図面 (/)

技術 潤滑性組成物

出願人 株式会社ADEKA
発明者 田中典義巽幸男斉藤陽子宮下功雄
出願日 1998年12月24日 (22年9ヶ月経過) 出願番号 1998-366976
公開日 2000年7月11日 (21年3ヶ月経過) 公開番号 2000-192068
状態 特許登録済
技術分野 潤滑剤
主要キーワード ダイアモンド粉末 石油エネルギー ライナ間 有機ホスフィンオキシド 摩擦ロス 耐摩耗効果 脂肪酸アルカリ土類金属塩 自動変速機用油
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(2000年7月11日)のものです。
また、この項目は機械的に抽出しているため、正しく解析できていない場合があります

図面 (1)

課題

潤滑性基材に対する添加剤溶解性及びロングドレイン性を同時に満足させる潤滑性組成物を提供すること。

解決手段

潤滑性基材に、一般式(1)で表わされる非対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメート;一般式(2)で表わされる対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメート;及び、フェノール系酸化防止剤又はアミン系酸化防止剤を含有する潤滑性組成物を提供する。

化1

化2

(式中、R1〜R5は炭化水素基を表わし、R1〜R4の全てが同一の基であることは無い。X1〜X8は硫黄原子又は酸素原子を表わす。)

概要

背景

現在自動車を取り巻く状況は、燃費規制排ガス規制等厳しくなる一方である。この背景には地球温暖化大気汚染酸性雨等の環境問題と、有限である石油エネルギー枯渇に対する懸念からの資源保護がある。これらの対策としては、現在のところ燃費の向上が最も有効である。自動車の省燃費化を進める上で、自動車本体の軽量化、エンジンの改良等、自動車自体の改良と共に、エンジンでの摩擦ロスを防ぐ為のエンジン油の低粘度化、良好な摩擦調整剤の添加等、エンジン油の改善も重要な要素となっている。エンジン油はピストンライナ間での潤滑剤として作用するが、この部分では流体潤滑が多い為、エンジン油を低粘度化することにより摩擦ロスを低減することができる。この為近年ではエンジン油の低粘度化が進んでいるが、低粘度化に伴うシール性の悪化、摩耗量の増大という問題が新たに発生している。又、エンジン油は動弁系ベアリング等の潤滑においても重要な役割を果たしているが、この部分では混合潤滑境界潤滑が多い為、エンジン油の低粘度化は摩耗の増大を引き起こす原因になっている。そこで、エンジン油の低粘度化に伴う摩擦損失の低減、摩耗防止の目的で摩擦調整剤、極圧剤等が添加されている。

有機モリブデン化合物は優れた摩擦低減作用を有しているため、種々の潤滑油に添加されているが、特にエンジン油においては、エンジン各部の摩擦抵抗を低減しその結果燃料の使用量を節減する、いわゆる省燃費化に効果的であり、省燃費油には必須の添加剤となってきている。省燃費油は、新油段階で優れた省燃費性能を発揮しても、その性能が長期間維持できなければ優れた省燃費油とはいえない。従って、長期間の使用により潤滑油が劣化しても摩擦低減作用を維持し続けることができるか、ということが現在の省燃費油に求められる重要なテーマである。

概要

潤滑性基材に対する添加剤の溶解性及びロングドレイン性を同時に満足させる潤滑性組成物を提供すること。

潤滑性基材に、一般式(1)で表わされる非対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメート;一般式(2)で表わされる対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメート;及び、フェノール系酸化防止剤又はアミン系酸化防止剤を含有する潤滑性組成物を提供する。

(式中、R1〜R5は炭化水素基を表わし、R1〜R4の全てが同一の基であることは無い。X1〜X8は硫黄原子又は酸素原子を表わす。)

目的

効果

実績

技術文献被引用数
6件
牽制数
7件

この技術が所属する分野

ライセンス契約や譲渡などの可能性がある特許掲載中! 開放特許随時追加・更新中 詳しくはこちら

請求項1

潤滑性基材に、(A1)成分として、下記の一般式(1)

請求項

ID=000004HE=015 WI=058 LX=0310 LY=0500(式中、R1〜R4は炭化水素基を表わすが、R1〜R4は全てが同一の基であることは無い。X1〜X4は硫黄原子又は酸素原子を表わす。)で表わされる非対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメート;(A2)成分として、下記の一般式(2)

請求項

ID=000005HE=015 WI=056 LX=0320 LY=0950(式中、R5は炭化水素基を表わし、X5〜X8は硫黄原子又は酸素原子を表わす。)で表わされる対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメート;及び、(B)成分として、フェノール系酸化防止剤又はアミン系酸化防止剤を含有する潤滑性組成物

請求項2

一般式(1)において、R1及びR2が同一の炭化水素基であり、R3とR4が同一の炭化水素基であり、R1とR3は異なる炭化水素基である請求項1に記載の潤滑性組成物。

請求項3

一般式(1)において、R1及びR2が炭素数6〜10のアルキル基であり、R3及びR4が炭素数11〜18のアルキル基である請求項1又は2に記載の潤滑性組成物。

請求項4

更に、(C)成分として、下記の一般式(3)

請求項

ID=000006HE=020 WI=038 LX=0410 LY=1900(式中、R6及びR7は炭化水素基を表わし、aは0〜1/3の数を表わす。)で表わされる亜鉛ジチオホスフェートを含有する請求項1乃至3の何れか1項に記載の潤滑性組成物。

請求項5

更に、下記の(D1)〜(D13)成分(D1)金属清浄剤(D2)無灰分散剤(D3)リン原子を含有する化合物(D4)リン原子及び硫黄原子を含有する化合物(D5)硫黄原子を含有し、金属原子を含有しない化合物(D6)硫黄系酸化防止剤(D7)有機金属化合物(D8)金属原子、リン原子及び硫黄原子を含有しない油性向上剤(D9)防錆剤(D10)粘度指数向上剤(D11)金属不活性化剤(D12)消泡剤(D13)固体潤滑剤のうち1種又は2種以上を含有する請求項1乃至4の何れか1項に記載の潤滑性組成物。

技術分野

0001

本発明は、潤滑性組成物に関する。

背景技術

0002

現在自動車を取り巻く状況は、燃費規制排ガス規制等厳しくなる一方である。この背景には地球温暖化大気汚染酸性雨等の環境問題と、有限である石油エネルギー枯渇に対する懸念からの資源保護がある。これらの対策としては、現在のところ燃費の向上が最も有効である。自動車の省燃費化を進める上で、自動車本体の軽量化、エンジンの改良等、自動車自体の改良と共に、エンジンでの摩擦ロスを防ぐ為のエンジン油の低粘度化、良好な摩擦調整剤の添加等、エンジン油の改善も重要な要素となっている。エンジン油はピストンライナ間での潤滑剤として作用するが、この部分では流体潤滑が多い為、エンジン油を低粘度化することにより摩擦ロスを低減することができる。この為近年ではエンジン油の低粘度化が進んでいるが、低粘度化に伴うシール性の悪化、摩耗量の増大という問題が新たに発生している。又、エンジン油は動弁系ベアリング等の潤滑においても重要な役割を果たしているが、この部分では混合潤滑境界潤滑が多い為、エンジン油の低粘度化は摩耗の増大を引き起こす原因になっている。そこで、エンジン油の低粘度化に伴う摩擦損失の低減、摩耗防止の目的で摩擦調整剤、極圧剤等が添加されている。

0003

有機モリブデン化合物は優れた摩擦低減作用を有しているため、種々の潤滑油に添加されているが、特にエンジン油においては、エンジン各部の摩擦抵抗を低減しその結果燃料の使用量を節減する、いわゆる省燃費化に効果的であり、省燃費油には必須の添加剤となってきている。省燃費油は、新油段階で優れた省燃費性能を発揮しても、その性能が長期間維持できなければ優れた省燃費油とはいえない。従って、長期間の使用により潤滑油が劣化しても摩擦低減作用を維持し続けることができるか、ということが現在の省燃費油に求められる重要なテーマである。

発明が解決しようとする課題

0004

省燃費効果に優れる有機モリブデン化合物の中でも、特に注目されているのが、硫化オキシモリブデンジアルキルジチオカーバメートである。この化合物は古くから潤滑剤として知られている。例えば、特公昭53−31646号公報には、炭素数1〜24のアルキル基を有し、硫黄原子酸素原子の比が特定の割合である硫化オキシモリブデンジアルキルジチオカーバメートを潤滑剤として利用することが記載されている。又、硫化オキシモリブデンジアルキルジチオカーバメートの基油に対する溶解性を改善したものとして、特公平6−47675号公報には、アルキル基非対称型の硫化オキシモリブデンジアルキルジチオカーバメートが記載されている。

0005

又、特開平8−176779号公報は、上記アルキル基非対称型硫化オキシモリブデンジアルキルジチオカーバメートは、潤滑油添加剤が溶解しにくい高粘度指数基油(高VI油)に対しても、優れた溶解性を示すことが開示されている。しかし、近年の研究によりアルキル基非対称型の硫化オキシモリブデンジアルキルジチオカーバメートは、基油に対する溶解性には優れているが、潤滑油が劣化した後においても優れた摩擦低減効果を示すいわゆるロングドレイン性については、若干問題があることが明らかになった。

0006

そこで本発明者等は鋭意検討し、特定の有機モリブデン化合物と特定の酸化防止剤とを併用することによって、潤滑性基材に対する添加剤の溶解性及びロングドレイン性を同時に満足させる潤滑性組成物を開発するに至った。

課題を解決するための手段

0007

即ち本発明は、潤滑性基材に、(A1)成分として、下記の一般式(1)

0008

0009

(式中、R1〜R4は炭化水素基を表わすが、R1〜R4は全てが同一の基であることは無い。X1〜X4は硫黄原子又は酸素原子を表わす。)で表わされる非対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメート;(A2)成分として、下記の一般式(2)

0010

0011

(式中、R5は炭化水素基を表わし、X5〜X8は硫黄原子又は酸素原子を表わす。)で表わされる対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメート;及び、(B)成分として、フェノール系酸化防止剤又はアミン系酸化防止剤を含有する潤滑性組成物である。

0012

このような特定の有機モリブデン化合物の組合わせと、更に特定の酸化防止剤を併用することによって、潤滑性基材、特に高VI油に対して優れた溶解性を示すと同時に、長期間の使用により劣化した潤滑油でも優れた摩擦低減効果を示すいわゆるロングドレイン性の優れた潤滑性組成物が得られる。

発明を実施するための最良の形態

0013

本発明の潤滑性組成物の(A1)成分は、前記一般式(1)で表わされる非対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメートである。一般式(1)において、R1〜R4は炭化水素基を表わすが、R1〜R4は全てが同一の炭化水素基であることは無い。特に、R1及びR2が同一の炭化水素基であり、R3とR4が同一の炭化水素基であり、R1とR3は異なる炭化水素基であることが好ましい。このような一般式(1)で表わされる非対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメートは、潤滑性基材に対する溶解性乃至分散性に優れており、硫化オキシモリブデンジチオカーバメートを比較的多量に潤滑性基材に配合する際に有利である。R1〜R4である炭化水素基としては例えば、アルキル基、アルケニル基アリール基シクロアルキル基シクロアルケニル基等が挙げられる。

0014

アルキル基としては例えば、メチルエチルプロピルイソプロピルブチルイソブチル、2級ブチル、ターシャリブチル、ペンチル、イソペンチル、2級ペンチル、ネオペンチル、ターシャリペンチル、ヘキシル、2級ヘキシル、ヘプチル、2級ヘプチル、オクチル、2—エチルヘキシル、2級オクチル、ノニル、2級ノニル、デシル、2級デシル、ウンデシル、2級ウンデシル、ドデシル、2級ドデシル、トリデシルイソトリデシル、2級トリデシル、テトラデシル、2級テトラデシル、ヘキサデシル、2級ヘキサデシル、ステアリル、イコシル、ドコシルテトラコシル、トリアコンチル、2—ブチルオクチル、2—ブチルデシル、2—ヘキシルオクチル、2—ヘキシルデシル、2—オクチルデシル、2—ヘキシルドデシル、2—オクチルドデシル、2—デシルテトラデシル、2—ドデシルヘキサデシル、2—ヘキサデシルオクタデシル、2—テトラデシルオクタデシル、モノメチル分枝—イソステアリル等が挙げられる。

0015

アルケニル基としては例えば、ビニルアリル、プロペニルブテニルイソブテニルペンテニルイソペンテニルヘキセニル、ヘプテニルオクテニル、ノネニル、デセニル、ウンデセニル、ドデセニル、テトラデセニル、オレイル等が挙げられる。

0016

アリール基としては例えば、フェニルトルイルキシリル、クメニル、メシチルベンジルフェネチルスチリルシンナミルベンズヒドリルトリチルエチルフェニル、プロピルフェニル、ブチルフェニルペンチルフェニルヘキシルフェニル、ヘプチルフェニル、オクチルフェニル、ノニルフェニル、デシルフェニル、ウンデシルフェニル、ドデシルフェニル、フェニルフェニル、ベンジルフェニル、スチレン化フェニル、p—クミルフェニル、α—ナフチル、β—ナフチル基等が挙げられる。

0017

シクロアルキル基、シクロアルケニル基としては例えば、シクロペンチルシクロヘキシルシクロヘプチルメチルシクロペンチルメチルシクロヘキシル、メチルシクロヘプチル、シクロペンテニルシクロヘキセニルシクロヘプテニル、メチルシクロペンテニル、メチルシクロヘキセニル、メチルシクロヘプテニル基等が挙げられる。

0018

これらのなかでも、R1〜R4としてはアルキル基又はアルケニル基が好ましい。更に、R1及びR2が炭素数6〜10のアルキル基であり、R3及びR4が炭素数11〜18のアルキル基であることがより好ましく、R1及びR2が炭素数6〜10の分枝アルキル基であり、R3及びR4が炭素数11〜18の分枝アルキル基であることが最も好ましい。

0019

本発明の潤滑性組成物の(A2)成分は、前記一般式(2)で表わされる対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメートである。一般式(2)において、R5は炭化水素基を表わす。即ち、一般式(2)で表わされる硫化オキシモリブデンジチオカーバメートは、4つの炭化水素基が全て同一の基である。R5としては、R1〜R4で記載した炭化水素基と同様のものが例示できる。なかでも、R5としてはアルキル基又はアルケニル基が好ましく、更に、炭素数4〜18のアルキル基であることがより好ましく、炭素数6〜13の分枝アルキル基であることが最も好ましい。

0020

一般式(1)及び(2)において、X1〜X4、X5〜X8は各々硫黄原子又は酸素原子であり、X1〜X4、X5〜X8の全てが硫黄原子又は酸素原子であってもよく、4つのX1〜X4、X5〜X8がそれぞれ硫黄原子又は酸素原子の混合であってもよいが、摩擦低減効果及び腐食性バランスを考慮した場合、一般式(1)及び(2)のそれぞれについて硫黄原子/酸素原子のモル比(個数の比)が1/3〜3/1の範囲であることが特に好ましい。

0021

(A1)成分及び(A2)成分の配合比は特に限定されないが、潤滑性基材に対する溶解性乃至分散性及びロングドレイン性を考慮した場合、モリブデン原子重量比で(A1)/(A2)=1/99〜99/1が好ましく、5/95〜80/20がより好ましく、10/90〜70/30が最も好ましい。(A1)成分及び(A2)成分の添加量は特に制限されないが、添加量があまりに少ないと摩擦低減効果が十分でなく、添加量があまりに多いとスラッジ腐蝕の原因になる傾向がある。又、硫化オキシモリブデンジチオカーバメートは、比較的添加量の少ない場合、即ち、潤滑性基材に対してモリブデン量にして概ね0.03重量%以下程度の場合は耐摩耗効果が、又比較的添加量の多い場合は摩擦低減効果が顕著に表れるといわれている。よって、(A1)成分及び(A2)成分の合計の配合量は、潤滑性基材に対してモリブデン量にして好ましくは0.001〜3重量%、より好ましくは0.005〜2重量%、更に好ましくは0.01〜1重量%である。

0022

一般式(1)で表わされる非対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメートは、例えば特開昭62−81396号公報に記載された方法で製造することができる。つまり、三酸化モリブデン又はモリブデン酸塩と、硫化アルカリ又は水硫化アルカリを反応させ、次いで二硫化炭素二級アミンを加えて適当な温度で反応させることにより得ることができる。非対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメートを製造にするには、上記の工程において、異なる炭化水素基を有する二級アミンか、二種以上の異なる二級アミンを用いればよい。一般式(2)で表わされる対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメートも同様の方法により、一種類の二級アミンのみを使用することによって得ることができる。

0023

本発明の潤滑性組成物の(B)成分は、フェノール系酸化防止剤又はアミン系酸化防止剤である。フェノール系酸化防止剤としては、特に分子中にターシャリブチル基又はターシャリペンチル基を有するヒンダードフェノール系酸化防止剤が好ましい。例えば、2,6—ジ—tert.—ブチルフェノール、2,6—ジ—tert.—ブチル—p—クレゾール、2,6—ジ—tert.—ブチル—4—メチルフェノール、2,6—ジ—tert.—ブチル—4—エチルフェノール、2,4—ジメチル—6—tert.—ブチルフェノール、4,4’—メチレンビス(2,6—ジ—tert.—ブチルフェノール)、4,4’—ビス(2,6—ジ—tert.—ブチルフェノール)、4,4’—ビス(2—メチル—6—tert.—ブチルフェノール)、2,2’—メチレンビス(4—メチル—6—tert.—ブチルフェノール)、2,2’—メチレンビス(4—エチル—6—tert.—ブチルフェノール)、4,4’—ブチリデンビス(3—メチル—6—tert.—ブチルフェノール)、4,4’—イソプロピリデンビス(2,6—ジ—tert.—ブチルフェノール)、2,2’—メチレンビス(4—メチル—6—シクロヘキシルフェノール)、2,2’—メチレンビス(4—メチル—6—ノニルフェノール)、2,2’—イソブチリデンビス(4,6—ジメチルフェノール)、2,6—ビス(2’—ヒドロキシ—3’—tert.—ブチル—5’—メチルベンジル)4—メチルフェノール、3—tert.—ブチル—4—ヒドロキシアニソール、2—tert.—ブチル—4—ヒドロキシアニソール、3−(4−ヒドロキシ−3,5−ジ—tert.—ブチルフェニル)プロピオン酸ステアリル、3−(4−ヒドロキシ−3,5−ジ—tert.—ブチルフェニル)プロピオン酸オレイル、3−(4−ヒドロキシ−3,5−ジ—tert.—ブチルフェニル)プロピオン酸ドデシル、3−(4−ヒドロキシ−3,5−ジ—tert.—ブチルフェニル)プロピオン酸デシル、3−(4−ヒドロキシ−3,5−ジ—tert.—ブチルフェニル)プロピオン酸オクチル、3−(4−ヒドロキシ−3,5−ジ—tert.—ブチルフェニル)プロピオン酸ペンタエリスリトールテトラエステル、3−(4−ヒドロキシ−3,5−ジ—tert.—ブチルフェニル)プロピオン酸グリセリンモノエステル、3−(4−ヒドロキシ−3,5−ジ—tert.—ブチルフェニル)プロピオン酸とグリセリンモノオレイルエーテルとのエステル、3−(4−ヒドロキシ−3,5−ジ—tert.—ブチルフェニル)プロピオン酸ブチレングリコールエステル、3−(4−ヒドロキシ−3,5−ジ—tert.—ブチルフェニル)プロピオン酸チオジグリコールエステル、4,4’—チオビス(3—メチル—6—tert.—ブチルフェノール)、4,4’—チオビス(2—メチル—6—tert.—ブチルフェノール)、2,2’—チオビス(4—メチル—6—tert.—ブチルフェノール)、2,6—ジ—tert.—ブチル—α—ジメチルアミノ—p—クレゾール、2,6—ジ—tert.—ブチル—4(N,N’—ジメチルアミノメチルフェノール)、ビス(3,5—ジ—tert.—ブチル—4—ヒドロキシベンジルサルファイドトリス{(3,5—ジ—tert.—ブチル—4—ヒドロキシフェニルプロピオニルオキシエチルイソシアヌレート、トリス(3,5—ジ—tert.—ブチル—4—ヒドロキシフェニル)イソシアヌレート、1,3,5—トリス(3’,5’—ジ—tert.—ブチル—ブチル—4—ヒドロキシベンゾイル)イソシアヌレート、ビス{2—メチル—4—(3—n—アルキルチオプロピオニルオキシ)—5—tert.—ブチルフェニル}サルファイド、1,3,5—トリス(4—ジ—tert.—ブチル—3—ヒドロキシ—2,6—ジメチルベンジル)イソシアヌレート、テトラフタロイル—ジ(2,6—ジメチル—4—tert.—ブチル—3—ヒドロキシベンジルサルファイド)、6—(4—ヒドロキシ—3,5—ジ—tert.—ブチルアニリノ)—2,4—ビス(オクチルチオ)—1,3,5—トリアジン、2,2—チオ—{ジエチル—ビス—3—(3,5—ジ—tert.—ブチル—4—ヒドロキシフェニル)}プロピオネート、N,N’—ヘキサメチレンビス(3,5—ジ—tert.—ブチル—4—ヒドロキシ—ヒドロシナミド)、3,5—ジ—tert.—ブチル—4—ヒドロキシ—ベンジル—リン酸ジエステル、ビス(3—メチル—4—ヒドロキシ—5—tert.—ブチルベンジル)サルファイド、アルキル化ビスフェノールA、ポリアルキル化ビスフェノールA等の他、

0024

0025

0026

0027

(式中、Meはメチル基を表わし、t−Buはtert.—ブチル基を表わし、Rは1価の炭化水素基を表わし、R’は2価の炭化水素基を表わし、R”は3価の炭化水素基を表わす。)等が挙げられる。

0028

アミン系酸化防止剤としては、特に、芳香族アミン系酸化防止剤が好ましい。例えば、1—ナフチルアミン、フェニル—1—ナフチルアミン、p—オクチルフェニル—1—ナフチルアミン、p—ノニルフェニル—1—ナフチルアミン、p—ドデシルフェニル—1—ナフチルアミン、フェニル—2—ナフチルアミン等のナフチルアミン系酸化防止剤;N,N’—ジイソプロピル—p—フェニレンジアミン、N,N’—ジイソブチル—p—フェニレンジアミン、N,N’—ジフェニル—p—フェニレンジアミン、N,N’—ジ—β—ナフチル—p—フェニレンジアミン、N—フェニル—N’—イソプロピル—p—フェニレンジアミン、N—シクロヘキシル—N’—フェニル—p—フェニレンジアミン、N—1,3—ジメチルブチル—N’—フェニル—p—フェニレンジアミン、ジオクチル—p—フェニレンジアミン、フェニルヘキシル—p—フェニレンジアミン、フェニルオクチル—p—フェニレンジアミン等のフェニレンジアミン系酸化防止剤;ジピリジルアミンジフェニルアミン、p,p’—ジ—n—ブチルジフェニルアミン、p,p’—ジ—tert.—ブチルジフェニルアミン、p,p’—ジ—tert.—ペンチルジフェニルアミン、p,p’—ジノニルジフェニルアミン、p,p’—ジデシルジフェニルアミン、p,p’—ジドデシルジフェニルアミン、p,p’—ジスチリルジフェニルアミン、p,p’—ジメトキシジフェニルアミン、4,4’—ビス(4—α,α—ジメチルベンゾイル)ジフェニルアミン、p—イソプロポキシジフェニルアミン等のジフェニルアミン系酸化防止剤フェノチアジン、N−メチルフェノチアジン、N−エチルフェノチアジン、3,7−ジオクチルフェノチアジン、フェノチアジンカルボン酸エステルフェノセレナジン等のフェノチアジン系酸化防止剤が挙げられる。

0029

(B)成分の添加量は特に制限されないが、添加量があまりに少ないと十分な酸化防止効果が発揮されず、添加量があまりに多いとスラッジ発生の原因になる等のため、潤滑性基材に対して好ましくは0.001〜10重量%、より好ましくは0.005〜5重量%、更に好ましくは0.01〜3重量%である。本発明の潤滑性組成物は、(A1)成分として、基材に対する溶解性乃至は分散性に優れた一般式(1)で表わされる非対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメートに、(A2)成分の一般式(2)で表わされる対称型硫化オキシモリブデンジチオカーバメート、更に(B)成分のフェノール系酸化防止剤又はアミン系酸化防止剤を併用したものであり、前記したようにこれによって硫化オキシモリブデンジチオカーバメートを多量配合しても沈澱を生じることが無く均一に溶解乃至分散し、且つ、劣化した後でも十分な摩擦低減効果を与える潤滑性組成物が得られる。

0030

本発明の(C)成分は、次の一般式(3)

0031

0032

(式中、R6及びR7は炭化水素基を表わし、aは0〜1/3の数を表わす。)で表わされる亜鉛ジチオホスフェートである。本発明の潤滑性組成物に(C)成分を配合することにより、酸化防止性及びロングドレイン性が更に向上する。一般式(3)において、R6及びR7は炭化水素基であるが、アルキル基、アルケニル基、アリール基等が好ましい。これらの中でも、炭素数3〜14のアルキル基が更に好ましい。又、(C)成分としてはR6及びR7の互いに異なる2種以上のジンクジチオホスフェートを併用してもよい。aは0〜1/3の数であり、a=0の場合は中性ジンクジチオホスフェートと呼ばれ、a=1/3の場合は塩基性ジンクジチオホスフェートと呼ばれ、酸化亜鉛化学量論以上に過剰に反応させて得られたものである。

0033

(C)成分の添加量は特に制限されないが、実用的な摩擦低減効果及び酸化防止効果を発揮させるためにはある程度の量を配合したほうが好ましく、一方あまり多量に配合するとスラッジ発生の原因になる場合もあるため、潤滑性基材に対して好ましくはリン量にして0.001〜3重量%、より好ましくは0.005〜2重量%、更に好ましくは0.01〜1重量%である。

0034

又、本発明の潤滑性組成物には、使用目的に応じて、(D)成分として、(D1)金属清浄剤、(D2)無灰分散剤、(D3)リン原子を含有する化合物、(D4)リン原子及び硫黄原子を含有する化合物、(D5)硫黄原子を含有し金属原子を含有しない化合物、(D6)硫黄系酸化防止剤、(D7)有機金属化合物、(D8)金属原子、リン原子及び硫黄原子を含有しない油性向上剤、(D9)防錆剤、(D10)粘度指数向上剤、(D11)金属不活性化剤、(D12)消泡剤、(D13)固体潤滑剤等を添加することができる。

0035

(D1)成分である金属清浄剤としては、例えば金属スルホネート金属フェネート金属サリシレート金属ホスホネート等が挙げられる。金属スルホネートとしては、例えば、(モノ又はジ)アルキルナフタレンスルホン酸金属塩石油スルホン酸金属塩の他、下記の一般式(D1−1)

0036

0037

(R、R’は炭素数10〜30程度の鎖状炭化水素基を表わし、Mは金属原子を表わし、mはMの価数を表わす。)で表わされる置換ベンゼンスルホン酸金属塩等が挙げられる。金属フェネートとしては、例えば下記の一般式(D1−2)

0038

0039

(Rは炭素数3〜20程度の鎖状炭化水素基を表わし、Mは金属原子を表わし、mはMの価数を表わす。)、下記の一般式(D1−3)

0040

0041

(Rは炭素数3〜20程度の鎖状炭化水素基を表わし、Mは金属原子を表わし、xは1〜5程度の数を表わす。但し、上式は代表的なものである。)又は下記の一般式(D1−4)

0042

0043

(Rは炭素数3〜20程度の鎖状炭化水素基を表わし、Mは金属原子を表わす。但し、上式は代表的なものである。)で表わされるもの等が挙げられる。金属サリシレートとしては、例えば下記の一般式(D1−5)

0044

0045

(Rは炭素数3〜20程度の鎖状炭化水素基を表わし、Mは金属原子を表わし、mはMの価数を表わす。)、下記の一般式(D1−6)

0046

0047

(Rは炭素数3〜20程度の鎖状炭化水素基を表わし、Mは金属原子を表わし、xは1〜5程度の数を表わす。但し、上式は代表的なものである。)、又は下記の一般式(D1−7)

0048

0049

(Rは炭素数3〜20程度の鎖状炭化水素基を表わし、Mは金属原子を表わし、xは1〜5程度の数を表わす。但し、上式は代表的なものである。)で表わされるもの等が挙げられる。金属ホスホネートとしては例えば、下記の一般式(D1−8)

0050

0051

(Rはポリブテニル基等のポリアルケニル基を表わし、Mは金属原子を表わす。)又は下記の一般式(D1−9)

0052

0053

(Rはポリブテニル基等のポリアルケニル基を表わし、Mは金属原子を表わす。)で表わされるもの等が挙げられる。ここで、金属原子としては、アルカリ金属又はアルカリ土類金属が好ましく、カルシウムマグネシウムバリウムがより好ましい。

0054

又、上記の一般式で表わされる化合物は一般に中性塩と呼ばれるものである。これらの中性塩に、二酸化炭素を吹き込みながら金属酸化物又は金属水酸化物等で塩基化処理した塩基性又は過塩基性の金属清浄剤が好ましく使用される。過塩基化生成物は、通常炭酸塩の形で含有されている。これらの塩基性又は過塩基性の金属清浄剤の全塩基価(TBN)は、一般に200〜500mgKOH/g程度である。これらの金属清浄剤の中でも最も好ましいものは、中性、塩基性又は過塩基性の、カルシウムサリシレート若しくはカルシウムスルホネートである。(D1)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.5〜10重量%程度である。

0055

(D2)成分である無灰分散剤としては、例えば、コハク酸イミドベンジルアミンコハク酸エステル又はこれらのホウ素変性物等が挙げられる。コハク酸イミドとしては、例えば矢印を除いた下記の一般式(D2−1)

0056

0057

(Rはポリブテニル基等のポリアルケニル基を表わし、nは1〜10程度の数を表わす。)又は同じく矢印を除いた下記の一般式(D2−2)

0058

0059

(Rはポリブテニル基等のポリアルケニル基を表わし、nは1〜10程度の数を表わす。)で表わされる化合物等が挙げられる。ポリアルケニル基の分子量は、通常300〜4,000程度である。又、nは好ましくは2〜5である。ベンジルアミン(マンニッヒ反応物)としては例えば、矢印を除いた下記の一般式(D2−3)

0060

0061

(Rはポリブテニル基等のポリアルケニル基を表わし、nは1〜10程度の数を表わす。)の化合物等が挙げられる。ポリアルケニル基の分子量は、通常300〜4,000程度である。又、nは好ましくは2〜5である。コハク酸エステルとしては例えば、矢印を除いた下記の一般式(D2−4)

0062

0063

(Rはポリブテニル基等のポリアルケニル基を表わし、R’はモノオール又はポリオールから1つの水酸基を除いた残基を表わす。)、又は同じく矢印を除いた下記の一般式(D2−5)

0064

0065

(Rはポリブテニル基等のポリアルケニル基を表わし、R’はポリオールから2つの水酸基を除いた残基を表わす。)で表わされる化合物等が挙げられる。ポリアルケニル基の分子量は、通常300〜4,000程度である。又、上記化合物のホウ素変性物としては、上記の各一般式の矢印部分に下記の置換基(D2−a)

0066

0067

又は下記の一般式(D2−b)

0068

0069

等が配位したもの等が挙げられる。上記の無灰分散剤中の窒素含量は、通常0.5〜2.0重量%程度である。これらの無灰分散剤のうちで、好ましいものはコハク酸イミド又はそのホウ素変性物である。(D2)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.5〜10重量%程度である。

0070

(D3)成分であるリン原子を含有する化合物としては例えば、ホスフィンホスフィンオキシド、ホスフィナイトホスフォナイト、ホスフィネートホスファイト、ホスフォネート、ホスフェート、ホスフォロアデート等の有機リン化合物が挙げられる。これらの化合物は、主に潤滑性耐摩耗性等を向上させるが、酸化防止剤としても作用する場合がある。

0071

(R)3Pで表わされる有機ホスフィンとしては例えば、トリブチルホスフィン、トリヘキシルホスフィン、トリオクチルホスフィン、トリ(2−エチルヘキシル)ホスフィン、トリノニルホスフィン、トリデシルホスフィン、トリラウリルホスフィン、トリミリスチルホスフィン、トリパルミチルホスフィン、トリステアリルホスフィン、トリオレイルホスフィン、トリフェニルホスフィン、トリクレジルホスフィン等が挙げられる。(R)2P−(CH2)n−P(R)2で表わされるアルキリデンビスホスフィンとしては例えば、メチレンビス(ジブチルホスフィン)、メチレンビス(ジヘキシルホスフィン)、メチレンビス(ジオクチルホスフィン)、メチレンビス(ジ2−エチルヘキシルホスフィン)、メチレンビス(ジノニルホスフィン)、メチレンビス(ジデシルホスフィン)、メチレンビス(ジラウリルホスフィン)、メチレンビス(ジミリスチルホスフィン)、メチレンビス(ジパルミチルホスフィン)、メチレンビス(ジステアリルホスフィン)、メチレンビス(ジオレイルホスフィン)、メチレンビス(ジフェニルホスフィン)、メチレンビス(ジクレジルホスフィン)等が挙げられる。

0072

(R)3P=Oで表わされる有機ホスフィンオキシドとしては例えば、トリブチルホスフィンオキシド、トリヘキシルホスフィンオキシド、トリオクチルホスフィンオキシド、トリ(2−エチルヘキシル)ホスフィンオキシド、トリノニルホスフィンオキシド、トリデシルホスフィンオキシド、トリラウリルホスフィンオキシド、トリミリスチルホスフィンオキシド、トリパルミチルホスフィンオキシド、トリステアリルホスフィンオキシド、トリオレイルホスフィンオキシド、トリフェニルホスフィンオキシド、トリクレジルホスフィンオキシド等が挙げられる。

0073

(RO)3Pで表わされる有機ホスファイトとしては例えば、(モノ、ジ又はトリ)ブチルホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)ヘキシルホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)オクチルホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)(2−エチルヘキシル)ホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)ノニルホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)デシルホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)ラウリルホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)ミリスチルホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)パルミチルホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)ステアリルホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)オレイルホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)フェニルホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)クレジルホスファイト等が挙げられる。又、他のホスファイトとしては例えば、下記の一般式(D3−1)

0074

0075

(Rはアルキル基、アルケニル基、アリール基等の炭化水素基を表わす。)で表わされるペンタエリスリトールジホスファイト

0076

0077

(Rはアルキル基、アルケニル基、アリール基等の炭化水素基を表わす。)で表わされるペンタエリスリトールテトラホスファイト、

0078

0079

(Rはアルキル基、アルケニル基、アリール基等の炭化水素基を表わす。)で表わされるアルキリデンビスホスファイト等が挙げられる。

0080

(RO)3P=Oで表わされる有機ホスフェートとしては例えば、(モノ、ジ又はトリ)ブチルホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)ヘキシルホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)オクチルホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)(2−エチルヘキシル)ホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)ノニルホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)デシルホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)ラウリルホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)ミリスチルホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)パルミチルホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)ステアリルホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)オレイルホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)フェニルホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)クレジルホスフェート等が挙げられる。又、ポリオキシアルキレン基を有するホスフェート、例えばラウリルアルコールエチレンオキサイド及び/又はプロピレンオキサイド付加物のホスフェート等も挙げられる。

0081

これらのホスフェートのうち、モノ又はジホスフェート酸性リン酸エステルと呼ばれ、アルカリ又はアミン等の塩基で中和して使用してもよい。アルカリとしては、例えば水酸化リチウム水酸化ナトリウム水酸化カリウム水酸化マグネシウム水酸化カルシウム等の金属水酸化物等が挙げられる。アミンとしては、例えばアンモニアメチルアミンジメチルアミンエチルアミンジエチルアミン、(イソ)プロピルアミン、ジ(イソ)プロピルアミン、ブチルアミンヘキシルアミンオクチルアミン、デシルアミン、ドデシルアミン、トリデシルアミン、セチルアミンヤシアルキルアミン大豆油由来アルキルアミン、牛脂由来アルキルアミン、オレイルアミンステアリルアミン等のアルキルアミン類モノエタノールアミン、N−メチルモノエタノールアミン、N−エチルモノエタノールアミン、ジエタノールアミン、N−メチルジエタノールアミン、N−エチルジエタノールアミントリエタノールアミン2−アミノ−2−メチル−1−プロパノール、2−アミノ−2−メチル−1,3−プロパンジオールアミノエチルエタノールアミン、N,N,N’,N’−テトラキスヒドロキシエチルエチレンジアミン、N,N,N’,N’−テトラキス(2−ヒドロキシプロピル)エチレンジアミン等のアルカノールアミン類又はこれらのアルキレンオキサイド付加物;N−ブチルジエタノールアミン、N−ヘキシルジエタノールアミン、N−オクチルジエタノールアミン、N−デシルジエタノールアミン、N−ヤシアルキルジエタノールアミン、N−大豆油由来アルキルジエタノールアミン、N−牛脂由来アルキルジエタノールアミン、N−オレイルジエタノールアミン、N−ステアリルジエタノールアミン、N,N−ジブチルモノエタノールアミン、N、N−ジヘキシルモノエタノールアミン、N,N−ジオクチルモノエタノールアミン、N,N−ジデシルモノエタノールアミン、N,N−ビス(ヤシアルキル)モノエタノールアミン、N,N−ビス(大豆油由来アルキル)モノエタノールアミン、N,N−ビス(牛脂由来アルキル)モノエタノールアミン、N−ジオレイルモノエタノールアミン、N−ジステアリルモノエタノールアミン等のN−長鎖アルキルアルカノールアミン類又はこれらのアルキレンオキサイド付加物等が挙げられる。

0082

ホスフォロアミデートとしては、上記ホスフェートと、上記アミンとを縮合反応させたもの等が挙げられる。(D3)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.1〜5重量%程度である。

0083

(D4)成分であるリン原子及び硫黄原子を含有する化合物としては例えば、トリチオホスファイト、チオホスフェート等が挙げられる。これらの化合物は、主に潤滑性、耐摩耗性等を向上させるが、酸化防止剤としても作用する場合もある。(RS)3Pで表わされる有機トリチオホスファイトとしては例えば、(モノ、ジ又はトリ)ブチルトリチオホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)ヘキシルトリチオホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)オクチルトリチオホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)(2−エチルヘキシル)トリチオホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)ノニルトリチオホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)デシルトリチオホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)ラウリルトリチオホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)ミリスチルトリチオホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)パルミチルトリチオホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)ステアリルトリチオホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)オレイルトリチオホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)フェニルトリチオホスファイト、(モノ、ジ又はトリ)クレジルトリチオホスファイト等が挙げられる。

0084

(RO)3P=Sで表わされる有機チオホスフェートとしては例えば、(モノ、ジ又はトリ)ブチルチオホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)ヘキシルチオホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)オクチルチオホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)(2−エチルヘキシル)チオホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)ノニルチオホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)デシルチオホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)ラウリルチオホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)ミリスチルチオホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)パルミチルチオホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)ステアリルチオホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)オレイルチオホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)フェニルチオホスフェート、(モノ、ジ又はトリ)クレジルチオホスフェート等が挙げられる。又、以下の一般式(D4−1)

0085

0086

(Rは炭化水素基を表わし、好ましくは炭素数3〜18のアルキル基を表わす。)で表わされるジチオリン酸量体も使用することができる。(D4)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.1〜5重量%程度である。

0087

(D5)成分である硫黄原子を含有し金属原子を含有しない化合物としては例えば、硫化ラード、硫化魚油、硫化鯨油、硫化大豆油、硫化ピネン油、硫化まっこう油、硫化脂肪酸等の油脂由来化合物二重結合を硫化したものの他、単体硫黄、有機モノ又はポリサルファイドイソブチレン等のポリオレフィン硫化物、1,3,4—チアジアゾール誘導体チウラムジスルフィドジチオカルバミン酸エステル等が挙げられる。

0088

下記の一般式(D5−1)
R−Sx−R (D5−1)
で表わされる有機モノ又はポリサルファイドとしては例えば、ジメチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジエチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジプロピル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジイソプロピル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジブチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジイソブチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジターシャリブチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジペンチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジイソペンチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジネオペンチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジターシャリペンチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジヘキシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジヘプチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジオクチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ2—エチルヘキシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジノニル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジターシャリノニル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジデシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジウンデシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジドデシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジトリデシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジイソトリデシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジテトラデシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジヘキサデシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジステアリル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジイソステアリル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジオレイル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジイコシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジドコシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジテトラコシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジトリアコンチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジフェニル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジトルイル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジキシリル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジクメニル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジメシチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジベンジル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジフェネチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジスチリル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジシンナミル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジベンズドリル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジトリチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(エチルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(プロピルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ブチルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ペンチルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ヘキシルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ヘプチルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(オクチルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ノニルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(デシルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ウンデシルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ドデシルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(フェニルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ベンジルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(スチレン化フェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(p—クミルフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジシクロペンチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジシクロヘキシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジシクロヘプチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジメチルシクロペンチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジメチルシクロヘキシル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジメチルシクロヘプチル(モノ、ジ又はポリ)サルファイド等のジヒドロカルビルサルファイド;ジ(エチルヒドロキシフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(プロピルヒドロキシフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ブチルヒドロキシフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ペンチルヒドロキシフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ヘキシルヒドロキシフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ヘプチルヒドロキシフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(オクチルヒドロキシフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ノニルヒドロキシフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(デシルヒドロキシフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ウンデシルヒドロキシフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド、ジ(ドデシルヒドロキシフェニル)(モノ、ジ又はポリ)サルファイド等のジヒドロカルビルフェノールサルファイド等が挙げられる。1,3,4—チアジアゾール誘導体は、下記の一般式(D5−2)

0089

0090

(式中、Rは炭化水素基又は硫黄原子を含有する炭化水素基を表わす。)で表わされる。ここで、硫黄を含有する炭化水素基としては例えば、5−チアノニル、2,5−ジチアノニル、3,4−ジチアヘキシル、4,5−ジチアヘキシル、3,4,5−トリチアヘプチル、3,4,5,6−テトラチアオクチル、5−チア−2−ヘプテニル、4−チアシクロヘキシル、1,4−ジチアナフチル、5−(メチルチオ)オクチル、4−(エチルチオ)—2−ペンテニル、4−(メチルチオ)シクロヘキシル、4−メルカプトフェニル、4−(メチルチオ)フェニル、4−(ヘキシルチオ)ベンジル、ステアリルジチオ、ラウリルジチオ、オクチルジチオ、ステアリルチオ、ラウリルチオ、オクチルチオ、N,N−ジアルキルジチオカルバモイル等が挙げられるが、なかでも2〜4個の硫黄原子が連続して結合した基が特に好ましい。チウラムジスルフィドは、下記の一般式(D5−3)

0091

0092

(Rは炭化水素基を表わし、R'は硫黄原子、2価の炭化水素基又は硫黄原子を含有する2価の炭化水素基を表わす。)で表わされる。ここで、R'としては、−S(-S)n−(但し、nは0又は1以上の数。)で表わされる基、メチレン基、−S(-S)n(-CH2)n-S(-S)n−(但し、nは同一又は異なる0又は1以上の数。)で表わされる基等が挙げられる。Rは炭素数4以上の鎖状炭化水素基が好ましい。ジチオカルバミン酸エステルは、下記の一般式(D5−4)

0093

0094

(Rは炭化水素基を表わし、R'は水素原子、炭化水素基又はCOOR"で表わされる基を表わし、R"は炭化水素基を表わす。)で表わされる。(D5)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.1〜10重量%程度である。

0095

(D6)成分である硫黄系酸化防止剤としては例えば、ジオクチルチオジプロピオネート、ジデシルチオジプロピオネート、ジラウリルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネート、ラウリルステアリルチオジプロピオネート、ジミリスチルチオジプロピオネート、ジステアリル−β,β’−チオジブチレート、(3−オクチルチオプロピオン酸)ペンタエリスリトールテトラエステル、(3−デシルチオプロピオン酸)ペンタエリスリトールテトラエステル、(3−ラウリルチオプロピオン酸)ペンタエリスリトールテトラエステル、(3−ステアリルチオプロピオン酸)ペンタエリスリトールテトラエステル、(3−オレイルチオプロピオン酸)ペンタエリスリトールテトラエステル、(3−ラウリルチオプロピオン酸)—4,4’−チオジ(3−メチル−5−tert.−ブチル−4−フェノール)エステル、2−メルカプトベンズイミダゾール、2−メルカプトメチルベンズイミダゾール2−ベンズイミダゾールジスルフィド、ジラウリルサルファイド、アミルチオグリコレート等が挙げられる。(D6)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.01〜5重量%程度である。

0096

(D7)成分である有機金属化合物は、耐摩耗性及び酸化防止性を向上させるものである。具体的には、例えば、ヘキサン酸オクタン酸ペラルゴン酸デカン酸ラウリン酸ミリスチン酸パルミチン酸ステアリン酸オレイン酸ベヘニン酸リノール酸リノレン酸等の脂肪酸又はナフテン酸リチウムナトリウムカリウム、マグネシウム、カルシウム、バリウム、チタン亜鉛、鉛、スズ、鉄、カドミウムコバルトニッケルマンガンストロンチウム、チタン、バナジウム、銅、アンチモンビスマスモリブデンタングステン塩等が挙げられる。脂肪酸としては炭素数12〜18程度が好ましい。又、下記の一般式(D7−1)で表わされるジチオリン酸金属塩

0097

0098

(Rは炭化水素基を表わし、好ましくは炭素数3〜22のアルキル基を表わす。但し、(C)成分と同一の化合物を除く。)、下記の一般式(D7−2)で表わされるジチオカルバミン酸金属塩

0099

0100

(Rは炭化水素基を表わし、好ましくは炭素数3〜22のアルキル基を表わす。)、下記の一般式(D7−3)で表わされるメルカプトベンゾチアゾール

0101

0102

(R及びR'は炭化水素基を表わし、好ましくは炭素数3〜22のアルキル基を表わす。)、下記の一般式(D7−4)で表わされるメルカプトベンズイミダゾール

0103

0104

(R及びR'は炭化水素基を表わし、好ましくは炭素数3〜22のアルキル基を表わす。)、下記の一般式(D7−5)で表わされるベンズアミドチオフェノール

0105

0106

(R及びR'は炭化水素基を表わし、好ましくは炭素数3〜22のアルキル基を表わす。)等が挙げられる。尚、これらの一般式において、mはMの価数を表わし、Mはリチウム、ナトリウム、カリウム、マグネシウム、カルシウム、バリウム、チタン、亜鉛、鉛、スズ、鉄、カドミウム、コバルト、ニッケル、マンガン、ストロンチウム、チタン、バナジウム、銅、アンチモン、ビスマス、モリブデン、タングステン等の金属原子を表わす。その他に、モリブデン原子を含有する化合物として、下記の一般式(D7−6)で表わされる硫化オキシモリブデンジチオホスフェート

0107

0108

(Rは炭化水素基を表わし、好ましくは炭素数3〜18のアルキル基を表わし、Xは硫黄原子又は酸素原子を表わす。)、R−NH−R'で表わされるアミンと、三酸化モリブデン等の6価のモリブデン原子を含有する化合物との反応物、酸性リン酸エステルと6価のモリブデン原子を含有する化合物との反応物、下記の一般式(D7−7)で表わされる化合物、

0109

0110

(Rは炭化水素基を表わし、好ましくは炭素数3〜18のアルキル基を表わす。)、下記の一般式(D7−8)で表わされる化合物

0111

0112

(Rは炭化水素基を表わし、好ましくは炭素数3〜18のアルキル基を表わし、Xは硫黄原子又は酸素原子を表わす。)、下記の一般式(D7−9)で表わされる化合物

0113

0114

(Rは炭化水素基を表わし、好ましくは炭素数3〜18のアルキル基を表わし、Xは硫黄原子又は酸素原子を表わす。)等が挙げられる。(D7)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.05〜10重量%程度である。

0115

(D8)成分は、金属原子、リン原子及び硫黄原子を含有しない油性向上剤である。例えば、ヘキサン酸、オクタン酸、ペラルゴン酸、デカン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸、ベヘニン酸、リノール酸、リノレン酸等の脂肪酸;アマニ油エノ油オイチシカ油オリーブ油カカオ脂カポック油、白カラシ油ゴマ油コメヌカ油サフラワー油、シナアット油、シナキリ油、大豆油、実油、ツバキ油コーン油ナタネ油パーム油パーム核油ひまし油ひまわり油綿実油ヤシ油、木ロウ落花生油脂、牛脂、脚脂、牛酪脂、豚脂山羊脂、羊脂乳脂、魚油、鯨油等の油脂或いはこれらの水素化物又は部分ケン化物エポキシ化大豆油エポキシ化アマニ油等のエポキシ化油脂エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸オクチル等のエポキシ化エステルグルタル酸アジピン酸ピメリン酸スベリン酸アゼライン酸セバシン酸ドデカン二酸ダイマー酸等の二塩基酸リシノール酸ヒマシ油脂肪酸)、12−ヒドロキシステアリン酸等のヒドロキシ脂肪酸重縮合物又は該重縮合物と脂肪酸とのエステル;

0116

ラウリルアルコール、ミリスチルアルコールパルミチルアルコールステアリルアルコールオレイルアルコールベヘニルアルコール等の高級アルコールラウリルアミン、ミリスチルアミン、パルミチルアミン、ステアリルアミン、オレイルアミン、ベヘニルアミン等の高級アミン;ラウリルアミド、ミリスチルアミド、パルミチルアミド、ステアリルアミド、オレイルアミド、ベヘニルアミド等の高級アミドラウリルジエタノールアミド、ミリスチルジエタノールアミド、パルミチルジエタノールアミド、ステアリルジエタノールアミド、オレイルジエタノールアミド、ベヘニルジエタノールアミド等のジエタノールアミド;ヘキサン酸(モノ、ジ、又はトリ)グリセリド、オクタン酸(モノ、ジ、又はトリ)グリセリド、デカン酸(モノ、ジ、又はトリ)グリセリド、ラウリン酸(モノ、ジ、又はトリ)グリセリド、ミリスチン酸(モノ、ジ、又はトリ)グリセリド、パルミチン酸(モノ、ジ、又はトリ)グリセリド、ステアリン酸(モノ、ジ、又はトリ)グリセリド、オレイン酸(モノ、ジ、又はトリ)グリセリド、ベヘニン酸(モノ、ジ、又はトリ)グリセリド等のグリセリド;ヘキサン酸ポリグリセリンエステル、オクタン酸ポリグリセリンエステル、デカン酸ポリグリセリンエステル、ラウリン酸ポリグリセリンエステル、ミリスチン酸ポリグリセリンエステル、パルミチン酸ポリグリセリンエステル、ステアリン酸ポリグリセリンエステル、オレイン酸ポリグリセリンエステル、ベヘニン酸ポリグリセリンエステル等のポリグリセリンエステル;ヘキサン酸ソルビタンエステル、オクタン酸ソルビタンエステル、デカン酸ソルビタンエステル、ラウリン酸ソルビタンエステル、ミリスチン酸ソルビタンエステル、パルミチン酸ソルビタンエステル、ステアリン酸ソルビタンエステル、オレイン酸ソルビタンエステル、ベヘニン酸ソルビタンエステル等のソルビタンエステル;(ポリ)グリセリンモノオクチルエーテル、(ポリ)グリセリンモノデシルエーテル、(ポリ)グリセリンモノラウリルエーテル、(ポリ)グリセリンモノオレイルエーテル、(ポリ)グリセリンモノステアリルエーテル等の(ポリ)グリセリンエーテル;上記の化合物にエチレンオキサイド、プロピレンオキサイドドデカン−1,2−オキサイド等のα−オレフィンオキサイドを付加したもの等が挙げられる。(D8)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.05〜10重量%程度である。

0117

(D9)成分は、防錆剤である。例えば、前記金属清浄剤で例示したスルホネート亜硝酸ナトリウム酸化パラフィンワックスカルシウム塩、酸化パラフィンワックスマグネシウム塩、牛脂脂肪酸アルカリ金属塩アルカリ土類金属塩又はアミン塩アルケニルコハク酸又はアルケニルコハク酸ハーフエステル(アルケニル基の分子量は100〜300程度)、ソルビタンモノエステル、ペンタエリスリトールモノエステル、グリセリンモノエステル、ノニルフェノールエトキシレートラノリン脂肪酸エステルラノリン脂肪酸カルシウム塩等が挙げられる。(D9)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.1〜15重量%程度である。

0118

(D10)成分は粘度指数向上剤である。例えば、ポリ(C1〜18)アルキルメタクリレート、(C1〜18)アルキルアクリレート/(C1〜18)アルキルメタクリレート共重合体ジエチルアミノエチルメタクリレート/(C1〜18)アルキルメタクリレート共重合体、エチレン/(C1〜18)アルキルメタクリレート共重合体、ポリイソブチレン、ポリアルキルスチレン、エチレン/プロピレン共重合体、スチレン/マレイン酸エステル共重合体、スチレン/マレイン酸アミド共重合体、スチレン/ブタジエン水素化共重合体、スチレン/イソプレン水素化共重合体等が挙げられる。平均分子量は10,000〜1,500,000程度である。(D10)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.1〜20重量%程度である。

0119

(D11)成分は、金属不活性化剤である。例えば、N,N’−サリチリデン−1,2−プロパンジアミンアリザリンテトラアルキルチウラムジサルファイド、ベンゾトリアゾールベンゾイミダゾール、2−アルキルジチオベンゾイミダゾール、2−アルキルジチオベンゾチアゾール、2−(N,N−ジアルキルジチオカルバモイル)ベンゾチアゾール、2,5−ビス(アルキルジチオ)−1,3,4−チアジアゾール、2,5−ビス(N,N−ジアルキルジチオカルバモイル)−1,3,4−チアジアゾール等が挙げられる。(D11)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.01〜5重量%程度である。

0120

(D12)成分は、消泡剤である。例えば、ポリジメチルシリコーントリフルオロプロピルメチルシリコーンコロイダルシリカポリアルキルアクリレートポリアルキルメタクリレートアルコールエトキシプロポキシレート、脂肪酸エトキシ/プロポキシレート、ソルビタン部分脂肪酸エステル等が挙げられる。(D12)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.001〜1重量%程度である。

0121

(D13)成分は、固体潤滑剤である。例えば、グラファイト二硫化モリブデンポリテトラフルオロエチレン脂肪酸アルカリ土類金属塩雲母二塩化カドミウム、二ヨウ化カドミウム、フッ化カルシウムヨウ化鉛酸化鉛チタンカーバイド窒化チタン珪酸アルミニウム酸化アンチモン、フッ化セリウムポリエチレンダイアモンド粉末窒化ケイ素窒化ホウ素フッ化炭素メラミンイソシアヌレート等が挙げられる。(D13)成分の好ましい配合量は、潤滑性基材に対して0.005〜2重量%程度である。尚、以上の(D)成分の説明中に記載した一般式において、置換基Rについて特に注記の無い場合は、Rは炭化水素基を表わし、好ましくはアルキル基、アルケニル基、アリール基である。

0122

以上の(D)成分は、1種又は2種以上を適宜配合することができる。本発明の潤滑性組成物を内燃機関用潤滑油として使用する場合は、少なくとも(D1)金属清浄剤及び(D2)無灰分散剤を配合することが好ましい。本発明に使用することができる潤滑性基材は、鉱油合成油又はこれらの混合物からなる潤滑油基油、このような基油に増稠剤を配合した基グリースの他、水性潤滑油として使用する場合は水である。本発明の潤滑性組成物を潤滑油として使用する場合、基油の動粘度は特に限定されないが、好ましくは100℃で1〜50cSt、40℃で10〜1,000cSt程度、粘度指数(VI)は好ましくは100以上、より好ましくは120以上、最も好ましくは135以上である。

0123

本発明の基油に使用する鉱油は、天然原油から分離されるものであり、これを適当に蒸留、精製等を行って製造される。鉱油の主成分は炭化水素(多くはパラフィン類である)であり、その他1環ナフテン分、2環ナフテン分、芳香族分等を含有している。これらを水素化精製溶剤脱れき、溶剤抽出、溶剤脱ろう水添脱ろう、接触脱ろう、水素化分解アルカリ蒸留、硫酸洗浄白土処理等の精製を行って得た基油も好ましく使用することができる。これらの精製手段は、適宜に組み合わせて行われ、同一処理複数段に分けて繰り返し行うことも有効である。例えば、(A)留出油を溶剤抽出処理するか、又は溶剤抽出処理した後に水素化処理し、次いで硫酸洗浄する方法、(B)留出油を水素化処理した後に脱ろう処理する方法、(C)留出油を溶剤抽出処理した後に水素化処理する方法、(D)留出油を溶剤抽出処理した後に白土処理する方法、(E)留出油を二段或いは三段以上の水素化処理を行う、又はその後にアルカリ蒸留又は硫酸洗浄処理する方法、(F)留出油を水素化処理するか、又は水素化処理した後に、アルカリ蒸留又は硫酸洗浄処理する方法、或いはこれらの処理油を混合する方法等が有効である。

0124

これらの処理を行うと、未精製鉱油中の芳香族成分、硫黄分、窒素分等を除去することが可能である。現在の技術では、これらの不純分痕跡量以下に除去することが可能であるが、芳香族成分は潤滑油添加剤を溶解しやすくさせる効果があるため、3〜5重量%程度残存させる場合もある。例えば、現在使用されている高度精製鉱油中の硫黄分や窒素分は0.01重量%以下であり、場合によっては0.005重量%以下である。一方、芳香族成分は1重量%以下、場合によっては0.05重量%以下のものもあれば3重量%程度残存しているものもある。

0125

又、本発明の基油に使用する合成油は、化学的に合成された潤滑油であって、例えばポリ—α—オレフィン、ポリイソブチレン(ポリブテン)、ジエステル、ポリオールエステル、芳香族多価カルボン酸エステルリン酸エステルケイ酸エステルポリアルキレングリコールポリフェニルエーテル、シリコーン、フッ素化化合物アルキルベンゼン等が挙げられる。これらの中でも、ポリ—α—オレフィン、ポリイソブチレン(ポリブテン)、ジエステル、ポリオールエステル、ポリアルキレングリコール等は汎用的に使用することができ、内燃機関油や加工油等に好ましく使用することができる。

0126

ポリ—α—オレフィンとしては、例えば1—ヘキセン、1—オクテン、1—ノネン、1—デセン、1—ドデセン、1—テトラデセン等をポリマー化又はオリゴマー化したもの或いはこれらを水素化したもの等が挙げられる。ジエステルとしては例えば、グルタル酸、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、ドデカン二酸等の2塩基酸と、2—エチルヘキサノールオクタノールデカノールドデカノールトリデカノール等のアルコールのジエステル等が挙げられる。ポリオールエステルとしては例えば、ネオペンチルグリコールトリメチロールエタントリメチロールプロパングリセリン、ペンタエリスリトール、ソルビトールジペンタエリスリトールトリペンタエリスリトール、或いはこれらのアルキレンオキサイド付加物等のポリオールと、酪酸イソ酪酸吉草酸イソ吉草酸ピバル酸カプリン酸カプロン酸カプリル酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、オレイン酸等の脂肪酸とのエステル等が挙げられる。ポリアルキレングリコールとしては、ポリエチレングリコールポリプロピレングリコールポリエチレングリコールモノメチルエーテル、エチレンオキサイド/プロピレンオキサイドのブロック又はランダム共重合体のモノ又はジメチルエーテル等が挙げられる。

0127

これらの合成油は、各々化学的に合成されるため、単一物質同族体の混合物である。従って、例えばポリ—α—オレフィン、ポリイソブチレン(ポリブテン)、ジエステル、ポリオールエステル、ポリアルキレングリコール等の合成油は、鉱油中に含まれる不純物であるベンゼン多環縮合型の芳香族成分、チオフェン等の硫黄分、インドールカルバゾール等の窒素分等は含まれていない。

0128

グリースとして使用する場合は、潤滑性基材に増稠剤を配合したものを基グリースとして使用する。増稠剤としては、例えば、石鹸系又はコンプレックス石鹸系増稠剤、テレフタラメート系増稠剤、ウレア系増稠剤、ポリテトラフルオロエチレン、フルオロ化エチレン—プロピレン共重合体等の有機非石鹸系増稠剤、無機非石鹸系増稠剤等が挙げられる。これらの増稠剤は単独で用いてもよく、又、2種以上を組み合わせてもよい。増稠剤の量は特に限定されるものではないが、基油と増稠剤からなる基グリースに対して通常好ましくは3〜40重量%、より好ましくは5〜20重量%である。上記基油と増稠剤からなる基グリースの稠度は特に限定されないが、通常100〜500程度である。

0129

又、本発明の潤滑性組成物中のアルカリ金属含量は、潤滑性組成物中に含有されるアルカリ金属分総量で0.02重量%以下であることが好ましく、0.01重量%以下であることがより好ましい。組成物中のアルカリ金属含量が多いと、摩擦調整能に劣る場合があるためである。潤滑性組成物中にアルカリ金属が混入する場合とは、一般に基油の分離、精製、合成工程において触媒原料等としてアルカリ金属を用いた場合にこれらの除去が完全に行われていなかった場合が挙げられる。その他に、潤滑油添加剤の合成工程においても、原料、触媒としてアルカリ金属又はその塩が用いられる場合が多く、それらが完全に除去されていない場合が挙げられる。例えば、硫化オキシモリブデンジチオカーバメートは、その製造工程中にアルカリ金属を含有する無機物を使用することが多い。更に、防錆剤として亜硝酸ナトリウムやナトリウムスルホネートを用いたり、清浄分散剤としてアルカリ金属化合物を添加する場合等も挙げられる。

0130

又、本発明の潤滑性組成物はロングドレイン性を向上させるためにその中に一定量以上の窒素分を含有することが好ましい。本発明の潤滑性組成物の窒素含量は、潤滑性組成物中に含有される窒素分総量で0.01重量%以上であることが好ましく、0.03重量%以上であることがより好ましく、0.05重量%以上であることが最も好ましい。潤滑性組成物中に窒素が含有される場合とは、本発明の(A1)及び(A2)成分に含有されている窒素分の他、例えば酸化防止剤としてアミン系酸化防止剤を使用した場合、無灰分散剤を使用した場合、ジチオカーバメート誘導体を使用した場合、脂肪酸アミドを使用した場合等が挙げられる。

0131

本発明の潤滑性組成物は、あらゆる用途の潤滑に使用することができる。例えば、工業用潤滑油、タービン油マシン油軸受油圧縮機油油圧油作動油、内燃機関油、冷凍機油ギヤ油自動変速機用油(ATF)、連続可変無段変速機用油(CVT油)、トランスアクスル流体金属加工油等が挙げられる。又、すべり軸受転がり軸受歯車ユニバーサルジョイントトルクリミッタ自動車用等速ジョイント(CVJ)、ボールジョイントホイールベアリング、等速ギヤ変速ギヤ等の各種グリースに添加して使用することができる。本発明の潤滑性組成物の最も好ましい用途は、内燃機関用潤滑油としての使用である。

0132

以下、実施例により本発明を更に具体的に説明する。尚、以下の実施例中、部及び%は特に記載が無い限り重量基準である。
実施例1
以下に示す基油に下記の(A1)、(A2)、(B)、(C)の各成分を表に示す割合で加えて潤滑性組成物を調製した。これらの潤滑性組成物について、低温安定性及びロングドレイン性の評価を以下に記載する方法によって行った。尚、使用した基油は以下のとおりである。
本発明品1〜16:基油1
本発明品17 :基油2
本発明品18 :基油3
比較品1〜3 :基油1

0133

(i)潤滑油基油
基油1:鉱油系高VI油。
動粘度4.1mm2/s(100℃)、
18.3mm2/s(40℃)、
粘度指数(VI)=126
基油2:1−デセンのオリゴメリゼーションにより得られたポリ−α−オレ
フィン80%、ポリオールエステル20%からなる合成油。
動粘度 4.0mm2/s(100℃)、
16.9mm2/s(40℃)、
粘度指数(VI)=138
基油3:基油1と基油2を1:1で混合した混合基油

0134

(ii)(A1)成分
(A1−1):一般式(1)において、R1=R2=2−エチルヘキシル基、R3=R4=イソトリデシル基、X1〜X4のS/O=2.0/2.0

0135

(iii)(A2)成分
(A2−1):一般式(2)において、R5=2−エチルヘキシル基、X5〜X8のS/O=2.0/2.0
(A2−2):一般式(2)において、R5=イソトリデシル基、X1〜X4のS/O=2.0/2.0

0136

(iv)(B)成分
(B−1):4,4’−メチレンビス(2,6−ジ−tert.−ブチルフェノール)
(B−2):3−(3,5−ジ−tert.−ブチル−4−ヒドロキシ)プロピオン酸オレイル
(B−3):2,2—チオ—{ジエチル—ビス—3—(3,5—ジ—tert.—ブチル—4—ヒドロキシフェニル)}プロピオネート
(B−4):p,p’−ジオクチルジフェニルアミン
(B−5):p−オクチルフェニル−1−ナフチルアミン

0137

(v)(C)成分
(C−1):R6=R7=2−エチルヘキシル基、
a=0/a=(1/3)=95/5
(C−2):R6=R7=ドデシル基
a=0/a=(1/3)=60/40
(C−3):R6=R7=n−オクチル基、
a=0/a=(1/3)=80/20
(C−4):R6=R7=2級プロピル基及び2級ヘキシル基、
a=0/a=(1/3)=95/5

0138

評価試験方法
(i)低温安定性試験
本発明品及び比較品の各潤滑性組成物を—10℃にて1ヶ月保存し、1ケ月後の組成物の沈澱の有無を目視で観察した。
×:沈澱なし
○:沈澱あり
(ii)摩擦係数測定方法
JIS−K−2514に準じ、本発明品及び比較品の各潤滑性組成物を、恒温槽の温度を170℃、試料かき混ぜ棒を毎分1300回転で20時間攪拌することにより酸化劣化させた。これらの劣化油について、SRV測定試験機を用いて、シリンダーオンプレート線接触条件で摩擦係数を測定した。即ち、上部シリンダ−(φ15×22mm)をプレート(φ24×6.85mm)上に摺動方向に垂直にセットし、往復振動させ摩擦係数を測定した。尚、シリンダー及びプレートの材質は両者共SUJ−2であった。詳細な条件は以下のとおりである。
<条件>
荷重:200N
温度:80℃
測定時間:15分
振幅:1mm
サイクル:50Hz
各潤滑性組成物の配合組成及び上記の試験結果を表1に示す。

0139

0140

*:比較例1及び2は、沈澱を生じたため、摩擦係数を測定することが出来なかった。

0141

実施例2
上記の本発明品の潤滑性組成物に、表2〜表10に示す成分及び配合割合で更に他の成分を配合して潤滑性組成物を調製し、同様の試験を行った。又、同様に上記の比較品1〜3の潤滑性組成物に配合1〜9に示す他の成分を配合して比較の潤滑性組成物を調製し、比較した。但し、各成分の重量%は基油に対する割合である。

0142

0143

0144

0145

0146

0147

0148

0149

0150

0151

以上の各配合の潤滑性組成物について試験を行ったところ、本発明品では摩擦係数は何れも0.055〜0.070の範囲であり、低温安定性試験でも沈澱は生じなかった。一方、比較品は、何れも摩擦係数が悪いか、沈澱が生じる結果となった。

発明の効果

0152

本発明の効果は、基油に対する添加剤の溶解性及びロングドレイン性を満足させた、特に内燃機関用として好適な潤滑性組成物を提供したことにある。

ページトップへ

この技術を出願した法人

この技術を発明した人物

ページトップへ

関連する挑戦したい社会課題

関連する公募課題

該当するデータがありません

ページトップへ

おススメ サービス

おススメ astavisionコンテンツ

新着 最近 公開された関連が強い技術

この 技術と関連性が強い人物

関連性が強い人物一覧

この 技術と関連する社会課題

関連する挑戦したい社会課題一覧

この 技術と関連する公募課題

該当するデータがありません

astavision 新着記事

サイト情報について

本サービスは、国が公開している情報(公開特許公報、特許整理標準化データ等)を元に構成されています。出典元のデータには一部間違いやノイズがあり、情報の正確さについては保証致しかねます。また一時的に、各データの収録範囲や更新周期によって、一部の情報が正しく表示されないことがございます。当サイトの情報を元にした諸問題、不利益等について当方は何ら責任を負いかねることを予めご承知おきのほど宜しくお願い申し上げます。

主たる情報の出典

特許情報…特許整理標準化データ(XML編)、公開特許公報、特許公報、審決公報、Patent Map Guidance System データ