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図面 (20)

課題

適度な剛性を持ちながら自由自在に安定した塑性変形させることができ、かつワンタッチで剛性の無い状態に変化させることができるワイヤー状塑性体を提供する。

解決手段

中央に通路を有した複数のピース曲げ方向に柔軟性を有するインナーワイヤーを貫通させ、前記ピースの両端または一端に曲面で形成された凹状部を設け、この凹状部の曲面に別のピースに形成した凸状部を回転自由に勘合させ複数のピースを数珠状に連結し前記インナーワイヤーに引っ張り力を与え前記凹状部と凸状部を圧接させることによりワイヤー状塑性体に剛性を与えて構成した。

概要

背景

図39〜図41は従来のワイヤー状塑性体を表す図である。図39は従来のワイヤー状塑性体の構成を表す分解斜視図である。図40は従来のワイヤー状塑性体の組み立てた状態を表す断面図。図41は各々のピース間勘合を説明するための断面図である。図39〜図41で従来のワイヤー状塑性体の構成について説明する。

101はワイヤー状塑性体を構成するピースである。このピース101の一端に内面が球面で構成された凹状部101Bを形成し、ピース101の他端には外周が球面で構成された凸状部101Cを形成している。前記凹状部101Bに別のピースの凸状部101Cを回転自由に圧入勘合され数珠状複数連結されている。

このように構成された従来のワイヤー状塑性体の動作について説明をする。各々のピースがお互いに凹状部101Bと凸状部101Cで回転自由に圧入勘合されているため、凹状部101Bおよび凸状部101Cの曲面曲率半径中心点Oを中心として自由自在に回転することができる。また前記凹状部101Bと凸状部101Cは圧入勘合されているため回転を行う際、摩擦を生じ、抵抗力を発生する。この抵抗力がワイヤー状塑性体の形態を保持するための保持力となり、曲げ方向の剛性を与えるものである。

また各々のピース101の抜け止めとして図41に示すように凸状部の直径cより前記凹状部の内側球面の入り口直径aが小さく設定している。つまり凹状部の内側球面の直径bと凹状部の内側球面の入り口直径aと凸状部の直径cの大きさの関係は
a<b<c
となっており各々圧入の関係になっている。

概要

適度な剛性を持ちながら自由自在に安定した塑性変形させることができ、かつワンタッチで剛性の無い状態に変化させることができるワイヤー状塑性体を提供する。

中央に通路を有した複数のピースに曲げ方向に柔軟性を有するインナーワイヤーを貫通させ、前記ピースの両端または一端に曲面で形成された凹状部を設け、この凹状部の曲面に別のピースに形成した凸状部を回転自由に勘合させ複数のピースを数珠状に連結し前記インナーワイヤーに引っ張り力を与え前記凹状部と凸状部を圧接させることによりワイヤー状塑性体に剛性を与えて構成した。

目的

本発明は、このような従来の課題を解決すると同時に全く従来に無かった機能と特性を提供することを目的とするものである。

効果

実績

技術文献被引用数
2件
牽制数
5件

この技術が所属する分野

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請求項1

中央に通路を有した複数のピース曲げ方向に柔軟性を有するインナーワイヤーを貫通させ、前記ピースの両端または一端に内側が球面または円面等の曲面で形成された凹状部を設け、この凹状部に別のピースに形成した凸状部を回転できるように勘合させ、前記インナーワイヤーに引っ張り力を与えることによりその反力で前記各々のピース間圧縮力を与え圧接させたことを特徴とするワイヤー状塑性体

請求項2

ピースの少なくとも一端に円面または球面等の曲面で形成された凹状部を設け、このピースの凹状部に少なくとも一端に円面または球面等の曲面で形成された凸状部をもつ別のピースを勘合したことを特徴とする請求項1に記載のワイヤー状塑性体。

請求項3

ピースの少なくとも一端に球面で形成した凹状部を設け、このピースの凹状部に少なくとも一端が円盤状の縁で形成された凸状部を持つ別のピースを勘合したことを特徴とする請求項1に記載のワイヤー状塑性体。

請求項4

ピースの少なくとも一端に円面で形成された凹状部を設け、このピースの凹状部に少なくとも一端が二つの接触点をもつ凸状部を有した別のピースを勘合したことを特徴とする請求項1に記載のワイヤー状塑性体。

請求項5

前記ピースの凹状部に勘合される別のピースの凸状部のインナーワイヤー取り出し口の位置又は固定位置が前記凹状部の曲面の曲率半径中心点付近に位置したことを特徴とする請求項1〜4のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体。

請求項6

各々のピース間に圧縮の力を与える手段として引っ張り方向に弾力性を有したインナーワイヤーを使用し、このインナーワイヤーに引っ張り力を与えた請求項1〜5のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体。

請求項7

前記インナーワイヤーに引っ張り力を与える手段として、コイルばね板ばね等のばね力ネジ締め付け力物体の重量、手による操作力等のいずれかひとつまたは複合で与えた請求項1〜6のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体。

請求項8

ピースの中央部にインナーワイヤを通す孔とは別の孔を設けた請求項1〜7に記載のワイヤー状塑性体。

請求項9

インナーワイヤーを特定の形状に形成したことを特長とする請求項1〜8に記載のワイヤー状塑性体。

請求項10

カバーを被せたことを特長とする請求項1〜9のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体。

請求項11

請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体で枠体を形成し、この枠体を一部に組込んだレインコートオーバーなどの衣類製品

請求項12

フードの縁部にワイヤー状塑性体を装着した請求項11に記載の衣類製品。

請求項13

請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体を一部に使用した衣類ハンガー等の製品

請求項14

ワイヤー状塑性体の両端にまたはテープを取り付け、この紐またはテープのほぼ中央部にぶら下げる手段を設けた請求項13に記載の衣類ハンガー等の製品。

請求項15

請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体を使用した書類ハンガー等の製品。

請求項16

請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体で形成されたことを特長とする電話機等に使用されるアンテナ等の電波送受信できる製品。

請求項17

請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体で枠体を形成し、財布リュックサックゴミ箱ペン立てペンケース等の袋状または箱状の入れ物に使用した製品。

請求項18

請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体をキーホルダーブレスレットネックレス腕時計等の一部に使用したことを特徴とする製品。

請求項19

請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体を手足や指に使用したことを特徴とする人形ロボット等の製品。

技術分野

0001

ある程度剛性を有しながら、自由自在に塑性変形させることのできる数珠状に形成されたワイヤー状塑性体に関するものである。

背景技術

0002

図39図41は従来のワイヤー状塑性体を表す図である。図39は従来のワイヤー状塑性体の構成を表す分解斜視図である。図40は従来のワイヤー状塑性体の組み立てた状態を表す断面図。図41は各々のピース間勘合を説明するための断面図である。図39図41で従来のワイヤー状塑性体の構成について説明する。

0003

101はワイヤー状塑性体を構成するピースである。このピース101の一端に内面が球面で構成された凹状部101Bを形成し、ピース101の他端には外周が球面で構成された凸状部101Cを形成している。前記凹状部101Bに別のピースの凸状部101Cを回転自由に圧入勘合され数珠状に複数連結されている。

0004

このように構成された従来のワイヤー状塑性体の動作について説明をする。各々のピースがお互いに凹状部101Bと凸状部101Cで回転自由に圧入勘合されているため、凹状部101Bおよび凸状部101Cの曲面曲率半径中心点Oを中心として自由自在に回転することができる。また前記凹状部101Bと凸状部101Cは圧入勘合されているため回転を行う際、摩擦を生じ、抵抗力を発生する。この抵抗力がワイヤー状塑性体の形態を保持するための保持力となり、曲げ方向の剛性を与えるものである。

0005

また各々のピース101の抜け止めとして図41に示すように凸状部の直径cより前記凹状部の内側球面の入り口直径aが小さく設定している。つまり凹状部の内側球面の直径bと凹状部の内側球面の入り口直径aと凸状部の直径cの大きさの関係は
a<b<c
となっており各々圧入の関係になっている。

発明が解決しようとする課題

0006

しかしながら上記の従来のワイヤー状塑性体の曲げ方向の剛性は凹状部101Bと凸状部101Cとの圧入度合いによって決定されるため凹状部101Bと凸状部101Cの各々の直径b、cのバラツキにより圧入状態にバラツキが生じ、各々のピース101間で曲げ方向の剛性が異なったり、また圧入が弱いため摩擦力が発生せず、規定形状に保持できなくぶらぶらの状態になるという問題があった。このため前記各々の直径b、cの寸法精度を極めて高い精度で仕上げる必要があった。また、プラスチック等の材料で成形したピースにおいては、時間の経過にともなって材料の応力緩和現象が発生し摩擦力が低下する場合があった。

0007

本発明は、このような従来の課題を解決すると同時に全く従来に無かった機能と特性を提供することを目的とするものである。

課題を解決するための手段

0008

本発明のワイヤー状塑性体は、中央に貫通した通路を有した複数のピースの端部を曲面からなる凹状部を形成し、この凹状部に別のピースの凸状部を勘合させた状態で曲げ方向に柔軟性を有したインナーワイヤーを通し、このインナーワイヤーに引っ張り力を与え、その反力により前記各々ピースどうし圧接力が加わるように構成することにより一定の剛性を保ちながら、自由自在に塑性変形させることのできるワイヤー状塑性体を提供するものである。

0009

またこのワイヤー状塑性体は前記インナーワイヤーに与えた引っ張り力を解除すると前記剛性が無くなり萎えた状態に変化する。このようにインナーワイヤーを引っ張ることにより適度な剛性を与え、またインナーワイヤーの引っ張り力を解除することにより剛性を無くした状態に変化できる。このように二つの特性を兼ね備えたワイヤー状塑性体を提供するものである。

発明を実施するための最良の形態

0010

請求項1に記載の発明は中央に通路を有した複数のピースに曲げ方向に柔軟性を有するインナーワイヤーを貫通させ、前記ピースの両端または一端に内側が球面または円面等の曲面で形成された凹状部を設け、この凹状部に別のピースに形成した凸状部を回転できるように勘合させ、前記インナーワイヤーに引っ張り力を与えることによりその反力で前記各々のピース間に圧縮力を与え圧接させることにより各々のピース間の摩擦力を発生させワイヤー状塑性体の曲げ方向に剛性を与えるという作用を有する。

0011

請求項2に記載の発明は請求項1に記載のワイヤー状塑性体においてピースの少なくとも一端に円面または球面等の曲面で形成された凹状部を設け、このピースの凹状部に少なくとも一端に円面または球面等の曲面で形成された凸状部をもつ別のピースを勘合することにより各々のピース間の摩擦力によりワイヤー状塑性体の曲げ方向に剛性を与えるという作用を有する。

0012

請求項3に記載の発明は請求項1に記載のワイヤー状塑性体においてピースの少なくとも一端に球面で形成した凹状部を設け、このピースの凹状部に少なくとも一端が円盤状の縁で形成された凸状部を持つ別のピースを勘合することにより各々のピース間の摩擦力によりワイヤー状塑性体の曲げ方向に剛性を与えるという作用を有する。

0013

請求項4に記載の発明は請求項1に記載のワイヤー状塑性体においてピースの少なくとも一端に円面で形成された凹状部を設け、このピースの凹状部に少なくとも一端が二つの接触点をもつ凸状部を有した別のピースを勘合することにより各々のピース間の摩擦力によりワイヤー状塑性体の曲げ方向に剛性を与えるという作用を有する。

0014

請求項5に記載の発明は請求項1〜4のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体において前記ピースの凹状部に勘合される別のピースの凸状部のインナーワイヤー取り出し口の位置又は固定位置が前記凹状部の曲面の曲率半径の中心点付近に位置させることにより各々のピース間で回転動作をさせたとき凸状部のインナーワイヤー取り出し口が凹状部の内側曲面に対して移動変化しないため常にインナーワイヤーを同じ方向に引っ張ることができる。このため各々のピース間に安定した圧接力を与えることができワイヤー状塑性体に安定した剛性与えることができるという作用を有する。

0015

請求項6に記載の発明は請求項1〜5のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体において各々のピース間に圧接力を与える手段として引っ張り方向に弾力性を有したインナーワイヤーを使用し、このインナーワイヤーに引っ張り力を与えることにより各々のピース間にインナーワイヤー自ら安定した圧接力を与えるという作用を有する。

0016

請求項7に記載の発明は請求項1から6のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体において前記インナーワイヤーに引っ張り力を与える手段として、コイルばね板ばね等のばね力ネジ締め付け力物体の重量、手による操作力等のいずれかひとつまたは複合で与えることにより各々のピース間に安定した圧接力を与えるという作用を有する。

0017

請求項8に記載の発明は請求項1〜7のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体においてピースの中央部にインナーワイヤを通す孔とは別の孔を設けることにより液体気体または電線等を通すことができるという作用を有する。

0018

請求項9に記載の発明は請求項1〜8のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体においてインナーワイヤーを特定の形状に形成することによりインナーワイヤーに与えていた引っ張り力を解除しワイヤー状塑性体を萎えた状態にしたときワイヤー状塑性体がインナーワイヤーの特定の形態とほぼ同じ形態にできるという作用を有する。

0019

請求項10に記載の発明は請求項1〜9のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体においてカバーを被せることにより外力からの保護やゴミほこり付着防止外観性の向上等の作用を有する。

0020

請求項11に記載の発明は請求項1〜10のいずれかに記載のワイヤー状塑性体で枠体を形成し、この枠体をレインコートオーバーなどの衣類等の一部に組込むことにより組込んだ部分の剛性の向上や自由自在に成形できるという効果がありファッション性や機能性を高めるという作用を有する。

0021

請求項12に記載の発明は請求項11に記載のワイヤー状塑性体を使用した製品においてフードの縁部にワイヤー状塑性体を装着することによりフード部の剛性の向上や自由自在に成形できるためファッション性や機能を高めるという作用を有する。

0022

請求項13に記載の発明は請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体を一部に使用した衣類ハンガーは折りたたみ可能にできるという作用を有する。

0023

請求項14に記載の発明は請求項13に記載の発明の衣類ハンガーにおいてワイヤー状塑性体の両端にまたはテープを取り付け、この紐またはテープのほぼ中央部にぶら下げる手段を設けることにより簡単な構造でしかも折りたたみ可能にできるという作用を有する。

0024

請求項15に記載の発明は請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体を使用した書類ハンガーは自由自在に折り曲げて好みの形状にすることができるという作用を有する。

0025

請求項16に記載の発明は請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体で形成された電話機等のアンテナは自由自在に変形させることができるという作用を有する。

0026

請求項17に記載の発明は請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体で枠体を形成し、財布リュックサックゴミ箱ペン立てペンケース等の袋状または箱状の入れ物に使用した製品は自由自在に変形したりコンパクトに折りたためるという作用を有する。

0027

請求項18に記載の発明は請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体を一部に使用したキーホルダーブレスレットネックレス腕時計は好みの形に変形させたり、腕や指その他の物に巻きつけたりできるという作用を有する。

0028

請求項19に記載の発明は請求項1〜10のいずれかひとつに記載のワイヤー状塑性体を人形手足や指に使用することにより手足や指が自由自在に曲げることができ、かつ曲げた状態を維持できるという作用を有する。

0029

次に本発明のワイヤー状塑性体の具体的な実施の形態について説明する。図1図26は本発明の第1〜第13の実施の形態のワイヤー状塑性体またはワイヤー状塑性体の一部を表す図である。図27図38は前記本発明の第1〜第13の実施の形態のワイヤー状塑性体を使用して構成した製品を表す第14〜第20の実施の形態を表している。

0030

まず図1図7で本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体について説明を行う。図1は本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成を表す分解斜視図、図2図3は同組立てた状態を示すの断面図である。図1図3において本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成について説明する。

0031

1は中央に通路1Aを有し一端の内面が球面で形成された凹状部1Bと他端には外周が球面で形成された凸状部1Cを有したピースであり、このピース1の凹状部1Bに別のピースの凸状部1Cが回転自由に勘合されている。この構成でピースを複数組立てて珠状を形成している。2は前記ピース1の通路1Aを貫通するインナーワイヤーである。前記ピースの通路1Aは凹状部1Bの球面の底部中央から凸状部1C側は球面のほぼ中央部まで設けられており、前記凹状部1Bと別のピースの凸状部1Cが勘合されたとき凸状部1C側のインナーワイヤー取り出し口1Dは、前記凹状部1B球面の曲率半径の中心点O付近に位置している。

0032

4はピース受板である。3はインナーワイヤー2に引っ張り力Pを与えるための圧縮コイルばねである。5は前記インナーワイヤー2の両端を止めるための止め具である。図2は圧縮コイルばね3によりインナーワイヤー2に引っ張り力Pを与え、その反力として各々のピースに圧縮力を与え圧接している状態(以下この状態を緊張状態と呼ぶ)を示す。

0033

このように構成された本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体の動作について説明する。各々のピースは凹状部1Bに別のピースの凸状部1Cが回転自由に勘合されているため図3に示す断面図のごとくワイヤー状塑性体は自由自在に曲げることができる。また前述したように各々のピースは圧縮コイルばね3によりお互いが圧接し合っており前記凹状部1Bと凸状部1Cとの間には摩擦力が生じるため曲げた状態でそのまま保持することができる。この保持力が前記ワイヤー状塑性体の曲げ方向の剛性となるものである。

0034

また、図2図3に示す様に本発明の第1の実施の形態はワイヤー状塑性体がまっすぐな状態から曲げた状態に変化させるとき、インナーワイヤー2の引っ張り力Pに影響されることはない。このため凹状部1Bと凸状部1Cとの摩擦はどの位置でも一定となり安定した剛性や保持力を確保することができるものである。

0035

このようなピース間の勘合、及びインナーワイヤーとピースの関係について図4図7において詳細説明を行う。図4は本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体のピース間の勘合状態を断面で表した略図である。図4(a)においてピース1の一端に形成した内面が球面状の凹状部1Bに他のピースの外周が球面の凸状部1Cが勘合され、お互いが回転自由に可動できるように構成されている。2はインナーワイヤーである。前記外周が球面で形成された凸状部1Cの先端が円錐状に切り欠かれており、このインナーワイヤー2の取り出し口1Dはこの円錐状切り欠きの頂点部と一致している。またこの頂点部およびインナーワイヤー取り出し口1Dは前記凹状部1Bの球面の曲率半径Rの中心点Oと一致している。

0036

また図4(b)、図4(c)に示すようにピース間で相互に回転させたときは前記凹状部1Bの球面の曲率半径Rの中心点Oを中心にして回転する。従がって、前記凸状部1Cのインナーワイヤー2の取り出し口1Dが前記凹状部1Bの球面の曲率半径Rの中心点Oと一致しているため、図4(b)、図4(c)に示すようにピース間を相互に回転させても凸状部1Cのインナーワイヤー取り出し口1Dは移動することはない。このためインナーワイヤー2は前記凸状部1Cのインナーワイヤー取り出し口1Dから常にまっすぐな状態で引っ張り力(P)を与えることができるため、このインナーワイヤー2を引っ張ることにより、ピースを回転させるためのモーメントMは発生しない。このため常に安定してピース間に圧接力を与えることができるため本発明のワイヤー状塑性体に安定した剛性と保持力を与えるものである。

0037

次に、ピース1の凸状部1Cのインナーワイヤー取り出し口1Dがピースの凹状部1Bの球面の曲率半径Rの中心点に無い場合について説明する。図5(a)は凸状部のインナーワイヤー取り出し口1Dを少し先端(図中左側)に設定した状態を表している。このように構成することに図5(b)(c)に示すようにピースを回転させたときインナーワイヤー2は凹状部1Bのインナーワイヤー取り出し口1Eで屈曲する。このためインナーワイヤー2に引っ張り力Pを与えるとピース間に回転しようとする回転モーメントMが発生しワイヤー状塑性体は常にまっすぐになろうとする。この図5(a)に示す様にまっすぐの状態が安定状態である。

0038

また本発明のワイヤー状塑性体をまっすぐな状態から曲げようとするときは曲げの変位する角度θが小さいときは剛性は小さく、変位曲げ角度θが大きくなるにつれ曲げ方向の剛性は大きくなるという特性を有している。このためワイヤー状塑性体全体を曲げようとするときピース間の一個所のみが大きく曲がる状態、いわゆる屈曲状態が発生しないという特性を有する。

0039

図6(a)に示す図は凸状部のインナーワイヤー取り出し口1Dを少し根元(図中右側)に設定した状態を表している。このように構成することに図6(b)(c)に示すようにピースを相互に回転させたときインナーワイヤー2は凹状部1Bのインナーワイヤー取り出し口1Eで屈曲する。このためインナーワイヤー2に引っ張り力Pを与えるとピース間に回転しようとする回転モーメントMが発生しワイヤー状塑性体は常に曲がろうとする。つまり曲げ角度θが最大になった状態が安定状態である。

0040

図7(a)は凸状部1Cのインナーワイヤー取り出し口1Dがピースの中心より少し離れた位置に設定している。このように構成することにより。図7(a)に示すようにピースとピースが少し角度を有した状態になろうとする。つまりこの図7(a)の常態が安定状態となる。図7(b)は各々のピースの関係をまっすぐにした状態を表している。図7(b)の状態でインナーワイヤー2に引っ張り力Pを加えるとピースには回転しようとするモーメントMが発生し図7(a)に示す状態になろうとする。つまり図7(a)に示す状態が安定状態である。

0041

この様に凸状部1Cのインナーワイヤー取り出し口1Dを色々な個所に設定することにより、ワイヤー状塑性体は安定状態における形状を色々設定することができるのもである。

0042

また前記ワイヤー状塑性体の緊張状態からインナーワイヤー2に与えている引っ張り力Pを弱めると圧接力は弱くなり剛性の低いワイヤー状塑性体となる。逆に引っ張り力Pを強めると圧接力は大きくなり剛性の高いワイヤー状塑性体となる。また前記引っ張り力Pをゼロにするとと圧接力は無くなりワイヤー状塑性体はブラブラの状態(以下このような状態を萎えた状態と呼ぶ)となる。このため強い剛性を持たせたワイヤー状塑性体の場合はインナーワイヤー2に与える引っ張り力Pを弱めた状態でワイヤー状塑性体を規定の形状に設定しておき、その後インナーワイヤー2に引っ張り力Pを強くして剛性を高めて規定の形状を形成させることもできる。

0043

このようにインナーワイヤー2に与える引っ張り力Pの強さにより自由にワイヤー状塑性体の剛性を決定することができる。またインナーワイヤーに与える引っ張り力Pを完全に解除することで剛性のない萎えた状態にすることができる。

0044

図8図10は本発明の第2の実施の形態のワイヤー状塑性体を表す図である。図8は本発明の第2の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成を表す分解斜視図。図9は全体を組み合わせた状態を示す断面図、図10はワイヤー状塑性体を曲げた状態を表す断面図である。図8図10において本発明の第2の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成について説明する。

0045

本発明の第2の実施の形態のワイヤー状塑性体はピース11とピース12の二種類のピースを使って構成している。ピース11は両端の内側に球面を持つ凹状部11Bを有し、ピース12は両端の外側が球面を持つ凸状部12Cを有したものである。このピース11の凹状部11Bにピース12の凸状部12Cが回転自由に勘合され複数のピースが数珠状に連結されている。またピース11とピース12は中央にインナーワイヤー2を貫通させるための通路11A、12Aを設けている。ピース11の通路11Aは両端の二つ凹状部11Bの中央底部を結ぶ位置に設けている。ピース12は両端の凸状部12Cの先端を円錐形に座ぐることにより、前記ピース11とピース12を組み合わせ勘合したときにピース12のワイヤー取り出し口12Dが前記ピース11の凹状部11Bの曲面の曲率半径Rの中心に位置させるように設けている。

0046

本発明の第2の実施の形態のワイヤー状塑性体の動作は前記本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体の動作と類似しているため説明は省略する。

0047

図11図13は本発明の第3の実施の形態のワイヤー状塑性体を表す図である。本発明の第3の実施の形態のワイヤー状塑性体は本発明の第2の実施の形態のワイヤー状塑性体と類似点があるので相違点のみ説明し類似点の説明は省略する。図11は本発明の第3の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成を表す分解斜視図である。図12図13は組み立てた状態を示す断面図である。図11図13において本発明の第3の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成について説明を行う。

0048

ピース13は両端に円盤状凸状部13Cを有し中央にインナーワイヤー2を通すための通路13Aを設けている。このピース13を前記ピース11の凹状部11Bに回転自由に勘合させ数珠状を形成している。さらにピース11とピース13の通路11A、13Aに通したインナーワイヤー2に引っ張り力Pを与えることでピース11とピース13は接触部13Fで圧接されている。またピース13のインナーワイヤー取り出し口13Dは前記ピース11の凹状部11Bの球面の曲率半径の中心点O付近に位置している。このためピース11とピース13の相互の回転時にも常に安定して圧接力を与えることができるものである。

0049

図14図15は本発明の第4の実施の形態のワイヤー状塑性体を表す図である。図14は本発明の第4の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成を表す分解斜視図である。図15は全体を表す断面図である。

0050

図14図15で本発明の第4の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成を説明する。14は平板状に形成され、かつ中央にインナーワイヤー2を通すための通路14Aを持ったピースである。このピース14は一端にスリット状の凹状部14Bを有しておりこの凹状部14Bの底面は凹状の円面(円面とはトンネル天井のような一方向のみ曲率を有する曲面)を形成している。また他端には板状の凸状部14Cを有しており外周の一部に円面を形成している。前記スリット状の凹状部14Bと別のピースの凸状部14Cを回転自由に勘合させ、前記インナーワイヤー2を前記ピース14の通路14Aに通しインナーワイヤー2に引っ張り力Pを与えることにより各々のピース14が各々の円面で圧接するように構成している。

0051

また凸状部14Cのインナーワイヤー取り出し口14Dは前記凹状部14Bの底面の円面の曲率半径の中心点0付近に位置している。このため各々のピース間で回転移動させたときも取り出し口14Dは常に前記曲率半径の中心点O付近を移動することなく存在するため、インナーワイヤー2の引っ張り力Pは常に安定して各々のピースに圧接力を与えることができるものである。

0052

図16図17は本発明の第5の実施の形態のワイヤー状塑性体を表す図である。図16は本発明の第5の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成を表す斜視図、図17完成状態を表す断面図である。

0053

図16図17において本発明の第5の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成について説明をする。本発明の第5の実施の形態のワイヤー状塑性体は前記本発明の第4の実施の形態のワイヤー状塑性体と類似しているので相違点のみ説明し類似点の説明は省略する。

0054

ピース15は一端の底面に円面を有したスリット状の凹状部15Bを有し、他端に二つの接触点15F、15Gを有した凸状部15Cを形成しており、前記ピース15の凹状部15Bに別のピースの凸状部15Cを回転自由に勘合させ数珠状を形成している。さらにピース15は中央の通路15Aにインナーワイヤー2を通しており、このインナーワイヤー2に引っ張りの力Pを与えることにより、その反力により前記各々のピース間に圧接力を与えている。

0055

このように構成された本発明の第5の実施の形態のワイヤー状塑性体の動作は前記ピース15の凹状部15Bの内側円面に別のピースの凸状部15Cの接触点15F、15Gが圧接されるためピース間の回転運動に摩擦力が生ずる。この摩擦力がワイヤー状塑性体の曲げに対する剛性となるものである。

0056

図18は本発明の第6の実施の形態のワイヤー状塑性体を表す図である。同図において本発明の第6の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成および動作について説明をする。本発明の第6の実施の形態のワイヤー状塑性体は前記本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体と類似しているため相違点のみ説明し類似点の説明は省略する。本発明の第6の実施の形態のワイヤー状塑性体は前記本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体のピースの内部にインナーワイヤー2を通す通路とは別に通路16Jを設け、さらに上端下端の各々のピース17、18には外部ホースつなぐための継ぎ手17H、18Hを設けている。

0057

このように構成された本発明の第6の実施の形態のワイヤー状塑性体の動作について説明する。本発明の第6の実施の形態のワイヤー状塑性体は油や水などの液体等を通すことができ自由自在に塑性変形が可能なホースや、電線や光ファイバー等を中に通して自由に形状を決定できるパイプ等に使用できる。このように本発明の第6の実施の形態のワイヤー状塑性体は水道の蛇口や工作機械切削油の供給口や電気スタンド支柱等に使用できるものである。

0058

図19図24は本発明の第7〜第11の実施の形態を表す図である。本発明の第7〜第11の実施の形態は前記本発明の第1〜第6の実施の形態のワイヤー状塑性体の各々のピース間に圧接力を与えるための方法を記載するものである。

0059

図19は本発明の第7の実施の形態を表す図である。図19(a)は円錐状圧縮コイルばね31、図19(b)は樽状圧縮コイルばね32を表す図であり各々のコイルばねの一端はピース受け部31A、32Aを設け、他端はインナーワイヤー2を引っ張った状態、かつ圧縮コイルばねを圧縮した状態で止め具5で固定している。この各々のコイルばねは圧縮時の密着状態でばねの長さが短くできるという効果を有する。

0060

また図19(c)はねじりコイルばね33を表している。このねじりコイルばね33はで狭いスペースでも大きな力を持たせることができるという特長を有している。

0061

図20は本発明の第8の実施の形態を表す図である。図20(a)は薄板をU字状に形成した板ばね34を表している。この板ばね34の一端はピース受け部34A、他端はインナーワイヤー2を引っ張り板ばね34を圧縮し止め具5で固定した状態を表している。図20(b)は ピース受板41に板ばね35を片持ち梁状に一端をリベット42で固定し先端にインナーワイヤー2を引っ張り板ばね35をたわませたて止め具5で固定した状態を表している。

0062

インナーワイヤー2に引っ張り力Pを与える手段として板ばねを使用することで構造が簡単で組立やすいワイヤー状塑性体を構成することができるものである。

0063

図21は本発明第9の実施の形態を表している。本発明第9の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成は、釣り鐘状フレーム43の上部にインナーワイヤー貫通孔43Aを設けインナーワイヤー2を通し、そのインナーワイヤー2の下端部に重り36をぶら下げた構成である。

0064

本発明の第9の実施の形態は、インナーワイヤー2を引っ張る手段として重り36を使用したものである。その他の構成及び動作については前記本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体と類似しているので説明は省略する。

0065

図22は本発明の第10の実施の形態を表す。本発明の第10の実施の形態は、インナーワイヤー2に引っ張りの力Pを与える手段として操作レバー37を設け、この操作レバー37に外部より手などにより操作力Fを加えることにより前記インナーワイヤー2を引っ張る様にしたものである。

0066

本発明の第10の実施の形態の構成及び動作は前記本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体と一部類似しているので、相違点のみ説明し類似点の説明は省略する。

0067

図20により本発明の第10の実施の形態の構成について説明を行う。インナーワイヤー2を通すためのインナーワイヤー貫通孔44Aを持つピース受板44に支点37Aを持つL字状の操作レバー37を回転自由に取り付け、この操作レバー37の一端に前記インナーワイヤー2を止め具5で固定した構成である。

0068

このように構成された本発明の第10の実施の形態の動作について説明を行う。図10は操作レバー37に操作力Fを与えた状態を表している。この状態はインナーワイヤー2に引っ張り力Pを加わえることにより各々のピースは圧接されワイヤー状塑性体は緊張状態となっている。この緊張状態でワイヤー状塑性体は一定の剛性を保有することができるため自由自在に曲げて好みの形態にすることができる。

0069

また操作レバー37に加えた操作力Fを解除するとインナーワイヤー2に与えていた引っ張り力Pが無くなり各々のピース間で圧接力が無くなるとワイヤー状塑性体は萎えた状態に変化する。また操作レバー37に操作力Fを再び与えるとワイヤー状塑性体は緊張状態に戻るものである。

0070

このように本発明の第10の実施の形態のワイヤー状塑性体は、操作レバー37に手の指等で操作力Fを与えたり、解除したりすることで前記ワイヤー状塑性体は緊張状態と萎えた状態を自由に切り替えることができるものである。

0071

図23図24は本発明の第11の実施の形態を示す図である。本発明の第11の実施の形態は、インナーワイヤー2に引っ張り力Pを与える手段として、ネジの締め付け力を利用したものである。

0072

本発明の第11の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成及び動作において、前記本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体と類似しているので、相違点のみ説明し、類似の個所の説明は省略する。

0073

図23において本発明の第11の実施の形態の構成を説明する。インナーワイヤー2の端末はピース受板4に設けたインナーワイヤー貫通孔4Aを通り、引っ張りボルト38の先端に固定されている。引っ張りボルト38は外周が雄ネジで形成されおり、雌ネジで形成された蝶ネジ39と組み合わされ、ガイドケース45に上下方向のみ摺動できるように保持されている。

0074

このように構成された本発明の第11の実施の形態の動作について説明する。前記締めつけめねじの蝶ネジ39をまわすことにより、引っ張りボルト38はねじで引き込まれインナーワイヤー2を引っ張ることができる。このようにネジを使用してインナーワイヤー2を引く場合は、インナーワイヤー2を引っ張っる力Pが大きく、緊張状態になった前記ワイヤー状塑性体の曲げ方向の剛性が高くなるという特性を有している。

0075

また、インナーワイヤー2を引っ張った状態または緩めた状態をそのまま保持することができるため手を放しても緊張状態または萎えた状態を維持できるという特性を有している。

0076

図24は本発明の第11の実施の形態のワイヤー状塑性体の別の実施例を示す図である。この実施例は図23に示す前記本発明の第11の実施の形態のワイヤー状塑性体の先端に圧縮コイルばね3を組込んだものである。これは蝶ネジ39をまわしてインナーワイヤー2に引っ張り力Pを与える際、安定してインナーワイヤー2を引っ張ることができる様にしたものである。また引っ張り過ぎ等の過負荷を防止するという効果もある。

0077

以上のように各々のピース間に圧接力を与える手段について記載したが、前記圧接力を与える手段は単独で使用しても良いが、複数で用いても良い。尚、引っ張り方向に弾性を有した材料で形成したインナーワイヤーを使用しこのインナーワイヤーの持つ引っ張り方向の弾性でインナーワイヤー自身に引っ張り力Pを与えてもよい。

0078

図25は本発明の第12の実施の形態を表す図である。この実施の形態は本発明のインナーワイヤー2のフォーミング状態を表す図である。図25(a)は直線形状、図25(b)はU字形状図25(c)は渦巻き形状図25(d)は波形状、図25(e)はコイル形状に形成した状態を表している。このようにインナーワイヤー2を予めいろいろなフォーミング形状にすることにより、ワイヤー状塑性体の萎えた状態の時の形状がインナーワイヤー2の前記フォーミング形状とほぼ同形状に形成されるものである。

0079

図26は本発明の第13の実施の形態を表わす図である。本発明の第13の実施の形態は前記本発明のワイヤー状塑性体にカバー6を被せたものである。

0080

カバー6の材料は布や、ゴム、皮またはフィルム等の柔らかい材料で形成されている。また色や形状も様々な仕様にすることができる。このようにカバー6を被せることにより、安全性の向上や内部へのごみ侵入防止の他、外観を美しくしたり、ファッション性を持たせたりという特性を与えることができる。尚、カバーはワイヤー状塑性体全体に被せてもよいが、ワイヤー状塑性体の一部に被せてもよい。

0081

以上第1〜13の実施の形態は本発明のワイヤー状塑性体を表したものであるが、ここに記載したピースの材質は金属、プラスチック、木材、ガラス陶器等適度に剛性を持つものであれば使用できる。また上記インナーワイヤーは、針金状のワイヤー、より線、紐、ロープ、テープ状または帯状のもの等、また材質面においても金属、樹脂化学繊維、綿等の植物の繊維、紙等の引張り方向に強度を持ち、かつ曲げ方向に柔軟性を持つものであれば使用できる。

0082

図27図38は本発明のワイヤー状塑性体を使用した製品の実施の形態を表す図である。図27図38に示す本発明の第14〜20の実施の形態は、前記図1図26に示す本発明の第1〜13の実施の形態のワイヤー状塑性体のいずれか一つ、または二つ以上を組み合わせ、または前記本発明の第1〜13の実施の形態のワイヤー状塑性体の要素を組合わせて使用した製品であり、組み合わせも自由に行なってもよい。尚、以下に説明する本発明の第14〜20の実施の形態の製品に使用する前記本発明の第1〜13の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成及び動作についての説明は省略する。

0083

図27図28は本発明の第14の実施の形態の雨具を表す図である。図27図28において本発明の第14の実施の形態の雨具の構成について説明をする。図27は前記本発明のワイヤー状塑性体で形成された枠体111を表している。この枠体111は雨具112のフードの顔を出す前面の部分の縁に装着される。図28は前記枠体111を雨具112に装備した状態を表す。

0084

この様に構成された本発明の第14の実施の形態の雨具は、雨具112を使用する時は前記枠体111を緊張させた状態にし、枠体111で形成された縁を自由な形状に変形させて使用することができる。また雨具112を収納する時は枠体111の下端に設けた蝶ネジ39を緩めて枠体111を萎えた状態にすることもできる。

0085

また、図28に示す様に前記枠体111はこれ以外に破線で示す場所やその他の場所に装着すれば、雨具112が身体に密着することが少なく、快適に着用できるものである。尚、フード付きコートやその他の衣類等雨具以外の衣類にも使用することができる。

0086

図29は本発明の第15の実施の形態の衣類ハンガーを表す図である。図29において本発明の第15の実施の形態の衣類ハンガーの構成について説明をする。

0087

図29は前記本発明のワイヤー状塑性体で形成されたハンガーシャフト121である。このハンガーシャフト121の両端には紐122が結ばれており、この紐122の中央上部にはフック123が取り付けられている。

0088

このように構成された本発明の第15の実施の形態の衣類ハンガーは前記ハンガーシャフト121の一端に設けた蝶ネジ39を締め付け、ハンガーシャフト121を緊張状態にさせて剛性を高めて使用するものである。

0089

また本発明の第15の実施の形態の衣類ハンガーを使用しない時はハンガーシャフト121を適当な形に折り曲げるか、前記蝶ネジ39を緩めてハンガーシャフト121を萎えた状態にすることで収納や持ち運びを行いやすくするものである。

0090

図30図32は本発明の第16の実施の形態の書類ハンガーを表す図である。この書類ハンガーはパソコンワープロ作業やその他のデスクワーク時に書類をぶら下げることにより、書類を見やすくし、デスクワークを行いやすくするものである。

0091

図30図32において本発明の第16の実施の形態の書類ハンガーの構成について説明をする。

0092

図30に於いてベース132に前記本発明のワイヤー状塑性体で形成された支柱131をほぼ垂直に固定している構成している。3はインナーワイヤー2を引っ張るための圧縮コイルばねであり、この圧縮コイルばねの引っ張り力Pの反力によりピースどうしは圧接されている。このため本発明のワイヤー状塑性体で形成された支柱131は常に緊張した状態でありベース132に自立することができ、しかも自由自在に塑性変形を行うことができるため好みの形状にして書類をつかむことができる。また書類ハンガーを使用しないときは支柱131をコンパクトに折り曲げて収納することもできる。

0093

尚、134は書類、133は書類134をクリップするための密着巻きしたコイルばね状の書類クリップである。

0094

図31は支柱131をベース132へ取り付ける方法の別の実施例を表す断面図である。これは支柱131の下端で前記インナーワイヤー2が蝶ネジ39により下方向に引っ張られている。この蝶ネジ39を緩めることにより、前記支柱131は緊張状態から萎えた状態に変化させることができる。このため使用しないときは支柱131を萎えた状態にしておくことができるため邪魔にならず、安全かつ収納するのにも便利なものである。

0095

図32は本発明の第16の実施の形態の別の実施例を表す図である。この実施例はベース部に吸盤135を使用し、好みの場所に吸着し取り付けできるようにしたものである。

0096

図33は本発明の第17の実施の形態の電話機用のアンテナ141を表わす図であり、前記本発明の第2の実施の形態のワイヤー状塑性体を使用したものである。

0097

本発明の本発明の第17の実施の形態の電話機用のアンテナ141は前記第2の実施の形態のワイヤー状塑性体の動作の説明でも記載したように適度な剛性を持ちながら自由自在に変形させることができるため、従来のアンテナのように折れ曲がって破損することがなく、アンテナが邪魔にならず、また身体に接触してもアンテナ141自身が曲がってしまうため安全性にも優れている。このように大変便利なアンテナ141を持つ電話機を提供することができる。

0098

尚、前記本発明の第17の実施の形態のアンテナ141は、アンテナ自身を落下防止用の紐にしたり、キーホルダーの代用にすることもできる。また、本発明のアンテナ141はその他のラジオテレビ等のあらゆるアンテナにも使用することができ応用範囲の広いものである。

0099

尚、以上のアンテナ141はインナーワイヤーとピースのどちらか一方、または両方を金属等の導電性を有する材料で形成している。またこのアンテナ141にカバー6をかぶせて使用する場合はカバー6のみ導電性を持たせてもよい。

0100

また、電線等で形成された柔軟性と導電性を有した別のアンテナを前記アンテナ141といっしょに束ねて併設して使用することもできる。この場合は前記アンテナ141のインナーワイヤーやピースやカバー6は導電性材料で形成する必要は無い。

0101

図34図35は本発明の第18の実施の形態の入れ物を表す斜視図である。図34及び図35において本発明の第18の実施の形態の入れ物の構成について説明をする。

0102

図34立方体に形成された入れ物の枠体151を略図化した外観斜視図であり、前記本発明のワイヤー状塑性体を使用して作成したものである。この枠体151には各々のピース間に圧縮力を与える手段として蝶ネジ39を備えている。図35はこのように構成された枠体151に布等のカバー152で覆い、箱状の入れ物にしたものである。もちろん各々のピース間に圧縮の力を与える手段としてコイルばねや板ばねを使用してもよい。

0103

このように構成された本発明の第18の実施の形態の入れ物は、前記蝶ネジ39を締め付けることにより、インナーワイヤー2に引っ張り力を与えて、図34に示す枠体151を緊張した状態にすることができる。また前記蝶ネジ39を緩めると枠体151は萎えた状態になり、箱状の形態を失い袋状のものとなる。このように前記蝶ネジ39を締め付けたり、緩めたりすることにより箱状の入れ物の形状を変化させることができる。

0104

本発明の第18の実施の形態の入れ物は枠体151に適度な剛性を持たせておけば、使用するときは図35のように箱状にし、使用しないときは枠体151を折り曲げて変形させて、小さくすることができる。

0105

尚、前記本発明の第18の実施の形態の入れ物を応用すれば、ごみ箱鉛筆立て、ペンケース、カバン、リュックサック、ハンドバック、その他あらゆる箱状のものや袋状のものに応用できる他、この本発明の第18の実施の形態の入れ物を上下逆さまの形態にすれば、テント自動車カバー自転車カバー等にも応用することができる。

0106

図36図37は本発明の第19の実施の形態のキーホルダーを表す図である。図36図37において本発明の第19の実施の形態のキーホルダーの構成について説明をする。

0107

図36に示す本発明の第19の実施の形態のキーホルダーは、前記本発明の第2の実施の形態のワイヤー状塑性体で構成し、ばね止め板164には鎖状連結具163を取り付け、さらに布等のカバー162で覆ったものである。

0108

このように構成された本発明の第19の実施の形態のキーホルダーの動作について説明する。図37は本発明の第19の実施の形態のキーホルダーのワイヤー状塑性体を表しており、圧縮コイルばね3でインナーワイヤー2を引っ張ることによりその反力で各々のピース間を圧縮しており各々のピース間が緊張した状態を示している。この状態において、各々のピース間は適度な剛性を有している。また自由自在に曲げることもでき、好みの形状に変形させることができる。

0109

またこの状態から圧縮コイルばね3を圧縮しインナーワイヤー2に与えていた引っ張り力Pを解除し各々のピース間の圧接力を解除することによりピースはぶらぶらの萎えた状態に変化させることができる。また圧縮コイルばね3に与えた外力を取り除くと再びピース間は緊張状態に戻る。

0110

このように本発明の第19の実施の形態のキーホルダーは自由自在に塑性変形をさせて好みの形状を形成させることができる。また緊張状態や萎えた状態にすることができ、パフォーマンスを楽しむことができるものである。

0111

尚、このキーホルダーはキーホルダーとして使用できる他、アクセサリーとしてかばん携帯電話等に取り付けて楽しむこともできる。

0112

図38は本発明の第20の実施の形態の人形の足を表したものである。171は股関節、172はひざの関節、173は足首の関節をあらわしている。ここでは股関節171において構成及び動作について説明をする。

0113

182は部である。腿部182の上端部は外形が球状の凸状部182Cが形成されている。腰部181には内側が球状の凹状部181Bが形成されており前記腿部181の凸状部181Cが回動できるように勘合されている。更に前記腿部182の中央には通路182Aが設けられインナーワイヤー2を通し、このインナーワイヤー2に引っ張り力Pを与えることで前記腿部182の凸状部182Cと前記腰部181の凹状部181Bが圧接できるように構成されている。また前記腿部182の凸状部182Cのインナーワイヤー取り出し口182Dは前記腰部181の凹状部181Bの球面の曲率半径の中心点0付近に設けられている。

0114

このように構成された股関節部171は自由に回動できると同時に好きな角度に保持できるものである。このように前記ひざの関節172、足首の関節173も同じように回動及び保持ができるため人形の脚の関節を好みの形に形成することができるものである。

0115

図38では脚の関節を表しているが、手や肩の関節、手足の指の関節も同じように構成することができるものである。

発明の効果

0116

本発明のワイヤー状塑性体及びそれを使用した製品の効果を下記に説明する。本発明の第1〜13の実施の形態のワイヤー状塑性体は、インナーワイヤー2に引っ張り力Pを与えることにより各々のピース間に圧接力が加わりピースどうしが密着することにより各々のピース間は緊張した状態となり、ワイヤー状塑性体に適度な剛性を持たせることができる。

0117

このことにより本発明のワイヤー状塑性体は自由自在に曲げることができると同時に曲げた状態をそのまま保持することができる。つまり曲がったら曲がったままの状態を保ち自由に塑性変形をさせることができるものである。

0118

また前記インナーワイヤー2に与えていた引っ張り力Pを解除することで前記ピースどうしの圧接力は解除されワイヤー状塑性体はインナーワイヤーの持つ柔軟な特性となり萎えた状態になる。また前記圧接力を強くすることでワイヤー状塑性体の剛性または保持力は強くなり、圧接力を弱くすると剛性または保持力は弱くなる。このようにインナーワイヤー2を引っ張り力Pの強さにより剛性または保持力を自由に変えることができるものである。

0119

また一本のインナーワイヤー2に引っ張り力Pを与えているため各々のピース間の圧接力をどの場所でもほぼ等しく保つことができ、各々のピース間の回動する時の摩擦力を均一に保つことができる。

0120

また、ピースの加工が容易にでき、従来のように圧入を行う必要がなく、高精度な寸法管理の必要が無い。またインナーワイヤー2で連結されているため従来の技術に記載した各々のピースが抜けないようにするための圧入も必要ない。

0121

また、インナーワイヤー2の引っ張り力Pを強くすれば、手では曲がらない程の強い剛性のワイヤー状塑性体でも形成することができる。この場合インナーワイヤーの引っ張り力Pを弱くした状態でワイヤー状塑性体を規定の形に形成し、その後インナーワイヤーに引っ張り力Pを強くすれば、簡単に形成することができる。

0122

次に以上のような効果を持つ本発明の第1〜13の実施の形態のワイヤー状塑性体を使用した製品の効果について説明を行う。

0123

本発明の第14の実施の形態の雨具はフードの顔を出す部分を本発明のワイヤー状塑性体で形成した枠体111を装着することで、雨をしっかり防ぐと同時に、視界を十分確保できるという効果がある。また、雨具が身体に密着することが少なく、快適に使用できるものである。

0124

本発明の第15の実施の形態の衣類ハンガーは、使用しない時は、萎えた状態にすることで収納や持ち運びを行いやすくするもので、収納時や旅行に便利である。

0125

本発明の第16の実施の形態の書類ハンガーはワンタッチで書類をぶら下げることが可能であり、また支柱がワイヤー状塑性体を使用しているため、自由に変形させて好みの形状にして使用することができる他、剛性も自由に設定できる。また必要以上の外力が加わると変形するため安全性も高い。また使用しないときは萎えた状態にすることもでき、デスクワークをより便利に快適にするものである。

0126

本発明の第17の実施の形態の電話機用のアンテナ141は、使用時はしっかりと棒状の形態を保ちながらも、何かに触れた時や、カバンやポケットに電話機を収納する時はアンテナ141が簡単に折り曲げができるため、安全性が高く、アンテナ141の破損の心配がなく気兼ねなく電話機を取扱うことができる。またアンテナ141の剛性を自由に設定することができるという効果もある。

0127

以上のような電話機の外側に常にアンテナ141を出しておいても問題がない。また必要に応じてアンテナ141を折り曲げることができる。このように電話機の内部にアンテナを収納する必要がなく大変便利である。

0128

また、このアンテナ141自身を落下防止用の紐にしたり、キーホルダーの代わりにすることもできる。

0129

本発明の第18の実施の形態の入れ物は、入れ物として使用するときは、入れ物の形態にし、使用しない時、または入れ物をどこかに収納するときは、枠体を変形させることによりコンパクトに収納できる。またこの本発明の第18の実施の形態の入れ物は、外力を加えると変形はするが破損することはないため、再び元の形状に簡単に再生することができる。また安全性も高いという効果を有する。

0130

本発明の第19の実施の形態のキーホルダーは各々のピースがある程度剛性を保った状態で自由自在に変形させることができ好みの形状にし、パフォーマンスを楽しむことができるものである。

0131

本発明の第20の実施の形態の人形の足は簡単な構造で自由に足を適度な摩擦力を持ちながら動かすことができ、また動かした状態で保持することもできるもので極めて有用な発明である。また手足の指の関節にも使用することができる。

0132

また本発明のワイヤー状塑性体を使用し柔軟に自由に曲げることができる水道の蛇口や各種ホースおよびパイプ等に使用できる。

0133

またその他、電気スタンドの支柱、自在定規の柄、カバンの取っ手、おもちゃ、車内用缶ホルダーバックミラーの支柱、ヘッドホーンアームペン及びペンホルダー広範囲に応用ができるものでものである。

図面の簡単な説明

0134

図1本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成を表わす外観斜視図。
図2本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体のまっすぐな状態で全体の構成を表す断面図。
図3本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体の曲げた状態で全体の構成を表す断面図。
図4本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体の動作および構成を表す略図断面図。
図5本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体の動作および構成を表す略図断面図。
図6本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体の動作および構成を表す略図断面図。
図7本発明の第1の実施の形態のワイヤー状塑性体の動作および構成を表す略図断面図。
図8本発明の第2の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成を表わす外観斜視図。
図9本発明の第2の実施の形態のワイヤー状塑性体のまっすぐな状態で全体の構成を表す断面図。
図10本発明の第2の実施の形態のワイヤー状塑性体の曲げた状態で全体の構成を表す断面図。
図11本発明の第3の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成を表わす外観斜視図。
図12本発明の第3の実施の形態のワイヤー状塑性体のまっすぐな状態で全体の構成を表す断面図。
図13本発明の第3の実施の形態のワイヤー状塑性体の曲げた状態で全体の構成を表す断面図。
図14本発明の第4の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成を表わす外観斜視図。
図15本発明の第4の実施の形態のワイヤー状塑性体の曲げた状態で全体の構成を表す断面図。
図16本発明の第5の実施の形態のワイヤー状塑性体の構成を表わす外観斜視図。
図17本発明の第5の実施の形態のワイヤー状塑性体の曲げた状態で全体の構成を表す断面図。
図18本発明の第6の実施の形態のワイヤー状塑性体の全体の構成を表す断面図。
図19本発明の第7の実施の形態のを示す図でありピース間に圧接力を与える手段として圧縮コイルばねを使用した状態を表す断面図。
図20本発明の第8の実施の形態のを示す図でありピース間に圧接力を与える手段として板ばねを使用した状態を表す断面図。
図21本発明の第9の実施の形態のを示す図でありピース間に圧接力を与える手段として重りを使用した状態を表す断面図。
図22本発明の第10の実施の形態を示す図でありピース間に圧接力を与える手段として操作レバーを使用した状態を表す断面図。
図23本発明の第11の実施の形態を示す図でありピース間に圧接力を与える手段としてねじを使用した状態を表す断面図。
図24本発明の第11の実施の形態を示す図でありピース間に圧接力を与える手段としてねじと圧縮コイルばねを使用した状態を表す断面図。
図25本発明の第12の実施の形態を示す図でありインナーワイヤーの形状をあらわす図。
図26本発明の第13の実施の形態を示す図でありワイヤー状塑性体にカバーを被せた状態を表す断面図。
図27本発明の第14の実施の形態の雨具の枠体を表す断面図。
図28本発明の第14の実施の形態の雨具の外観図
図29本発明の第15の実施の形態の衣類ハンガーの構成を表す断面図。
図30本発明の第16の実施の形態の書類ハンガーの構成を表す断面図。
図31本発明の第16の実施の形態の書類ハンガーの別の実施例の構成を表す断面図。
図32本発明の第16の実施の形態の書類ハンガーの別の実施例の構成を表す断面図。
図33本発明の第17の実施の形態のアンテナを使用した携帯電話機をあらわした図。
図34本発明の第18の実施の形態の入れ物の枠体を表す斜視図。
図35本発明の第18の実施の形態の入れ物の外観を表す外観斜視図。
図36本発明の第19の実施の形態のキーホルダーの完成状態を表す断面図。
図37本発明の第19の実施の形態のキーホルダーの内部の構造を表す断面図。
図38本発明の第20の実施の形態の人形の足の内部の構造を表す断面図。
図39従来の技術を表すワイヤー状塑性体の外観斜視図。
図40従来の技術を表すワイヤー状塑性体の構成を表す断面図。
図41従来の技術を表すワイヤー状塑性体のピース間の寸法関係を表す断面図。

--

0135

1、11、12、13、14、15、16、17、18、101ピース1A、11A、12A、13A、14A、15A、16A、16J、17J、18J、181A、182A、183A、184A通路
1B、11B、13B、14B、15B、16B、101B、181B、182B、184B 凹状部
1C、12C、13C、14C、15C、16C、101C、182C、183C、183K 凸状部
1D、1E、12D、13D、14D、15D、16Dインナーワイヤー取り出し口
2 インナーワイヤー
3圧縮コイルばね
4、41、44 ピース受板
4A、43A、44A インナーワイヤー貫通孔
5、185止め具
6、152 162カバー
13F 接触部
15F、15G接触点
17H、18H継ぎ手
31円錐状圧縮コイルばね
31A、32A、33A、34A ピース受け部
32 樽状圧縮コイルばね
33ねじりコイルばね
34、35板ばね
36重り
37操作レバー
37A支点
38 引っ張りボルト
39蝶ねじ
42リベット
43フレーム
45ガイドケース
111、151枠体
112雨具
121ハンガーシャフト
122紐
123フック
131支柱
132ベース
133クリップ
134書類
135吸盤
141アンテナ
163連結具
164ばね止め板
171股関節
172ひざの関節
173足首の関節
181腰部
182腿部
183 ひざ部
184足部
a、凹状部の内側球面の入り口直径
b、凹状部の内側球面の直径
c、凸状部の直径
F操作力
O曲面の曲率半径の中心点
P 引っ張り力
曲げモーメント
R 曲率半径

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