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技術 釣糸掛止具とこれを装着した釣竿

出願人 グローブライド株式会社
発明者 清田義春
出願日 2001年10月30日 (20年3ヶ月経過) 出願番号 2001-333049
公開日 2003年5月13日 (18年9ヶ月経過) 公開番号 2003-134972
状態 特許登録済
技術分野 釣竿
主要キーワード 線状部材間 支持軸体 巻回領域 糸止め具 巻回終端 巻回端 巻回部分 最大面積
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2003年5月13日)のものです。
また、この項目は機械的に抽出しているため、正しく解析できていない場合があります

図面 (7)

課題

釣糸を簡単に掛止できると共に、掛止すれば不用意外れず、しかも使用時に釣糸が傷付き難い釣糸掛止具とそれを装着した釣竿を提供する。

解決手段

竿先10に装着させる装着部22Aと、該装着部に対して相対回転可能な回転本体部24の先部に設けられた線状部材26が、該回転本体部の前側に輪を描き、少なくとも巻回数が1を越えた輪であると共に、輪の内側領域の面積が最大に見える方向から見て、輪の内側領域の輪郭において、回転本体部に最も近い点P1を通り、回転本体部の回転軸線CLと重なって見える前後方向ラインL1が交差する他点P2との、両点を結ぶ線分の中央位置を中心P0とし、前記ラインL1を基準にして、概ね±30度の範囲を除く他の領域に線状部材の巻回終端PEが位置しているよう構成する。

概要

背景

竿先釣糸掛止する糸止め具の構造が特開平10−327710号公報に開示されている。竿先に元管を取付け、該元管に支持軸体を取付け、これに回動自在な回転体を取付けた糸止め具が開示されている。回転体は基部と掛止部とからなり、掛止部は、2つの延出部の端部が弾圧的に衝合している。この衝合部を押し広げて釣糸の輪部を掛止部に掛止させることが開示されている。この公報開示の発明は、釣糸をワンタッチで簡単に取付けでき、不用意外れも防止できることを課題としている。また、実開昭53−35887号公報には、回転部が無く、単に針金を2回巻いた輪の中に釣糸をセットできる穂先部の構造が開示されている。

概要

釣糸を簡単に掛止できると共に、掛止すれば不用意に外れず、しかも使用時に釣糸が傷付き難い釣糸掛止具とそれを装着した釣竿を提供する。

竿先10に装着させる装着部22Aと、該装着部に対して相対回転可能な回転本体部24の先部に設けられた線状部材26が、該回転本体部の前側に輪を描き、少なくとも巻回数が1を越えた輪であると共に、輪の内側領域の面積が最大に見える方向から見て、輪の内側領域の輪郭において、回転本体部に最も近い点P1を通り、回転本体部の回転軸線CLと重なって見える前後方向ラインL1が交差する他点P2との、両点を結ぶ線分の中央位置を中心P0とし、前記ラインL1を基準にして、概ね±30度の範囲を除く他の領域に線状部材の巻回終端PEが位置しているよう構成する。

目的

前者公報では、掛止部に釣糸の輪部を掛止させるには、衝合している延出部端部を指で押して離反させる作業を伴うが、この部位は穂先の非常に小さな部位であり、指でこの部位を押し広げることは非常に難しい。仮に、釣糸の輪部だけで押し広げて掛止させるとしても、この小さな部位の中の、特定の部位に輪部を位置させて、釣糸を手で強く引くような操作が必要であり、位置決めが難しい。更には、穂先であるため、穂先部を手で保持した状態が不安定であり、掛止作業が更に難しい。また、掛止部を形成している各延出部は360度未満の長さであって単独では輪を形成していないため、外れ易い。即ち、釣りにおいてが掛かった際に、釣糸が前方に強く引かれつつ左又は右側方に移動することがあり、この場合、釣糸を引く力によって2つの衝合部が離反し、側方に移動した際に釣糸の輪部が外れ易い。また、後者の公報では、単に2回巻いた輪に釣糸を比較的簡単にセットできるが、巻回端部が前方に延伸したストッパーなる部位が存在しており、更には回転機構を有していないため、釣りの際に釣糸が巻き付いたり引っ掛ったりし易い。更には、釣りの最中に釣糸が傷付き易い。依って本発明は、釣糸を簡単に掛止できると共に、掛止すれば不用意に外れず、しかも使用時に釣糸が傷付き難い釣糸掛止具とそれを装着した釣竿の提供を目的とする。

効果

実績

技術文献被引用数
1件
牽制数
0件

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請求項1

竿先に装着させる装着部と、該装着部に対して相対回転可能な回転本体部の先部に設けられた線状部材が、該回転本体部の前側に輪を描き、少なくとも巻回数が1を越えた輪であると共に、輪の内側領域の面積が最大に見える方向から見て、輪の内側領域の輪郭において、回転本体部に最も近い点を通り、回転本体部の回転軸線と重なって見える前後方向ラインが交差する他点との、両点を結ぶ線分の中央位置を中心とし、前記ラインを基準にして、概ね±30度の範囲を除く他の領域に線状部材の巻回終端が位置していることを特徴とする釣糸掛止具

請求項2

前記輪の巻回数は1回と1/2未満の端数回であり、前記前後方向ラインに対して直交する左右方向ラインを基準にして概ね±45度の範囲内に線状部材の巻回終端が位置している請求項1記載の釣糸掛止具。

請求項3

前記1を越えた巻回数の輪の隣接した線状部材間には隣接領域全長に亘って隙間を有しており、しかも前記輪の全体を覆うことのできる筒状糸抜け防止部材を設けた請求項1又は2記載の釣糸掛止具。

請求項4

請求項1から3までの何れか1記載の釣糸掛止具を、装着部を介して穂先部に装着した釣竿

技術分野

0001

本発明は、釣糸掛止具とこれを装着した釣竿に関する。

背景技術

0002

竿先釣糸掛止する糸止め具の構造が特開平10−327710号公報に開示されている。竿先に元管を取付け、該元管に支持軸体を取付け、これに回動自在な回転体を取付けた糸止め具が開示されている。回転体は基部と掛止部とからなり、掛止部は、2つの延出部の端部が弾圧的に衝合している。この衝合部を押し広げて釣糸の輪部を掛止部に掛止させることが開示されている。この公報開示の発明は、釣糸をワンタッチで簡単に取付けでき、不用意外れも防止できることを課題としている。また、実開昭53−35887号公報には、回転部が無く、単に針金を2回巻いた輪の中に釣糸をセットできる穂先部の構造が開示されている。

発明が解決しようとする課題

0003

前者公報では、掛止部に釣糸の輪部を掛止させるには、衝合している延出部端部を指で押して離反させる作業を伴うが、この部位は穂先の非常に小さな部位であり、指でこの部位を押し広げることは非常に難しい。仮に、釣糸の輪部だけで押し広げて掛止させるとしても、この小さな部位の中の、特定の部位に輪部を位置させて、釣糸を手で強く引くような操作が必要であり、位置決めが難しい。更には、穂先であるため、穂先部を手で保持した状態が不安定であり、掛止作業が更に難しい。また、掛止部を形成している各延出部は360度未満の長さであって単独では輪を形成していないため、外れ易い。即ち、釣りにおいてが掛かった際に、釣糸が前方に強く引かれつつ左又は右側方に移動することがあり、この場合、釣糸を引く力によって2つの衝合部が離反し、側方に移動した際に釣糸の輪部が外れ易い。また、後者の公報では、単に2回巻いた輪に釣糸を比較的簡単にセットできるが、巻回端部が前方に延伸したストッパーなる部位が存在しており、更には回転機構を有していないため、釣りの際に釣糸が巻き付いたり引っ掛ったりし易い。更には、釣りの最中に釣糸が傷付き易い。依って本発明は、釣糸を簡単に掛止できると共に、掛止すれば不用意に外れず、しかも使用時に釣糸が傷付き難い釣糸掛止具とそれを装着した釣竿の提供を目的とする。

課題を解決するための手段

0004

上記目的に鑑み本発明の請求項1では、竿先に装着させる装着部と、該装着部に対して相対回転可能な回転本体部の先部に設けられた線状部材が、該回転本体部の前側に輪を描き、少なくとも巻回数が1を越えた輪であると共に、輪の内側領域の面積が最大に見える方向から見て、輪の内側領域の輪郭において、回転本体部に最も近い点を通り、回転本体部の回転軸線と重なって見える前後方向ラインが交差する他点との、両点を結ぶ線分の中央位置を中心とし、前記ラインを基準にして、概ね±30度の範囲を除く他の領域に線状部材の巻回終端が位置していることを特徴とする釣糸掛止具を提供する。

0005

上記の、線状部材の巻回終端が概ね±30度の範囲を除く他の領域に位置するとは、輪の前方部領域を除く、後方と左右側方の何れかの領域に位置しているということであり、釣糸にチチワを設けてこれを輪(掛止部)に掛止して釣りを行う場合に、線状部材の巻回終端が、チチワが頻繁に擦られる輪の前方部領域には位置していないため、チチワが線状部材の巻回終端によって擦れたり引っ掛ったりし難く、釣糸の耐久性が向上する。また、線状部材は、回転本体部の前側に1回より多く巻回して輪を描いているため、チチワを掛止させる際には、チチワを回転本体部近くの輪の外側に位置させ、チチワ(釣糸)を回転本体部の前方に引くだけで簡単、確実に輪に掛止できる。更には、一旦掛止されれば、線状部材が1回を越えて巻回されていると共に、巻回終端位置が既述の如くであるため、釣竿に装着して釣りを行う際に、外れ難い。

0006

また、請求項2では、前記輪の巻回数は1回と1/2未満の端数回であり、前記前後方向ラインに対して直交する左右方向ラインを基準にして概ね±45度の範囲内に線状部材の巻回終端が位置している請求項1記載の釣糸掛止具を提供する。巻回終端が上記範囲にあり、巻回数が1回と1/2未満であるため、1回を越えた概ね最小の巻回数といえ、請求項1の作用効果を有する最も簡単であって、軽量な釣糸係止部構造といえる。巻回数が概ね最小であるため、チチワを掛止する際に、最も素早く可能となり、迅速に釣りに移行できる。

0007

請求項3では、前記1を越えた巻回数の輪の隣接した線状部材間には隣接領域全長に亘って隙間を有しており、しかも前記輪の全体を覆うことのできる筒状糸抜け防止部材を設けた請求項1又は2記載の釣糸掛止具を提供する。例えば、巻回数が1回と1/4であれば、1/4回の端数巻回領域が、1回分の(完全輪の)巻回領域と隣接しており、この1/4回の巻回領域に対応する領域が隣接領域となる。この領域間に隙間を設けているため、チチワを挿通させる際に、隣接した線状部材間でチチワを必要以上に圧縮しないで済み、繰り返して使用してもチチワ(釣糸)を損傷させ難くなる。この隙間は使用している釣糸の外径よりも小さな隙間が好ましい。これは、隙間は大きな方が挿通させ易いが、請求項1や2の工夫によって一旦掛止したチチワが不用意に抜け難いとはいえ、特別な条件下においては抜けないとは言えず、この場合でも抜け難くするためには、釣糸外径よりも小さくしておけば、それだけ自然には抜け難くなる。また、輪の全体を覆うことのできる筒状糸抜け防止部材を設けているため、釣糸外径に対する上記隙間の大小に拘わらず、釣糸(チチワ)の不用意な抜けが更に効果的に防止でき、また更には、筒状の糸抜け防止部材であって、輪の全体(全長)を覆うことができるため、輪に掛止されている釣糸を、この筒体の延伸方向、即ち、前方に指向させることができ、輪の付いた回転本体部の回転作用協働して、釣り操作中に釣糸が穂先に絡み難くなる。

0008

請求項4では、請求項1から3までの何れか1記載の釣糸掛止具を、装着部を介して穂先部に装着した釣竿を提供する。請求項1〜3の釣糸掛止具を、その装着部を介して釣竿に装着したものであり、これらの作用効果は、上記各請求項のところで説明している。

発明を実施するための最良の形態

0009

以下、本発明を添付図面に示す実施形態例に基づき、更に詳細に説明する。図1は本発明に係る釣糸掛止具を装着した釣竿穂先部の平面図であり、図2はその要部拡大側面図、図3はその端面図である。例えば筒形状の筒状部22Aを有し、その先部に軸部22Bを突設した装着部22が、繊維強化樹脂製等の釣竿の穂先部10に筒状部を套嵌させて接着等によって固定されている。この装着部22に対して回転可能な回転本体部24が、軸状に形成されてもよいが、この形態例では筒状に形成されている。前記軸部22Bの所定位置には全周に亘った溝22BMが設けられており、一方、回転本体部24が軸部22Bに套嵌された後に、対応箇所に全周に亘った溝24Mが形成され、抜け止めを図りつつ回転自在に構成されている。従って、この場合の回転本体部は、ステンレスや、真鍮や、アルミニウム等の金属で形成されているが、回転本体部はプラスチック等の他部材で形成することができる。また、装着部22も金属でもプラスチック等でもよく、材料に限定はない。

0010

回転本体部の先端部には線状部材26が突設されており、この線状部材は、図示の如く、この形態例では幾分前後に長い長円形の輪を描くように巻回されている。図1はこの輪の内側領域の面積が最大になる方向からの平面視であり、最小になる方向は図2であり、図1は上から見た図とすれば、図2は横から見た図である。この形態例では、輪(掛止部)は、線状部材26を1回と1/4巻回して形成されている。端数回の1/4巻回部26Bは、1回の巻回部26Aの上側に位置しているが、この形態例では、隣接した線状部材間には、隣接領域Zの全長(1/4巻回部分)に亘って隙間δが設けられている。隙間δは一定である必要はないが、ここでは概ね一定である。

0011

釣糸先端部に、所謂、チチワを形成し、チチワを掛止させる際には、図2に示すように、そのチチワ(の一部)30を回転本体部24近くの輪の外側に位置させ、チチワ(釣糸)を回転本体部の前方(釣竿の前方)に引けば、1/4巻回部26Bと1回の巻回部26Aとの隙間δを押し広げつつ侵入し、簡単、確実に輪に掛止できる。勿論、この隙間δが0であって、巻回部同士が当接していても、チチワを掛止させることはできる。この場合は、押し広げる量が大きくなるだけである。また、隙間δがチチワ(釣糸)の外径よりも大きくても掛止できる。この場合は、押し広げが無いだけである。

0012

一旦、掛止された後、不用意にチチワが抜け出ないためには、隙間δは釣糸外径よりも小さいことが好ましい。この場合、巻回部同士が弾性によって離隔する必要があるため、線状部材26は、この程度の弾性を有する必要があるが、一旦掛止されて釣りを行う場合に、魚等による強い引きにも耐える必要があるため、ステンレス材程度の硬さが好ましい。しかし、本願は、線状部材の材料も限定されない。

0013

上記形態例では、輪は巻回数が1回と1/4であるが、以下の如き他の巻回数でもよい。まず、回転本体部24の回転軸線CLは、実質的に釣竿の中心軸線と一致している。輪の内側領域の面積が最大となる図1の状態において、内側領域の輪郭の、回転本体部に最も近い点P1を通り、前記回転軸線CLと重なって見える前後方向ラインL1が交差する他点P2と前記点P1との2点を結ぶ線分の中央位置を中心P0とする。この中心は、例えば輪(の内側領域)が円形であれば、円の中心であり、前後に長い楕円であれば、長軸の中央位置であり、通常の中心の概念と異なるものではないが、本願の輪の形状に限定は無いため、一般的に中心を定めるために、多少複雑に見える規定の仕方をしているに過ぎない。

0014

上記P0を中心とし、前後方向ラインL1を基準に、輪の前方部である±αの角度範囲を除いた他の領域に、線状部材26の終端PEが位置するように巻回すれば巻回数は幾らでもよい。このαは30度程度である。然しながら、既述のように巻回数が多いことには欠点もあるので、典型的には図1の形態例が好ましく、巻回数が2回未満であり、1回と、1/2未満の端数回である、終端PEの好ましい位置範囲として、図1において前記中心P0を通り、前後方向ラインL1に直交する左右方向ラインL2を基準にして、±θの角度範囲内に位置させる。この角度θは概ね45度が好ましい。その次に好ましいのは、巻回数が2回未満であって、1回と、1/2を越えた端数回であり前記ラインL2を基準にして、概ね±45度の範囲内に位置させる場合である。

0015

上記形態例では、巻回部26Aは釣竿の中心軸線に対して平行な面内に形成されているが、例えば、図2の2点鎖線26A’で模式的に示すように(プラス方向やマイナス方向に)傾斜していてもよいが、本願では、この傾斜角度が±90度やこれに近い傾斜の場合は除く。この場合は、釣糸が抜け易くなったり、釣竿前方に指向し難く、釣りにおいて絡み易かったりするからである。上記傾斜角度は±30度程度までが好ましいが、更に傾斜していてもよい。このように巻回部26Aが傾斜していても、本願では図1を参照しつつ説明した各事項をそのまま適用してよい。即ち、輪の内側領域の面積が最大になる方向は、図2で言えば、厳密には2点鎖線26A’を平面とすれば、この平面に垂線を立てた方向から見る場合であるが、これは上記したように、単に中心を決めるための表現に過ぎず、図1のように釣竿の中心軸線に垂直な方向から見ても、実質的に同じといえる中心位置が求まる。勿論、厳密な最大面積になる方向から定めてもよい。

0016

図4は、図1の形態例と比較して、主として寸法相違による第2形態例を示す。即ち、穂先部10に筒状部22Aを装着した場合、回転本体部24と線状部材26を有する回転部の外径が前記筒状部よりも小さい。従って、釣りにおいて、一時的に釣糸が穂先領域に巻き付いても、抜き去る際に回転部に接触しないまま抜き去ることのできる可能性が高く、更に糸絡みが生じ難い。

0017

図5図6は、第3の形態例を示しており、主として第1、第2の形態例と異なるのは、装着部22が長く、筒状部22Aの前側に他の筒状部22Cが延伸し、その先に軸部22Bが設けられている。また、釣りを行っていない時には、他の筒状部22C付近の外側に、筒状の糸抜け防止部材28を退避させておくことができる(図5)。釣糸のチチワを釣糸掛止具の線状部材26による輪に掛止させて釣りを行う際には、筒状糸抜け防止部材28を前進させ、筒状部22Cの前部において、該部材28が不用意に後方に抜けない程度に保持するか、或いは、回転本体部24の外周部で部材28が不用意に後方に抜けない程度に保持する。従って、筒状糸抜け防止部材は、回転本体部と共に回転する場合と、回転しない場合がある。

0018

こうして、筒状糸抜け防止部材28が線状部材26の形成した輪の全体を、少なくとも釣糸の外径未満の隙間(隙間ゼロも含む)で覆い、釣糸のチチワの抜け止め作用を果たすと共に、釣糸が釣竿の前方に指向するように強制され、それだけ糸絡みが防止され易い。また、筒状糸抜け防止部材28の前端縁部28Cは、部材を外側に折り返して角縁部を丸め、釣糸の傷付き防止と共に先端部を補強している。

発明の効果

0019

以上の説明から明らかなように本発明によれば、釣糸を簡単に掛止できると共に、掛止すれば不用意に外れず、しかも使用時に釣糸が傷付き難い釣糸掛止具とそれを装着した釣竿が提供可能となる。

図面の簡単な説明

0020

図1図1は本発明に係る釣竿の穂先部の平面図である。
図2図2図1の要部拡大側面図である。
図3図3図1の端面図である。
図4図4は第2形態例の図であり、図1に対応する図である。
図5図5は第3形態例の図であり、図1に対応する図である。
図6図6図5の穂先部の釣り使用時の図である。

--

0021

10穂先部
22装着部
24 回転本体部
26線状部材
Z 隣接領域

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