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技術 カーブベルトコンベヤ

出願人 オークラ輸送機株式会社
発明者 桑山賢二堤亮二郎
出願日 1999年12月6日 (20年5ヶ月経過) 出願番号 1999-346872
公開日 2001年6月12日 (18年10ヶ月経過) 公開番号 2001-158514
状態 特許登録済
技術分野 ベルトコンベヤ(構造) エンドレスコンベヤのフレーム
主要キーワード 回転円板体 円周外側 支持板部材 各小ローラ 円周内側 摺接板 各脚部材 両ピンチ
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2001年6月12日)のものです。
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図面 (15)

課題

操作性が良好で、かつ、カーブベルトの損傷を防止できるカーブベルトコンベヤを提供する。

解決手段

正逆方向に走行可能な円弧状で無端形状のカーブベルト15を備えるとともに、このカーブベルト15を正逆方向に駆動する駆動手段16を備える。この駆動手段16はカーブベルト15の外周部中央に位置し、外周部の周方向に間隔をおいた複数箇所往路側付勢手段51a ,51b および復路側引張手段52a ,52b が位置する。往路側付勢手段51a ,51b および復路側引張手段52a ,52b はカーブベルト15の走行方向Aを検出し、この検出した走行方向Aに応じてカーブベルト15を外周側に向けて付勢する。

概要

背景

従来、この種のカーブベルトコンベヤとしては、例えば、特開平11−227916号公報に記載のカーブベルトコンベヤが知られている。

そして、この特開平11−227916号公報に記載のカーブベルトコンベヤは、正逆方向に走行可能な円弧状で無端形状カーブベルトを備えており、このカーブベルトの往路面と復路面との間には、このカーブベルトの円弧中心から外周側に向けて延びる基準線と平面視で一致した回転中心軸線を中心として正方向または逆方向に回転する駆動ローラが回転可能に設けられている。

また、カーブベルトの往路面における表面側には駆動ローラとともにカーブベルトの往路面を挟持する往路側ピンチローラが回転可能に設けられているとともに、カーブベルトの復路面における表面側にはカーブベルトの復路面を挟持する復路側ピンチローラが回転可能に設けられている。

そして、これら往路側ピンチローラおよび復路側ピンチローラの各々は、共通の切換えレバー手動操作によりカーブベルトの走行方向の下流側に揺動し、この揺動時にカーブベルトを駆動ローラとともに挟持した状態で回転することによりカーブベルトを外周側に向けて付勢し、その結果、カーブベルトの円弧中心側への移動を防止している。

概要

操作性が良好で、かつ、カーブベルトの損傷を防止できるカーブベルトコンベヤを提供する。

正逆方向に走行可能な円弧状で無端形状のカーブベルト15を備えるとともに、このカーブベルト15を正逆方向に駆動する駆動手段16を備える。この駆動手段16はカーブベルト15の外周部中央に位置し、外周部の周方向に間隔をおいた複数箇所に往路側付勢手段51a ,51b および復路側引張手段52a ,52b が位置する。往路側付勢手段51a ,51b および復路側引張手段52a ,52b はカーブベルト15の走行方向Aを検出し、この検出した走行方向Aに応じてカーブベルト15を外周側に向けて付勢する。

目的

本発明は、このような点に鑑みなされたもので、操作性が良好で、かつ、カーブベルトの走行方向に拘わらず、カーブベルトの円弧中心側への移動を適切に防止できるカーブベルトコンベヤを提供することを目的とする。

効果

実績

技術文献被引用数
0件
牽制数
0件

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請求項1

正逆方向に走行可能な円弧状で無端形状カーブベルトと、このカーブベルトを正方向または逆方向に走行させる駆動手段と、前記カーブベルトの走行方向を検出し、この検出した走行方向に応じて前記カーブベルトを外周側に向けて付勢する付勢手段とを具備したことを特徴とするカーブベルトコンベヤ

請求項2

付勢手段は、カーブベルトの面に沿って揺動可能に設けられ、前記カーブベルトの走行方向に応じてこのカーブベルトから受ける力でこのカーブベルトの走行方向の下流側に揺動し、この揺動時に前記カーブベルトを挟持した状態で回転することにより前記カーブベルトを外周側に向けて付勢する対をなす挟持ローラを有することを特徴とする請求項1記載のカーブベルトコンベヤ。

請求項3

付勢手段は、カーブベルトの裏面に沿って位置する回転可能な回転円板体と、前記カーブベルトを介して前記回転円板体と対向する位置で前記カーブベルトの表面に沿って揺動可能に設けられ、前記カーブベルトの走行方向に応じてこのカーブベルトから受ける力でこのカーブベルトの走行方向の下流側に揺動し、この揺動時に前記回転円板体とともに前記カーブベルトを挟持した状態で回転することにより前記カーブベルトを外周側に向けて付勢する挟持ローラとを有することを特徴とする請求項1記載のカーブベルトコンベヤ。

請求項4

付勢手段は、カーブベルトの外周側における周方向に互いに間隔をおいた複数箇所に位置し、これら複数箇所で前記カーブベルトを外周側に向けて付勢することを特徴とする請求項1ないし3のいずれかに記載のカーブベルトコンベヤ。

請求項5

駆動手段は、カーブベルトの往路面と復路面との間に位置するように設けられ、前記カーブベルトの円弧中心から前記カーブベルトの外周側に向けて延びる基準線と平面視で一致した回転中心軸線を中心として正方向または逆方向に回転する駆動ローラと、前記カーブベルトの往路面における表面側に位置するように設けられ、前記駆動ローラとともに前記カーブベルトの往路面を挟持し、前記駆動ローラに前記カーブベルトの往路面を押し付け往路側ピンチローラと、前記カーブベルトの復路面における表面側に位置するように設けられ、前記駆動ローラとともに前記カーブベルトの復路面を挟持し、前記駆動ローラに前記カーブベルトの復路面を押し付ける復路側ピンチローラとを有することを特徴とする請求項1ないし4のいずれかに記載のカーブベルトコンベヤ。

技術分野

0001

本発明は、被搬送物円弧状に搬送するカーブベルトコンベヤに関する。

背景技術

0002

従来、この種のカーブベルトコンベヤとしては、例えば、特開平11−227916号公報に記載のカーブベルトコンベヤが知られている。

0003

そして、この特開平11−227916号公報に記載のカーブベルトコンベヤは、正逆方向に走行可能な円弧状で無端形状カーブベルトを備えており、このカーブベルトの往路面と復路面との間には、このカーブベルトの円弧中心から外周側に向けて延びる基準線と平面視で一致した回転中心軸線を中心として正方向または逆方向に回転する駆動ローラが回転可能に設けられている。

0004

また、カーブベルトの往路面における表面側には駆動ローラとともにカーブベルトの往路面を挟持する往路側ピンチローラが回転可能に設けられているとともに、カーブベルトの復路面における表面側にはカーブベルトの復路面を挟持する復路側ピンチローラが回転可能に設けられている。

0005

そして、これら往路側ピンチローラおよび復路側ピンチローラの各々は、共通の切換えレバー手動操作によりカーブベルトの走行方向の下流側に揺動し、この揺動時にカーブベルトを駆動ローラとともに挟持した状態で回転することによりカーブベルトを外周側に向けて付勢し、その結果、カーブベルトの円弧中心側への移動を防止している。

発明が解決しようとする課題

0006

しかしながら、上記従来の特開平11−227916号公報等に記載のカーブベルトコンベヤでは、カーブベルトの走行方向を正方向から逆方向に、或いは、逆方向から正方向に切り換える場合に、切換えレバーを手動操作しなければならないので、操作性が悪い問題がある。また一方、切換えレバーを間違って反対方向に切換え操作した場合等には、カーブベルトが外周側に付勢されず、カーブベルトが円弧中心側へ移動してしまう問題もある。

0007

本発明は、このような点に鑑みなされたもので、操作性が良好で、かつ、カーブベルトの走行方向に拘わらず、カーブベルトの円弧中心側への移動を適切に防止できるカーブベルトコンベヤを提供することを目的とする。

課題を解決するための手段

0008

請求項1記載のカーブベルトコンベヤは、正逆方向に走行可能な円弧状で無端形状のカーブベルトと、このカーブベルトを正方向または逆方向に走行させる駆動手段と、前記カーブベルトの走行方向を検出し、この検出した走行方向に応じて前記カーブベルトを外周側に向けて付勢する付勢手段とを具備したものである。

0009

そして、この構成では、付勢手段が、カーブベルトの走行方向を検出し、この検出した走行方向に応じてカーブベルトを外周側に向けて付勢するので、カーブベルトの走行方向に拘わらずこのカーブベルトの円弧中心側への移動を適切に防止可能であり、従来のように切換えレバーを操作する必要がなく、操作性が良好になる。

0010

請求項2記載のカーブベルトコンベヤは、請求項1記載のカーブベルトコンベヤにおいて、付勢手段は、カーブベルトの面に沿って揺動可能に設けられ、前記カーブベルトの走行方向に応じてこのカーブベルトから受ける力でこのカーブベルトの走行方向の下流側に揺動し、この揺動時に前記カーブベルトを挟持した状態で回転することにより前記カーブベルトを外周側に向けて付勢する対をなす挟持ローラを有するものである。

0011

そして、この構成では、対をなす挟持ローラが、カーブベルトの走行方向に応じてこのカーブベルトから受ける力で下流側に揺動し、この揺動時にカーブベルトを挟持した状態で回転することによりカーブベルトを外周側に向けて付勢するので、カーブベルトの走行方向を適切に検出可能で、しかも、カーブベルトの円弧中心側への移動を効果的に防止可能である。

0012

請求項3記載のカーブベルトコンベヤは、請求項1記載のカーブベルトコンベヤにおいて、付勢手段は、カーブベルトの裏面に沿って位置する回転可能な回転円板体と、前記カーブベルトを介して前記回転円板体と対向する位置で前記カーブベルトの表面に沿って揺動可能に設けられ、前記カーブベルトの走行方向に応じてこのカーブベルトから受ける力でこのカーブベルトの走行方向の下流側に揺動し、この揺動時に前記回転円板体とともに前記カーブベルトを挟持した状態で回転することにより前記カーブベルトを外周側に向けて付勢する挟持ローラとを有するものである。

0013

そして、この構成では、挟持ローラが、カーブベルトの走行方向に応じてこのカーブベルトから受ける力でこのカーブベルトの走行方向の下流側に揺動し、この揺動時に回転円板体とともにカーブベルトを挟持した状態で回転することにより、カーブベルトを外周側に向けて付勢するので、比較的簡単な構成で、カーブベルトの走行方向を適切に検出可能で、しかも、カーブベルトの円弧中心側への移動を効果的に防止可能である。

0014

請求項4記載のカーブベルトコンベヤは、請求項1ないし3のいずれかに記載のカーブベルトコンベヤにおいて、付勢手段は、カーブベルトの外周側における周方向に互いに間隔をおいた複数箇所に位置し、これら複数箇所で前記カーブベルトを外周側に向けて付勢するものである。

0015

そして、この構成では、付勢手段が、カーブベルトの外周側における周方向に互いに間隔をおいた複数箇所に位置し、これら複数箇所でカーブベルトを外周側に向けて付勢するので、走行方向に交差する方向の幅寸法が比較的長いカーブベルトであっても、このカーブベルトの円弧中心側への移動を適切に防止可能である。

0016

請求項5記載のカーブベルトコンベヤは、請求項1ないし4のいずれかに記載のカーブベルトコンベヤにおいて、駆動手段は、カーブベルトの往路面と復路面との間に位置するように設けられ、前記カーブベルトの円弧中心から前記カーブベルトの外周側に向けて延びる基準線と平面視で一致した回転中心軸線を中心として正方向または逆方向に回転する駆動ローラと、前記カーブベルトの往路面における表面側に位置するように設けられ、前記駆動ローラとともに前記カーブベルトの往路面を挟持し、前記駆動ローラに前記カーブベルトの往路面を押し付ける往路側ピンチローラと、前記カーブベルトの復路面における表面側に位置するように設けられ、前記駆動ローラとともに前記カーブベルトの復路面を挟持し、前記駆動ローラに前記カーブベルトの復路面を押し付ける復路側ピンチローラとを有するものである。

0017

そして、この構成では、往路側ピンチローラが、駆動ローラとともにカーブベルトの往路面を挟持し、駆動ローラにカーブベルトの往路面を押し付けるとともに、復路側ピンチローラが、駆動ローラとともにカーブベルトの復路面を挟持し、駆動ローラにカーブベルトの復路面を押し付けるので、駆動ローラの正方向または逆方向に回転により、カーブベルトを正方向または逆方向に向けて適切に走行可能である。

発明を実施するための最良の形態

0018

以下、本発明のカーブベルトコンベヤの第1の実施の形態の構成を図面を参照して説明する。

0019

図1ないし図4において、1はフレームで、このフレーム1は複数の脚部材2にて高さ位置調節可能に保持され、この各脚部材2は水平状の連結部材3にて互いに連結されている。

0020

また、このフレーム1の円周外側には平面視で略円弧状の外側フレーム部4が形成され、円周内側には内側フレーム部5が形成され、これら外側フレーム部4および内側フレーム部5の各々の両端部間には等径状の一対のエンドローラ6a,6bが平面視で略90°の角度をもって配置された状態で取り付けられている。

0021

この各エンドローラ6a,6bは、等径で円筒状の多数の小ローラ部材7を有し、各小ローラ部材7は外側フレーム部4および内側フレーム部5間に水平状に橋架された支軸8にこの支軸8の軸方向に沿って互いに隣接した状態で独立的に回転可能に取り付けられている。

0022

また、外側フレーム部4および内側フレーム部5の各々の両端部以外の部分間は、略扇形状の被摺接板部材11にて連結され、この被摺接板部材11には軸方向が被摺接板部材11の径方向に一致した複数、例えば3本のキャリヤローラ12が放射状に位置するように取り付けられている。

0023

そして、これら外側フレーム部4および内側フレーム部5間に円弧状で無端形状のカーブベルト15が正逆方向に走行可能に配設され、このカーブベルト15の外周部の中央位置にはカーブベルト15を正方向または逆方向に駆動する駆動手段16が配置され、外周部の周方向に互いに間隔をおいた複数箇所、例えば四箇所の位置にはカーブベルト15の走行方向Aを検出しこの検出した走行方向Aに応じてカーブベルト15を外周側に向けて付勢する付勢手段17が配置されており、この付勢手段17は、カーブベルト15を外周側に向けて放射状に付勢できるようにカーブベルト15の外周部中央と外周側の周方向の端縁との間の中央近傍位置に位置している。

0024

ここで、カーブベルト15は、展開状態では略円錐状のドーナツ形状となる可撓性を有するシート部材にて形成され、各エンドローラ6a,6b間に架け渡されかつ被摺接板部材11およびキャリヤローラ12で支持されて円弧状の無端形状となっている。

0025

そして、カーブベルト15の往路面15a は、被摺接板部材11およびキャリヤローラ12で水平面状に保持された状態で、カーブベルト15の走行方向Aが正方向である場合には図1の左側から右側に向って走行し、走行方向Aが逆方向である場合には、図2の右側から左側に向って走行する。

0026

一方、カーブベルト15の復路面15b は、図4に示されるように、周方向の両端を除いた中心側が内側フレーム部5側から外側フレーム部4側に向って下方向に徐々に傾斜した状態で、往路面15a とは反対方向に向って走行する。

0027

なお、このカーブベルト15の走行方向Aの両端縁辺延長線上にはカーブベルト15の円弧中心Oが位置し、この円弧中心Oからはカーブベルト15の径方向に沿って外周側に向けて基準線L1 ,L2 ,L3 が放射状に延びている。

0028

駆動手段16は、動力源であるモータ21を有し、このモータ21は、外側フレーム部4に取り付けられた支持部材22によって支持されており、外側フレーム部4から外方に突出することなくカーブベルト15の下方位置に位置している。また、このモータ21には、原動プーリ23、従動プーリ24、タイミングベルト25等にて構成された動力伝達機構26を介して駆動ローラ27が連結されている。なお、図示しないが、モータ21は、外側フレーム部4から外方に突出させた状態で支持部材22にて支持した構成でもよく、また、動力伝達機構26を介在させることなく直接的に駆動ローラ27を連結した構成でもよい。

0029

そして、この駆動ローラ27は、図4に示されるように、軸方向が水平方向に一致した状態でカーブベルト15の往路面15a と復路面15b との間に位置するように水平状に配設され、カーブベルト15の円弧中心Oからカーブベルト15の外周部中央に向けて延びる基準線L1 と平面視で一致した回転中心軸線を中心として回転可能となっており、図示しないスイッチ等の操作に基づきモータ21からの駆動力で正逆方向に回転駆動される。

0030

また、この駆動ローラ27の上方には、往路側ピンチローラ31がカーブベルト15の往路面15a における表面側に位置した状態で従動回転可能に配設されている。

0031

この往路側ピンチローラ31は、図3および図4に示されるように、軸方向が水平方向に一致した支軸32に図示しないベアリングを介して取り付けられており、この支軸32の基端部が往路側回動アーム33の先端部に連結され、この往路側回動アーム33は支持部材22にて長手方向の中央の支軸部33a を中心として回動可能に支持されている。

0032

そして、この往路側回動アーム33の基端部がばね保持部34で保持されたばね35にて上方に向って付勢されており、その結果、往路側回動アーム33が、先端側が下降する方向に支軸部33a を中心として回動するように付勢され、駆動ローラ27がカーブベルト15の往路面15a の裏面に接触しかつ往路側ピンチローラ31がカーブベルト15の往路面15a の表面に接触し、この往路側ピンチローラ31にてカーブベルト15の往路面15a が駆動ローラ27に押し付けられ、これら駆動ローラ27と往路側ピンチローラ31とにてカーブベルト15の往路面15a が常時所定の押圧力をもって挟持されている。

0033

一方、駆動ローラ27の下方には、復路側ピンチローラ41がカーブベルト15の復路面15b における表面側に位置した状態で従動回転可能に配設されている。

0034

この復路側ピンチローラ41は、軸方向が水平方向に一致した支軸42に図示しないベアリングを介して取り付けられており、この支軸42の基端部が復路側回動アーム43の先端部に連結され、この復路側回動アーム43は支持部材22にて長手方向の中央の支軸部43a を中心として回動可能に支持されている。

0035

そして、この復路側回動アーム43の基端部が、ばね保持部44で保持されたばね45にて下方に向って付勢されており、その結果、復路側回動アーム43が、先端側が上昇する方向に支軸部43a を中心として回動するように付勢され、駆動ローラ27がカーブベルト15の復路面15b の裏面に接触しかつ復路側ピンチローラ41がカーブベルト15の復路面15b の表面に接触し、この復路側ピンチローラ41にてカーブベルト15の復路面15b が駆動ローラ27に押し付けられ、これら駆動ローラ27と復路側ピンチローラ41とにてカーブベルト15の復路面15b が常時所定の押圧力をもって挟持されている。

0036

付勢手段17は、例えば、カーブベルト15の走行方向Aに対応して方向転換可能な二つの往路側付勢手段51a ,51b と、二つの復路側付勢手段52a ,52b とを備えている。

0037

二つの往路側付勢手段51a ,51b は、カーブベルト15の往路面15a の外周部中央から互いに離反する方向に同じ距離だけ離れた二箇所に設けられている。これら往路側付勢手段51a ,51b の各々は、外側フレーム部4の支持板部材54の開口部55に橋架された細長板状支持体56によって支持されて、カーブベルト15の往路面15a の外周部中央と外周側の周方向の端縁との間の中央近傍位置に位置している。

0038

また、二つの復路側引張手段52a ,52b は、カーブベルト15の復路面15b の外周部中央から互いに離反する方向に同じ距離だけ離れた二箇所に設けられている。これら復路側引張手段52a ,52b の各々は、外側フレーム部4の互いに離間対向した一対の突出板部材58,58間に橋架された細長板状の支持体56によって支持されて、カーブベルト15の復路面15b の外周部中央と外周側の周方向の端縁との間の中央近傍位置に位置している。

0039

なお、二つの復路側付勢手段52a ,52b の離間距離は、二つの往路側付勢手段51a ,51b の離間距離と比べて長く設定されている。もっとも、図示しないが、二つの復路側付勢手段52a ,52b の離間距離を、二つの往路側付勢手段51a ,51b の離間距離と比べて短く設定してもよい。また、これら付勢手段51a ,51b ,52a ,52b の離間距離は、カーブベルト15の円弧中心O側への移動が適切に防止されるように設定された所定距離である。

0040

ここで、往路側付勢手段51a ,51b および復路側付勢手段52a ,52b の各々は、図5ないし図7に示すように、軸方向が上下方向に一致した支持軸61を有し、この支持軸61は、支持体56の長手方向の中央部に挿通され、下端部にナット62が螺着され、このナット62および支持体56間には略直方体状の下側揺動基体63が支持軸61を中心として揺動可能に取り付けられており、この下側揺動基体63の一側面には上下方向に細長形状の切欠き部64が形成されている。

0041

一方、支持軸61の上端部にはナット67が螺着され、このナット67および支持体56間には略直方体状の上側揺動基体68が支持軸61を中心として揺動可能に取り付けられ、この上側揺動基体68の一側面には上下方向に細状形状の切欠き部69が形成されている。また、この上側揺動基体68の上面にはばね収容部70が凹状に形成され、このばね収容部70内に円筒状の圧縮ばね71の下端側が収容され、この圧縮ばね71の上端部はナット67の下面に当接している。

0042

そして、この圧縮ばね71によって上側揺動基体68および下側揺動基体63が互いに近づく方向に付勢されている。また、これら上側揺動基体68および下側揺動基体63は、連結ピン72,72にて連結され、互いに連動して揺動する構成とされている。

0043

また、支持体56には、軸方向が上下方向に一致した揺動規制用の係合軸75が挿通され、この係合軸75の上部が上側揺動基体68の切欠き部69内に位置し、下部が下側揺動基体63の切欠き部64内に位置しており、この係合軸75が各切欠き部64,69と係合することで上側揺動基体68および下側揺動基体63の揺動範囲規制される。

0044

そして、上側揺動基体68の他側面からは、この上側揺動基体68とともに揺動する支軸81がカーブベルト15側に向って突設され、この支軸81の先端側には一方の挟持ローラ82が支軸81を中心として回転可能に取り付けられている。また、下側揺動基体63の他側面からは、この下側揺動基体63とともに揺動する支軸83がカーブベルト15側に向って突設され、この支軸83の先端側には他方の挟持ローラ84がカーブベルト15を介して一方の挟持ローラ82と対向した状態で支軸83を中心として回転可能に取り付けられている。

0045

そして、これら対をなす両挟持ローラ82,84は、圧縮ばね71の付勢力に基づいて互いに近づく方向に付勢され、カーブベルト15の往路面15a および復路面15bを常時所定の押圧力をもって線接触で挟持している。

0046

また、これら対をなす両挟持ローラ82,84は、カーブベルト15の走行方向Aに応じて、この走行中のカーブベルト15から受ける力で、このカーブベルト15の走行方向Aの下流側に向って上側揺動基体68および下側揺動基体68とともに揺動し、この揺動した状態での回転によりカーブベルト15を外周側に向けて付勢する。

0047

すなわち、これら挟持ローラ82,84の各々は、カーブベルト15の走行に基づいて、カーブベルト15の円弧中心Oからカーブベルト15の外周部に向けて延びる基準線L2 ,L3 に対して平面視で所定方向、つまり、カーブベルト15の下流側方向へ所定角度αだけ傾斜した回転中心軸線Xを中心として従動回転することにより、カーブベルト15の走行方向Aに応じて、このカーブベルト15を円弧中心O側から外周側に向けて付勢する。

0048

なお、所定角度αとは、係合軸75による上側揺動基体68および下側揺動基体63の揺動規制によって設定された角度であり、例えば、約7度である。また、挟持ローラ82,84の各々は、例えば、支軸81,83の軸方向に沿って互いに隣接した状態で独立的に回転可能に取り付けられた二つの小ローラ82a ,84a にて構成されている。さらに、挟持ローラ82,84の各々は、軸方向に等径状に形成されているが、例えば、カーブベルト15の外周側に向って縮径した円錐台形状に形成してもよい。

0049

次に、上記一実施の形態の作用を説明する。

0050

被搬送物90を、図1反時計回りの円弧状の移動軌跡を描くように搬送する場合は、図示しないスイッチ等を操作して、駆動手段16のモータ21を動作させ、カーブベルト15を正方向の走行方向Aに向けて走行させる。

0051

すると、往路側付勢手段51a ,51b および復路側付勢手段52a ,52b のそれぞれの挟持ローラ82,84は、カーブベルト15から駆動力を受けて、支持軸61を中心としてカーブベルト15の走行方向Aの下流側に向って自動的に揺動する。

0052

そして、これら揺動した挟持ローラ82,84は、カーブベルト15の走行に基づいて、カーブベルト15を挟持した状態で、基準線L2 ,L3 に対して平面視でカーブベルト15の下流側へ所定角度αだけ傾斜した回転中心軸線Xを中心として従動回転し、カーブベルト15を表裏面から外周側に向けて付勢する。

0053

その結果、カーブベルト15は、円弧中心O側への移動が防止され、安定した走行状態が維持され、上面上に載置された被搬送物90を適切に円弧状に搬送する。

0054

また、被搬送物90を、図2時計回りの円弧状の移動軌跡を描くように搬送する場合は、図示しないスイッチ等を操作して、駆動手段16のモータ21を動作させ、カーブベルト15を逆方向の走行方向Aに向けて走行させる。

0055

すると、往路側付勢手段51a ,51b および復路側付勢手段52a ,52b のそれぞれの挟持ローラ82,84は、カーブベルト15から駆動力を受けて、支持軸61を中心としてカーブベルト15の走行方向Aの下流側に向って自動的に揺動する。

0056

そして、これら揺動した挟持ローラ82,84は、カーブベルト15の走行に基づいて、カーブベルト15を挟持した状態で、基準線L2 ,L3 に対して平面視でカーブベルト15の下流側へ所定角度αだけ傾斜した回転中心軸線Xを中心として従動回転し、カーブベルト15を表裏面から外周側に向けて付勢する。

0057

その結果、カーブベルト15は、円弧中心O側への移動が防止され、安定した走行状態が維持され、上面上に載置された被搬送物90を適切に円弧状に搬送する。なお、カーブベルト15は、清掃取替え等のために、円弧中心O側から引っ張ることにより、両挟持ローラ82,84による挟持状態、駆動ローラ27と両ピンチローラ31,41との挟持状態を解き、フレーム1から容易に取り外すことができる。

0058

ここで、図8を参照して、付勢手段17の挟持ローラ82,84が、カーブベルト15に及ぼす基準線L2 ,L3 に沿った外周側方向の付勢力について説明する。図8において、μ1 は挟持ローラ82,84とカーブベルト15との摩擦係数で、P1 は挟持ローラ82,84の押圧力である。

0059

駆動手段16の駆動ローラ27の回転駆動によりカーブベルト15が走行している状態で、まず、挟持ローラ82,84に働く力を考えると、挟持ローラ82,84は走行中のカーブベルト15から力を受け、挟持ローラ82,84にはf1 =μ1 P1 の力が作用する。

0060

この力f1 の挟持ローラ82,84の回転中心軸線Xの軸方向およびこの回転中心軸線Xに直角方向の分力は、f1 sinαおよびf1 cosαとなる。

0061

次いで、カーブベルト15に働く力を考えると、このカーブベルト15は、挟持ローラ82,84から力R=f1 sinα を受けることとなり、この力Rのカーブベルト15の径方向つまり基準線L2 ,L3 に沿った外周側方向の分力は、Rcosα=μ1P1 sinαcosα である。したがって、挟持ローラ82,84が、カーブベルト15を外側に付勢する力は、μ1 P1 sin αcosαとなる。

0062

このようにして、上記第1の実施の形態によれば、往路側付勢手段51a ,51bおよび復路側付勢手段52a ,52b が、カーブベルト15の走行方向Aを検出し、この検出した走行方向Aに応じた所定のカーブベルト15外周側方向に向けてこのカーブベルト15を付勢する。

0063

したがって、カーブベルト15の走行方向Aが正方向であるか、逆方向であるかを問わず、カーブベルト15が円弧中心O側に移動することを防止でき、カーブベルト15の往路面15a が上方に膨らむことを回避でき、よって、安定した走行状態の維持により、被搬送物90を適切に搬送できる。

0064

また、往路側付勢手段51a ,51b および復路側付勢手段52a ,52b が、カーブベルト15の走行方向Aを検出するので、従来とは異なり、切換えレバー等を操作する必要がなく、操作性を良好にできる。

0065

さらに、カーブベルト15を外周側へ付勢する力を、カーブベルト15の表裏面に分散することにより、両挟持ローラ82,84がそれぞれの摩擦熱の発生を抑制でき、よって、カーブベルト15の熱による変形を小さくでき、カーブベルト15の安定した走行状態を確実に維持できる。

0066

さらに、往路側付勢手段51a ,51b および復路側付勢手段52a ,52b が、カーブベルト15の外周側における周方向に互いに間隔をおいた四箇所に位置し、これら四箇所でカーブベルト15を表裏面から外周側に向けて付勢するので、走行方向Aに交差する方向の幅寸法が比較的長いカーブベルト15であっても、このカーブベルト15の円弧中心O側への移動を適切に防止できる。

0067

すなわち、これら四つの往路側付勢手段51a ,51b および復路側付勢手段52a,52b によって、カーブベルト15に周方向に分散された均等な付勢力を作用させることができるので、カーブベルト15の幅寸法を大きくして、カーブベルトコンベヤ全体を大形化しても、カーブベルト15の往路面15a の膨らみ、カーブベルト15の円弧中心O側への移動等を生じることなく、カーブベルト15を円滑に走行させることができる。

0068

また、駆動手段17の往路側ピンチローラ31が、駆動ローラ27とともにカーブベルト15の往路面15a を線接触で挟持し、駆動ローラ17にカーブベルト15の往路面15a を押し付けるとともに、復路側ピンチローラ41が、駆動ローラ27とともにカーブベルト15の復路面15b を線接触で挟持し、駆動ローラ27にカーブベルト15の復路面15b を押し付けるので、駆動手段17からカーブベルト15に効率よく駆動力を伝達でき、別構成のテークアップ装置等を用いることなく、駆動ローラ27の正方向または逆方向に回転により、カーブベルト15を正方向または逆方向に向けて適切に走行できる。

0069

次に、本発明のカーブベルトコンベヤの第2の実施の形態の構成を図面を参照して説明する。

0070

図9ないし図14にf示す第2の実施の形態における付勢手段17は、上記第1の実施の形態における往路側付勢手段51a ,51b および復路側引張手段52a ,52b とは異なる往路側付勢手段91a ,91b および復路側引張手段92a ,92b を備えている。

0071

まず、往路側付勢手段91a ,91b の各々は、図12ないし図14に示すように、軸方向が上下方向に一致した支持軸101 を有し、この支持軸101 は、支持体56の長手方向の中央部に挿通され、下端部にベアリング102 を介して水平状の回転円板体103 が回転可能に取り付けられており、この回転円板体103 は、カーブベルト15の往路面15a の裏面に沿って位置している。

0072

一方、支持軸101 の上端部にはナット107 が螺着され、このナット107 および支持体56間には略直方体状の揺動基体108 が支持軸101 を中心として揺動可能に取り付けられ、この揺動基体108 の一側面には上下方向に細状形状の切欠き部109 が形成されている。

0073

また、この揺動基体108 の上面にはばね収容部110 が凹状に形成され、このばね収容部110 内に円筒状の圧縮ばね111 の下端側が収容され、この圧縮ばね111の上端部はナット107 の下面に当接している。そして、この圧縮ばね111 によって揺動基体108 および回転円板体103 が互いに近づく方向に付勢されている。

0074

また、支持体56の上面には、軸方向が上下方向に一致した揺動規制用の係合軸115 が立設され、この係止軸115 が揺動基体108 の切欠き部109 内に位置しており、この係合軸115 が切欠き部69と係合することで揺動基体108 の揺動範囲が規制される。

0075

また一方、揺動基体108 の他側面からは、この揺動基体108 とともに揺動する支軸116 がカーブベルト15側に向って突設され、この支軸116 の先端側には挟持ローラ117 が図示しないベアリングを介して支軸116 を中心として回転可能に取り付けられている。

0076

そして、挟持ローラ117 と回転円板体103 のカーブベルト15と対向する部分とは、圧縮ばね111 の付勢力に基づいて互いに近づく方向に付勢され、カーブベルト15の往路面15a を常時所定の押圧力をもって線接触で挟持している。

0077

また、この挟持ローラ117 は、カーブベルト15の走行方向Aに応じて、この走行中のカーブベルト15から受ける力で、このカーブベルト15の走行方向Aの下流側に向って揺動基体108 とともに揺動し、この揺動した状態での回転によりカーブベルト15を外周側に向けて付勢する。

0078

すなわち、この挟持ローラ117 は、カーブベルト15の走行に基づいて、カーブベルト15の円弧中心Oからカーブベルト15の外周部に向けて延びる基準線L2 に対して平面視で所定方向、つまり、カーブベルト15の下流側方向へ所定角度αだけ傾斜した回転中心軸線Xを中心として従動回転することにより、カーブベルト15の走行方向Aに応じて、このカーブベルト15を円弧中心O側から外周側に向けて付勢する。

0079

なお、所定角度αとは、係合軸115 による揺動基体108 の揺動規制によって設定された角度であり、例えば、約7度である。また、挟持ローラ117 は、例えば、支軸116 の軸方向に沿って互いに隣接した状態で独立的に回転可能に取り付けられた二つの小ローラ117a にて構成されている。挟持ローラ117 は、軸方向に等径状に形成されているが、例えば、カーブベルト15の外周側に向って縮径した円錐台形状に形成してもよい。

0080

一方、復路側引張手段92a ,92b の各々は、図11に示すように、上記の往路側付勢手段91a ,91b と比べて、構造は同じであるが取付け状態が異なっている。すなわち、復路側引張手段92a ,92b の各々は、上記の往路側付勢手段91a ,91b と比べて、上下が逆で、かつ、回転円板体103 がカーブベルト15の復路面15b に沿って位置するように、所定方向に少し傾斜している。

0081

そして、このような図9ないし図14に示す往路側付勢手段91a ,91b および復路側引張手段92a ,92b でも、上記第1の実施の形態における図5ないし図7をに示す往路側付勢手段51a ,51b および復路側引張手段52a ,52b と同様の作用効果を奏することができる。

0082

また、往路側付勢手段51a ,51b および復路側引張手段52a ,52b と比べて、部品点数を少なくでき、しかも、カーブベルト15の内面側である裏面側に回転円板体103 を位置させることで、カーブベルト15の往路面と復路面との離間距離を短くでき、容易に薄型な構成とできる。

0083

なお、上記実施の形態においては、付勢手段17は、カーブベルト15の外周部の周方向に互いに間隔をおいた例えば四箇所の位置に配置した構成として説明したが、カーブベルト15の幅寸法に応じて、カーブベルト15の円弧中心O側への移動が適切に防止されるように設定された六箇所、八箇所等、さらに多くの位置に配置した構成でもよい。

発明の効果

0084

請求項1記載のカーブベルトコンベヤによれば、付勢手段が、カーブベルトの走行方向を検出し、この検出した走行方向に応じてカーブベルトを外周側に向けて付勢するので、カーブベルトの走行方向に拘わらずこのカーブベルトの円弧中心側への移動を適切に防止できるとともに、従来のように切換えレバーを操作する必要がなく、操作性を良好にできる。

0085

請求項2記載のカーブベルトコンベヤによれば、対をなす挟持ローラが、カーブベルトの走行方向に応じてこのカーブベルトから受ける力で下流側に揺動し、この揺動時にカーブベルトを挟持した状態で回転することにより、カーブベルトを外周側に向けて付勢するので、カーブベルトの走行方向を適切に検出でき、しかも、カーブベルトの円弧中心側への移動を効果的に防止できる。

0086

請求項3記載のカーブベルトコンベヤによれば、挟持ローラが、カーブベルトの走行方向に応じてこのカーブベルトから受ける力でこのカーブベルトの走行方向の下流側に揺動し、この揺動時に回転円板体とともにカーブベルトを挟持した状態で回転することにより、カーブベルトを外周側に向けて付勢するので、比較的簡単な構成で、カーブベルトの走行方向を適切に検出でき、しかも、カーブベルトの円弧中心側への移動を効果的に防止できる。

0087

請求項4記載のカーブベルトコンベヤによれば、付勢手段が、カーブベルトの外周側における周方向に互いに間隔をおいた複数箇所に位置し、これら複数箇所でカーブベルトを外周側に向けて付勢するので、走行方向に交差する方向の幅寸法が比較的長いカーブベルトであっても、このカーブベルトの円弧中心側への移動を適切に防止できる。

0088

請求項5記載のカーブベルトコンベヤによれば、往路側ピンチローラが、駆動ローラとともにカーブベルトの往路面を挟持し、駆動ローラにカーブベルトの往路面を押し付けるとともに、復路側ピンチローラが、駆動ローラとともにカーブベルトの復路面を挟持し、駆動ローラにカーブベルトの復路面を押し付けるので、駆動ローラの正方向または逆方向に回転により、カーブベルトを正方向または逆方向に向けて適切に走行できる。

図面の簡単な説明

0089

図1本発明のカーブベルトコンベヤの第1の実施の形態を示す平面図である。
図2同上カーブベルトコンベヤの逆方向走行時における平面図である。
図3同上カーブベルトコンベヤを示す正面図である。
図4同上カーブベルトコンベヤの駆動手段を示す側面図である。
図5同上カーブベルトコンベヤの付勢手段を示す平面図である。
図6同上付勢手段を示す正面図である。
図7同上付勢手段を示す側面図である。
図8同上付勢手段がカーブベルトに及ぼす力の説明図である。
図9本発明のカーブベルトコンベヤの第2の実施の形態を示す平面図である。
図10同上カーブベルトコンベヤの逆方向走行時における平面図である。
図11同上カーブベルトコンベヤを示す正面図である。
図12同上カーブベルトコンベヤの付勢手段を示す平面図である。
図13同上付勢手段を示す正面図である。
図14同上付勢手段を示す側面図である。

--

0090

15カーブベルト
15a往路面
15b 復路面
16 駆動手段
17付勢手段
27駆動ローラ
31往路側ピンチローラ
41 復路側ピンチローラ
82,84,117挟持ローラ
103 回転円板体

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