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技術 ケーブルの配策方法

出願人 トヨタ自動車株式会社
発明者 前田優介
出願日 2009年6月3日 (10年3ヶ月経過) 出願番号 2009-134070
公開日 2010年12月16日 (8年9ヶ月経過) 公開番号 2010-280273
状態 特許登録済
技術分野 車両用電気・流体回路
主要キーワード ヘアピン形状 衝突方向 後方衝突 幹線ケーブル 衝突側 ボンネット内 ケーブル同士 通報センター
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2010年12月16日)のものです。
また、この項目は機械的に抽出しているため、正しく解析できていない場合があります

図面 (9)

課題

動体衝突時に起こりうる当該移動体に設置されたケーブル断線簡易な方法で防止することができる、ケーブル配策方法を提供する。

解決手段

ケーブル3の弛み部5は車両VMの右側に向かって配策されている(図6)。例えば、車両VMが左側から電柱4と衝突すると、車両VMの屋根6の内部に配策されているケーブル3は、車両VMの屋根6が変形するにしたがって引っ張られる。このとき、ケーブル3は、車両VMの左側から右側に向かった弛み部5を有しているので、電柱4に押されて屋根6が左側から右側に向かって変形したとしても、当該ケーブル3は左側から右側に向かって弛み部5がなくなるように引っ張られる。したがって、衝突方向と反対方向を向くように有している弛み部5がなくなるようにケーブル3が引っ張られるだけで断線せずにすむ。

概要

背景

従来、車両には様々な電子機器が搭載されている。そして、当該車両の内部には、当該車両に搭載されている上記電子機器間電気接続するためのケーブルが巡らされている。

また、近年、移動体通信技術(例えば携帯電話無線通信技術)を用いて、事故故障時に緊急通報することのできるシステムが車両に搭載されるようになってきている(なお、以下の説明では、上記システムを単に通報システムと称す)。上記通報システムが搭載された車両には、当該車両の状態を検知するセンサと、当該車両の状態とともに、車両の現在位置などの情報を例えば緊急通報センター警察消防)に送信する送信装置等とが備わっている。また、上記通報システムが搭載された車両の外部には、上記送信装置からの信号を送信するためのアンテナが設けられている。

ところで、一般的な車両には、上記通報システムに限らず様々な電子機器が搭載されている。そして、上記電子機器間もケーブルによって接続されている。つまり、上述したような、送信装置とアンテナとを接続するためのケーブルの他にも、一般的な車両には、電源をとるためのものであったり、情報を伝達したりするものであったり、さまざまな用途でケーブルが用いられている。

このように、車両に設置されているケーブルは、車両の動作の根幹を担う重要な部品である。そのため、車両に対して力が加わった場合(例えば、車両が路側物衝突したような場合)でも、ケーブルは、安易に断線するようなことがあってはならない。特に、車両が衝突したときに、上記通報システムに用いられているケーブルが断線してしまうようなことがあれば、緊急連絡ができなくなるといったおそれがある。

そのため、ケーブルを断線から保護する方法がさまざま提案されている。上記方法の一例として、例えば、特許文献1に開示されている方法がある。

概要

動体衝突時に起こりうる当該移動体に設置されたケーブルの断線を簡易な方法で防止することができる、ケーブル配策方法を提供する。ケーブル3の弛み部5は車両VMの右側に向かって配策されている()。例えば、車両VMが左側から電柱4と衝突すると、車両VMの屋根6の内部に配策されているケーブル3は、車両VMの屋根6が変形するにしたがって引っ張られる。このとき、ケーブル3は、車両VMの左側から右側に向かった弛み部5を有しているので、電柱4に押されて屋根6が左側から右側に向かって変形したとしても、当該ケーブル3は左側から右側に向かって弛み部5がなくなるように引っ張られる。したがって、衝突方向と反対方向を向くように有している弛み部5がなくなるようにケーブル3が引っ張られるだけで断線せずにすむ。

目的

本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、移動体衝突時に起こりうる当該移動体に設置されたケーブルの断線を簡易な方法で防止することができる、ケーブル配策方法を提供する

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

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請求項1

動体物体衝突したときに、当該移動体に設置されているケーブル断線を防止するためのケーブル配策方法であって、前記ケーブルは、弛み部を有し、前記弛み部は、前記移動体が物体と衝突して断線しないように前記移動体の中央方向を向いていることを特徴とする、ケーブルの配策方法

請求項2

前記弛み部は、粘着材によって前記移動体に固定されていることを特徴とする、請求項1に記載のケーブル配策方法。

技術分野

0001

本発明は、移動体に設置されるケーブル配策方法に関する。

背景技術

0002

従来、車両には様々な電子機器が搭載されている。そして、当該車両の内部には、当該車両に搭載されている上記電子機器間電気接続するためのケーブルが巡らされている。

0003

また、近年、移動体通信技術(例えば携帯電話無線通信技術)を用いて、事故故障時に緊急通報することのできるシステムが車両に搭載されるようになってきている(なお、以下の説明では、上記システムを単に通報システムと称す)。上記通報システムが搭載された車両には、当該車両の状態を検知するセンサと、当該車両の状態とともに、車両の現在位置などの情報を例えば緊急通報センター警察消防)に送信する送信装置等とが備わっている。また、上記通報システムが搭載された車両の外部には、上記送信装置からの信号を送信するためのアンテナが設けられている。

0004

ところで、一般的な車両には、上記通報システムに限らず様々な電子機器が搭載されている。そして、上記電子機器間もケーブルによって接続されている。つまり、上述したような、送信装置とアンテナとを接続するためのケーブルの他にも、一般的な車両には、電源をとるためのものであったり、情報を伝達したりするものであったり、さまざまな用途でケーブルが用いられている。

0005

このように、車両に設置されているケーブルは、車両の動作の根幹を担う重要な部品である。そのため、車両に対して力が加わった場合(例えば、車両が路側物衝突したような場合)でも、ケーブルは、安易に断線するようなことがあってはならない。特に、車両が衝突したときに、上記通報システムに用いられているケーブルが断線してしまうようなことがあれば、緊急連絡ができなくなるといったおそれがある。

0006

そのため、ケーブルを断線から保護する方法がさまざま提案されている。上記方法の一例として、例えば、特許文献1に開示されている方法がある。

先行技術

0007

特開2001−310692号公報

発明が解決しようとする課題

0008

上記特許文献1には、サテライトセンサワイヤハーネスの配策方法が開示されている。以下、図7(a)および(b)を参照して、上記特許文献1に開示されている技術を簡単に説明する。

0009

上記特許文献1に記載の方法は、図7の(a)に示すように、幹線ケーブル7から枝線ケーブル8が分岐しているケーブルにおいて、当該枝線ケーブル8には、幹線ケーブル7に沿って余長部9が設けられている。なお、枝線ケーブル8の余長部9は、離脱可能なテープ10により幹線ケーブル7に固定されている。そして、例えば、図7の(a)に示すように、前方から(図7の(a)に示す矢印Aの向き、換言すると幹線ケーブル7と平行な向き)から力が加わったと想定する。この場合、図7の(b)に示すように、前方から力が加わり、幹線ケーブル7および枝線ケーブル8が後方に移動しても、テープ10が解けて余長部9が伸長する。これによって、枝線ケーブル8の断線を防ぐことができたり、例えば、枝線ケーブル8の端のコネクタに余計な力が加わらず当該コネクタの破損を防ぐことができたりする。

0010

しかしながら、車両が路側の障害物電柱など)と衝突する方向は、常に当該車両の正面(前方)とは限らない。例えば、側面衝突後方衝突も考えられる。そのため、上記特許文献1に示した方法のように、枝線ケーブル8に単に幹線ケーブル7に沿った余長部9を持たせただけでは、車両の衝突の向きによっては、当該枝線ケーブル8は十分に伸長しない可能性がある。以下、枝線ケーブル8が十分に伸長しないと考えられる場合について、図8を用いて具体的に説明する。なお、図8の(a)および(b)に示した各部品は、図7の(a)に示した各部品と同様であるので、参照符号は省略した。

0011

図8の(a)に示すように、例えば、左側から(図8の(a)に示す矢印Bの向き)から力が加わった場合を想定する。この場合、図8の(b)に示すように、図7の(b)に示した例とは異なり、幹線ケーブル7が設置されている向きに対して垂直な向きから力が加わるため幹線ケーブル7と枝線ケーブル8とは右側に押される。そのため、余長部9を固定しているテープ10が離脱し難くなったり、余長部9でケーブル同士擦れ抵抗が生じたりすることが考えられる。その結果、幹線ケーブル7が右側に押されても、余長部9が十分に伸長しない可能性があり、例えば、枝線ケーブル8の端のコネクタや当該枝線ケーブル8自体に余計な力が加わって断線する可能性が高まるので好ましくない。

0012

本発明は、上記事情に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、移動体衝突時に起こりうる当該移動体に設置されたケーブルの断線を簡易な方法で防止することができる、ケーブル配策方法を提供することにある。

課題を解決するための手段

0013

上記目的を達成するための、本発明は以下の構成を採用した。すなわち第1の発明は、移動体が物体と衝突したときに、当該移動体に設置されているケーブルの断線を防止するためのケーブル配策方法である。上記ケーブル配策方法において、上記ケーブルは、弛み部を有し、当該弛み部は、上記移動体が物体と衝突して断線しないように上記移動体の中央方向を向いていることを特徴とする。

0014

第2の発明は、上記第1の発明において、上記弛み部は、粘着材によって上記移動体に固定されていることを特徴とする。

発明の効果

0015

上記第1の発明によれば、例えば車両が左側から電柱と衝突し、当該電柱に押されて屋根が左側から変形したとしても、ケーブルは左側から右側に向かって弛み部が、なくなるように引っ張られるだけですむ。つまり、衝突方向と反対方向を向けた弛み部が、なくなるようにケーブルが引っ張られるだけで、当該ケーブルは断線せずにすむ。したがって、ケーブルの弛み部を移動体の中央方向に向けるといった簡易な方法でケーブルの断線を防止することができる。

0016

上記第2の発明によれば、ケーブルの弛み部を、言い換えるとケーブルに弛みを持たせたまま、当該ケーブルを移動体の天井内装材ボデーピラー等に接着させることができる。

図面の簡単な説明

0017

車両VMに通報システムが搭載されている様子を示した図
車両VMを鉛直方向から見下ろした図
車両VMの左側の電柱4に衝突した場合を示した図
図3破線の箇所を示した図
本実施形態に係るケーブル配策方法の一例を示した図
車両VMの左側の電柱4に衝突した場合の車両VMの屋根6を鉛直方向に見下ろしたときの内部を示した図
従来技術を説明するための図
従来技術の課題を説明するための図

実施例

0018

(第1の実施形態)
第1の実施形態の説明では、乗用車(以下、単に車両VMと称す)に搭載される通報システムに用いられているケーブルを、本発明に係るケーブル配策方法で配策した場合を説明する。まず、本実施形態における通報システムについて説明する。

0019

図1は、本実施形態に係る通報システムを説明するための図である。本実施形態に係る通報システムは、一例として、少なくとも、送信装置1とアンテナ2とケーブル3とからなる。

0020

本実施形態に係る送信装置1は、一例として、車両VMのボンネット内に搭載されているものとする。また、本実施形態に係る送信装置1には、車両VMの状態を検知するセンサ、及び車両VMの現在位置を検知するGPS(Global Positioning System)等が接続されているものとする(図示せず)。そして、本実施形態に係る送信装置1は、車両VMの状態を前述のセンサから取得し、当該車両VMの状態、及び車両の現在位置などを示す状態情報をアンテナ2から送信先に送信する。なお、状態情報の送信先の一例としては、例えば、車両VMが事故を起こしたときや故障時などの緊急時に送信装置1が取得した状態情報を送信する警察や消防などが挙げられる。

0021

本実施形態に係るアンテナ2は、一例として、車両VMの屋根6の鉛直方向上側の表面上に搭載されているものとする。

0022

本実施形態に係るケーブル3は、上述したように車両VMにそれぞれ搭載されている送信装置1とアンテナ2とを接続する。本実施形態に係るケーブル3は、一例として、車両VMの屋根6の内部からフロントピラー図1に示す例では、車両VMの左側のフロントピラー)の内部を通じてボンネット内の送信装置1に接続されるように配策されているものとする。つまり、本実施形態に係るケーブル3は、車両VMの左側(図2に示す中心線Pの左側)に配策されているものとする。このため、図1に示したケーブル3は破線で示してある。

0023

以上が、本実施形態に係る通報システムの説明である。次に、車両VMが他の物体と衝突して衝撃を加えられた場合を仮に想定し、本実施形態に係るケーブル配策方法を用いずに配策したケーブル3の動き方について説明する。

0024

図2は、車両VMを鉛直方向に見下ろした図である。ここで、車両VMが他の物体と衝突した場合の、より具体的な一例として、路面上に設置された路側物に仮に車両VMが左側から衝突した場合を想定する。この場合、車両VMには左側から右側に向かって(図2の矢印LLの向き)衝撃が加えられる。なお、車両VMの左側から右側に向かって当該車両VMに衝撃が加えられる具体的な例としては、図3に示すように、車両VMが左側から電柱4に衝突した場合が考えられる。

0025

図4は、図2の破線で示した箇所、具体的には、車両VMの破線で囲まれた箇所の屋根6の内部を示した図である。車両VMの屋根6の内部において、上述したように車両VMの左側にケーブル3が配策されていると、車両VMが左側から電柱4に衝突したときには、電柱4に押されて屋根6が変形し、図4に示すケーブル3は車両VMの右側(図4の矢印LLの向き)に引っ張られると考えられる。つまり、車両VMが左側から電柱4に衝突し、左側から右側に衝撃が加えられて車両VMの屋根6が変形すると、ケーブル3は、車両の右側に向かって引っ張られる。そして、車両の右側に向かって引っ張られると、ケーブル3は断線してしまう。

0026

そこで、本実施形態に係るケーブル配策方法は、車両VMの左側から右側に向かって衝撃が加えられた場合でもケーブル3が断線しないように、車両VMに設置されるケーブル3を車両VMの右方向に向かう弛み部を有するように配策する。

0027

図5は、本実施形態に係るケーブル配策方法で配策されたケーブル3の一例を示した図である。なお、図5は、図2の車両VMの破線で囲まれた箇所の屋根6を鉛直方向に見下ろしたときの内部を示した図である。

0028

図5に示すように、本実施形態に係るケーブル配策方法で配策したケーブル3は、「く」の字状(ヘアピン形状)に曲げられた弛み部5を有している。そして、本実施形態に係るケーブル配策方法で配策したケーブル3は、車両VMの衝突側(本実施形態では左側)とは反対側の右側に向かうように弛み部5が配策されている。

0029

このように弛み部5を有するケーブル3が配策された車両VMにおいて、当該車両VMの左側から右側に向かって(図2の矢印LLの方向)衝撃が加えられた場合のケーブル3の動き方について説明する。

0030

図6は、車両VMの右側に向かう弛み部5を有するケーブル3が配策された車両VMが、側面衝突事故(例えば図3で説明したような事故)を起こして左側から電柱4に衝突した場合の、車両VMの屋根6を鉛直方向に見下ろしたときの内部を示した図である。

0031

図6に示すように、車両VMが左側から電柱4と衝突すると、車両VMの屋根6は、衝突側とは反対方向の右側に向かって変形する。そして、車両VMの屋根6の内部に配策されているケーブル3も、車両VMの屋根6の変形にしたがって(ケーブル3が電柱4に押されて)、衝突側とは反対方向の右側に向かって引っ張られる。ここで、本実施形態に係るケーブル配策方法で配策されたケーブル3は、車両VMの左側から右側に向かった弛み部5を有しているので、電柱4に押されて屋根6が左側から変形したとしても、当該ケーブル3は左側から右側に向かって弛み部5がなくなるように引っ張られる。

0032

したがって、本実施形態に係るケーブル配策方法によれば、車両VMが左側から路側物(例えば電柱4)に衝突し、車両VMの屋根6が変形したとしても、衝突方向と反対方向を向くように有している弛み部5がなくなるようにケーブル3が引っ張られるだけで、当該ケーブル3は断線せずにすむ。また、本実施形態に係るケーブル配策方法で配策したケーブル3は、弛み部5がなくなるように引っ張られるだけですむため、送信装置1(又は、アンテナ2)とケーブル3とを接続しているコネクタ(図示せず)に余計な力がかからず、当該コネクタが破損するおそれもなくなる。

0033

以上が、本発明の第1の実施形態に係るケーブル配策方法の説明である。

0034

なお、第1の実施形態の説明では、ケーブル配策方法の一例として、車両VMが左側から他の物体に衝突し、左側から右側に向かって衝撃が加わって屋根6が変形する場合を想定して、車両VMの左側(図2に示した中心線Pより左側)に配策されるケーブル3に、車両VMの右側に向かう弛み部5を持たせる配策方法について説明した。しかしながら、他の一実施形態に係るケーブル配策方法では、ケーブル3の弛み部5が他の方向に向かうように配策してもよい。

0035

例えば、本発明の他の一実施形態に係るケーブル配策方法では、車両VMが右側から他の物体に衝突し、車両VMの右側から左側に衝撃が加わる(図2に示した矢印RR方向から衝撃が加わる)場合を想定して、車両VMの屋根6の右側(図2に示した中心線Pより右側)に配策されるケーブル3に、車両VMの右側から左側に向かう弛み部5を持たせてもよい。このようにすれば、車両VMの右側から左側に衝撃が加わり屋根6が変形したとしても、第1の実施形態と同様に、ケーブル3は弛み部5がなくなるように左側に引っ張られるだけですむので、断線を防止することができる。

0036

また、本発明の他の一実施形態に係るケーブル配策方法では、車両VMの側面衝突(車両VMの左側および右側からの衝突)の場合だけではなく、前方衝突および後方衝突を想定して弛み部5を持たせたケーブル3を配策してもよい。例えば、本発明の他の一実施形態に係るケーブル配策方法では、車両VMが前方から衝突する場合を想定して、車両VMの前方に配策されるケーブル3に車両VMの前方とは反対側の後方に向かう弛み部5を持たせてもよい。より具体的には、本発明の他の一実施形態に係るケーブル配策方法では、車両VMの前方(車両VMの中心よりも前方)にあるボンネット内の左右にそれぞれ搭載された装置同士を接続するケーブル3の弛み部5を車両VMの後方に向かうように配策してもよい。これにより、車両VMが前方から衝突して、ケーブル3に対して力が加わっても、第1の実施形態に係るケーブル配策方法で配策したケーブル3と同様に、断線を防止することができる。

0037

以上の説明から明らかなように、車両VMが他の物体と衝突した場合には、その衝撃は、上述したように、左側から右側、或いは前方から後方等、車両VMの中央方向に向かって加わることになる。したがって、本発明に係るケーブル配策方法は、車両VMにケーブル3を配策する場合に、例えば、上述したように、車両VMの左側に配策されるケーブル3の弛み部5を右側に向かわせる、車両VMの右側に配策されるケーブル3の弛み部5を左側に向かわせる、或いは車両VMの前方に配策されるケーブル3の弛み部5を後方に向かわせる等、それぞれの位置に配策されるケーブル3の弛み部5を中央方向に向かわせる。これにより、本発明に係るケーブル配策方法は、車両VMの前方衝突だけでなく、あらゆる方向で車両VMが衝突したとしてもケーブルの断線を防止できる。

0038

また、第1の実施形態の説明では、送信装置1とアンテナ2とを接続し、車両VMの屋根6の内部に配策されるケーブル3の配策方法を一例として説明した。しかしながら、本発明に係るケーブル配策方法で配策できるケーブルは、送信装置1とアンテナ2とを接続し、車両VMの屋根6の内部に配策されるケーブルに限らず、車両VMに搭載されている各種装置間を接続するケーブルであれば、どのようなケーブルを本発明に係るケーブル配策方法で配策してもよい。

0039

また、第1の実施形態では、車両に配策されているケーブルの配策方法を一例として説明したが、本発明に係るケーブル配策方法で配策できるケーブルは、車両に配策されるケーブルに限られず、船舶鉄道車両など種々の移動体に配策されるケーブルも含まれる。これにより、上記各移動体衝突事故を起こした場合でも、ケーブルの断線を防止できる。

0040

また、本発明に係るケーブル配策方法では、上述した弛み部5を有するようにケーブル3を粘着材で固定してもよい。これにより、例えば、車両VMが走行するときの振動等によってケーブル3に張力が生じて弛み部5がなくなることを防げる。なお、本発明に係るケーブル配策方法で配策するケーブルを固定する粘着材の粘着力は、車両VMが衝突したときに弛み部5がなくなることを妨げず、且つ車両VMが走行するとき等の振動によってケーブル3に生じる張力よりも強い粘着力であるのが好ましい。

0041

以上、本発明を詳細に説明してきたが、上述の説明はあらゆる点において本発明の一例にすぎず、その範囲を限定しようとするものではない。本発明の範囲を逸脱することなく種々の改良や変形を行うことができることは言うまでもない。

0042

本発明に係るケーブルの配策方法は、移動体に搭載される種々の機器等を接続するケーブルの配策方法等に適用できる。

0043

1…送信装置
2…アンテナ
3…ケーブル
4…電柱
5…弛み部
6…屋根
7…幹線ケーブル
8…枝線ケーブル
9…余長部
10…テープ

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