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技術 海岸の侵食防止方法及びそれに使用する護岸ブロック

出願人 浜田高史浜田陽子浜田健二橘真知子
発明者 浜田征雄
出願日 2007年5月21日 (13年7ヶ月経過) 出願番号 2007-133610
公開日 2008年11月6日 (12年1ヶ月経過) 公開番号 2008-267103
状態 特許登録済
技術分野 護岸
主要キーワード 組み合い 国土保全 土砂粒 卓越風 海底環境 波打ち際 土砂移動 海岸浸食
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この項目の情報は公開日時点(2008年11月6日)のものです。
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図面 (19)

課題

波浪による沿岸部の土砂の卓越方向への移動を制御して、海岸侵食を防止する方法及びそれに使用する護岸ブロックを提供する。

解決手段

上部の突出部と下部の台座部とから成り、上部の突出部については、波の寄せ引き運動による水流屈折させて、一方向に向くようにするために、一つの背面につながる両側の側面が先方で窄まった平面形状をなすようにして形成される一対の水流の逃げ角面を有する板状または柱状の突出部を上面に設けた護岸ブロックを構成した。

概要

背景

海岸浸食原因は様々であるが、波浪による土砂の卓越方向への移動が根本的な要因である。従来、これを防止する対策として、突堤離岸堤を設けたり、テトラポットまたはこれに類する形状の護岸ブロック海浜積み上げたりする対処的方法がとられていたが、根本的な解決に欠けていた。

なお、本明細書において、「土砂の卓越方向への移動」とは、卓越風(ある場所で、一定の方向に特に多く吹く風)により、海岸に沿ってその方向へ土砂が移動する現象(図3(a)の矢印方向を参照)をいうものとする。また、その方向への土砂の移動を「卓越移動」(請求項1)というものとする。

海岸に打ち寄せる波の波向は、気象地理的な要因によって様々であるが、汀線への法線方向に対して波向が斜めになると土砂が沿岸方向に移動する沿岸漂砂現象が起こる。また、本明細書において、「汀線」とは、波打ち際と平行な線をいうものとする。

概要

波浪による沿岸部の土砂の卓越方向への移動を制御して、海岸の侵食を防止する方法及びそれに使用する護岸ブロックを提供する。上部の突出部と下部の台座部とから成り、上部の突出部については、波の寄せ引き運動による水流屈折させて、一方向に向くようにするために、一つの背面につながる両側の側面が先方で窄まった平面形状をなすようにして形成される一対の水流の逃げ角面を有する板状または柱状の突出部を上面に設けた護岸ブロックを構成した。

目的

この発明は、上記のような実情に鑑みて、波浪による沿岸部の土砂の卓越方向への移動を制御して、海岸の浸食を防止する方法及びそれに使用する護岸ブロックを提供することを課題とした。

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

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請求項1

海岸汀線近傍の海底及び域に、波の寄せ引き運動による水流に対して一方向に逃げ角を持った一対の側面を有する板状又は柱状の突出部を上面に形成した護岸ブロックを、突出部の逃げ角面沿岸漂砂卓越移動してくる側になるように規則的に配列して群状に設置し、突出部を屈折して切り抜けた土砂を含んだ水流を群内の後続の突出部の逃げ角面に順次送らせて、沿岸漂砂を波浪の自然力を利用した作用によって卓越移動してくる方向に逆移送することを特徴とする海岸の浸食防止方法

請求項2

上部の突出部と下部の台座部とから成り、上部の突出部については、波の寄せ引き運動による水流を屈折させて、一方向に向くようにするために、一つの背面につながる両側の側面が先方で窄まった平面形状をなすようにして形成される一対の水流の逃げ角面を有する板状または柱状の突出部を上面に設けたことを特徴とする護岸ブロック。

請求項3

平面から見て突出部が、背面に対して、それを一辺とする二等辺三角形若しくはほゞ二等辺三角形であることを特徴とする請求項2記載の護岸ブロック。

請求項4

平面から見て突出部が、背面を一辺とする三角形の他の二辺が水平方向に内側にやゝ湾曲することを特徴とする請求項2記載の護岸ブロック。

請求項5

平面から見て突出部が、背面を一辺とする三角形の他の二辺の頂点切欠いた台形であることを特徴とする請求項2記載の護岸ブロック。

請求項6

上部の突出部と下部の台座部は、一体成形により作成されるか、又は別々の部分として作成した後、嵌合方式又は連結方式若しくは接着方式により接合一体化して成ることを特徴とする請求項2,3,4または5記載の護岸ブロック。

請求項7

既設海岸構造物に、上記請求項2,3,4,5または6記載の突出部を接合配列して成ることを特徴とする請求項1記載の海岸の浸食防止方法。

請求項8

台座部に相対向する少なくとも一の両側面に互いに組み合い得る形状の凹欠口と差し歯とを形成してあることを特徴とする請求項2,3,4,5または6記載の護岸ブロック。

請求項9

配列される護岸ブロックどうしを連結し得るように、台座部にその配列方向へ直に連結ピンを通す横ピン穴を形成してあることを特徴とする請求項2,3,4,5,6または8記載の護岸ブロック。

請求項10

請求項2,3,4,5または6記載の突出部の上から底面へ、地盤面打ち込む杭状物を通す縦穴を形成して、その縦穴を介して地盤に杭状物を打ち込み、突出部を直接地盤固定配列してなることを特徴とする請求項1記載の海岸の浸食防止方法。

技術分野

0001

この発明は、海岸浸食から護る、海岸の浸食防止方法及びそれに使用する護岸ブロックに関する。

背景技術

0002

海岸の浸食原因は様々であるが、波浪による土砂の卓越方向への移動が根本的な要因である。従来、これを防止する対策として、突堤離岸堤を設けたり、テトラポットまたはこれに類する形状の護岸ブロックを海浜積み上げたりする対処的方法がとられていたが、根本的な解決に欠けていた。

0003

なお、本明細書において、「土砂の卓越方向への移動」とは、卓越風(ある場所で、一定の方向に特に多く吹く風)により、海岸に沿ってその方向へ土砂が移動する現象図3(a)の矢印方向を参照)をいうものとする。また、その方向への土砂の移動を「卓越移動」(請求項1)というものとする。

0004

海岸に打ち寄せる波の波向は、気象地理的な要因によって様々であるが、汀線への法線方向に対して波向が斜めになると土砂が沿岸方向に移動する沿岸漂砂現象が起こる。また、本明細書において、「汀線」とは、波打ち際と平行な線をいうものとする。

発明が解決しようとする課題

0005

防波堤などの建設により波の遮蔽域を形成したり、沿岸土砂の移動を遮断すると、下手側になる他の海岸の浸食が激化する問題もあった。

0006

また、海岸浸食によって、国土交通省試算では、年間160haもの沿岸部の国土が失われており、時には大きな被害をもたらしている。浸食の激しい所では、沿岸の陸地を護るという国土保全の面で、浸食防止策が重要かつ緊急な課題となっている。

0007

この発明は、上記のような実情に鑑みて、波浪による沿岸部の土砂の卓越方向への移動を制御して、海岸の浸食を防止する方法及びそれに使用する護岸ブロックを提供することを課題とした。

課題を解決するための手段

0008

上記の課題を解決するために、この発明は、海岸の汀線近傍の海底及び域に、波の寄せ引き運動による水流に対して一方向に逃げ角を持った一対の側面を有する板状又は柱状の突出部を上面に形成した護岸ブロックを、突出部の逃げ角面が沿岸漂砂の卓越移動してくる側になるように規則的に配列して群状に設置し、突出部を屈折して切り抜けた土砂を含んだ水流を群内の後続の突出部の逃げ角面に順次送らせて、沿岸漂砂を波浪の自然力を利用した作用によって卓越移動してくる方向に逆移送することを特徴とする海岸の浸食防止方法を提供する。

0009

また、この発明は、上部の突出部と下部の台座部とから成り、上部の突出部については、波の寄せ引き運動による水流を屈折させて、一方向に向くようにするために、一つの背面につながる両側の側面が先方で窄まった平面形状をなすようにして形成される一対の水流の逃げ角面を有する板状または柱状の突出部を上面に設けたことを特徴とする護岸ブロックを提供する。

0010

この発明は上記の如くであるから、汀線近傍に群を編成して設置された構造物上を波が通過するときは、基本的には護岸ブロックの上面に設けられた突出部の逃げ角面から後続の突出部の逃げ角面に土砂を含んだ水流が送られることの繰り返しにより、卓越方向に移動しようとする土砂が逆方向に返送されるのである。

0011

浸食を促進させるような卓越沿岸漂砂がある場所では、この移動が相殺され、また河口など土砂供給源があれば、その場所から設置することにより、上手側にその土砂を波浪の自然力によって移送することも可能となる。

0012

なお、上部突出部の逃げ角及び寸法、配置数を作成時及び設置後において、設置する海域の波浪特性、地形基質などの海域特性に応じて適宜に調整することにより、浸食防止を効果的に制御することが可能となる。

発明の効果

0013

以上説明したように、この発明によれば、波の寄せ引き運動による水流に対して逃げ角面を有する突起を上面に形成した護岸ブロックを規則的な若しくはほヾ規則的に配置することにより、土砂を含んだ水流が土砂の卓越移動してくる方向に順次送られて行くので、従来の防波堤や護岸施設などのように波の遮蔽域形成に伴って起こる遮蔽域内に局所的に土砂が推積しなく、設置場所全体に片寄りなく土砂が広がり、海岸の浸食を合理的に防止できるという優れた効果がある。

0014

また、本発明による構造体を海中部構築した場合、海底面より逃げ角面を有する突出部が林立する群内空間は通が良く、日光も充分射し込むので、突出部自体が海藻着生基質となって、藻場創出され、有用魚介類生産性の高い海底環境が提供できる。

発明を実施するための最良の形態

0015

図1は、本発明方法に使用される護岸ブロックの一実施例である。この実施例は、突出部が一個である場合で(a)は平面図,(b)は立面図(正面図),(c)は側面図,(d)は斜視図である。

0016

護岸ブロックBは、上部の突出部1と下部の台座部2とから成り、上部の突出部1については、波の寄せ引き運動による水流を屈折させて、一方向に向くようにするために、一つの背面3につながる両側の側面4,4が先方で窄まった平面形状をなすようにして形成される一対の水流の逃げ角面4,4を有する板状または柱状の突出部1を上面に設けて構成されている。

0017

図2は、本発明の原理を示した平面説明図である。図2に示すように、寄せ波の水流が一の逃げ角面4で受け、引き波の水流を他の逃げ角面4で受ける護岸ブロックBの配置であると、波の寄せ引きによる水の前後運動は、逃げ角面で屈折し、いずれも一方向の流れになり、それに伴なって動いている土砂も一方向に移送される。

0018

図3は本発明による効果を説明するための平面説明図で、(a)は自然海岸土砂移動模式、(b)は従来型施設例の土砂移動模式、(c)は本発明施設例の土砂移動模式を説明した図である。

0019

図3(a)の自然海岸では、斜め入射してくる波があると、波による水流に伴って、汀線A地点からB,C地点を経て、D地点の汀に至るような経路土砂粒が運動し、その結果、沿岸方向にA地点にあった土砂がD地点に移動する。波の寄せ引きの繰返しによってこの移動も繰返されて土砂は沿岸方向に移動して行く。

0020

なお、図3(b)の従来型護岸施設域でも同様である。

0021

図3(c)は本発明方法に係る護岸施設であり、これによれば、汀線A地点にあった土砂粒はB1地点でブロック上面の突出部の逃げ角面に当り図2に示した原理によって、進路が屈折して後続のB2、B3の逃げ角面へ次々と送られて遡上する。

0022

C1地点で引き波力が作用すると汀線方向に流下し、この場合も図2に示した原理により、C2,C3の逃げ角面で屈折しながらD地点の汀線に至るような経路で土砂粒が運動し、その結果、A地点にあった土砂粒は、前記の自然海岸及び従来型施設の場合と逆の沿岸方向にあるD地点に移動する。

0023

波の寄せ引きの繰返しによってこの移動も繰返し起こり、土砂は卓越移動してくる方向に波の自然力によって逆送されて行くので、漂砂現象は相殺制御され、海岸浸食防止が可能となる。

0024

図4ないし図6は、本発明護岸ブロックの突出部1の各実施例平面図で、図4は、平面から見て突出部が、背面に対して、それを一辺とする二等辺三角形若しくはほゞ二等辺三角形であることを特徴とする。図5は、平面から見て突出部が、背面を一辺とする三角形の他の二辺が水平方向に内側にやゝ湾曲することを特徴とする。図6は、平面から見て突出部が、背面を一辺とする三角形の他の二辺の頂点切欠いた台形であることを特徴とする。

0025

図7ないし図9は、本発明護岸ブロックのそれぞれ他の実施例形態を示したもので、各図の(a)は平面図,(b)は立面図,(c)は側面図を示す。図7は突出部は一個であるが、下部の台座部の構造と、突出部が台座部のほヾ中央に位置している点で、図1のものとは異なる。図8は突出部が二個、図9は突出部が三個の場合の実施例である。

0026

上記した突出部と台座部とは、一体成形して作成するほか、それぞれ別々の部分として作成された後に、嵌合方式又は連結方式若しくは接着方式により、接合一体化される。

0027

図10ないし図14は上記各実施例護岸ブロックを、海岸の汀線近傍の海底又は陸岸域若しくは既設海岸構造物に配列して示した説明図である。

0028

そのうち、図10図1に示した実施例護岸ブロックを配列して示した斜視図、図11は同実施例ブロックを傾斜提構造体に配列して示した図で、同図(a)はその平面配列図、同図(b)はその断面模式図である。

0029

図12は、図7で示した実施例護岸ブロックを他の緩傾斜提構造体に配列して示した図で、(a)はその平面配列図、(b)はその断面模式図である。

0030

図13は、図8で示した突出部が二個ある実施例ブロックを海底又は陸岸域若しくは既設の海岸構造物に配列して示した護岸構造体の平面配列図である。

0031

図14は、図9で示した突出部が三個ある実施例ブロックを海底に設置した漂砂制御構造体の平面配列図(同図(a))、断面模式図(同図(b))である。

0032

図15は、図1で示した護岸ブロックBを防波堤Hの下方より配列すると共に、防波堤の立上りに従って護岸ブロックのうちの突出部1のみを防波堤に接合して行く方式を示した斜視説明図である。

0033

図16は、さらに他の実施例による護岸ブロックBを示し、(a)は平面図、(b)は側面図、(c)は立面図、(d)は斜視図であって、これらの図に示すように、護岸ブロックBは、台座部2を一方に長く形成することによりその上に3個の突出部1,1,1を間隔をおいて突設してある。

0034

そして、台座部2には、突出部1,1間の位置において両側に凹欠口5,5を設けることによりその間に差し歯6,6,6が形成され、差し歯6と凹欠口5とは台形において互いに嵌合する形状に形成される。また、直列にこの護岸ブロックB,Bを連結すると、相互の間には合体により凹欠口5と同形の凹欠口が生じるように半凹欠口5a,5aが設けられる。また、両側の差し歯6,6,6には、連結ピン7,7を直に通す横ピン穴9,9,9が設けられる。

0035

図17は、図16に示す護岸ブロックBを緩傾斜堤構造体に配列して示した図で、(a)はその平面配列図、(b)はその断面模試図である。緩傾斜堤構造体の配列型式は、各護岸ブロックBの向きは同じであるが、縦にも横にも多数配列するとともに千鳥状の互い違いの配列において凹欠口5,5,・・と差し歯6,6,・・とが組み合う状態において、それぞれの並びに横ピン穴9,9,・・に連結ピン7,7,・・が通されている。したがって、連結ピン7,7,・・は縦横の護岸ブロックB,B,・・を連結し、全ての護岸ブロックB,B,・・が一体化されるため、大波襲来しても決して体制を崩すことはない(同図(b)参照)

0036

図18は、他の実施例による護岸ブロックのうち突出部1のみを地盤に固定した配列を示し、突出部1は各角部において縦杭穴10,10,10を下面に貫通して形成してある。したがって、縦杭穴10,10,10に杭状物(ピン状のものも含む意)11,11,11を地盤(海底でもよい)に打ち込むことにより、突出部1を転倒しないように確実に配列保持することができる。

0037

上記図10ないし図16、さらには図18に示したように、海岸の汀線近傍の海底及び陸岸域に、波の寄せ引き運動による水流に対して一方向に逃げ角を持った一対の側面を有する板状又は柱状の突出部を上面に形成した護岸ブロックを、突出部の逃げ角面が沿岸漂砂の卓越移動してくる側になるように規則的に配列して設置し、突出部を屈折して切り抜けた土砂を含んだ水流を群内の後続の突出部の逃げ角面に順次送らせて、沿岸漂砂を波浪の自然力を利用した作用によって卓越移動してくる方向に逆移送させることにより、海岸の浸食を有効に防止することができる。

0038

特に、図15に示したように、既設の海岸構造物に、本発明実施例護岸ブロックの突出部のみを接合配列することによっても、同様の作用・効果を得ることができる。

図面の簡単な説明

0039

本発明方法に使用される護岸ブロックの一実施例で、(a)は平面図,(b)は立面図,(c)は側面図,(d)は斜視図。
本発明の原理を示した平面説明図。
本発明による効果を説明するための平面説明図で、(a)は自然海岸の土砂移動模式説明図,(b)は従来型施設例の土砂移動模式説明図、(c)は本発明施設例の土砂模式説明図。
本発明護岸ブロックの一実施例突出部を説明する平面図。
他の実施例突出部を説明する平面図。
別の実施例突出部を説明する平面図。
本発明の他の実施例護岸ブロックを説明するもので、(a)は平面図,(b)は立面図,(c)は側面図。
本発明の別の実施例護岸ブロックを説明するもので、(a)は平面図,(b)は立面図,(c)は側面図。
本発明のさらに別の実施例護岸ブロックを説明するもので、(a)は平面図,(b)は立面図,(c)は側面図。
図1に示した実施例護岸ブロックを配列して示した斜視図。
同実施例ブロックを傾斜提構造体に配列して示した斜視図で、(a)はその平面配列図,(b)はその断面模式図。
図7で示した実施例護岸ブロックを他の緩傾斜提構造体に配列して示した図で、(a)はその平面配列図,(b)はその断面模式図。
図8で示した突出部が二個ある実施例ブロックを海底又は陸岸域若しくは既設の海岸構造物に配列して示した護岸構造体の平面配列図。
図9で示した突出部が三個ある実施例ブロックを海底に設置した漂砂制御構造体の平面配列図(同図(a))、断面模式図(同図(b))。
図1で示した護岸ブロックを防波堤の下方より配列すると共に、防波堤の立上りに従って護岸ブロックのうちの突出部のみを防波堤に接合して行く方式を示した斜視説明図。
さらに他の実施例による護岸ブロックBを示し、(a)は平面図、(b)は側面図、(c)は立面図、(d)は斜視図。
図16に示す護岸ブロックを緩傾斜堤構造体に配列して示した図で、(a)はその平面配列図、(b)はその断面模試図。
さらに他の実施例による護岸ブロックのうち突出部のみを地盤に直接固定配列した構造体の平面配列図(同図(a))、断面模試図(同図(b))。

符号の説明

0040

B護岸ブロック
1 突出部
2台座部
3 背面
4逃げ角面(側面)
5 凹欠口
6 差し歯
7連結ピン
9横ピン穴
10縦杭穴
11杭状物

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