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技術 タイルパネル及びこれに用いる連結部材

出願人 株式会社八幡
発明者 菊池清二
出願日 2007年4月13日 (13年0ヶ月経過) 出願番号 2007-106084
公開日 2008年10月30日 (11年6ヶ月経過) 公開番号 2008-261179
状態 特許登録済
技術分野 道路の舗装構造 床の仕上げ
主要キーワード 半円中心 円盤状板 方形板体 ジョイントパーツ 半円形溝 硬質材製 方形板材 半円盤状
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2008年10月30日)のものです。
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図面 (7)

課題

構造、施工簡単で競り割れ防止に有効で、表面材目地となる隙間が生ぜず、ユニットの組み合わせの自由度が高く所望するパターンに対応できるタイルパネルを得る。

解決手段

表面材11及び裏面材12が固着されているタイルパネル1であって、(イ)前記表面材は硬質材製平面視略正方形状板状体で、隣接する各側面の四隅部に上下境界線軸芯として1/4円盤状の嵌合溝11aが該表面材の上下厚み略中央部分に水平方向に4個形成され、上面縁部の四周全体に斜め小幅面取り部11bが設けられ、(ロ)前記裏面材12は前記表面材11と平面視同大の発泡体製板材で、(ハ)2個又は4個の前記表面材の嵌合溝11aを突き合わせて形成される半円盤状又は円盤状間隙に嵌合可能な連結部材によって施工するタイルパネル。

概要

背景

従来の汎用されているタイルパネルは、通常セラミック石材等の10〜100cm角モジュールの板状単体で、コンクリート基礎面接着剤を介して一枚ごとに、不陸を調整しながら所望するパターンに合わせて技能を有する職人等が貼り付けて施工していた。 これに対して下記発明が改良としてなされ、隣接するタイルパネルの連結作業の効率化が計られていた。
特許文献1に記載されたタイルなどの化粧板31では、方形板体32の側面に凹部34と凸部35を設け、隣接する化粧板31の凹部34と凸部35との嵌合により連結効果を発揮している。
特許文献2に記載された天然石複合パネル1では、天然石板2の裏面に下地板3を圧着し、下地板3の両側面にさね溝4a、5aが形成され、一方に溝4aに雇いざね6が埋め込まれ、パネル1を床面上に順次さね張りして行くことにより床が形成される。
特許文献3の段落番号[0036]乃至[0039]、[図13]乃至[図15]に記載された舗装用ブロック90では、隣接するブロック本体92の両側壁92a、92bにそれぞれ隣接するブロック本体と互いに連結部を構成するために凹溝93a、93bが形成され、図14に示すように、連結部となる空洞部分99が形成され、空洞部分99の形状に追従した形状のジョイントパーツ98をこの空洞部分99嵌め込むことにより、ブロック90は相互に連結される。また図15に示すように、空洞部分99に硬化目地砂97を埋め込み硬化させることにより、連結部及び目地を一体的に形成することとしている。

特開平7−2292721号公報
特開平8−27989号公報
特開2003−336204号公報

概要

構造、施工簡単で競り割れ防止に有効で、表面材は目地となる隙間が生ぜず、ユニットの組み合わせの自由度が高く所望するパターンに対応できるタイルパネルを得る。表面材11及び裏面材12が固着されているタイルパネル1であって、(イ)前記表面材は硬質材製平面視略正方形状板状体で、隣接する各側面の四隅部に上下境界線軸芯として1/4円盤状の嵌合溝11aが該表面材の上下厚み略中央部分に水平方向に4個形成され、上面縁部の四周全体に斜め小幅面取り部11bが設けられ、(ロ)前記裏面材12は前記表面材11と平面視同大の発泡体製板材で、(ハ)2個又は4個の前記表面材の嵌合溝11aを突き合わせて形成される半円盤状又は円盤状間隙に嵌合可能な連結部材によって施工するタイルパネル。

目的

特許文献1に記載された化粧板31では、連結効果はあるが予め特殊形状の凹部34と凸部35を形成しておく必要からコストアップとなり、各ユニットの組み合わせの自由度が低く所望するパターンに柔軟に対応することができない。
特許文献2に記載された天然石複合パネル1では、下地板3の側面に一辺の長さ方向に雇いざね6が全体に渡って埋め込まれており、各ユニットの組み合わせの自由度が低く組み立てに労力を要し、所望するパターンに柔軟に対応することはできない。
特許文献3の舗装用ブロック90では、隣接するブロック本体92間には所定幅の目地
が形成されこの目地幅寸法と、ブロック本体92上面全体にわたって形成されている溝の溝間隔寸法と等しくとられ、ブロック90が舗装された状態で段差がなく全体として一様な凹凸面が形成されるとしている(段落番号[0024]の記載)。
この舗装用ブロック90では、目地を確保され、空洞部分99及びジョイントパーツ98はブロック本体92の一辺の長さ方向に全体に渡って設けられており、各ユニットの組み合わせの自由度が低く組み立てに労力を要し、所望するパターンに柔軟に対応することはできない。また凹溝93a、93bの位置はブロック本体92の中心より下方とされ(段落番号[0037]、[図13]乃至[図15]の記載)、断面形状は略台形とされ(段落番号[0024]、[図13]乃至[図15]の記載)とされているが、これは特許文献3の記載が比較的厚さが厚い舗装用ブロックに関するものであるからで、厚さの薄い本願のようなタイルパネルに有効に適用できるものではない。
これに対して本発明では、簡易な構造で各ユニットを嵌込んで組立てるので簡単で短時間に特別の技能を有しない者にも均一に施工でき、貼り付けによる平滑性が確保され不陸を防止することができ、各ユニットの組み合わせの自由度が高く所望するパターンに柔軟に対応できる。また基礎面とはスポット接着であってもよく、施工が簡単なうえ不要時には容易に取り外しが可能でリサイクルに好適である。
更に各構成材料が強度・柔軟性・クッション性を巧みに組み合わせてあり、施工時の競り割れ防止に有効で、各表面材縁部は密着状態で目地となる隙間が生ぜず、ゴミ侵入防止、目地を起点としての目地割れが発生せず、目地材不要によりコストダウンが計れるタイルパネルを得ることを目的とする。

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
1件

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請求項1

表面材及び裏面材が固着されているタイルパネルであって、(イ)前記表面材は硬質材製平面視略正方形状板状体で、隣接する各側面の四隅部に上下境界線軸芯として1/4円盤状の嵌合溝が該表面材の上下厚み略中央部分に水平方向に4個形成され、上面縁部の四周全体に斜め小幅面取り部が設けられ、(ロ)前記裏面材は前記表面材と平面視同大の発泡体製板材で、(ハ)2個又は4個の前記表面材の嵌合溝を突き合わせて形成される半円盤状又は円盤状間隙に嵌合可能な連結部材によって施工することを特徴とするタイルパネル。

請求項2

表面材の嵌合溝の高さHは1〜5mmで半径Rは10〜30mmにとられ、連結部材の厚さh及び半径rは前記高さH及び半径Rに対してマイナス公差にとられていることを特徴とするタイルパネル。

請求項3

表面材がセラミック石材強化ガラス又は硬質プラスチック製で、裏面材がプラスチック発泡体又はゴム系発泡体製であることを特徴とする請求項1又は2に記載のタイルパネル。

請求項4

連結部材は硬質プラスチック製で、厚さh及び半径rの円盤状板材又は半円盤状板材外周円弧端面に丸み部分が形成されていることを特徴とする請求項1〜3のいずれかに記載のタイルパネルに用いる連結部材。

請求項5

請求項4に記載の連結部材において、円盤状板材表面の円形中心部に円形浅溝又は半円盤状板材表面の半円中心部に半円形浅溝が設けられていることを特徴とする連結部材。

請求項6

請求項4又は5に記載の連結部材において、円盤状板材表面に円形中心部より外周端面に向かって平行に伸びる直交する二列の小突起により十字形突起部が形成されていることを特徴とする連結部材。

請求項7

請求項4又は5に記載の連結部材において、半円盤状板材表面の半円中心部より外周端面に向かって平行に伸びる二列の小突起により一方向突起部が形成されていることを特徴とする連結部材。

請求項8

請求項4、5又は7に記載の連結部材において、半円盤状板材の直線縁部に沿って方形板材が該半円盤状板材上面と垂直方向に固着又は一体成形され、前記方形板材外面に同大のプラスチック発泡体又はゴム系発泡体製のクッション材が固着されていることを特徴とする連結部材。

請求項9

請求項4に記載の連結部材において、円盤状板材又は半円盤状板材の内部に空洞部が形成されていることを特徴とする連結部材。

技術分野

0001

本発明は、主として床や舗道等に敷設されるタイルパネル及びこれに用いる連結部材の改良に関する。

背景技術

0002

従来の汎用されているタイルパネルは、通常セラミック石材等の10〜100cm角モジュールの板状単体で、コンクリート基礎面接着剤を介して一枚ごとに、不陸を調整しながら所望するパターンに合わせて技能を有する職人等が貼り付けて施工していた。 これに対して下記発明が改良としてなされ、隣接するタイルパネルの連結作業の効率化が計られていた。
特許文献1に記載されたタイルなどの化粧板31では、方形板体32の側面に凹部34と凸部35を設け、隣接する化粧板31の凹部34と凸部35との嵌合により連結効果を発揮している。
特許文献2に記載された天然石複合パネル1では、天然石板2の裏面に下地板3を圧着し、下地板3の両側面にさね溝4a、5aが形成され、一方に溝4aに雇いざね6が埋め込まれ、パネル1を床面上に順次さね張りして行くことにより床が形成される。
特許文献3の段落番号[0036]乃至[0039]、[図13]乃至[図15]に記載された舗装用ブロック90では、隣接するブロック本体92の両側壁92a、92bにそれぞれ隣接するブロック本体と互いに連結部を構成するために凹溝93a、93bが形成され、図14に示すように、連結部となる空洞部分99が形成され、空洞部分99の形状に追従した形状のジョイントパーツ98をこの空洞部分99嵌め込むことにより、ブロック90は相互に連結される。また図15に示すように、空洞部分99に硬化目地砂97を埋め込み硬化させることにより、連結部及び目地を一体的に形成することとしている。

0003

特開平7−2292721号公報
特開平8−27989号公報
特開2003−336204号公報

発明が解決しようとする課題

0004

特許文献1に記載された化粧板31では、連結効果はあるが予め特殊形状の凹部34と凸部35を形成しておく必要からコストアップとなり、各ユニットの組み合わせの自由度が低く所望するパターンに柔軟に対応することができない。
特許文献2に記載された天然石複合パネル1では、下地板3の側面に一辺の長さ方向に雇いざね6が全体に渡って埋め込まれており、各ユニットの組み合わせの自由度が低く組み立てに労力を要し、所望するパターンに柔軟に対応することはできない。
特許文献3の舗装用ブロック90では、隣接するブロック本体92間には所定幅の目地
が形成されこの目地幅寸法と、ブロック本体92上面全体にわたって形成されている溝の溝間隔寸法と等しくとられ、ブロック90が舗装された状態で段差がなく全体として一様な凹凸面が形成されるとしている(段落番号[0024]の記載)。
この舗装用ブロック90では、目地を確保され、空洞部分99及びジョイントパーツ98はブロック本体92の一辺の長さ方向に全体に渡って設けられており、各ユニットの組み合わせの自由度が低く組み立てに労力を要し、所望するパターンに柔軟に対応することはできない。また凹溝93a、93bの位置はブロック本体92の中心より下方とされ(段落番号[0037]、[図13]乃至[図15]の記載)、断面形状は略台形とされ(段落番号[0024]、[図13]乃至[図15]の記載)とされているが、これは特許文献3の記載が比較的厚さが厚い舗装用ブロックに関するものであるからで、厚さの薄い本願のようなタイルパネルに有効に適用できるものではない。
これに対して本発明では、簡易な構造で各ユニットを嵌込んで組立てるので簡単で短時間に特別の技能を有しない者にも均一に施工でき、貼り付けによる平滑性が確保され不陸を防止することができ、各ユニットの組み合わせの自由度が高く所望するパターンに柔軟に対応できる。また基礎面とはスポット接着であってもよく、施工が簡単なうえ不要時には容易に取り外しが可能でリサイクルに好適である。
更に各構成材料が強度・柔軟性・クッション性を巧みに組み合わせてあり、施工時の競り割れ防止に有効で、各表面材縁部は密着状態で目地となる隙間が生ぜず、ゴミ侵入防止、目地を起点としての目地割れが発生せず、目地材不要によりコストダウンが計れるタイルパネルを得ることを目的とする。

課題を解決するための手段

0005

この目的を達成するために、
請求項1の発明にあっては、表面材及び裏面材が固着されているタイルパネルであって、(イ)前記表面材は硬質材製平面視略正方形状板状体で、隣接する各側面の四隅部に上下境界線軸芯として1/4円盤状の嵌合溝が該表面材の上下厚み略中央部分に水平方向に4個形成され、上面縁部の四周全体に斜め小幅面取り部が設けられ、(ロ)前記裏面材は前記表面材と平面視同大の発泡体製板材で、(ハ)2個又は4個の前記表面材の嵌合溝を突き合わせて形成される半円盤状又は円盤状間隙に嵌合可能な連結部材によって施工するタイルパネルにより解決した。
請求項2の発明にあっては、表面材の嵌合溝の高さHは1〜5mmで半径Rは10〜30mmにとられ、連結部材の厚さh及び半径rは前記高さH及び半径Rに対してマイナス公差にとられているタイルパネルとするのが好ましい。
請求項3の発明にあっては、表面材がセラミック、石材、強化ガラス又は硬質プラスチック製で、裏面材がプラスチック発泡体又はゴム系発泡体製である請求項1又は2に記載のタイルパネルとすることができる。
請求項4の発明にあっては、連結部材は硬質プラスチック製で、厚さh及び半径rの円盤状板材又は半円盤状板材外周円弧端面に丸み部分が形成されている請求項1〜3のいずれかに記載のタイルパネルに用いる連結部材により解決した。
請求項5の発明にあっては、請求項4に記載の連結部材において、円盤状板材表面の円形中心部に円形浅溝又は半円盤状板材表面の半円中心部に半円形浅溝が設けられている連結部材とすることができる。
請求項6の発明にあっては、請求項4又は5に記載の連結部材において、円盤状板材表面に円形中心部より外周端面に向かって平行に伸びる直交する二列の小突起により十字形突起部が形成されている連結部材とすることができる。
請求項7の発明にあっては、請求項4又は5に記載の連結部材において、半円盤状板材表面の半円中心部より外周端面に向かって平行に伸びる二列の小突起により一方向突起部が形成されている連結部材とすることができる。
請求項8の発明にあっては、請求項4、5又は7に記載の連結部材において、半円盤状板材の直線縁部に沿って方形板材が該半円盤状板材上面と垂直方向に固着又は一体成形され、前記方形板材外面に同大のプラスチック発泡体又はゴム系発泡体製のクッション材が固着されている連結部材とすることができる。
請求項9の発明にあっては、円盤状板材又は半円盤状板材の内部に空洞部が形成されている連結部材とすることができる。

発明の効果

0006

本発明によれば、簡易な構造で各ユニットを嵌込んで組立てるので簡単で短時間に特別の技能を有しない者にも均一に施工でき、貼り付けによる平滑性が確保され不陸を防止することができ、各ユニットの組み合わせの自由度が高く所望するパターンに柔軟に対応できる。また基礎面とはスポット接着であってもよく、施工が簡単なうえ不要時には容易に取り外しが可能でリサイクルに好適である等の効果を有する。
更に各構成材料が強度・柔軟性・クッション性を巧みに組み合わせてあり、施工時の競り割れ防止に有効で、各表面材縁部は密着状態で目地となる隙間が生ぜず、ゴミの侵入防止、目地を起点としての目地割れが発生せず、目地材不要によりコストダウンが計れる等の効果を有する。

発明を実施するための最良の形態

0007

本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図1は、本発明の一例のタイルパネルのユニットを示す斜視図である。
図2は、図1のタイルパネルを示し、(a)平面図、(b)正面図、(c)側面図である。
図3は、図1のタイルパネルに用いる連結部材であって、(a−1)乃至(a−3)は第1例の3種、(b−1)乃至(b−3)は第2例の3種、(c−1)乃至(c−3)は第3例の3種で、それぞれイ)平面図、及びロ)正面図で示してある。
図4は、左右一対のタイルパネル2ユニットの施工例の概略斜視図である。
図5は、図1のタイルパネルを用い、(a)左右前後にタイルパネル4ユニットを施工する例と、側壁などと接する箇所にタイルパネル2ユニットを施工する例を示す概略平面図、(b)は隣接するタイルパネルをずらして施工する変形例を示す概略平面図である。 以下においては、本発明のタイルパネルのコンクリート基礎面などへの施工時において、表面側を上又は表、裏面側を下又は裏とし、正面視(図1手前側よりみて)において左右、前後として説明する。

0008

図1、2を参照して本発明の一例のタイルパネル1を説明する。
タイルパネル1は、構成材として上から表面材11と裏面材12よりなり、各構成材は接着剤によって強固に固着され、1ユニットを形成している。
表面材11は、セラミック、石、強化ガラス又は硬質プラスチック等の硬質材製の平面視略正方形状の板状体で、例えば一辺は100〜1000mmにとられるが一般的には400mm〜450mmであり、厚みは10mm〜30mmで一般的には15mm前後であるが、いずれもこれらに限定されない。そして、表面材11の隣接する各側面の四隅部に上下境界線を軸芯として、上下の高さH、半径Rのサイズの1/4円盤状の嵌合溝11aが4個形成される。嵌合溝11aは表面材11の上下厚みの略中央部分に水平方向に形成されている。表面材11の大きさ、厚さによって異なるが、通常Hは1〜5mm、半径Rは10〜30mmにとられている。
表面材11の上面縁部の四周全体には、斜め小幅の面取り部11bが設けられ、その幅は例えば1mm〜3mmで一般的には1.5mm前後にとられている。嵌合溝11aが表面材11の上下厚みの略中央部分に形成されているため、荷重が上下に分散されてこの部分が割れ難い。また面取り部11bが比較的多目にとられているため施工時の競り割れ防止に有効である。
裏面材12は、弾性を有する発泡体製板材で、例えばポリエチレンポリスチレンポリ塩化ビニルポリプロピレンポリウレタン等のプラスチック発泡体又はゴム系発泡体であって、表面材11と同大の正方形状で、厚さは例えば1〜5mmで一般的には2mm前後であるが,これらに限定されない。

0009

図3を参照して本発明の一例のタイルパネルに用いる連結部材2を説明するが、2の符号は連結部材の総称であって各種具体例があり、以下に21〜29の符号を付しそれぞれの例を説明する。
ここで図3(a−1)乃至(a−3)に示す第1例の3種は、タイルパネル1を四ユニット組み付ける場合に用いられる。
図3(a−1)イ)及びロ)に示すのは、第1例の1の円盤状の連結部材21であって、硬質プラスチック例えばポリ塩化ビニル、ポリプロピレンなど製円盤状板材で、前記嵌合溝11aに嵌合可能なようにその高さH及び半径Rに対し、それぞれマイナス交差の上下の厚みh及び半径r(直径2r)にとられ、外周端面には丸み部分が形成されている。図3(a−2)イ)及びロ)に示すのは、第1例の2の円盤状の連結部材22であって、本体22aは材質、厚さ、直径及び外周端面形状は連結部材21と同様であるが、表面中央部に円形の深さ例えば0.5mm前後の浅溝22bが設けられている。
図3(a−3)イ)及びロ)に示すのは、第1例の3の円盤状の連結部材23であって、本体23aは材質、直径及び外周端面形状は前記連結部材21と同様であるが、本体23aの表面には中心部より外周端面に向かって平行に伸びる直交する二列の小突起x、x及びy、yにより十字形突起部23bが形成されている。ここで小突起x、x及びy、yは、高さを例えば0.5mm前後の小値にとられ、本体23aの厚さにこの小突起の高さを加えて前記嵌合溝11aに嵌合可能なように高さHに対しマイナス交差となるように厚さhが選定されている。
また変形例として連結部材21内部には、二点鎖線で示すように空洞部21aを形成することができる。空洞部21aは、例えば厚さ0.5〜1.2m/m通常1mm前後の略円盤状のもので、後述するタイルパネルの施工の際、嵌合溝11aによって形成される溝との嵌合により空洞部21aがつぶれることによって空気の圧縮抵抗によって反揆力が生じ、固着が強固となる効果が得られる。このとき、このとき図6に示す如く、空気の反発力がより増すように、外側に膨らんだ円盤状の形態としても良い。
ここで小突起の役割は、タイルパネルの施工の際、嵌合溝11aによって形成される溝との嵌合により小突起が形成しこれによって密着性を高めるという効果が得られる。尚この小突起の役割は後述する連結部材の他例においても同様である。
図示省略するが、前記連結部材の変形例と同様に、連結部材24の半円盤状板材の内部に外形に応じた形状の空洞部を設けることができ、その効果は前記空洞部21aと同様である。

0010

次に、図3(b−1)乃至(b−3)に示す第2例の3種は、タイルパネル1を二ユニット組み付ける場合に用いられる。
図3(b−1)イ)及びロ)に示すのは、第2例の1の半円盤状の連結部材24であって、前記連結部材21を円形中心を通って丁度1/2に切断した半円盤状板材で、材質、厚さ、半径は連結部材21と同様で、外周端面の丸み部分は円弧部分のみで直線部分には形成されない。
図3(b−2)イ)及びロ)に示すのは、第2例の2の半円盤状の連結部材25であって、前記連結部材22を円形中心を通って丁度1/2に切断したもので、本体25aは材質、厚さ、半径は連結部材22と同様で、表面中央部に半円形の浅溝25bが設けられている。
図3(b−3)イ)及びロ)に示すのは、第2例の3の半円盤状の連結部材26であって、前記連結部材23を円形中心を通って丁度1/2に切断したもので、本体26aは材質、厚さ、半径は連結部材23と同様であるが、本体26aの表面には半円中心部より外周端面に向かって平行に伸びる二列の小突起x、x及びy、yにより一方向突起部26bか形成されている。

0011

更に、図3(c−1)乃至(c−3)に示す第3例の3種は、タイルパネル1の側壁、仕切り等と接する箇所に施工する場合に用いられ、前記第2例の3種に他の構成をプラスしたものである。
図3(c−1)イ)及びロ)に示すのは、第3例の1のクッション性の連結部材27であって、前記連結部材24に対応する本体27aの直線縁部に沿って、厚さ1mm前後の連結部材24と同質の硬質プラスチック製の方形板材27bが本体27aの上面と垂直方向に固着又は一体成形され、方形板材27bの外面に同大の前記裏面材12と同質のクッション材27cが接着などにより固着されている。
図3(c−2)イ)及びロ)に示すのは、第3例の2のクッション性の連結部材28であって、前記連結部材25の本体25aに対応する本体28aの直線縁部に沿って、前記方形板材27bと同様の方形板材28cが本体28aの上面と垂直方向に固着又は一体成形され、方形板材28cの外面に前記クッション材27cと同様のクッション材28dが接着などにより固着されている。本体28aの表面中央部には前記浅溝25bと同様の浅溝28bが設けられている。
図3(c−3)イ)及びロ)に示すのは、第3例の3のクッション性の連結部材29であって、前記連結部材26の本体26aに対応する本体29aの直線縁部に沿って、前記方形板材27bと同様の方形板材29cが本体29aの上面と垂直方向に固着又は一体成形され、方形板材29cの外面に前記クッション材27cと同様のクッション材29dが接着などにより固着されている。本体29aの表面には半円中心部より外周端面に向かって平行に伸びる二列の小突起x、x及びy、yにより一方向突起部29bか形成されている。

0012

下図4及び5を参照してタイルパネル1の施工について説明する。
図4に示すのは左右一対のタイルパネル1を2ユニット施工した例であり、図5(a)に示すのは左右と前後にタイルパネル1を4ユニットを施工した例と、側壁、仕切り等と接する箇所にタイルパネル1を2ユニット施工する例であり、図5(b)に示すのは隣接するタイルパネル1をずらして施工した変形例で、それぞれの場合でタイルパネル1の各ユニットを区別するために図5(a)では1a〜1d、図5(b)では1a′〜1e′の符号を付して示している。
図4に示す例では、タイルパネル1aを左におきタイルパネル1bを右におき、左右端面を密接状態に突き合わせ、左右の嵌合溝11a、11aによって形成される半円形の溝に対して、手前側より半円盤状の連結部材24〜26のいずれかの円弧部分を嵌合せしめて施工する。このとき連結部材24〜26の外周端面の丸み部分によって嵌合は円滑に行うことができ、半円形の溝に対して半円盤状の連結部材24〜26がどの方向にも隙間無く嵌合され均一に保つことができる。このときタイルパネル1a及び1bの境界は密接状態となるので目地が生ぜず、表面は左右の面取り部11bが突き合わされて谷状の溝が形成される。その結果タイルパネル1a及び1bの表面の平滑性が確保され、施工時の競り割れ防止が可能で、目地となる隙間が生ぜずゴミの侵入防止、目地を起点としての目地割れが発生せず、目地材不要によりコストダウンが計れる。また基礎面に不陸があっても裏面材12が弾性を有する発泡体製板材であってクッション性を有し、貼り付けによる平滑性が確保され不陸を確実に防止することができる。
ここで連結部材24〜26では嵌合溝11aとの嵌合においては差異があり、連結部材24では嵌合溝11aとの単純な嵌合のみである。連結部材25では、浅溝25bにコーキング材又はシーリング材などを充填して嵌合することにより弾性をもたせて固着可能で、そのため表面材11の膨張収縮に有効に対応可能となる。連結部材26では、突起部26bの小突起xx及びyyの存在によって嵌合時の嵌合溝11a、11aとのの密着性を高めることができる。

0013

図5(b)に示すのは、中央部に小サイズのタイルパネル1e′をおいて周囲に4個のタイルパネル1a′〜1d′をずらして配設した変形例であって、前記図4について説明したと同様に中央部のタイルパネル1e′とタイルパネル1a′〜1d′との突合わせ部の嵌合溝に、半円盤状の連結部材24〜26のいずれかの円弧部分を嵌合せしめて施工することによりこの変形例に対応可能である。

0014

次に、図5(a)に示すタイルパネルを4ユニット施工する場合は、タイルパネル1a〜1dを左右、前後に密接状態に突き合わせ、中心部に4個の嵌合溝11aによって形成される円形溝に前記第1例の1〜3の円盤状の連結部材21〜23の円形部分を嵌合することにより、4ユニットの施工が完了する。
仕切り、側壁Wなどと接する箇所では、例えば2ユニットのタイルパネル1bと1dによって2個の嵌合溝11aによって形成される半円形溝に前記第3例の1〜3のクッション性の連結部材27〜29の円弧部分を嵌合することにより、2ユニットの施工が完了するとともに、側壁Wなどと接する間隙にクッション材27c、28d又は29dが圧縮状態で介在し、タイルパネル1b、1dの熱による膨張、収縮に柔軟に対応可能である。
前記半円盤状の連結部材24〜26について詳述したと同様に、連結部材21、27では嵌合溝11aとは単純な嵌合のみであるが、連結部材22、28では浅溝22b、28bにコーキング材などを充填して嵌合し弾性をもたせて固着可能であり、連結部材23,29では小突起xx及びyyの存在によって嵌合時の嵌合溝11aとの密着性を高めることができる。

0015

本発明のタイルパネルはシンプルな構成あるが、これに多種類の連結部材を選択して組み合わせることにより、各ユニットの組み合わせの自由度が高く所望するパターンに柔軟に対応できる。
また基礎面とは固着はスポット接着であってもよく、施工が簡単なうえ不要時には容易に取り外しが可能でリサイクルに好適であるという効果を有する。

0016

本発明のタイルパネルは、床や舗道の他に壁面等の表面材としても利用することができる。

図面の簡単な説明

0017

本発明の一例のタイルパネルのユニットを示す斜視図である。
図1のタイルパネルを示し、(a)平面図、(b)正面図、(c)側面図である。
図1のタイルパネルに用いる連結部材であって、(a−1)乃至(a−3)は第1例の円盤状の連結部材の3種、(b−1)乃至(b−3)は第2例の半円盤状の連結部材3種、(c−1)乃至(c−3)は第3例のクッション性の連結部材3種で、それぞれイ)平面図、及びロ)正面図で示してある。
左右一対の図1のタイルパネル2ユニットの施工例の概略斜視図である。
図1のタイルパネルを用い、(a)は左右前後に4ユニットを施工する例と、側壁などと接する箇所に2ユニットを施工する例を示す概略平面図、(b)は隣接するタイルパネルをずらして施工する変形例を示す概略平面図である。
連結部材を円盤状とし内部に空洞部を形成した態様の断面図である。

符号の説明

0018

1、1a〜1d、1a′〜1e′タイルパネル
11表面材
11a 嵌合溝
11b面取り部
12裏面材
2連結部材
21〜23円盤状の連結部材
24〜26半円盤状の連結部材
27〜29クッション性の連結部材
22a、23a、25a、26a、27a、28a、29a 本体
22b、25b、28b浅溝
23b、26b、29b十字形突起部
26b、29b 一方向突起部
27b、28c、29c方形板材
27c、28d、29dクッション材
H 高さ
h 厚さ
R、r半径
W 壁面
x、y 小突起

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