技術 湖沼沿岸の斜面補修工法

0001

本発明は湖沼沿岸の斜面補修工法に関するものであり、特に、ダム湖等に堆積した土砂を利用する湖沼沿岸の斜面補修工法に関するものである。

0002

湖や池等の沿岸は、自然状態の斜面や荒れた山肌が露出していることが多い。特に、ダム湖は水位を調整するため満水時と減水時の水位の差が大きく、満水時には沿岸が殆ど水中に没して人目に直接ふれることは少ないが、減水時には湖周全域に亙って沿岸の斜面が露出する。掛かる場合、枯れた樹木や削り取った山肌の斜面が露出して、周囲の景観が著しく損ねられる。

0003

また、ダム湖の上流から土砂が流れ込んで湖底に堆積し、徐々に水深が浅くなって貯水量が減少する。土砂の堆積量が増えて貯水量が著しく減少すると、治水や利水機能が低下し、場合によってはダムとしての機能が停止することもある。このため、堆積した土砂を浚渫する必要が生じてくるが、浚渫した土砂をトラックで土捨て場へ運搬する際に、騒音や粉塵等の公害が発生し、近年は土捨て場の確保も困難になっている。

0004

そこで、湖沼沿岸の斜面を補修して景観を美化するとともに、水底を浚渫した土砂を処理する際の公害を防止するために解決すべき技術的課題が生じてくるのであり、本発明はこの課題を解決することを目的とする。

0005

本発明は上記目的を達成するために提案されたものであり、湖沼沿岸の斜面に擬木模様の土留め壁を設置し、湖沼の水底に堆積した土砂を浚渫するとともに、前記土留め壁と山側の斜面との空間部へ浚渫土砂を敷設して段部を構築し、更に、該段部の上方若しくは下方に同様の段部を設け、各段部上面に浚渫土砂を盛り上げて法面を形成し、緑化基盤材にて該法面を覆工する湖沼沿岸の斜面補修工法を提供するものである。

0006

以下、本発明の実施の形態を図面に従って詳述する。図１及び図２に示すように、ダム湖沿岸の斜面１１に擬木杭１２を密接して建て込み、該擬木杭１２を柱列状に配置して土留め壁１３を形成する。前記擬木杭１２はＲＣまたは鋼鉄で製作し、景観を損ねないように見栄えの良いものとする。水際に近い斜面１１に該土留め壁１３を設置する場合は、台船を使用して水上から施工する。また、地表面からの突出高が高いときは、擬木杭１２の頭部をアンカー１４で押さえて転倒を防止する。

0007

尚、擬木杭１２を柱列状に建て込むのではなく、例えばＨ型鋼等の親杭間に擬木模様の横矢板を積み上げて土留め壁１３を形成することもできる。また、擬木模様のついたプレキャスト材を使用して土留め壁１３としてもよい。

0008

続いて、土留め壁１３の内側面（山側の面）に不織布シート等の吸い出し防止材１５を張り付け、その山側に粘性土で遮水ゾーン１６を設ける。粘性土の遮水ゾーン１６は、後述するように、土留め壁１３と山側の斜面１１との空間部へ浚渫土砂を敷設する際に、固化処理した土砂からアルカリ成分等の溶出を防止するために設けられ、吸い出し防止材１５は粘性土の流出を防止するものである。

0009

次に、図３に示すように、浚渫船３０を使用してダム湖１０の水底に堆積した土砂３１を浚渫する。ダム湖１０は山間部にあることが多く、可搬形で大水深の浚渫を行える機械が必要となる。本実施の形態では、該浚渫船３０に混気ジェットポンプ式の浚渫装置３２を搭載してあるが、このほかグラブバケット式の浚渫装置であってもよい。

0010

また、浚渫船３０の近くにＧＰＳと音波探知機を搭載した深浅測量船３３を配置し、該深浅測量船３３の現在位置情報をＧＰＳで検出するとともに、音波探知機の実際の位置及び音波の照射角度のずれ等を割り出して、堆積した土砂３１の浚渫量の把握や浚渫後の水底の状態を正確に測量する。

0011

浚渫された土砂は、前記浚渫船３０から浮体３４とともに水面に配設した圧送管３５内を圧送されて、前記土留め壁１３と山側の斜面１１との空間部へ投入される。図示は省略するが、前記圧送管３５の先端部付近に固化材混入装置を設け、圧送されてきた浚渫土砂に固化材を混入してから、前記土留め壁１３の山側空間部へ投入する。固化材を混入した土砂は透水性が低下するため、図４に示すように、固化材を混入した浚渫土砂による埋立ゾーン１７のほかに、一定の間隔毎に砂礫材または透水材を敷設して透水ゾーン１８を設け、地山からの浸透水は透水ゾーン１８及び通水管１９を介して土留め壁１３の外側へ排水するように形成する。

0012

そして、土留め壁１３の上部までの埋め戻しが完了して段部２０が構築されたときは、前記土留め壁１３の頭部に手摺り２１を設置するとともに、該段部２０の上面の土留め壁１３側に一定幅の遊歩道２２を設ける。この遊歩道２２は手摺り２１に沿って簡易舗装等にて施工される。

0013

更に、図５に示すように、前記段部２０の上方若しくは下方に新たな土留め壁１３を設け、前述と同様の手順で新たな土留め壁１３と山側の斜面との空間部に前記固化材を混入した浚渫土砂を投入し、埋立ゾーン１７と透水ゾーン１８を敷設して新たな段部２０を構築する。

0014

ここで、地形の関係から段部２０の幅が大きくなる箇所も発生する。斯かる場合は、該段部２０の上面に設けた遊歩道２２と上方の土留め壁１３との間に、前記固化材を混入した浚渫土砂を盛り上げて法面２３を形成する。そして、緑化基盤材２４にて該法面２３を覆工する。

0015

前記緑化基盤材２４は、伐採木或いは流木等の幹や根をチップ状にして、表土または浚渫土及び肥料や添加剤等を混合したものであり、図５乃至図７に示すように、この緑化基盤材２４をメッシュ袋２５内に充填して法面２３に隙間なく配設する。緑化基盤材２４には植物種子を混入してもよい。また、メッシュ袋２５の内面には予め吸い出し防止材を張り付けてあり、緑化基盤材２４の土粒子がメッシュ袋２５から流出しないように形成されている。更に、緑化基盤材２４を充填したメッシュ袋２５の浮き上がりと離散を防止するため、帯鋼やロープ等の止着部材２６にてメッシュ袋２５の表面を抑えるとともに、止着部材の所々を押さえピン２７にて固定する。

0016

斯くして、図８及び図９に示すように、ダム湖１０の沿岸の斜面１１に複数段の段部２０が構築され、夫々の段部２０に設けた遊歩道２２を利用してダム湖１０の沿岸を周回できるようになり、且つ、各段部２０間の法面２３に覆工した緑化基盤材２４に草花や樹木を育成することにより、沿岸の斜面１１を緑化して荒れた山肌の露出をなくすことができる。各段部２０の土留め壁１３は擬木杭１２にて形成されているため、周囲の美観を損ねることはない。また、段部２０の幅が著しく大きい箇所には、展望台や公園等の施設２８を設けることもできる。

0017

破線で示すように、ダム湖１０の水位が変動して下方の遊歩道２２が水没したときは、上方の水没していない遊歩道２２を利用する。このとき、下方の法面２３に設けられている緑化基盤材２４も水没するが、前述したように、メッシュ袋２５の内面に張り付けられた吸い出し防止材により、土粒子や種子の流出を最小限に抑えることができるとともに、止着部材２６によってメッシュ袋２５の浮き上がりと離散を防止できる。水位が下がって、冠水した緑化基盤材２４が再び露出すれば、その部分に植物の種子が自然飛来して緑化再生が図られる。

0018

尚、本発明は、本発明の精神を逸脱しない限り種々の改変を為すことができ、そして、本発明が該改変されたものに及ぶことは当然である。

0019

以上説明したように、本発明は湖沼沿岸の斜面に土留め壁を設け、該土留め壁と山側の斜面との空間部に土砂を敷設して段部を構築する。前記空間部には湖沼の水底を浚渫した土砂を投入するため、水底の堆積土砂が減少して水深が深くなり、貯水量が増加して治水や利水機能を向上することができる。しかも、浚渫土砂をそのまま現地で利用するため、トラック等で遠方の土捨て場へ運搬する必要がなく、浚渫土砂を処理する際の公害を防止できる。

0020

前記斜面には複数の段部が構築され、各段部間の法面を緑化基盤材にて覆工する。前記土留め壁には擬木模様を施してあるので美観を損ねることがなく、更に、法面の緑化基盤材に草花や樹木を育成することにより、荒れた山肌の露出を被蔽することができる。また、斜面の上下に複数の遊歩道を設けることにより、水位の変動が大きいダム湖等に於いても、水没していない上方の遊歩道を利用することができる。

0021

斯くして、湖沼沿岸の斜面を補修して景観を美化できるとともに、水底を浚渫した土砂の有効利用を図ることができる。

0022

図は本発明の実施の形態を示すものである。
図１ダム湖沿岸の斜面に設置される土留め壁の側面図。
図２ダム湖沿岸の斜面に設置される土留め壁の正面図。
図３ダム湖の水底に堆積した土砂を浚渫して土留め壁に投入する作業を示す解説図。
図４土留め壁と山側の斜面との空間部に構築された段部の縦断側面図。
図５段部の上方に形成した新たな段部と緑化基盤材にて覆工された法面の縦断側面図。
図６図５のＡ−Ａ線矢視図。
図７図６のＢ−Ｂ線矢視図。
図８斜面が補修されたダム湖沿岸の縦断面図。
図９斜面が補修されたダム湖沿岸の平面図。

0023

１０ダム湖
１１ 斜面
１２擬木杭
１３土留め壁
２０ 段部
２２遊歩道
２３ 法面
２４緑化基盤材
３０浚渫船
３１ （堆積した）土砂