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技術 空気入りタイヤ

出願人 横浜ゴム株式会社
発明者 鈴木敬大
出願日 2008年6月9日 (12年5ヶ月経過) 出願番号 2008-150697
公開日 2009年12月17日 (10年11ヶ月経過) 公開番号 2009-292428
状態 特許登録済
技術分野 タイヤ一般
主要キーワード 荷崩れ防止効果 非対称パターン 積み重ね作業 断面略三角形 断面略台形状 正面断面 断面略三角形状 タイヤ外周面
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2009年12月17日)のものです。
また、この項目は機械的に抽出しているため、正しく解析できていない場合があります

図面 (8)

課題

タイヤ幅方向両側面にリムプロテクトバーが設けられていても、常に安定して積み重ねることのできる空気入りタイヤを提供する。

解決手段

タイヤ幅方向両側面に設けられるリムプロテクトバー14,15を、タイヤ幅方向一方に配置されるリムプロテクトバー14のタイヤ幅方向外側端部14aの内径タイヤ幅方向他方に配置されるリムプロテクトバー15のタイヤ幅方向外側端部15aの外径よりも大きくなるように形成したので、タイヤ10を積み重ねる際に各リムプロテクトバー14,15を互いにタイヤ径方向外側と内側に位置がずれるように噛み合わせることができ、常に安定して積み重ねることができる。

概要

背景

一般に、この種の空気入りタイヤは、タイヤ外周面側に形成されるトレッド部と、幅方向両側に形成されるサイドウォール部と、トレッド部とサイドウォール部との間に形成されるショルダー部と、サイドウォール部のタイヤ径方向内側に形成されるビード部とを備えている。

また、近年の偏平イヤにおいては、路面からリムフランジまでの高さが低いため、道路縁石にタイヤが接触すると、ホイールのリムフランジが縁石に接触してリムフランジを傷つける場合があった。そこで、偏平率の小さいタイヤには、サイドウォール部にタイヤ幅方向外側に突出するリムプロテクトバーを設け、リムプロテクトバーによって縁石とリムフランジとの接触を防止するようにしている(例えば、特許文献1参照。)。
特開2003−146026号公報

概要

タイヤ幅方向両側面にリムプロテクトバーが設けられていても、常に安定して積み重ねることのできる空気入りタイヤを提供する。タイヤ幅方向両側面に設けられるリムプロテクトバー14,15を、タイヤ幅方向一方に配置されるリムプロテクトバー14のタイヤ幅方向外側端部14aの内径タイヤ幅方向他方に配置されるリムプロテクトバー15のタイヤ幅方向外側端部15aの外径よりも大きくなるように形成したので、タイヤ10を積み重ねる際に各リムプロテクトバー14,15を互いにタイヤ径方向外側と内側に位置がずれるように噛み合わせることができ、常に安定して積み重ねることができる。

目的

本発明は前記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、タイヤ幅方向両側面にリムプロテクトバーが設けられていても、常に安定して積み重ねることのできる空気入りタイヤを提供することにある。

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

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請求項1

タイヤ幅方向両側面にそれぞれタイヤ周方向に環状に延びるリムプロテクトバーを設け、各リムプロテクトバーをタイヤ幅方向外側に突出するように形成した空気入りタイヤにおいて、前記各リムプロテクトバーを、タイヤ幅方向一方に配置されるリムプロテクトバーのタイヤ幅方向外側端部の内径タイヤ幅方向他方に配置されるリムプロテクトバーのタイヤ幅方向外側端部の外径よりも大きくなるように形成したことを特徴とする空気入りタイヤ。

請求項2

前記各リムプロテクトバーを、タイヤ幅方向一方に配置されるリムプロテクトバーの内径とタイヤ幅方向他方に配置されるリムプロテクトバーの外径との差が5mm以上20mm以下になるように形成したことを特徴とする請求項1記載の空気入りタイヤ。

請求項3

前記各リムプロテクトバーを、タイヤ幅方向一方に配置されるリムプロテクトバーのタイヤ径方向内側端部が、タイヤ幅方向他方に配置されるリムプロテクトバーのタイヤ径方向外側端部からタイヤ径方向内側に向かって0mm以上10mm以下の範囲内に位置するように形成したことを特徴とする請求項1または2記載の空気入りタイヤ。

請求項4

タイヤ幅方向両側面にそれぞれタイヤ周方向に環状に延びるリムプロテクトバーを設け、各リムプロテクトバーをタイヤ幅方向外側に突出するように形成した空気入りタイヤにおいて、タイヤ幅方向一方に配置されるリムプロテクトバーにタイヤ周方向に環状に延びる凸部を設け、タイヤ幅方向他方に配置されるリムプロテクトバーにタイヤ周方向に環状に延びる凹部を設けたことを特徴とする空気入りタイヤ。

請求項5

前記凸部及び凹部を、凸部のタイヤ幅方向外側端部と凹部のタイヤ幅方向内側端部とが互いにタイヤ径方向の同一位置になるように形成したことを特徴とする請求項4記載の空気入りタイヤ。

請求項6

前記凸部及び凹部を、凸部のタイヤ幅方向の高さが凹部のタイヤ幅方向の深さよりも大きく、凸部のタイヤ径方向の幅が凹部のタイヤ径方向の幅よりも小さくなるように形成したことを特徴とする請求項4または5記載の空気入りタイヤ。

請求項7

タイヤ偏平率が55%以下であることを特徴とする請求項1、2、3、4、5または6記載の空気入りタイヤ。

技術分野

0001

本発明は、例えば乗用車用ラジアルタイヤとして用いられる空気入りタイヤに関するものである。

背景技術

0002

一般に、この種の空気入りタイヤは、タイヤ外周面側に形成されるトレッド部と、幅方向両側に形成されるサイドウォール部と、トレッド部とサイドウォール部との間に形成されるショルダー部と、サイドウォール部のタイヤ径方向内側に形成されるビード部とを備えている。

0003

また、近年の偏平イヤにおいては、路面からリムフランジまでの高さが低いため、道路縁石にタイヤが接触すると、ホイールのリムフランジが縁石に接触してリムフランジを傷つける場合があった。そこで、偏平率の小さいタイヤには、サイドウォール部にタイヤ幅方向外側に突出するリムプロテクトバーを設け、リムプロテクトバーによって縁石とリムフランジとの接触を防止するようにしている(例えば、特許文献1参照。)。
特開2003−146026号公報

発明が解決しようとする課題

0004

ところで、前記タイヤを運搬する際や倉庫保管する場合には、複数のタイヤをタイヤ幅方向に積み重ねることが多いが、前記リムプロテクトバーが設けられたタイヤを積み重ねると、互いにリムプロテクトバー同士が接触して不安定になり、荷崩れを生じやすくなるという問題点があった。

0005

本発明は前記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、タイヤ幅方向両側面にリムプロテクトバーが設けられていても、常に安定して積み重ねることのできる空気入りタイヤを提供することにある。

課題を解決するための手段

0006

本発明は前記目的を達成するために、タイヤ幅方向両側面にそれぞれタイヤ周方向に環状に延びるリムプロテクトバーを設け、各リムプロテクトバーをタイヤ幅方向外側に突出するように形成した空気入りタイヤにおいて、前記各リムプロテクトバーを、タイヤ幅方向一方に配置されるリムプロテクトバーのタイヤ幅方向外側端部の内径タイヤ幅方向他方に配置されるリムプロテクトバーのタイヤ幅方向外側端部の外径よりも大きくなるように形成している。

0007

これにより、タイヤを積み重ねる際、各タイヤの一方のリムプロテクトバーが設けられた側面と、他方のリムプロテクトバーが設けられた側面とが対向するように積み重ねると、一方のリムプロテクトバーのタイヤ幅方向外側端部の内径は他方のリムプロテクトバーのタイヤ幅方向外側端部の外径よりも大きいため、各タイヤは各リムプロテクトバーが互いにタイヤ径方向外側と内側に位置がずれるように噛み合わされて積み重ねられる。

0008

また、本発明は前記目的を達成するために、タイヤ幅方向両側面にそれぞれタイヤ周方向に環状に延びるリムプロテクトバーを設け、各リムプロテクトバーをタイヤ幅方向外側に突出するように形成した空気入りタイヤにおいて、タイヤ幅方向一方に配置されるリムプロテクトバーにタイヤ周方向に環状に延びる凸部を設け、タイヤ幅方向他方に配置されるリムプロテクトバーにタイヤ周方向に環状に延びる凹部を設けている。

0009

これにより、タイヤを積み重ねる際、各タイヤの一方のリムプロテクトバーが設けられた側面と、他方のリムプロテクトバーが設けられた側面とが対向するように積み重ねると、一方のリムプロテクトバーの凸部と他方のリムプロテクトバーの凹部が互いに噛み合わされて積み重ねられる。

発明の効果

0010

本発明によれば、タイヤを積み重ねる際に各リムプロテクトバーを互いに噛み合わせることができるので、タイヤ幅方向両側面にリムプロテクトバーが設けられていても、常に安定して積み重ねることができ、荷崩れの防止に極めて効果的である。

発明を実施するための最良の形態

0011

図1乃至図3は本発明の第1の実施形態を示すもので、図1は空気入りタイヤの一部正面断面図、図2はその要部拡大断面図、図3は空気入りタイヤを積み重ねた状態を示す側面断面図である。

0012

同図に示すタイヤ10は、外周面側に形成されるトレッド部11と、タイヤ幅方向両側面に形成されるサイドウォール部12と、サイドウォール部12の径方向内側に形成されるビード部13と、各サイドウォール部12にそれぞれ設けられたリムプロテクトバー14,15とを備え、各ビード部13にはビードコア13aが埋設されている。また、タイヤ10は偏平率が55%以下である。

0013

前記タイヤ10が装着されるホイール20は、タイヤ10の径方向内側に配置されるホイール本体21と、ホイール本体21の幅方向端部に設けられたリムフランジ22とからなり、リムフランジ22からタイヤ幅方向内側に向かってリム23が形成されている。

0014

タイヤ10の各リムプロテクトバー14,15はタイヤ幅方向外側に突出する断面略三角形ゴムからなり、タイヤ周方向に環状に延びるように形成されている。この場合、各リムプロテクトバー14,15は、タイヤ幅方向一方に配置されるリムプロテクトバー14のタイヤ幅方向外側端部14aの内径Raが、タイヤ幅方向他方に配置されるリムプロテクトバー15のタイヤ幅方向外側端部15aの外径Rbよりも大きくなるように形成されるとともに、その内径Raと外径Rbとの差(Ra−Rb)が5mm以上20mm以下になるように形成されている。また、各リムプロテクトバー14,15は、一方のリムプロテクトバー14のタイヤ径方向内側端部14bが、他方のリムプロテクトバー15のタイヤ径方向外側端部15bからタイヤ径方向内側に向かって0mm以上10mm以下の範囲内に位置するように形成されている。即ち、ビードトゥ13bから一方のリムプロテクトバー14のタイヤ径方向内側端部14bまでのタイヤ径方向の高さをHaとし、ビードトゥ13bから他方のリムプロテクトバー15のタイヤ径方向内側端部15bまでのタイヤ径方向の高さをHbとすると、各リムプロテクトバー14,15は、Ha−Hbが−10mm以上0mm以下になるように形成されている。また、各リムプロテクトバー14,15の外周面(タイヤ幅方向外側端部14a,15aからサイドウォール部12に向かって延びる面)は、その内側に向かって凹状をなす緩やかな曲線状に形成されているが、直線状に形成されていてもよい。

0015

以上のように構成されたタイヤ10をタイヤ幅方向に積み重ねる場合には、図3に示すように各タイヤ10の一方のリムプロテクトバー14が設けられた側面と、他方のリムプロテクトバー15が設けられた側面とが対向するように積み重ねる。その際、一方のリムプロテクトバー14の内径Raは他方のリムプロテクトバー15の外径Rbよりも大きいため、各タイヤ10は各リムプロテクトバー14,15が互いにタイヤ径方向外側と内側に位置がずれるように噛み合わされて積み重ねられる。

0016

このように、本実施形態のタイヤ10によれば、タイヤ幅方向両側面に設けられるリムプロテクトバー14,15を、タイヤ幅方向一方に配置されるリムプロテクトバー14のタイヤ幅方向外側端部14aの内径Raがタイヤ幅方向他方に配置されるリムプロテクトバー15のタイヤ幅方向外側端部15aの外径Rbよりも大きくなるように形成したので、タイヤ10を積み重ねる際に各リムプロテクトバー14,15を互いにタイヤ径方向外側と内側に位置がずれるように噛み合わせることができ、常に安定して積み重ねることができる。従って、タイヤ幅方向両側面のリムプロテクトバーをタイヤ径方向の同一位置に設けた場合のようにリムプロテクトバー同士が干渉して不安定に積み重ねられることがないので、荷崩れの防止に極めて効果的である。また、タイヤ幅方向両側面で各リムプロテクトバー14,15のタイヤ径方向位置が異なるため、例えば非対称パターンを有するタイヤのように車両への装着方向が特定されている場合には、左右の装着方向を容易に判別することができる。

0017

また、各リムプロテクトバー14,15を、その内径Raと外径Rbとの差が5mm以上20mm以下になるように形成したので、内径Raと外径Rbとの差が小さすぎてリムプロテクトバー14,15同士を噛み合わせずらくなることがなく、内径Raと外径Rbとの差が大きすぎて荷崩れ防止効果が低下することもないという利点がある。また、一方のリムプロテクトバー14がリムフランジ22から離れすぎてリムフランジ22の保護機能を低下させることがないという利点もある。

0018

更に、各リムプロテクトバー14,15を、一方のリムプロテクトバー14のタイヤ径方向内側端部14bが、他方のリムプロテクトバー15のタイヤ径方向外側端部15bからタイヤ径方向内側に向かって0mm以上10mm以下の範囲内に位置するように形成したので、一方のリムプロテクトバー14のタイヤ径方向内側端部14bと他方のリムプロテクトバー15のタイヤ径方向外側端部15bとの間に隙間が生ずることがなく、しかもリムプロテクトバー14,15同士が必要以上に重なり合うことがないので、各リムプロテクトバー14,15を確実に噛み合わせることができる。

0019

また、本実施形態のタイヤ10は偏平率が55%以下であることから、リムプロテクトバー14,15の必要性の高いタイヤであり、本発明を用いる場合に極めて有効である。

0020

図4乃至図6は本発明の第2の実施形態を示すもので、図4は空気入りタイヤの一部正面断面図、図5はその要部拡大断面図、図6は空気入りタイヤを積み重ねた状態を示す側面断面図である。尚、前記実施形態と同等の構成に部分には同一の符号を付して示す。

0021

本実施形態のタイヤ10は、各サイドウォール部12のタイヤ径方向の同一位置にそれぞれリムプロテクトバー16,17を有し、一方のリムプロテクトバー16にはタイヤ幅方向外側に突出する凸部16aが設けられ、他方のリムプロテクトバー17にはタイヤ幅方向内側に凹状をなす凹部17aが設けられている。

0022

凸部16a及び凹部17aは断面三角形状に形成され、それぞれタイヤ周方向に環状に延びるように形成されている。また、各リムプロテクトバー16,17は、凸部16aのタイヤ幅方向外側端部16bと凹部17aのタイヤ幅方向内側端部17bとが互いにタイヤ径方向の同一位置になるように形成されている。即ち、ビードトゥ13bから一方のリムプロテクトバー16のタイヤ幅方向外側端部16bまでのタイヤ径方向の高さをLaとし、ビードトゥ13bから他方のリムプロテクトバー17のタイヤ幅方向内側端部15bまでのタイヤ径方向の高さをLbとすると、各リムプロテクトバー16,17は、La=Lbとなるように形成されている。また、凸部16a及び凹部17aは、凸部16aのタイヤ幅方向の高さDaが凹部17aのタイヤ幅方向の深さDbよりも大きく、凸部16aのタイヤ径方向の幅Waが凹部17aのタイヤ径方向の幅Wbよりも小さくなるように形成されている。

0023

本実施形態のタイヤ10をタイヤ幅方向に積み重ねる場合には、図5に示すように一方のリムプロテクトバー16が設けられた側面と、他方のリムプロテクトバー17が設けられた側面とが対向するように積み重ねる。その際、一方のリムプロテクトバー16の凸部16aと他方のリムプロテクトバー17の凹部17aが互いに噛み合わされて積み重ねられる。

0024

このように、本実施形態のタイヤ10によれば、一方のリムプロテクトバー16にタイヤ周方向に環状に延びる凸部16aを設け、他方のリムプロテクトバー17にはタイヤ周方向に環状に延びる凹部17aを設けたので、タイヤ10を積み重ねる際に各リムプロテクトバー16,17の凸部16a及び凹部17aを互いに噛み合わせることができ、常に安定して積み重ねることができる。また、タイヤ幅方向両側面で凸部16a及び凹部17aの形状が異なるため、前記実施形態と同様、非対称パターンを有するタイヤのように車両への装着方向が特定されている場合には、左右の装着方向を容易に判別することができる。

0025

この場合、各リムプロテクトバー16,17を、凸部16aのタイヤ幅方向外側端部16bと凹部17aのタイヤ幅方向内側端部17bとが互いにタイヤ径方向の同一位置になるように形成したので、凸部16aと凹部17aとを常にタイヤ径方向の同一位置で噛み合わせることができ、積み重ねた際の安定性をより向上させることができる。

0026

また、凸部16a及び凹部17aを、凸部16aのタイヤ幅方向の高さDaが凹部17aのタイヤ幅方向の深さDbよりも大きく、凸部16aのタイヤ径方向の幅Waが凹部17aのタイヤ径方向の幅Wbよりも小さくなるように形成したので、凸部16aと凹部17aとを噛み合わせやすくなり、積み重ね作業を容易に行うことができる。

0027

尚、前記第1及び第2の実施形態では、断面略三角形状のリムプロテクトバー14,15,16,17を示したが、断面略台形状のものであってもよい。

0028

図7に示すように、本発明の実施例1〜3、従来例、比較例について、それぞれタイヤを積み重ねた際の安定性の評価を行ったところ、以下の結果が得られた。ここでは、ホイールに装着されていないタイヤであって、タイヤサイズが205/45R17のものを用いた。従来例には、リムプロテクトバーが左右対称に設けられ、第1の実施形態において対応するRa−Rbがゼロで、Ha−Hbが−19mmのものを用いた。また、比較例には、リムプロテクトバーを有しないものを用いた。更に、実施例1には、第1の実施形態におけるRa−Rbが50mmで、Ha−Hbが25mmのものを用い、実施例2には、Ra−Rbが10mmで、Ha−Hbが5mmのものを用いた。また、実施例3には、第2の実施形態のように互いにタイヤ径方向の同一位置に配置された左右のリムプロテクトバーに凸部及び凹部を設け、第1の実施形態において対応するRa−Rbがゼロで、Ha−Hbが−19mmのものを用いた。

0029

この評価試験では、タイヤを4本ずつ運搬用台車上に積み重ねて50m移動させ、荷崩れを起こしたものを1点、荷崩れはしないが不安定であったものを3点、荷崩れせずに安定していたものを5点とし、10回繰り返した合計点が高い方が優位性ありとして評価した。試験の結果、実施例1〜3は何れも従来例及び比較例よりも合計点が高く、実施例2は実施例1よりも合計点が高く、実施例3は実施例2よりも合計点が高いという結果が得られた。

図面の簡単な説明

0030

本発明の第1の実施形態を示す空気入りタイヤの一部正面断面図
空気入りタイヤの要部拡大断面図
空気入りタイヤを積み重ねた状態を示す側面断面図
本発明の第2の実施形態を示す空気入りタイヤの一部正面断面図
空気入りタイヤの要部拡大断面図
空気入りタイヤを積み重ねた状態を示す側面断面図
評価試験の結果を示す図

符号の説明

0031

10…タイヤ、14,15…リムプロテクトバー、16…リムプロテクトバー、16a…凸部、17…リムプロテクトバー、17a…凹部。

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