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技術 電磁誘導加熱式の鉄板焼器

出願人 株式会社フジマック株式会社フジマックネオ
発明者 舘山陵太郎杉田勝彦上岡章男福田龍吉郎茨木孝典
出願日 2006年7月18日 (13年0ヶ月経過) 出願番号 2006-195533
公開日 2008年2月7日 (11年6ヶ月経過) 公開番号 2008-022895
状態 特許登録済
技術分野 ベイキング、グリル、ロースティング 誘導加熱調理器 加熱調理器
主要キーワード 千鳥位置 鉄板材料 長方形環状 下垂部 ガス加熱式 横面図 垂直板状 長手方向前方
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2008年2月7日)のものです。
また、この項目は機械的に抽出しているため、正しく解析できていない場合があります

図面 (8)

課題

誘導加熱技術を応用し、熱効率を改善した簡易構造鉄板焼器を提供すること等。

解決手段

所定のキュリー温度以上に過熱されることがない、整磁合金を利用して作られた食材を載せる鉄板と、この鉄板を誘導加熱する誘導加熱手段を備えた焼器本体部とを備える鉄板焼器であって、鉄板は誘導加熱手段によって温度制御される。

概要

背景

例えば、ビフテキ餃子パンケーキ、お好み焼き、ハンバーガーオムレツ加熱調理するために、鉄板焼器が使用される。従来の鉄板焼器で使用されていた鉄板は、温度分布を改善する理由等から、例えば、19〜25mm程度の厚いものであり、また、非常に重いものでもある。

このような従来の厚く重い鉄板は、調理を行うのに必要な一定温度(例えば、約200度付近)にまで鉄板を立上げるのにかなりの時間を要し、逆に、一旦熱せられた後は冷めにくく安全な温度まで冷ますのに時間を要する。また、このような従来の鉄板焼器を特に店舗等で使用する場合は、来客にいつでも対応できるよう、鉄板を常時所定温度スタンバイ状態としておく必要があるが、この結果、電力ガスが浪費され、特にガス加熱式のものに至っては余計な燃焼排ガスが室内に排出されて温度環境に大きな影響を及ぼすといった問題も有する。

更に、電力やガスの浪費を防ぎ、また、鉄板温度を所望の温度に保つため、従来の鉄板焼器において、温度センサーを鉄板の裏側に貼り付けてフィードバック制御することが考え出されているが、このような従来構成では、食材を載せる鉄板表面に対して間接的な感知となってしまうことから、制御に遅れが生じてしまうことがあり、また、温度設定ミスフェイルセーフでないコントローラーの場合は、鉄板が過熱されてしまう危険がある。

更にまた、従来の鉄板は厚く重いため、使用後の清掃は、機器上で、つまり、機器から移動させずに行われることが多いが、従来の鉄板焼器の鉄板は必ずしもそのような清掃に適したものではない。

尚、温度センサー等を省略するため、特許第3079573号公報や特開平4−242093号公報等に開示されているように、誘導加熱技術を用いた等の開発がなされている。

特許第3079573号公報
特開平4−242093号公報

概要

誘導加熱技術を応用し、熱効率を改善した簡易構造の鉄板焼器を提供すること等。所定のキュリー温度以上に過熱されることがない、整磁合金を利用して作られた食材を載せる鉄板と、この鉄板を誘導加熱する誘導加熱手段を備えた焼器本体部とを備える鉄板焼器であって、鉄板は誘導加熱手段によって温度制御される。

目的

本発明は、このような従来技術における問題点を解決するためになされたものであり、誘導加熱技術を応用し、熱効率を改善した簡易構造の鉄板焼器を提供することを目的とする。また、本発明は、機器上での鉄板清掃にも適した鉄板焼器を提供することを目的とする。

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
2件

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請求項1

所定のキュリー温度以上に過熱されることがない、整磁合金を利用して作られた食材を載せる鉄板と、該鉄板を誘導加熱する誘導加熱手段を備えた焼器本体部とを備え、前記鉄板は前記誘導加熱手段によって温度制御されることを特徴とする鉄板焼器

請求項2

前記鉄板は板状の部材から構成されている請求項1に記載の鉄板焼器。

請求項3

前記鉄板は、食材を載せて加熱調理を行うプレート部と、このプレート部の一対の対向部において下方に向かって垂直板状に折り曲げられた一対の下垂部を有し、前記一対の下垂部を、前記焼器本体部に設けた一対の凹部に嵌めて、前記焼器本体部の所定位置に前記鉄板を位置決めした請求項1又は2に記載の鉄板焼器。

請求項4

前記鉄板のプレート部の他の一対の対向部において上方に向かって垂直板状に折り曲げられた一対の上垂部を有し、前記他の一対の対向部を挟み込むような位置にて前記焼器本体部に設けた突起によって、前記焼器本体部の所定位置に前記鉄板を位置決めした請求項3に記載の鉄板焼器。

請求項5

前記焼器本体部に設けた前記一対の凹部は油受けトラフとして利用できる請求項3又は4に記載の鉄板焼器。

請求項6

前記鉄板のキュリー温度を変更した請求項1乃至5のいずれかに記載の鉄板焼器。

請求項7

前記鉄板焼器を複数並置した形状を有する請求項1乃至6のいずれかに記載の鉄板焼器。

技術分野

0001

本発明は、鉄板焼器、特に整磁合金から成る鉄板を用いた電磁誘導加熱式の鉄板焼器に関する。

背景技術

0002

例えば、ビフテキ餃子パンケーキ、お好み焼き、ハンバーガーオムレツ加熱調理するために、鉄板焼器が使用される。従来の鉄板焼器で使用されていた鉄板は、温度分布を改善する理由等から、例えば、19〜25mm程度の厚いものであり、また、非常に重いものでもある。

0003

このような従来の厚く重い鉄板は、調理を行うのに必要な一定温度(例えば、約200度付近)にまで鉄板を立上げるのにかなりの時間を要し、逆に、一旦熱せられた後は冷めにくく安全な温度まで冷ますのに時間を要する。また、このような従来の鉄板焼器を特に店舗等で使用する場合は、来客にいつでも対応できるよう、鉄板を常時所定温度スタンバイ状態としておく必要があるが、この結果、電力ガスが浪費され、特にガス加熱式のものに至っては余計な燃焼排ガスが室内に排出されて温度環境に大きな影響を及ぼすといった問題も有する。

0004

更に、電力やガスの浪費を防ぎ、また、鉄板温度を所望の温度に保つため、従来の鉄板焼器において、温度センサーを鉄板の裏側に貼り付けてフィードバック制御することが考え出されているが、このような従来構成では、食材を載せる鉄板表面に対して間接的な感知となってしまうことから、制御に遅れが生じてしまうことがあり、また、温度設定ミスフェイルセーフでないコントローラーの場合は、鉄板が過熱されてしまう危険がある。

0005

更にまた、従来の鉄板は厚く重いため、使用後の清掃は、機器上で、つまり、機器から移動させずに行われることが多いが、従来の鉄板焼器の鉄板は必ずしもそのような清掃に適したものではない。

0006

尚、温度センサー等を省略するため、特許第3079573号公報や特開平4−242093号公報等に開示されているように、誘導加熱技術を用いた等の開発がなされている。

0007

特許第3079573号公報
特開平4−242093号公報

発明が解決しようとする課題

0008

本発明は、このような従来技術における問題点を解決するためになされたものであり、誘導加熱技術を応用し、熱効率を改善した簡易構造の鉄板焼器を提供することを目的とする。また、本発明は、機器上での鉄板清掃にも適した鉄板焼器を提供することを目的とする。

課題を解決するための手段

0009

本発明は、所定のキュリー温度以上に過熱されることがない、整磁合金を利用して作られた食材を載せる鉄板と、該鉄板を誘導加熱する誘導加熱手段を備えた焼器本体部とを備え、前記鉄板は前記誘導加熱手段によって温度制御される鉄板焼器を特徴としている。

0010

上記鉄板焼器において、前記鉄板は板状の部材から構成されていてもよい。

0011

また、上記鉄板焼器において、前記鉄板は、食材を載せて加熱調理を行うプレート部と、このプレート部の一対の対向部において下方に向かって垂直板状に折り曲げられた一対の下垂部を有し、前記一対の下垂部を、前記焼器本体部に設けた一対の凹部に嵌めて、前記焼器本体部の所定位置に前記鉄板を位置決めしてもよい。

0012

更に、上記鉄板焼器において、前記鉄板のプレート部の他の一対の対向部において上方に向かって垂直板状に折り曲げられた一対の上垂部を有し、前記他の一対の対向部を挟み込むような位置にて前記焼器本体部に設けた突起によって、前記焼器本体部の所定位置に前記鉄板を位置決めしてもよい。

0013

更にまた、上記鉄板焼器において、前記焼器本体部に設けた前記一対の凹部は油受けトラフとして利用してもよい。

0014

また、上記鉄板焼器において、前記鉄板のキュリー温度を変更してもよい。

0015

また、上記鉄板焼器において、前記鉄板焼器を複数並置した形状を有していてもよい。

発明の効果

0016

本発明によれば、熱効率の良好な簡易構造の鉄板焼器を提供することができる。更に、本発明によれば、機器上での鉄板清掃にも適した鉄板焼器を提供することができる。

発明を実施するための最良の形態

0017

以下、添付図面を参照しつつ、本願発明の好ましい一実施形態による鉄板焼器を説明する。図1乃至図3は、それぞれ、本発明による鉄板焼器の上面図、正面図、横面図図4は、この本発明による鉄板焼器の内部構造を示す概略図、更に、図5は、鉄板単独の斜視図である。図1乃至図3に示す例は、実質的に、同形状の鉄板焼器を2つ並置したものに相当する。したがって、ここで使用される鉄板は2つである。しかしながら、本発明はこれに限らず、例えば3つ、或いは、それ以上の鉄板焼器を実質的に並置した形状のものであってもよいし、或いは、鉄板焼器を1つのみ配置したものであってもよい。

0018

鉄板焼器1は、主に、食材を載せる鉄板20と、この鉄板20が載置される焼器本体部40から成る。鉄板20は、焼器本体部40の上部に置かれるだけで、そこから自由に取外すことができる。取外し可能とすることにより、鉄板20及び焼器本体部40双方の清掃性を向上させることができる。

0019

鉄板20は、食材を載せて加熱調理を行う長方形状のプレート部22と、このプレート部22の一対の対向辺、例えば、長手方向両端における対向辺において下方に向かって垂直板状に折り曲げられた一対の下垂部24A、24Bと、プレート部22のもう一対の対向辺、例えば、長手方向との交差方向両端における対向辺において上方に向かって垂直板状に折り曲げられた一対の上垂部26A、26Bから成る。これらプレート部22、下垂部24A、24B、及び上垂部26A、26Bは、全て一体的に形成することもできる。尚、鉄板20は必ずしも長方形状とされている必要はなく、例えば楕円形状等であってもよい。

0020

下垂部24A、24Bは、加熱調理の際に生じた油や焼け焦げ焼け残し等の残骸をプレート部22から取り除くために利用できる。例えば、油は、下垂部24A、24Bを通じて自然に取り除かれ、焼け焦げ、焼け残し等の残骸は、ユーザの手を借りることにより、下垂部24A、24Bを利用して取り除かれる。上垂部26A、26Bは、プレート部22から油や被加熱食材こぼれるのを防止するためのものである。上垂部26A、26Bには、それぞれ、互いに千鳥状に取っ手28A、28Bが設けてある、例えば、上垂部26Aにおいては長手方向後方側に、他方の上垂部26Bにおいては長手方向前方側に、それぞれ、取っ手28A、28Bが設けてある。千鳥位置に取っ手28を設けることにより、鉄板20を安定した状態で持ち運ぶことができる。

0021

鉄板材料として、ここでは、磁性金属材料、特に整磁合金を用いる。但し、実際の鉄板20は、例えば、上層に鉄を、中間層にアルミ又は銅を、下層に整磁合金を用いた三層構造等としてある。よく知られているように、整磁合金はキュリー点を所定の温度にまで下げた特殊合金であって、この所定温度より高い温度になると磁性を失うことによって加熱しなくなる。従って、整磁合金を用いることにより、炎を使用したり、余分な加熱を行うことなく、鉄板自身が温度を制御しそれを一定に保つことができる。整磁合金を用いた鉄板20は、調理に必要な温度以上に上昇してしまうことがないため、高い安全性を有する。更に、整磁合金を用いた場合、立上げ時間が非常に短く、このため、来客に備えて鉄板を常時スタンバイ状態としておく必要がないため、省エネ環境保全にも非常に適したものといえる。
一般的に鉄板焼器は、一定品質の調理を行うためや調理マニュアル化を可能にするために鉄板の加熱面全体を均一な温度で加熱することが要求され、そのために各種の技術的ノウハウが必要とされているが、整磁合金を用いた鉄板20では、以下に説明する誘導加熱手段が適切に設けられておりさえすれば、キュリー点に達した部分は、渦電流が発生せず加熱が止まり、未だキュリー点に達していない部分は、継続して加熱を続ける等して鉄板全体をキュリー点の温度で極めて均一に保つことができる。
また、均一な温度に保たれている整磁合金の鉄板の上に、調理のために食品等の被加熱物を載せた場合、その食品が載せられた近傍の鉄板の熱が食品によって奪われて温度が下がり、キュリー点より低く下がると、直ちにその部分だけが自然に加熱を開始して調理を進めることができる。そして、食品から離れていて温度の下がらなかった部分は、そのままキュリー点の温度を維持したまま均一な温度に保たれ、食品に接していない部分の余分な加熱を防ぐことができる。

0022

整磁合金による加熱原理は、例えば、特許第3079573号公報や特開平4−242093号公報等によく説明されている。故に、ここでは簡単な説明にとどめる。整磁合金で製造された鉄板20は、誘導加熱コイル等の誘導加熱手段によって発生される磁力線によってそこに渦電流を生じさせられることにより発熱する。しかしながら、キュリー温度以上では鉄板20の磁性が失われるため渦電流は発生せず、従って、鉄板20が所定温度を超えて過熱されることはない。このような整磁合金を用いた鉄板20を使用することにより、油の発火等の危険や鉄板20の空焚きによる損傷、赤熱、及び火災等の危険をなくすことができ、また、焼器本体部40に温度センサーを設ける必要をなくして、機器の構造を単純化することができる。更に、構造が単純であるから、温度調節器故障等によって作業を妨げられることもなく、また、鉄板20の温度変化応答するプログラムを設ける必要が一切ないことから、温度センサーによる感知結果をソフトに反映させる必要もない。それ故、機器のメンテナンスも容易である。明らかなように、整磁合金で製造された鉄板20を用いれば、鉄板20の温度を直接測定せずに焼器本体部40における出力の大きさと加熱時間だけを制御することによって適切な加熱調理を行うことができる。従って、従来よりも簡易な構造で、安全且つ確実に加熱調理を行うことができる。また、整磁合金で製造された鉄板20を用いれば、鉄板20を薄板軽量とすることができ、このため、持ち運びや焼器本体部40からの取外しも容易となる。

0023

鉄板20のキュリー温度は、鉄板毎にそれぞれの被加熱物に応じた調理温度近辺に自由に設定することができる。キュリー点の異なる鉄板を用いることで、状況に応じて鉄板の温度を変えることができ、あらゆる調理に対応することが可能である。例えば、ビフテキ等の焼き物に使用する鉄板であれば、250〜280℃程度に、また、餃子やパンケーキ、お好み焼き等に使用する鉄板であれば、200〜230℃程度に、ハンバーガー等に使用する鉄板であれば、180℃近辺に、或いは、オムレツ等の卵料理に使用する鉄板であれば、130〜150℃程度に、設定してもよい。但し、一旦設定したキュリー温度は変更することはできず、したがって、これらの鉄板はある特定の被加熱物の専用鉄板として使用されることとなる。

0024

鉄板20に渦電流を生じさせるため、焼器本体部40には、少なくとも誘導加熱手段、例えば、誘導加熱コイル42を設ける。誘導加熱コイルの一例を図6に示す。この誘導加熱コイル42は、焼器本体部40の上板46上に配置され、通常は、多少隙間を設けた状態でその上部を耐熱ガラスプレート50によって覆われる。従って、通常状態では、誘導加熱コイル42を外部から見ることはできない。したがって、図6は、耐熱ガラスプレート50を取り除いた状態を示すものと考えてよい。尚、この図6に示した誘導加熱コイル42は、便宜上、1つの鉄板にのみ対応するような大きさ、形状としてある。したがって、図1乃至図3に示した例のように、同形状の鉄板焼器を実質的に並置して使用する場合には、並置した数だけ、図6に示すような誘導加熱コイル42が設けられると考えてよい。この誘導加熱コイル42は、1本の長いコイルを、複数の留め金44を利用して、所定形状に巻回配置することに形作られており、その両端は、機器の上板46に設けた穴48を通じて、焼器本体部40内のインバータ(後述する)に接続されている。また、この誘導加熱コイル42は、鉄板20の形状に合せて面方向において四角形状に、更に言えば、複数の長方形環状コイルの集合、即ち、中心付近に配置された最小の第1の環状コイル42Aと、この外側を包むように配置された第2の環状コイル42Bと、更に、この外側を包むように配置された第3の環状コイル42Cによって四角形状に形成されており、また、鉄板20のプレート部22の全面積カバーするような大きさとされている。このように複数の環状コイル42A乃至Cを巻回配置することにより、鉄板20に効率的に磁力線を生じさせ、効率的に渦電流を生じさせることができる。

0025

誘導加熱コイル42によって鉄板20を効果的に加熱するため、誘導加熱コイル42の位置と鉄板20の位置を互いに対応させる必要がある。鉄板20が誤ってずれることがないように、鉄板20を載置する耐熱ガラスプレート50の所定位置に、鉄板20を位置決めするための、例えば線状の突起部52を設けてもよい。これら突起部52A乃至Cは、例えば、鉄板20の長手方向と交差する方向において、互いに離間された状態で並列に配置されている。鉄板20を耐熱ガラスプレート50上に載置する際、これら突起部52A乃至C同士の間に、プレート部22の一対の対向辺に設けた上垂部26A、26Bが挟み込まれるような状態で配置するようにして、鉄板20の長手方向と交差する方向における鉄板20のずれを効果的に防止することができる。

0026

更に、長手方向における鉄板20のずれを防止するため、耐熱ガラスプレート50に載置された鉄板20の下垂部24A、24Bが、それぞれ嵌まり込むような位置に、一対の凹部54A、54Bを設けてもよい。下垂部24をこれら凹部54に嵌め込むようにして、鉄板20を焼器本体部40に載置することにより、鉄板20を鉄板20の長手方向において焼器本体部40に位置決めし、耐熱ガラスプレート50における鉄板20の不要なずれを防止できる。上述した突起部52A乃至Cも併用すれば、鉄板20は四方を取囲む全方向において、耐熱ガラスプレート50の所定位置に位置決めされることになる。尚、凹部54A、54Bは、このように、鉄板20を位置決めするための役割も有するが、それ以外に、油受けトラフとしても利用できるものである。つまり、鉄板20の下垂部24を利用してプレート部22から取り除かれた油や残骸等を、これら凹部54A、54Bに一時的に溜めておくことができる。尚、ユーザの手前位置にある凹部54Aの更に前側に、調理台等として利用できる張り出し部56を設けてもよい。

0027

誘導加熱コイル42に加え、焼器本体部40には、加熱調理に関連して様々な装置が設けてある。例えば、装置の外側には、制御・操作パネル70が設けてある。また、装置内部の底部付近には、誘導加熱コイル42による磁力線の発生を制御して、鉄板温度を調整するインバータユニット72が、更に、このインバータユニット72を冷却するためにこれに隣接して配置されたインバータ冷却ファン74が、更に、誘導加熱コイル42を冷却するためにコイルの下側に配置されたコイル冷却ファン76が、それぞれ設けられていてもよい。装置を冷却するための空気は、例えば、装置の前側底部に設けた吸気口78から装置内部に取り込まれ、装置内部を循環した後、例えば、装置の背面側に上方に向かって延長された状態で設けた煙突部80の冷却風排出口82から外部に排出される。

0028

最後に、図7を参照して、本発明による鉄板焼器の動作を説明する。電源スイッチをONにすると(ステップS1)、加熱スイッチON状態となり(ステップS2)、更に、コイル冷却ファン76やインバータ冷却ファン74がON状態となる(ステップS3)。これらコイル冷却ファン76やインバータ冷却ファン74は、インバータ内気高温状態になったときの他、運転中や運転後の所定時間(例えば5分間)にもON状態とされる。次いで、各種安全装置が正常に動作しているかどうかがチェックされる(ステップS4)。例えば、インバータユニット72が過熱されている場合(ステップS6)、或いは、鉄板20が耐熱ガラスプレート50に載せられていない場合(ステップS7)、或いは、装置内で通信エラーが生じた場合(ステップS8)、各種警報がON状態とされ(ステップ9)、加熱作業中止される(ステップS10)。この場合、警報の原因が取り除かれるまで加熱作業が行われることはなく、原因が取り除かれ(ステップS11)、加熱スイッチが再びON状態とされて(ステップS2)、初めて、加熱作業が再び開始される。ステップS4において、各種安全装置が正常に動作している場合は、加熱調理が開始される(ステップS5)。即ち、インバータの出力が大きくされ(ステップS12)、この結果、鉄板20の温度が磁力線の影響で上昇する。鉄板20の温度がキュリー温度を超えていないとき(ステップS13)、インバータの出力は更に大きくされる(ステップS12)。しかしながら、鉄板20の温度がキュリー温度を越えた場合には(ステップS13)、逆に、インバータの出力は小さくされる(ステップS14)。この結果、鉄板20の温度は下がるが、それでもなお、鉄板20の温度がキュリー温度を超えている場合には(ステップS15)、更に、インバータの出力は小さくされる(ステップS14)。その後、鉄板20の温度がキュリー温度より低くなった場合は(ステップS15)、再び、インバータの出力は大きくされる(ステップS12)。これらの動作を繰り返すことにより、鉄板20の温度は自己制御され得る。尚、フローチャートでは特に示していないが、電源スイッチがOFFとされたときは、コイル冷却ファン76とインバータ冷却ファン74をその後の所定時間運転させることを除き、全ての装置がOFF状態とされる。これにより鉄板焼器の動作は完全に終了する。

0029

いわゆる鉄板焼器に広く使用することができる。

図面の簡単な説明

0030

本発明の一実施形態による鉄板焼器の上面図である。
図1の鉄板焼器の正面図である。
図1の鉄板焼器の横面図である。
本発明の一実施形態による鉄板焼器の内部構造を示す概略図である。
鉄板単体の斜視図である。
本発明の一実施形態で使用している誘導加熱コイルを示す図である。
本発明の一実施形態による鉄板焼器の動作例を示すフローチャートである。

符号の説明

0031

1鉄板焼器
20鉄板
22プレート部
24下垂部
26 上垂部
28取っ手
40焼器本体部
42誘導加熱コイル
44留め金
46上板
48 穴
50耐熱ガラスプレート
52突起部
54 凹部
56張り出し部
70 制御・操作パネル
72インバータユニット
74インバータ冷却ファン
76コイル冷却ファン
78吸気口
80煙突部
82 冷却風排出口

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