパレータを備えてもよい。さらなる実施形態によると、制御回路は、パルス幅変調器を備えてもよい。実施形態による電力供給源回路は、制御回路と、第1のトランジスタスイッチによって制御され、第1の電流感知デバイスを含む、一次回路と、第2のトランジスタスイッチによって制御され、第2の電流感知デバイスを含む、二次回路とを含む、擬似共振フライバック回路と、一次および二次側を有する変圧器とを含み、制御回路は、該第1のトランジスタスイッチおよび該第2のトランジスタスイッチを駆動するように構成され、該第1のトランジスタスイッチおよび該第2のトランジスタスイッチは、相補的に駆動され、該第1のトランジスタスイッチおよび該第2のトランジスタスイッチのスイッチングは、第1および第2の電流感知デバイスを介して制御される。

0008

いくつかの実施形態では、一次および二次電流感知デバイスはそれぞれ、接地と個別の第1または第2のトランジスタスイッチとの間に結合されるシャントレジスタを備える。いくつかの実施形態では、回路はさらに、第2の電流感知デバイスに結合される電流感知増幅器を含む。いくつかの実施形態では、回路は、第1および第2の電流感知信号を受信し、制御回路と結合される出力を有する、コンパレータを含む。いくつかの実施形態では、制御回路は、パルス幅変調器を含む。

0009

実施形態による方法は、一次スイッチを用いて、フライバック変圧器を通して出力キャパシタ充電させることであって、フライバック変圧器および一次スイッチは、電源に結合される、ことと、二次スイッチを用いて、フライバック変圧器を通して出力キャパシタを放電することであって、フライバック変圧器および二次スイッチは、出力キャパシタに結合される、ことと、一次スイッチの電流を感知することと、二次スイッチの電流を感知することと、該一次スイッチおよび該二次スイッチを駆動させることとを含み、該一次スイッチおよび該二次スイッチは、相補的に駆動され、該一次スイッチおよび該二次スイッチのスイッチングは、一次スイッチおよび二次スイッチの電流の感知に応答して制御される。

0010

いくつかの実施形態では、一次スイッチの電流の感知することおよび二次スイッチの電流の感知することは、接地と個別の一次または二次スイッチとの間に結合されるシャントレジスタを使用して達成される。いくつかの実施形態では、本方法はさらに、二次スイッチの電流を増幅させることを含む。いくつかの実施形態では、該一次および二次スイッチを駆動させることは、パルス幅変調器を使用して、該一次および二次スイッチを駆動させることを含む。

0011

本開示のこれらおよび他の側面は、以下の説明および付随の図面と併せて検討されることによって、さらに認識および理解されるであろう。しかしながら、以下の説明は、本開示の種々の実施形態およびその多数の具体的詳細を示すが、限定ではなく、例証として与えられることを理解されたい。多くの代用修正、追加、および/または再配列が、その精神から逸脱することなく、本開示の範囲内で行われてもよく、本開示は、全てのそのような代用、修正、追加、および/または再配列を含む。

0012

付随の本明細書の一部を形成する図面は、本開示のある側面を描写するために含まれる。図面に図示される特徴は、必ずしも、正確な縮尺で描かれていないことに留意されたい。本開示およびその利点のより完全な理解は、類似参照番号が類似特徴を示す、付随の図面と関連して検討される、以下の説明を参照することによって得られ得る。

図面の簡単な説明

0013

図1は、高電圧LED駆動のための回路図を示す。
図2は、通常の擬似共振モードのためのタイミング図を示す。
図3は、同期擬似共振モードのための波形を示す。
図4は、擬似共振ゼロボルトスイッチングフライバックトポロジのさらなる詳細を示す。
図5は、図4の回路図と関連付けられた波形を示す。
図6は、ある実施形態による、ゼロボルトスイッチングのための概略図を示す。

実施例

0014

(詳細な説明)
本開示およびその種々の特徴および有利な詳細が、付随の図面に図示され、以下の説明に詳述される、例示的であり、したがって、非限定的な実施形態を参照して、より完全に説明される。しかしながら、発明を実施するための形態および具体的実施例は、好ましい実施形態を示すが、限定ではなく、単なる例証として与えられることを理解されたい。既知プログラミング技法コンピュータソフトウェアハードウェアオペレーティングプラットフォーム、およびプロトコルは、本開示の詳細を不必要に曖昧にしないよう省略され得る。本発明の根本概念の精神および/または範囲内の種々の代用、修正、追加、および/または並べ替えは、本開示から当業者に明白となるであろう。

0015

種々の実施形態によると、負荷を制御するためのデバイスは、電圧ポジショニングのための同期能力を有する。ゼロ電圧スイッチングは、デバイスを使用して、逆電流を制御し、それによって、デバイス効率を増加させ、EMIを低減させることによって提供される。

0016

より具体的には、スイッチモード電力供給源(SMPS)アーキテクチャは、同期SMPS設計を使用して、LEDを調光するための電圧を再ポジショニングしてもよい。種々の実施形態によると、そのようなアーキテクチャによる同期スイッチは、磁気デバイスに負荷をかけ、逆エネルギーを使用して、MOSFETをソフトスイッチングするために使用される。MOSFETをソフトスイッチングすることは、効率を大幅に増加させ、EMIを低減させる。

0017

図1に示されるのは、複数の発光ダイオード(LED)として具現化され得る、負荷102を駆動させるSMPS100である。回路100は、それぞれ、一対のMOSFETスイッチSW1、SW2と、フライバック変圧器104と、出力キャパシタCoutと、それぞれ、SW1、SW2の出力における電流を感知するための感知レジスタRp、Rsとを含む。

0018

通常の擬似共振モードでは、一次スイッチSW1は、SW1のドレイン上でリンギング波形を検出後、オンにされる。SW1上のリングは、SW2のボディダイオード(BD_2)を通して二次巻線をVoutにクランプする磁化電流欠如による、フライバック変圧器104の消磁によって生じる。

0019

SW2は、電流が「通常」方向に流動し、COUTを充電するための経路を提供する。この場合、コア内のエネルギーがゼロに到達すると、SW2は、COUTが逆方向(逆電流)にコアを駆動させるための経路を提供する。この貯蔵されるエネルギーは、フライバック変圧器104を逆方向に動作させることによって、SW2ドレイン電圧を0Vまたは接地を下回るダイオード電圧降下リセットまたはクランプするために使用されることができる。これは、SW1スイッチのソフトスイッチングを強制し、スイッチング損失を排除し、MOSFETのスイッチング電圧ハードスイッチング)のために高dv/dtによって生じるEMIを大幅に低減させる。

0020

図2は、図1の回路のための例示的波形を図示する。SW1_Drive(図1のVextを表す)は、V_Drain上のリンギングが検出された後、SW1をオンに駆動する。ISW1は、IPまたは一次電流(図1)に対応する。ダイオード2電流、IDIODE2は、ISNまたは二次電流(図1)に対応する。

0021

図1の回路は、したがって、擬似共振フライバックコンバータを形成する。以下により詳細に論じられるように、実施形態は、同期擬似共振回路を実装する。概して、高電圧トポロジは、そのような同期動作から利益を享受しない。逆電流を強制し、SW2を適時にオフにすることは、簡単なことではなく、個別の電流感知および高速オフセットコンパレータを要求する。

0022

種々の実施形態によると、同期調光法が、ゼロボルトスイッチングのために使用される。同期スイッチは、LED調光のための出力電圧をポジショニングするために追加される。本方法はさらに、複数のLEDストリングのための「方形波電流ドライバを生成するために使用される。同期スイッチは、貯蔵された出力キャパシタからのエネルギーを逆転するために使用される。貯蔵されたエネルギーは、一次FET上のキャパシタンスを放電するために使用される。これは、図3に示されるように、ゼロ電圧スイッチングをもたらす。

0023

本種々の実施形態は、双方向または同期能力を伴う、可変周波数コンバータに役立つ。高入力電圧の低から中電力用途は、最も利益を享受する。多くの同期トポロジが、本概念(フライバック、ブーストSEPIC、Cuk等)から利益を享受し得る。

0024

図1に示される実施形態のより詳細な回路は、特に、電流感知に関して、図4に示される。

0025

示されるのは、トランジスタQpを含む一次回路と、トランジスタQsを含む二次回路と、フライバック変圧器104と、出力キャパシタCoutと、それぞれ、SW1(Qp)、SW2(Qs)の出力における電流を感知するための感知レジスタRp、Rsである。示されるように、一次(IP)および二次回路(IS)のための電流感知は、比較され、結果として生じる制御信号は、パルス幅変調器PWM404にフィードされる。PWM論理は、次いで、VSW1およびVSW2制御駆動電圧を提供する。

0026

図示される実施形態では、Qpからの電流Ipは、コンパレータ410に提供される。Qsからの電流は、増幅器406および408を含む増幅器フィルタ回路402に提供される。増幅器回路406は、低値レジスタ効率を高く保つために使用されるため、電流感知信号を得るために使用される。増幅器408は、従来の誤差増幅器VREF、および増幅器406からのフィードバック信号を使用して、LED電流を調整するために使用される。

0027

加えて、脱飽和コンパレータ405が、ゼロ変圧器エネルギーを検出するために、QRS出力をPWM404に提供してもよい(すなわち、出力電圧ポジショニング/ゼロボルトスイッチングのために電流を逆転させるために使用される)。

0028

スイッチングサイクルの間の通常の電流フローは、図4において回路内に示される。SW1(Qp)がオンであるとき、電流は、変圧器巻線104からトランジスタQpを通して流動する。電流Ipは、入力として、コンパレータ410に受信される。キャパシタCoutは、放電し、負荷102をアクティブ化する。SW2が、結合されたインダクタエネルギーがゼロに到達後もオンのままである場合、結合されたインダクタは、エネルギーを逆方向に貯蔵する。そのエネルギーは、出力キャップCOUTから生じる。

0029

図5は、図4の実施形態による、電流フローを図示する。示されるように、Vsw1駆動は、SW1を制御し、IpからIsにスイッチングする。PDRV(一次トランジスタ駆動信号)(図6)は、スイッチQpが「オン」にされている間、エネルギーを変圧器104内に貯蔵するために使用される。本時間の間、一次電流は、感知レジスタRpを通して流動する。いったん所望の一次ピーク電流に到達すると、PDRVは、Qpをオフにし、SDRV(二次トランジスタ駆動信号)(図6)は、Qsを「オン」にする。本時間の間、変圧器104は、電流をLEDに提供し、COUT内に電荷を補充する。ゼロ変圧器エネルギーは、脱飽和コンパレータ405(図4)が、0V差を有する脱飽和+および脱飽和−を入力すると検出される。付加的オフセットまたは遅延が、変圧器104内への電流を「逆転」させるために追加され、同期スイッチを通して、電流が逆転することを可能にすることができる。この貯蔵されたエネルギーは、Qsがオフになり、スイッチQpにわたって0Vをもたらした後、Qpのボディダイオードを通して電流を流動させるために使用される。PDRV信号は、スイッチドレイン源電圧が0Vに到達し、スイッチング損失を排除し、EMIを低減させた後、Qpをオンにする。本サイクルは、所望のピーク電流に到達するまでQpがオンになると、自動で繰り返される。

0030

所望のピーク電流は、コンパレータ410の非反転電流ランプ信号反転コンパレータ410入力を超えるときに到達することに留意されたい。これは、擬似共振コンパレータ動作から独立したLED電流のための調整ループである。

0031

最後に、図6は、フライバック擬似共振回路の例示的実装を図示する。示されるように、回路402の機能およびPWM論理は、集積回路内に実装されてもよい。

0032

種々の実施形態は、擬似共振同期ゼロボルトスイッチング動作の以下の利点を提供する。すなわち、スイッチング損失は、排除され、最大の影響は、AC−DCまたは超高電圧入力設計に及ぼされる。EMIは、ゼロ電流スイッチングトポロジでさえ、ある程度の雑音を導入するため、大幅に低減される。

0033

本発明は、具体的実施形態に関して説明されたが、これらの実施形態は、単に、例証であって、本明細書に開示される本発明の制限ではない。本発明の図示される実施形態の本明細書における説明は、要約および概要における説明を含め、包括的であること、または本発明を本明細書に開示される精密な形態に限定することを意図しない(および、特に、要約または概要内の任意の特定の実施形態、特徴、または機能の包含は、発明の範囲をそのような実施形態、特徴、または機能に限定することを意図しない)。むしろ、説明は、当業者に、要約または概要に説明される任意のそのような実施形態特徴または機能を含め、本発明を任意の特に説明される実施形態、特徴、または機能に限定せず、本発明を理解するための背景を提供するために、例証的実施形態、特徴、および機能を説明することを意図する。

0034

本発明の具体的実施形態およびその実施例は、例証目的のためだけに本明細書に説明されるが、種々の均等修正も、当業者が認識および理解するであろうように、本発明の精神および範囲内において可能である。示されるように、これらの修正は、本発明の図示される実施形態の前述の説明に照らして、本発明に行われてもよく、本発明の精神および範囲内に含まれるものとする。したがって、本発明は、その特定の実施形態を参照して、本明細書に説明されるが、様々な修正、種々の変更、および代用が、前述の開示内で意図され、いくつかの事例では、記載されるような本発明の範囲および精神から逸脱することなく、本発明の実施形態のいくつかの特徴が、他の特徴の対応する使用を伴わずに、採用されるであろうことが理解されるであろう。したがって、多くの修正は、特定の状況または材料を本発明の本質的範囲および精神に適合させるために行われ得る。

0035

本明細書の全体を通した「one embodiment(一実施形態)」、「an embodiment(ある実施形態)」、または「a specific embodiment(具体的実施形態)」、あるいは類似専門用語の参照は、実施形態に関連して説明される特定の特徴、構造、または特性が、少なくとも1つの実施形態に含まれ、必ずしも、全実施形態に存在しなくてもよいことを意味する。したがって、語句「in one embodiment(一実施形態では)」、「in an embodiment(ある実施形態では)」、または「in a specific embodiment(具体的実施形態では)」、あるいは本明細書の全体を通した種々の場所における類似専門用語の個別の表出は、必ずしも、同一の実施形態を参照するわけではない。さらに、任意の特定の実施形態の特定の特徴、構造、または特性は、任意の好適な様式において、1つ以上の他の実施形態と組み合わせられてもよい。本明細書に説明および図示される実施形態の他の変形例および修正も、本明細書の教示に照らして可能であって、本発明の精神および範囲の一部として見なされるべきであることを理解されたい。

0036

本明細書の説明では、構成要素および/または方法の実施例等の多数の具体的詳細が、本発明の実施形態の完全理解を提供するために提供される。しかしながら、当業者は、実施形態が、具体的詳細のうちの1つ以上を伴わずに、あるいは他の装置、システムアセンブリ、方法、構成要素、材料、部品、および/または同等物を伴って、実践可能であり得ることを認識するであろう。他の事例では、公知の構造、構成要素、システム、材料、または動作は、本発明の実施形態の側面を曖昧にすることを回避するために、具体的には、詳細に図示または説明されない。本発明は、特定の実施形態を使用することによって図示され得るが、これは、任意の特定の実施形態ではなく、本発明をそれに限定するわけでもなく、当業者は、付加的実施形態が、容易に理解可能であって、本発明の一部であることを認識するであろう。

0037

本明細書で使用されるように、用語「comprise(備える)」、「comprising(備える)」、「include(含む)」、「including(含む)」、「has(有する)」、「having(有する)」、またはその任意の他の変形例は、非排他的含有を網羅することが意図される。例えば、要素のリストを備える、プロセス、製品物品、または装置は、必ずしも、それらの要素のみに限定されず、明示的にリストされていない、あるいはそのようなプロセス、プロセス、物品、または装置に固有の他の要素を含んでもよい。

0038

さらに、用語「or(または)」は、本明細書で使用されるように、別様に示されない限り、概して、「and/or(および/または)」を意味すると意図される。例えば、条件AまたはBは、以下のうちのいずれか1つによって充足される。Aは、真(または、存在)であって、Bは、(または、不在)である、Aは、偽(または、不在)であって、Bは、真(または、存在)である、ならびにAおよびBの両方が、真の(または、存在)である。本明細書で使用されるように、以下の請求項を含め、「a」または「an」(および、先行詞が「a」または「an」であるときは、「the」)によって先行される用語は、別様に請求項内で明確に示されない限り、そのような用語の単数形および複数形の両方を含む(すなわち、「a」または「an」の参照は、単数形のみまたは複数形のみを明確に示す)。また、本明細書の説明および以下の請求項全体を通して使用されるように、「in(の中に)」の意味は、文脈によって明確に別様に示されない限り、「in(の中に)」および「on(の上に)」を含む。

0039

図面/図で描写される要素のうちの1つ以上はまた、特定の用途に従って有用であるように、さらに分離または統合した様式で実装し、またはさらにある場合において、除去するか、動作不可能にすることもできると理解されるであろう。加えて、図面/図中の任意の信号矢印は、別様に具体的に記述されない限り、限定的ではなく例示的にすぎないと見なされるべきである。

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