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技術 無給電素子を備えたマルチアンテナ

出願人 株式会社NTTドコモ
発明者 岡野由樹長敬三
出願日 2006年7月4日 (14年5ヶ月経過) 出願番号 2006-184787
公開日 2008年1月24日 (12年11ヶ月経過) 公開番号 2008-017047
状態 特許登録済
技術分野 可変指向性アンテナ、アンテナ配列 アンテナの細部 線状基本アンテナ
主要キーワード ビームフォーミング回路 携帯端末筐体 マルチアンテナ構成 ダイバーシティ回路 モーメント法 端末周辺 相互結合量 給電点付近
関連する未来課題
重要な関連分野

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図面 (19)

課題

相互結合の影響が小さい移動通信システムに適用可能なマルチアンテナを提供すること。

解決手段

複数の給電点を備えた回路基板;一端が開放され他端が給電点にそれぞれ接続された複数の給電素子;及び一端が開放され他端が回路基板に接続された単数または複数の無給電素子;を備え、 給電素子および無給電素子は使用周波数帯波長換算して0.2波長乃至0.3波長の長さの素子長を有し;かつ無給電素子を任意の前記給電点近傍において回路基板に接続することを特徴とするマルチアンテナ。

概要

背景

従来、移動通信端末用のマルチアンテナまたはアレーアンテナとしては、ダイバーシティアンテナが一般的であり、1/2波長ダイポールアンテナを用いてアンテナ素子間隔を0.5波長程度とした理想的なアンテナ条件前提とされている。これは、アレー理論に基づいてグレーティングローブを発生させずに高いアンテナ利得を得るためであり、素子間結合の影響による利得の低下を避けるためにも、アンテナ素子間隔を0.5波長程度とするものが多い。

概要

相互結合の影響が小さい移動通信システムに適用可能なマルチアンテナを提供すること。複数の給電点を備えた回路基板;一端が開放され他端が給電点にそれぞれ接続された複数の給電素子;及び一端が開放され他端が回路基板に接続された単数または複数の無給電素子;を備え、 給電素子および無給電素子は使用周波数帯波長換算して0.2波長乃至0.3波長の長さの素子長を有し;かつ無給電素子を任意の前記給電点近傍において回路基板に接続することを特徴とするマルチアンテナ。

目的

例えば、ビームフォーミングダイバーシティMIMO伝送を行う移動通信システムで利用可能な端末用マルチアンテナとしては、図18に示すようにノート型パソコンの外部拡張スロットに搭載するカード型無線端末の端部に突起状の放射素子を複数配置する構成が考えられる。これは、回路基板180と給電点181、モノポール形状の給電素子182から構成される。このマルチアンテナ構成の場合、アンテナ間相互結合の影響が大きいため放射効率が低下し、十分なアンテナ性能を得ることが難しかった。そこで、相互結合の影響が小さい移動通信システムに適用可能なマルチアンテナが望まれていた。

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
4件

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請求項1

複数の給電点を備えた回路基板;一端が開放され他端が前記給電点にそれぞれ接続された複数の給電素子;及び一端が開放され他端が前記回路基板に接続された単数または複数の無給電素子;を備えたマルチアンテナであって:前記給電素子および前記無給電素子は使用周波数帯波長換算して0.2波長乃至0.3波長の長さの素子長を有し;かつ前記無給電素子を任意の前記給電点近傍において回路基板に接続することを特徴とするマルチアンテナ。

請求項2

前記給電素子または無給電素子は折り曲げ構造を有することを特徴とする請求項1に記載のマルチアンテナ。

請求項3

前記給電素子および無給電素子は分岐構造を有することを特徴とする請求項1に記載のマルチアンテナ。

請求項4

前記無給電素子は任意の誘電率を有する誘電体の表面または内部に配置されることを特徴とする請求項1に記載のマルチアンテナ。

請求項5

前記給電素子は回路基板に対して垂直および平行に配置され、前記無給電素子は回路基板に対して垂直に配置された給電素子の給電点近傍において回路基板と接続することを特徴とする請求項1に記載のマルチアンテナ。

請求項6

前記無給電素子は互いに直交して配置されることを特徴とする請求項1に記載のマルチアンテナ。

請求項7

指向性を制御するビームフォーミングを行うこと特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載のマルチアンテナ。

請求項8

ダイバーシティを行うことを特徴とする請求項1乃至5に記載のマルチアンテナ。

請求項9

空間的な物理チャネル並列伝送により伝送容量を増大させるMIMO伝送を行うことを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載のマルチアンテナ。

請求項10

通信を行う周辺伝搬環境に応じてビームフォーミング、ダイバーシティまたはMIMO伝送を切替えて使用することを特徴とする請求項1乃至5のいずれかに記載のマルチアンテナ。

技術分野

0001

本発明は、マルチアンテナに関し、特に複数の給電素子及び無給電素子を備えた移動通信端末用マルチアンテナに関するものである。

背景技術

0002

従来、移動通信端末用のマルチアンテナまたはアレーアンテナとしては、ダイバーシティアンテナが一般的であり、1/2波長ダイポールアンテナを用いてアンテナ素子間隔を0.5波長程度とした理想的なアンテナ条件前提とされている。これは、アレー理論に基づいてグレーティングローブを発生させずに高いアンテナ利得を得るためであり、素子間結合の影響による利得の低下を避けるためにも、アンテナ素子間隔を0.5波長程度とするものが多い。

発明が解決しようとする課題

0003

1/2波長ダイポールアンテナにより構成される0.5波長間隔のマルチアンテナは、ビームフォーミングにより高いアンテナ利得が得られ、またアンテナ素子間相関係数も小さくなる反面、アンテナ給電方式アンテナ容積について考慮した場合、特に小型化が求められる携帯端末等に搭載することは困難であった。また、これまでのマルチアンテナに関する検討は、現実的なアンテナ構成を考慮したものではなかった。

0004

さらに、端末用のマルチアンテナとしてPDC方式の携帯端末では例えば図17に示すようにホイップ形状と逆F形状の2本のアンテナ素子間隔0.5波長以下として配置したものがあった。しかしながら、これは単にダイバーシティ効果を得るためのアンテナ配置であり、次世代の移動通信システムへの適用が検討されているビームフォーミングやダイバーシティMIMO伝送両立させるアンテナ構成について検討したものではなかった。

0005

例えば、ビームフォーミングやダイバーシティ、MIMO伝送を行う移動通信システムで利用可能な端末用マルチアンテナとしては、図18に示すようにノート型パソコンの外部拡張スロットに搭載するカード型無線端末の端部に突起状の放射素子を複数配置する構成が考えられる。これは、回路基板180と給電点181、モノポール形状の給電素子182から構成される。このマルチアンテナ構成の場合、アンテナ間相互結合の影響が大きいため放射効率が低下し、十分なアンテナ性能を得ることが難しかった。そこで、相互結合の影響が小さい移動通信システムに適用可能なマルチアンテナが望まれていた。

0006

従来、無給電素子の追加によりアンテナ特性を改善するものとして、以下のような特許文献が知られている。しかしながら、いずれも単数の給電素子を用いるものであり、複数の給電素子を有するマルチアンテナを用いるものであった。
特開2003−283238号公報
特開2004−64312号公報
特開2005−286895号公報
特開2006−50496号公報
特開2006−67234号公報

課題を解決するための手段

0007

本発明の特徴に従ったマルチアンテナは、複数の給電点を備えた回路基板;一端が開放され他端が給電点にそれぞれ接続された複数の給電素子;及び一端が開放され他端が回路基板に接続された単数または複数の無給電素子;を備え、
給電素子および無給電素子は使用周波数帯の波長で換算して0.2波長乃至0.3波長の長さの素子長を有し;かつ無給電素子を任意の前記給電点近傍において回路基板に接続することを特徴とする。

0008

給電素子または無給電素子は折り曲げ構造を有しても良い。

0009

給電素子および無給電素子は分岐構造を有しても良い。

0010

無給電素子を任意の誘電率を有する誘電体の表面または内部に配置しても良い。

0011

給電素子は回路基板に対して垂直および平行に配置され、無給電素子は回路基板に対して垂直に配置された給電素子の給電点近傍において回路基板と接続するように構成することができる。

0012

無給電素子は互いに直交して配置しても良い。

0013

上記のマルチアンテナは、指向性を制御するビームフォーミングを行うように構成しても良い。

0014

上記のマルチアンテナは、ダイバーシティを行うように構成しても良い。

0015

上記のマルチアンテナは、空間的な物理チャネル並列伝送により伝送容量を増大させるMIMO伝送を行うように構成しても良い。

0016

上記のマルチアンテナは、通信を行う周辺伝搬環境に応じてビームフォーミング、ダイバーシティまたはMIMO伝送を切替えて使用するように構成しても良い。

発明の効果

0017

本発明の実施例に従ったマルチアンテナによれば、複数のアンテナを使用するマルチアンテナにおいて相互結合による性能劣化の少ないマルチアンテナを提供することができる。

発明を実施するための最良の形態

0018

以下、図面を参照しながら本発明に従ったアンテナ装置の実施例について説明する。

0019

図1は、本発明の第1実施例に従ったマルチアンテナ8の基本構成を示す概略図である。マルチアンテナ8は基本的に、回路基板10、回路基板10上の複数の給電点11、及び複数の給電素子12を備えている。各給電素子12は一端が開放され、他端が対応する給電点11にそれぞれ接続されている。マルチアンテナ8はさらに、一端が開放され他端が回路基板10に接続された単数または複数の無給電素子13を備えている。給電素子12および無給電素子13は、使用周波数帯の波長で換算して0.2波長乃至0.3波長の長さを有する。無給電素子13は任意の給電点11の近傍において回路基板10と接続されている。

0020

携帯端末用のアンテナとしては、小型化および内蔵化が可能な1/4波長モノポール方式のアンテナを採用することが多く、本実施例においても素子長約1/4波長のモノポールアンテナを用いている。

0021

また、図1の実施例では、給電素子12は2本あり、回路基板10の端部に配置され、それぞれ給電点11に接続されている。無給電素子13は1本であり、回路基板の端部において片方の給電点の近傍に接続されている(給電点には接続されていない)。

0022

図2グラフに、第1実施例に従った端末用マルチアンテナ8と、図18に示すような従来構成の端末用マルチアンテナとの特性の比較を示す。図2に示した値は、モーメント法による数値計算を用いてマルチアンテナを構成する各アンテナの相互結合量と放射効率とを算出した結果の値である。従来構成の端末用マルチアンテナは、図18に示すように無給電素子を備えていない。

0023

図2のグラフより、従来構成の端末用マルチアンテナの場合には、相互結合量が−10dB以上であり、その強い相互結合に起因して放射効率が約1dB劣化していることが分かる。一方、本発明第1実施例のマルチアンテナの場合には、相互結合量は−15dB程度であって、放射効率の劣化を0.1dB程度に抑えていることが分かる。
[無給電素子の長さについて]
ここで、無給電素子13の長さについて説明する。図3のグラフに、第1実施例に従った端末用マルチアンテナ8の無給電素子13の長さに対する相互結合量を数値計算により評価した値を示す。

0024

図4のグラフには、第1実施例に従った端末用マルチアンテナ8の無給電素子13の長さに対する放射効率を数値計算により評価した値を示す。

0025

図3より、例えば相互結合量を−10dB以下にするためには、無給電素子13の長さを使用周波数帯の波長で換算して0.2波長乃至0.3波長とする必要があることが分かる。また、図4より、例えば放射効率の劣化を0.2dB以内にするためには、無給電素子13の長さを使用周波数帯の波長で換算して0.2波長乃至0.3波長とする必要があることが分かる。つまり、本発明者らは、無給電素子13の長さを給電素子12と同様に約1/4波長とし、給電素子12だけでなく無給電素子13にも電流を積極的に生じさせることで、アンテナ間の結合を低減させ放射効率を改善できることを確認した。

0026

図5は、本発明の第1実施例に従った端末用アンテナであるが、給電素子を3本備えた端末用アンテナ58の基本構成を示す概略図である。3本の給電素子52のうち、2本に各々1本ずつ無給電素子53が配置されている。

0027

図6のグラフは、図2と同様に、本発明の第1実施例に従った端末用マルチアンテナ58と、従来構成の端末用マルチアンテナとの特性の比較を示す。給電素子を3本とした場合、図6のグラフより、従来構成の端末用マルチアンテナの場合には、相互結合量が−5dB程度であり、その相互結合に起因して放射効率が2dB以上劣化していることが分かる。一方、本発明第1実施例のマルチアンテナ58の場合には、相互結合量は−10dB程度であって、放射効率の劣化を1dB以内に抑えていることが分かる。

0028

アンテナ容積が限られる携帯端末に複数のアンテナを搭載するマルチアンテナにおいては、十分なアンテナ間距離を確保することができないため、アンテナ間相互結合の影響により放射効率が劣化しやすい。そうした課題に対し、本発明の第1実施例では、使用周波数帯の波長で換算して0.2波長乃至0.3波長の長さを有する無給電素子を任意の給電点付近において各々1本ずつ回路基板と接続して配置することにより、給電素子だけでなく無給電素子上にも電流を生じさせ、アンテナ間の結合を低減し放射効率を改善することができる。
なお、本実施例においては、無給電素子の数を各給電点において多くとも各々1本ずつ配置する例を示したが、各給電点において2本以上配置しても効果は変わらないため、各給電点において各々1本ずつの無給電素子で十分である。

0029

図7は、本発明の第2実施例に従ったマルチアンテナ78の基本構成を示す概略図である。この実施例は、第1実施例と同様な構成であるが、マルチアンテナ78の給電素子72または無給電素子73が折り曲げ構造を有している点が相違する。折り曲げ構造を有する給電素子72または無給電素子73についても、その素子長を周波数帯の波長で換算して0.2波長乃至0.3波長とし、無給電素子73を任意の給電点近傍において各々1本ずつ回路基板と接続することにより、給電素子72だけでなく無給電素子73上にも電流を生じさせ、第1実施例と同様な効果を得ることができる。

0030

給電素子72または無給電素子73を折り曲げ構造とすることで、アンテナの低姿勢化任意形状携帯端末筐体への内蔵化が可能となり、アンテナ性能とデザイン性の両立を図ることができる。

0031

図8は、本発明の第3実施例に従ったマルチアンテナ88の基本構成を示す概略図である。この実施例は、第1実施例と同様な構成であるが、マルチアンテナ88の給電素子82および無給電素子83が分岐構造を有している点が相違する。分岐構造を有する給電素子82または無給電素子83についても、給電点から分岐点を経由して開放端までの長さを、使用周波数帯の波長で換算して0.2波長乃至0.3波長とし、無給電素子を任意の給電点近傍において各々1本ずつ回路基板と接続することにより、給電素子82だけでなく無給電素子83上にも電流を生じさせ、第1実施例と同様な効果を得ることができる。

0032

給電素子82または無給電素子83を分岐構造とすることで、同一のアンテナ構成を用いながらも複数の周波数帯へ適用可能なマルチバンドを実現することができ、複数の周波数帯における相互結合の低減効果と放射効率の改善効果を得ることができる。

0033

図9は、本発明の第4実施例に従ったマルチアンテナ98の基本構成を示す概略図である。この実施例は、第1実施例と同様な構成であるが、マルチアンテナ98の無給電素子93が任意の誘電率を有する誘電体94の表面または内部に配置されている点が相違する。任意の誘電率を有する誘電体94の表面または内部に配置される無給電素子93についても、その素子長を使用周波数帯の誘電率を考慮した波長で換算して0.2波長乃至0.3波長とし、無給電素子93を任意の給電点近傍において各々1本ずつ回路基板と接続することにより、給電素子92だけでなく無給電素子93上にも電流を生じさせ、第1実施例と同様な効果を得ることができる。

0034

無給電素子93を任意の誘電率を有する誘電体94の表面または内部に配置することで、無給電素子93の搭載に必要とされる容積を削減することができ、アンテナの小型化を図ることができる。例えば、図9に示す本発明第4実施例に従ったマルチアンテナ98の基本構成において、比誘電率3の誘電体を用いた場合には、相互結合の低減効果および放射効率の改善効果を維持したまま、誘電体の配置による波長短縮効果により無給電素子の物理的な素子長を短縮し、アンテナ容積を約1/2とすることができる。

0035

図10は、本発明の第5実施例に従ったマルチアンテナ108の基本構成を示す概略図である。この実施例は、第1実施例と同様な構成であるが、マルチアンテナ108の各給電素子102がそれぞれ回路基板100に対して垂直および平行に配置された点が相違する。無給電素子103は回路基板100に対して垂直に配置された放射素子102の給電点近傍において回路基板と接続されている。回路基板に対して垂直および平行に配置された給電素子102についても、その素子長を周波数帯の波長で換算して0.2波長乃至0.3波長とし、無給電素子103を図示のように回路基板100と接続することにより、給電素子102だけでなく無給電素子103上にも電流を生じさせ、第1実施例と同様な効果を得ることができる。

0036

給電素子102を垂直および平行に配置することで、アンテナ間の相互結合を低減することが可能となる。また、垂直に配置された給電素子102の給電点近傍に無給電素子103を配置することで、垂直に配置された給電素子102のグランド機能強化され、垂直に配置された給電素子102の放射パターンについて垂直偏波成分が増大する。

0037

例えば、本実施例に従ったマルチアンテナ108を携帯端末に搭載して使用する場合、端末周辺到来波は垂直偏波成分が支配的であるため、端末放射特性と到来波の整合性が向上し携帯端末における実効的な利得が改善する。

0038

図11は、本発明の第6実施例に従ったマルチアンテナ118の基本構成を示す概略図である。この実施例は、第1実施例と同様な構成であるが、マルチアンテナ118の無給電素子113が互いに直交して配置されている点が相違する。図11に示す実施例の場合には、3本の給電素子112が接続された全ての給電点111の近傍に各々1本ずつ無給電素子113が配置されており、かつ、前記無給電素子113は互いに直交して配置されている。互いに直交する無給電素子113を配置した場合においても、その素子長を使用周波数帯の誘電率を考慮した波長で換算して0.2波長乃至0.3波長とし、無給電素子113を任意の給電点近傍において各々1本ずつ回路基板110と接続することにより、給電素子112だけでなく無給電素子113上にも電流を生じさせ、第1実施例と同様な効果を得ることができる。無給電素子113を互いに直交させて配置することで、無給電素子間に生じる相互結合の影響を低減することが可能となり、アンテナ間相互結合の低減および放射効率の改善を図ることができる。

0039

なお、本実施例においては、直交する無給電素子を回路基板が配置されている面と同一面内に構成した例を示したが、同一ではない面内に各無給電素子を配置した場合においても同様な効果が得られる。

0040

図12は、本発明の第7実施例に従ったマルチアンテナ128の基本構成を示す概略図である。この実施例は、指向性の合成により利得の増大効果が得られるビームフォーミングに対して本発明に係るマルチアンテナを応用した例である。この実施例は、第1乃至第5実施例のいずれかのマルチアンテナを用いて構成され、指向性の合成を行うビームフォーミング回路124を具備している。本実施例におけるマルチアンテナ装置128は、アンテナとして第1から第5実施例に記載のマルチアンテナを使用しているため、アンテナ間の相互結合の影響が小さく、高い放射効率を得ることができる。従って、指向性の合成を行うビームフォーミングにおいても、高い利得の増大効果を得ることができる。

0041

図13は、本発明の第8実施例に従ったマルチアンテナ138の基本構成を示す概略図である。この実施例は、信号の合成により利得の増大効果が得られるダイバーシティに対して本発明に係るマルチアンテナを応用した例である。
この実施例は、第1乃至第5実施例のいずれかのマルチアンテナを用いて構成され、信号の合成を行うダイバーシティ回路134を具備している。本実施例におけるマルチアンテナ装置138は、アンテナとして第1から第5実施例に記載のマルチアンテナを使用しているため、アンテナ間の相互結合の影響が小さく、高い放射効率を得ることができる。また、アンテナ間相互結合の低減に伴い、ダイバーシティ利得と密接な関係にあるアンテナ間相関も十分低く抑えされている。したがって、信号の合成を行うダイバーシティにおいても、高い利得の増大効果を得ることができる。

0042

また、図14は、異なる偏波間の信号を合成することにより利得の増大効果が得られる偏波ダイバーシティに対して本発明に係るマルチアンテナを応用した例である。この例では、第5実施例のマルチアンテナを用いて構成されており、信号の合成を行うダイバーシティ回路144を具備している。本実施例におけるマルチアンテナ装置148は、アンテナとして第5実施例に記載のマルチアンテナを使用しているため、アンテナ間の相互結合の影響が小さく、高い放射効率を得ることができる。さらに、垂直に配置された給電素子142の給電点近傍に無給電素子143を配置しているため、垂直に配置された給電素子142は垂直偏波成分を有し、平行に配置された給電素子142は水平偏波成分を有する。その結果、マルチアンテナ148を構成する各アンテナが垂直・水平の独立した偏波特性を有するため、ダイバーシティ利得と密接な関係にあるアンテナ間相関を十分低く抑えることができる。したがって異なる偏波間の信号の合成を行う偏波ダイバーシティにおいて、高い利得の増大効果を得ることができる。

0043

なお、従来技術である無給電素子を配置しない場合には、給電素子を回路基板に対して垂直に配置したときも、回路基板に生じる電流の影響により垂直偏波成分を得ることができず、偏波ダイバーシティを実現することはできなかった。

0044

図15は、本発明の第9実施例に従ったマルチアンテナ158の基本構成を示す概略図である。この実施例は、空間的な物理チャネルの並列伝送により伝送容量を増大させるMIMO伝送に対して本発明に係るマルチアンテナを応用した例である。この実施例は、第1乃至第5実施例のいずれかのマルチアンテナを用いて構成され、MIMO伝送に関する信号処理を行うMIMO伝送回路154を具備している。本実施例におけるマルチアンテナ装置158は、アンテナとして第1から第5実施例に記載のマルチアンテナを使用しているため、アンテナ間の相互結合の影響が小さく、高い放射効率を得ることができる。また、アンテナ間相関を低く抑えることができる。したがって、空間的な物理チャネルの並列伝送により伝送容量を増大させるMIMO伝送においても、高い伝送容量の増大効果を得ることができる。

0045

図16は、本発明の第10実施例に従ったマルチアンテナ168の基本構成を示す概略図である。この実施例は、ビームフォーミングまたはダイバーシティまたはMIMO伝送を切り替えて使用するシステムに対して、本発明に係るマルチアンテナを応用した例である。この実施例は、第1から第5実施例のいずれかのマルチアンテナを用いて構成され、ビームフォーミングおよびダイバーシティおよびMIMO伝送に関する信号処理を行うビームフォーミング・ダイバーシティ・MIMO伝送回路164を具備している。本実施例におけるマルチアンテナ装置168は、アンテナとして第1から第5実施例に記載のマルチアンテナを使用しているため、アンテナ間の相互結合の影響が小さく、高い放射効率を得ることができる。また、アンテナ間相関を低く抑えることができる。従って、指向性の合成を行うビームフォーミングおよび信号の合成を行うダイバーシティおよび空間的な物理チャネルの並列伝送により伝送容量を増大させるMIMO伝送においても、高い利得の増大効果と高い伝送容量の増大効果を得ることができる。さらに、通信を行う周辺の伝搬環境に応じて、上記3種を切り替えて行うことで、環境に依存しない最適な信号伝送を常に行うことが可能となり、システム容量の増大を図ることができる。

図面の簡単な説明

0046

本発明の第1実施例に従ったマルチアンテナの基本構成を示す概略図である。
本発明の第1実施例に従ったマルチアンテナの相互結合量と放射効率を示す図である。
本発明の第1実施例に従ったマルチアンテナの無給電素子の長さに対する相互結合量を示す図である。
本発明の第1実施例に従ったマルチアンテナの無給電素子の長さに対する放射効率を示す図である。
本発明の第1実施例に従ったマルチアンテナの給電素子を3つとした場合の基本構成を示す概略図である。
本発明の第1実施例に従った図5に示すマルチアンテナの給電素子を3つとした場合の相互結合量と放射効率を示す図である。
本発明の第2実施例に従ったマルチアンテナの基本構成を示す概略図である。
本発明の第3実施例に従ったマルチアンテナの基本構成を示す概略図である。
本発明の第4実施例に従ったマルチアンテナの基本構成を示す概略図である。
本発明の第5実施例に従ったマルチアンテナの基本構成を示す概略図である。
本発明の第6実施例に従ったマルチアンテナの基本構成を示す概略図である。
本発明の第7実施例に従ったマルチアンテナの基本構成を示す概略図である。
本発明の第8実施例に従ったマルチアンテナの基本構成を示す概略図である。
本発明の第8実施例に従ったマルチアンテナを偏波ダイバーシティに適用した場合の基本構成を示す概略図である。
本発明の第9実施例に従ったマルチアンテナの基本構成を示す概略図である。
本発明の第10実施例に従ったマルチアンテナの基本構成を示す概略図である。
従来の端末用ダイバーシティアンテナの基本構成を示す概略図である。
従来の端末用マルチアンテナの基本構成を示す概略図である。

符号の説明

0047

8マルチアンテナ
10回路基板
11給電点
12給電素子
13 無給電素子

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