図面 (/)

技術 メラニン産生不全症予防治療剤

出願人 学校法人近畿大学
発明者 久保道徳松田秀秋
出願日 2002年1月31日 (18年11ヶ月経過) 出願番号 2002-024387
公開日 2003年8月12日 (17年4ヶ月経過) 公開番号 2003-226649
状態 特許登録済
技術分野 化粧料 植物物質含有医薬 化合物または医薬の治療活性 非環式または炭素環式化合物含有医薬
主要キーワード ヌメリスギタケ 一般公知 コックル カンゾウタケ ミドリイガイ ムキタケ 温浸法 ホタテガイ
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2003年8月12日)のものです。
また、この項目は機械的に抽出しているため、正しく解析できていない場合があります

図面 (0)

図面はありません

課題

メラニン産生促進剤チロシナーゼ活性促進剤、並びにメラニン産生促進効果に優れた、白毛症および白斑症などのメラニン産生不全症を予防および/または治療するための薬剤を提供すること。

解決手段

コショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物を含有するメラニン産生促進剤、チロシナーゼ活性促進剤、並びにメラニン産生不全症の予防および/または治療剤

概要

背景

表皮あるいは毛髪に存在するメラニン産生細胞より産生されるメラニンは、角化細胞移行され、角化細胞の増殖、分化に伴い組織に供給分散される。この際、組織に供給されるメラニンの量的および質的差異により、組織の色調が決定される。シミソバカス、色黒やステロイドなどの薬物による皮膚の黒化症などの色素沈着症は、皮膚にメラニン色素が過剰に沈着するために発症する疾患である。

一方、メラニン産生能の欠落あるいは低下の結果、加齢に伴い白毛症や皮膚の白斑がおこる。白毛症とは限局性島状に白色の毛の生ずる現象をいい、毛嚢内のメラノサイトにおけるチロシナーゼ酵素活性不全に伴うメラニン形成低下が主因である。このメラニンは、動植物界に広く分布しているが、脊椎動物においては、メラノサイト中の細胞質顆粒メラノソームで、チロシンがチロシナーゼにより酸化されて、ドーパドーパキノン生合成され、さらにドーパキノンは紫外線による自動酸化によってインドールキノンになり、複雑な経路を経てメラニンが生合成されることが知られている。このようなメラニン産生機構が不全となることは、を問わず美容上好ましくないものである。

しかしながら、現在、白毛症の治療法としては、もっぱら染剤で染めるのがほとんどで、治療剤としても種々の毛髪用化粧料報告されているが、根本的な治療剤として広く応用されるに至っているものはない。

白斑は原発疹の一種で、メラニン色素脱失によって生じた班をいい、最も症例の多い常性白斑は、内分泌自律神経機能障害内部臓器疾患などの全身性変調素因となり、皮膚の一部に境界鮮明なメラニン色素脱失をきたしたものである。このような白斑症に対しても、現在、適切な治療法はない。

概要

メラニン産生促進剤チロシナーゼ活性促進剤、並びにメラニン産生促進効果に優れた、白毛症および白斑症などのメラニン産生不全症を予防および/または治療するための薬剤を提供すること。

コショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物を含有するメラニン産生促進剤、チロシナーゼ活性促進剤、並びにメラニン産生不全症の予防および/または治療剤。

目的

そのため、本発明はメラニン産生促進剤、チロシナーゼ活性促進剤、並びにメラニン産生促進効果に優れた、白毛症および白斑症などのメラニン産生不全症を予防および/または治療するための薬剤を提供することを目的としてなされたものである。

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
2件

この技術が所属する分野

(分野番号表示ON)※整理標準化データをもとに当社作成

ライセンス契約や譲渡などの可能性がある特許掲載中! 開放特許随時追加・更新中 詳しくはこちら

請求項1

コショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物を含有するメラニン産生促進剤

請求項2

コショウ(Piper)属またはペペロミア(Peperomia)属に属する植物またはその抽出物を含有するメラニン産生促進剤。

請求項3

コショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物を含有するチロシナーゼ活性促進剤

請求項4

コショウ(Piper)属またはペペロミア(Peperomia)属に属する植物またはその抽出物を含有するチロシナーゼ活性促進剤。

請求項5

コショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物を含有するメラニン産生不全症の予防および/または治療剤

請求項6

コショウ(Piper)属またはペペロミア(Peperomia)属に属する植物またはその抽出物を含有するメラニン産生不全症の予防および/または治療剤。

請求項7

剤形皮膚外用剤である請求項5または6記載のメラニン産生不全症の予防および/または治療剤。

技術分野

0001

本発明は、白毛症、および白斑症などのメラニン産生不全症の予防および/または治療剤に関するものである。更に詳しくは、黒髪の維持、皮膚の色調決定に深く関わっているメラニンを産生するメラノイイトメラニン産生促進作用を有する薬剤に関するものである。

背景技術

0002

表皮あるいは毛髪に存在するメラニン産生細胞より産生されるメラニンは、角化細胞移行され、角化細胞の増殖、分化に伴い組織に供給分散される。この際、組織に供給されるメラニンの量的および質的差異により、組織の色調が決定される。シミソバカス、色黒やステロイドなどの薬物による皮膚の黒化症などの色素沈着症は、皮膚にメラニン色素が過剰に沈着するために発症する疾患である。

0003

一方、メラニン産生能の欠落あるいは低下の結果、加齢に伴い白毛症や皮膚の白斑がおこる。白毛症とは限局性島状に白色の毛の生ずる現象をいい、毛嚢内のメラノサイトにおけるチロシナーゼ酵素活性不全に伴うメラニン形成低下が主因である。このメラニンは、動植物界に広く分布しているが、脊椎動物においては、メラノサイト中の細胞質顆粒メラノソームで、チロシンがチロシナーゼにより酸化されて、ドーパドーパキノン生合成され、さらにドーパキノンは紫外線による自動酸化によってインドールキノンになり、複雑な経路を経てメラニンが生合成されることが知られている。このようなメラニン産生機構が不全となることは、を問わず美容上好ましくないものである。

0004

しかしながら、現在、白毛症の治療法としては、もっぱら染剤で染めるのがほとんどで、治療剤としても種々の毛髪用化粧料報告されているが、根本的な治療剤として広く応用されるに至っているものはない。

0005

白斑は原発疹の一種で、メラニン色素脱失によって生じた班をいい、最も症例の多い常性白斑は、内分泌自律神経機能障害内部臓器疾患などの全身性変調素因となり、皮膚の一部に境界鮮明なメラニン色素脱失をきたしたものである。このような白斑症に対しても、現在、適切な治療法はない。

発明が解決しようとする課題

0006

そのため、本発明はメラニン産生促進剤チロシナーゼ活性促進剤、並びにメラニン産生促進効果に優れた、白毛症および白斑症などのメラニン産生不全症を予防および/または治療するための薬剤を提供することを目的としてなされたものである。

課題を解決するための手段

0007

本発明者らは鋭意研究を行った結果、特定の植物またはその抽出物が、メラニン産生促進効果に優れ、白毛症および白斑症などのメラニン産生不全症を予防および/または治療することができることを見出し、本発明を完成した。即ち、本発明は以下の通りである。
(1)コショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物を含有するメラニン産生促進剤。
(2)コショウ(Piper)属またはペペロミア(Peperomia)属に属する植物またはその抽出物を含有するメラニン産生促進剤。
(3)コショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物を含有するチロシナーゼ活性促進剤。
(4)コショウ(Piper)属またはペペロミア(Peperomia)属に属する植物またはその抽出物を含有するチロシナーゼ活性促進剤。
(5)コショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物を含有するメラニン産生不全症の予防および/または治療剤。
(6)コショウ(Piper)属またはペペロミア(Peperomia)属に属する植物またはその抽出物を含有するメラニン産生不全症の予防および/または治療剤。
(7)剤形皮膚外用剤である上記(5)または(6)記載のメラニン産生不全症の予防および/または治療剤。

発明を実施するための最良の形態

0008

本発明は、コショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物を有効成分として含有するものである。コショウ(Piperaceae)科は、8属約3000種が知られ、その大部分はコショウ(Piper)属とペペロミア(サダソウ)(Peperomia)属に属する。

0009

コショウ(Piper)属に属する植物としては、コショウ(胡椒:Piper nigrum)、キンマ(蒟醤:Piper betle)、フウトウカズラ(風:Piper kadzura)、カバ(Piper methysticum)、ペッパーマグフィクム(Piper magnificum)、クベバ(Piper cubeba)、ヒハツ(Piper retrofractum)、タイヨウフウトウカズラ(Piper postelsianum)、ギアナ・ペッパー(Piper clusii)、グイネエンセ(Piper guineense)、ナガコショウ(Piper longum)、ペルタタ(Piperpeltata)、ウンベルラタ(Piper umbellata)、ジャワナガコショウ(Piper retrofractum)等を挙げることができる。また、ペペロミア(Peperomia)属に属する植物としては、アスペルラ(Peperomia asperula)、コルメラ(Peperomia columella)、ドラブリフォルミス(Peperomia dolabriformis)、グラベオレンス(Peperomia graveolens)、ロツンディフォリア(Peperomiarotundifolia)、シマアオイソウ(葵草:Peperomiaargyreia)、チジミバシマアオイソウ(Peperomia caperata)、シマゴショウ(Peperomia boninsimensis)、サダソウ(佐多草:Peperomia japonica)、ヘデリフォリア(Peperomia hederifolia)、オブツシフォリア(Peperomia obtusifolia)、マグノリアエフォリア(Peperomia magnoliaefolia)、グラベラ(Peperomia glabella)、プテオラータ(Peperomia puteolata)、スカンデンス(Peperomia scandens)、ボッテリー(Peperomia botteri)、ブレウィペス(Peperomia brevipes)、クラスシフォリア(Peperomia crassifolia)、エブルネア(Peperomia eburnea)、ヘデリフォリア(Peperomia hederifolia)、インカーナ(Peperomia incana)、マクローサ(Peperomia maculosa)、マルモラータ(Peperomia marmorata)、メタルリカ(Peperomia metallica)、ヌンムラリフォリア(Peperomia nummularifolia)、サンダーシイ(Peperomia sandersii)、ティティマロイーデス(Peperomia tithymaloides)、グリオアゲンテア(Peperomia griseoargenetea)、セルペンス(Peperomia serpens)、オオシマアオイソウ(Peperomia verschaffeltii)等を挙げることができる。本発明においては、コショウ(Piper)属に属する植物が好ましく、中でも、コショウ(胡椒:Piper nigrum)およびキンマ(蒟醤:Piper betle)が好ましい。

0010

本発明において、コショウ(Piperaceae)科に属する植物は、生のままでも乾燥したものでも使用することができるが、使用性、製剤化等の点から、その抽出物、例えば、乾燥粉末あるいは溶媒抽出物として用いることが好ましい。本発明におけるコショウ(Piperaceae)科に属する植物は、この植物を構成する全ての細胞を含むものを意味し、この植物を構成する全て、または植物を構成する部位の一部を用いることもできる。植物を構成する部位としては、葉、根、根茎、花、果実果皮などを挙げることができる。

0011

本発明において、コショウ(Piperaceae)科に属する植物の抽出物は常法により得ることができる。例えば植物の葉、根、根茎、茎、花、果実、果皮などを水および/または親水性有機溶媒を用いて抽出して抽出液を得る一般公知の方法を用いることができる。さらに、この抽出液から凍結乾燥噴霧乾燥減圧留去など一般公知の溶媒除去方法により粉末を得ることができる。親水性有機溶媒としては、例えばメタノールエタノールプロパノールブタノールなどの炭素数1〜4の低級アルコールエチルエーテルメチルエーテルなど炭素数2〜4のエーテルアセトンエチルメチルケトンなど炭素数2〜4のケトンなどが挙げられる。これらの中で、特にエタノールが好ましい。これらの溶媒は単独でも、2種以上を組み合わせて使用してもよく、また、水とこれらの親水性有機溶媒を混合して使用してもよい。水と混合して得られる混合溶媒として好ましい抽出溶媒は、含水アルコールが挙げられ、特に含水エタノールが好ましい。これらの抽出溶媒の使用量は特に制限されるものではない。抽出の具体的方法は、公知の、例えばエキス剤チンキ剤などを製する際に用いられる冷浸法温浸法パーコレーション法などを適用することができる。得られた抽出液はそのまま、またはさらに濃縮したり、希釈したり、精製したりして用いることもできる。さらに、これらの抽出液や粉末を、カラムクロマトグラフィーなどを用いて精製することにより、単一成分としたものまたは複数の成分の混合物を用いることもできる。

0012

本発明にかかるコショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物は、経口または非経口的に投与することができる。対象とする疾病に見合った剤形を選択すればよい。経口的に投与する製剤としては、錠剤カプセル剤散剤顆粒剤細粒剤内服液剤等の剤形を挙げることができる。また、非経口的に投与する製剤としては、注射剤やエキス剤、酒精剤、座剤、懸濁剤、チンキ剤、軟膏剤パップ剤リニメント剤ローション剤エアゾール剤プラスター剤等の剤形の皮膚外用剤を挙げることができる。本発明においては、投与が簡便な皮膚外用剤が好ましい。また、コショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物は、ローションクリーム化粧水乳液フォーム剤ファンデーションパック剤皮膚洗浄剤シャンプーリンスコンディショナーヘアトニックヘアリキッドヘアクリーム等の化粧料組成物に配合してもよい。

0013

製剤化は、公知の製剤技術により行うことができ、製剤中には適当な製剤添加物を加えることができる。製剤添加物としては、賦形剤懸濁化剤乳化剤保湿(湿潤)剤、保存剤界面活性化剤増粘剤色素香料噴射剤等を挙げることができ、製剤添加物は、本発明の効果を損なわない範囲で適宜加えればよい。

0014

本発明のメラニン産生不全症の予防および/または治療剤には、公知のチロシナーゼ活性促進剤やメラニン産生促進剤等をさらに配合してもよい。これら成分としては、例えば、サンショウタカブロウプレパンダク、サフラン、カユ・ラペ、グアコミストアルゴドネラ、フアイルル、アンアラーテ、ピングイカアリタソウ、ザポテアクスコパクエ、ウンシュウミカンナツミカン、オレンジハッサク、イヨカングレーフルーツ、ユコウ、スダチカボスポンカン、キンカンキンズ、マルキンカン、ナガキンカン、カラタチ、オウレンセンブリアシタバ等の植物類、ムキタケマツオオジ、タモギタケブナハリタケコフキサルノコシカケシロマイタケカンゾウタケメシマコブカバノアナタケアミガサタケヌメリスギタケ、ツクリタケ等の担子菌類コックルミドリイガイカキヨーロッパガキ、ホタテガイアサリハマグリ、バカガイ、イソシジミガイ、アカガイアワビサザエバイ等の貝類、およびこれらの抽出物等を挙げることができる。これらの成分は、本発明にかかるコショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物に、1種または2種以上を配合してもよい。

0015

製剤中のコショウ(Piperaceae)科に属する植物またはその抽出物の配合量は、対象疾患、性別年齢、症状等を考慮して適宜検討すればよいが、製剤中にコショウ(Piperaceae)科に属する植物の乾燥固形分(抽出物の場合は、抽出に用いた植物の乾燥固形分)に換算して、0.0001〜20重量%配合するのが好ましく、0.01〜10重量%配合するのがさらに好ましい。

0016

次に、実施例を挙げて本発明をさらに説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。

0017

実施例1
コショウおよびキンマの各々の乾燥葉及び/又は茎を粉砕した後、5倍量の50%エタノール水溶液で2時間、2回熱時抽出した。抽出液を熱時ろ過し、ろ液を減圧下で濃縮し、凍結乾燥を施して、乾燥50%エタノール水溶液抽出エキスを得た。

0018

実施例2メラノーマ細胞培養法におけるメラニン産生促進作用
実施例1で得られた抽出エキスのメラニン産生促進作用を調べた。

0019

細胞培養法:マウス由来のB16メラノーマ培養細胞を10%ウシ胎児血清(FBS)を含むD-MEM培地インビトロジェン社製)で2×104cells/ウェル6穴プレート)に調整し、CO2インキュベータ(5%CO2)内、37℃の条件下で24時間予備培養した。被検体ジメチルスルホキシドDMSO)、PBSの1:1溶液に溶解し、この溶液を10%FBSを含むD−MEM培地で希釈して濃度を調整した。被検体の最終濃度が0.1、1.0および10.0μg/mlになるように希釈し、各々4μl用いた。なお、DMSOの最終濃度は0.1%に調整した。対照としては、ジメチルスルホキシド(DMSO)、PBSの1:1溶液の同希釈液を4μl用いた。さらに3日間培養を継続し、以下の方法で細胞内および細胞外メラニン量を測定した。

0020

細胞内メラニンの測定:トリプシン処理で集めた細胞をCa、Mg Free(CMF)−PBSで洗浄した後、1mol/l NaOH(400μl)を加え80℃、30分間加熱溶解し、本溶液の吸光度(475nm)より細胞内メラニン量を求めた。

0021

細胞外メラニンの測定:等量の0.4mol/lHEESbuffer(pH6.8)/エタノール(9:1、v/v)添加でpHを7.0に調整した培地の上清(700×g、10分間、4℃の遠心分離で調製)の吸光度(475nm)より細胞外メラニン量を求めた。なお、活性化率は、以下の式で求めた。以下の実施例も同様である。
活性化率(%)=100×(被検体の値−対照の値)/対照の値

0022

実験結果を表1に示す。表1から明らかなように、コショウおよびキンマの各々の葉及び/又は茎はメラニン産生促進作用を示した。

0023

ID=000002HE=065 WI=104 LX=0530 LY=0350
メラニン量は平均値±標準誤差有意差は*;p<0.05、**;p<0.01で表記した。

0024

実施例3チロシナーゼ活性促進作用
実施例1で得られた抽出液のチロシナーゼ活性促進作用を調べた。

0025

チロシナーゼ活性促進試験:被検体をDMSO、pH6.8リン酸緩衝液の1:9溶液に溶解し、この溶液を希釈して濃度を調整した。基質ドーパ溶液(0.03%、pH6.8リン酸緩衝液に溶解)0.5mlに最終濃度が50、200、500μg/mlになるように被検液0.5ml(対照として、DMSO、pH6.8リン酸緩衝液の1:9溶液0.5mlを用いた。)を加え、25℃、10分間インキュベートした。酵素チロシナーゼ液(30U/ml、pH6.8リン酸緩衝液に溶解)を0.5ml加え、5分間インキュベートした後の吸光度を475nmで測定し、ドーパクロム生成率を算出した。

0026

実験結果を表2に示す。表2から明らかなように、キンマ(葉及び茎)はチロシナーゼ活性を促進する作用を示した。

0027

ID=000003HE=045 WI=098 LX=0560 LY=1550
メラニン量は平均値±標準誤差、有意差は**;p<0.01で表記した。

0028

実施例4メラニン産生過程におけるドーパクロムの自動酸化促進作用
実施例1で得られた抽出液によるドーパクロムの自動酸化促進作用を調べた。

0029

自動酸化促進試験:被検体をDMSO、pH6.8リン酸緩衝液の1:9溶液に溶解し、この溶液を希釈して濃度を調整した。基質ドーパ溶液(0.03%、pH6.8リン酸緩衝液に溶解)0.5mlを25℃、10分間インキュベートした後、酵素チロシナーゼ液(30U/ml、pH6.8リン酸緩衝液に溶解)を0.5ml加え、さらに5分間インキュベートした。その後、最終濃度が200、500、1000μg/mlになるように被検液0.5ml(対照として、DMSO、pH6.8リン酸緩衝液の1:9溶液0.5mlを用いた。)を加え、60分間インキュベートした。次に、1mol/l塩酸0.2mlで反応を停止させ、3,000rpm、15分間の遠心分離にて沈査を得た。この沈査をさらに6mol/l塩酸1mlで1回、蒸留水2mlで1回の遠心分離にて洗浄後、2mlのソルエン(パッカード社製)に溶解し、溶解し難いときは、ソニケーターにて強制溶解させた。溶解液の吸光度400nmで測定し、標準品メラニンの吸光度曲線からメラニン量を算出した。

0030

実験結果を表3に示す。表3から明らかなように、コショウおよびキンマの各々の葉及び/又は茎はメラニン産生過程におけるドーパクロムの自動酸化を促進する作用を示した。

0031

ID=000004HE=080 WI=106 LX=0520 LY=0300
メラニン量は平均値±標準誤差、有意差は**;p<0.01で表記した。

0032

実施例5エモリエントクリーム
以下に示す組成のエモリエントクリームを常法により製造した。

0033

(組成) (重量%)
ステアリン酸2.0
ステアリルアルコール7.0
還元ラノリン2.0
スクワレン5.0
オクチデカノール6.0
ポリオキシエチレンセチルエーテル3.0
油型モノオキシステアリン酸グリセリン2.0
香料0.3
防腐剤適 量
酸化防止剤適 量
プロピレングリコール5.0
実施例1で得た乾燥エキス1.0
精製水全体で100となる量

0034

実施例6エモリエントローション以下に示す組成のエモリエントローションを常法により製造した。

0035

(組成) (重量%)
ステアリン酸0.2
セタノール1.5
ワセリン3.0
ラノリンアルコール2.0
流動パラフィン10.0
ポリオキシエチレンモノオレイン酸エステル2.0
香料0.3
グリセリン3.0
プロピレングリコール5.0
トリエタノールアミン1.0
実施例1で得た乾燥エキス1.0
精製水全体で100となる量

発明の効果

0036

本発明にかかるコショウ(Piperaceae)科に属する植物およびその抽出物は、メラニン産生促進効果に優れたものであり、白毛症、白斑症等のメラニン産生不全症を予防および/または治療することができる。

ページトップへ

この技術を出願した法人

この技術を発明した人物

ページトップへ

関連する挑戦したい社会課題

関連する公募課題

該当するデータがありません

ページトップへ

技術視点だけで見ていませんか?

この技術の活用可能性がある分野

分野別動向を把握したい方- 事業化視点で見る -

(分野番号表示ON)※整理標準化データをもとに当社作成

ページトップへ

おススメ サービス

おススメ astavisionコンテンツ

新着 最近 公開された関連が強い技術

  • 森永乳業株式会社の「 エネルギー消費促進用組成物」が 公開されました。( 2020/10/29)

    【課題・解決手段】エネルギー消費を促進させることが可能な技術を提供する。平均分子量が220ダルトン以上かつ1000ダルトン以下である乳タンパク質分解物、又はMet−Lys−Proからなるペプチド、又は... 詳細

  • 国立研究開発法人理化学研究所の「 網膜組織の製造方法」が 公開されました。( 2020/10/29)

    【課題・解決手段】本発明は、視細胞前駆細胞及び/又は視細胞を含む神経網膜組織における神経節細胞、アマクリン細胞、水平細胞、及び/又は双極細胞の分化抑制方法等を提供することを課題とする。神経網膜前駆細胞... 詳細

  • 国立大学法人鳥取大学の「 抗炎症活性を有するシソ科植物の葉の発酵物」が 公開されました。( 2020/10/29)

    【課題】炎症抑制効果が大きく、かつ安全性の高い食品組成物、医薬組成物、化粧品および医薬部外品を得る。【解決手段】シソ科植物の葉の糸状菌発酵物またはその抽出物、それを含む食品組成物、医薬組成物、化粧品お... 詳細

この 技術と関連性が強い法人

関連性が強い法人一覧

この 技術と関連性が強い人物

関連性が強い人物一覧

この 技術と関連する社会課題

関連する挑戦したい社会課題一覧

この 技術と関連する公募課題

該当するデータがありません

astavision 新着記事

サイト情報について

本サービスは、国が公開している情報(公開特許公報、特許整理標準化データ等)を元に構成されています。出典元のデータには一部間違いやノイズがあり、情報の正確さについては保証致しかねます。また一時的に、各データの収録範囲や更新周期によって、一部の情報が正しく表示されないことがございます。当サイトの情報を元にした諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負いかねることを予めご承知おきのほど宜しくお願い申し上げます。

主たる情報の出典

特許情報…特許整理標準化データ(XML編)、公開特許公報、特許公報、審決公報、Patent Map Guidance System データ