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技術 フライヤ等の揚げ物用調理器の揚げ種の揚げ上がり判定装置

出願人 ホシザキ株式会社
発明者 三成勝信鈴木香
出願日 1992年9月28日 (27年0ヶ月経過) 出願番号 1992-258354
公開日 1994年4月19日 (25年6ヶ月経過) 公開番号 1994-105752
状態 特許登録済
技術分野 フライパン、フライヤー 可聴可視信号 異常警報装置
主要キーワード ピーク状態 所定水分量 同水蒸気 増大過程 水分検出 湿度検出器 上がり現象 判定時期
関連する未来課題
重要な関連分野

この項目の情報は公開日時点(1994年4月19日)のものです。
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図面 (10)

目的

フライヤ等の揚げ物用調理器において、揚げ種が春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種である場合に、この揚げ種の揚げ上がり簡易にかつ正確に判定するようにした揚げ上がり判定装置を提供する。

構成

揚げ種が春巻等のように内部までは加熱する必要のないものである場合には、同揚げ種からの水蒸気の水分量に対する湿度検出器40の検出結果がピークに達したとき、マイクロコンピュータ30が、即座に、当該揚げ種の揚げ上がりと判定する。

概要

背景

概要

フライヤ等の揚げ物用調理器において、揚げ種が春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種である場合に、この揚げ種の揚げ上がり簡易にかつ正確に判定するようにした揚げ上がり判定装置を提供する。

揚げ種が春巻等のように内部までは加熱する必要のないものである場合には、同揚げ種からの水蒸気の水分量に対する湿度検出器40の検出結果がピークに達したとき、マイクロコンピュータ30が、即座に、当該揚げ種の揚げ上がりと判定する。

目的

効果

実績

技術文献被引用数
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牽制数
0件

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請求項1

油槽を備えたフライヤ等の揚げ物用調理器において、前記油槽内投入された春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種から発生する水蒸気の水分量を検出する水分検出手段と、前記検出水分量がほぼピークに達したときこれを揚げ上がりと判定する揚げ上がり判定手段とを設けるようにしたことを特徴とするフライヤ等の揚げ物用調理器の揚げ種の揚げ上がり判定装置

請求項2

油槽を備えたフライヤ等の揚げ物用調理器において、前記油槽内に投入される揚げ種が春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種であるとき操作される操作手段と、前記油槽内に投入された揚げ種から発生する水蒸気の水分量を検出する水分検出手段と、前記操作手段の操作状態にて前記検出水分量が第1ピークに達したとき春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種の揚げ上がりと判定する第1判定手段と、前記操作手段の非操作状態にて前記検出水分量が第2ピークに達した後所定時間の経過時に春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種を除く揚げ種の揚げ上がりと判定する第2判定手段とを設けるようにしたことを特徴とするフライヤ等の揚げ物用調理器の揚げ種の揚げ上がり判定装置。

技術分野

0001

本発明は、フライヤ等の揚げ物用調理器係り、特に、当該調理器揚げ種の揚げ上がりを判定するに適した揚げ上がり判定装置に関する。

0002

従来、この種の揚げ上がり判定装置においては、例えば、特開平3ー264014号公報にて示されているように、フライヤの油槽内投入された揚げ種の揚げ上がり過程において同揚げ種から生ずる水蒸気の水分量を湿度検出器により検出し、同検出水分量が、揚げ種の揚げ上がり過程において一回或いは二回のピーク状態に達した後、揚げ種の揚げ上がりを特定する所定水分量に減少したとき、揚げ上がり完了として、揚げ種の揚げ上がりと判定するようにしたものがある。

発明が解決しようとする課題

0003

ところで、このような構成においては、揚げ種が、トンカツコロッケ唐揚げ等のようなもの、或いは肉団子のようなものを対象としている。しかし、その他にも種々の揚げ種があり、特に内部までは加熱する必要がないもの、例えば、春巻のように内部に調理済みタケノコモヤシ等を入れる揚げ種においては、この揚げ種から出る水蒸気の量が、揚げ種の表皮が揚げ上がったときにピークを示す。従って、揚げ種の表皮が揚げ上がったときを揚げ上がり完了とする必要があり、トンカツや肉団子等のような揚げ種と同様に、検出水分量がピークに達した後所定水分量に減少したときに揚げ上がりとすると、揚げ過ぎになってしまいまずくなるという不具合がある。

0004

そこで、第1の発明は、このようなことに対処すべく、フライヤ等の揚げ物用調理器において、揚げ種が春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種である場合に、この揚げ種の揚げ上がりを簡易にかつ正確に判定するようにした揚げ上がり判定装置を提供しようとするものである。

0005

また、第2の発明は、フライヤ等の揚げ物用調理器において、揚げ種の種類に応じて、各揚げ種の揚げ上がりを簡易かつ正確に判定するようにした揚げ上がり判定装置を提供しようとするものである。

課題を解決するための手段

0006

上記課題の解決にあたり、第1発明の構成上の特徴は、図1(A)にて示すごとく、油槽を備えたフライヤ等の揚げ物用調理器において、前記油槽内に投入された春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種から発生する水蒸気の水分量を検出する水分検出手段1と、前記検出水分量がほぼピークに達したときこれを揚げ上がりと判定する揚げ上がり判定手段2とを設けるようにしたことにある。

0007

このように第1発明を構成したことにより、揚げ種が春巻等のように内部までは加熱する必要のないものである場合には、同揚げ種からの水蒸気の水分量に対する水分検出手段1の検出結果がピークに達したとき、揚げ上がり判定手段2が即座に揚げ種の揚げ上がりと判定するようにした。従って、春巻等のように内部までは加熱する必要のない揚げ種については、この揚げ種の表皮のみの揚げ上がりでもって、揚げ種全体の揚げ上がり完了とすることとなる。その結果、かかる揚げ種を、その揚げ過ぎを招くことなく、おいしい状態で揚げ上げ完了とし得る。

0008

また、上記課題の解決にあたり、第2発明の構成上の特徴は、図1(B)にて示すごとく、油槽を備えたフライヤ等の揚げ物用調理器において、前記油槽内に投入される揚げ種が春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種であるとき操作される操作手段4と、前記油槽内に投入された揚げ種から発生する水蒸気の水分量を検出する水分検出手段1と、操作手段4の操作状態にて前記検出水分量が第1ピークに達したとき春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種の揚げ上がりと判定する第1判定手段5と、操作手段4の非操作状態にて前記検出水分量が第2ピークに達した後所定時間の経過時に春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種を除く揚げ種の揚げ上がりと判定する第2判定手段6とを設けるようにしたことにある。

0009

このように第2発明を構成したことにより、操作手段4の操作下にて、前記油槽内に春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種が投入されれば、第1判定手段5が、前記検出水分量が第1ピークに達したとき、春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種の揚げ上がりと判定する。また、操作手段4の非操作下にて、前記油槽内に春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種以外の揚げ種が投入されれば、第2判定手段6が、前記検出水分量が第2ピークに達した後前記所定時間の経過時に、春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種以外の揚げ種の揚げ上がりと判定する。

0010

このように、揚げ種が春巻等の内部までは加熱する必要のない揚げ種か或いはこれ以外の揚げ種であるかによって、操作手段4を操作状態或いは非操作状態にして、揚げ種の揚げ上がりの判定時期を異ならしめて、揚げ種の種類に応じた適正な揚げ上がりを確保するようにしたので、単一の揚げ上がり判定装置でもって、揚げ種の種類に応じた適正な揚げ上がりを判定し得る。

0011

以下、本発明の一実施例を図面により説明すると、図2は、本発明を適用したフライヤを示している。このフライヤの本体10は、所定量の調理用油16が満たされている油槽11と、同油槽11内の側壁から底部に配設されたパイプ状のヒ—タ12とを備えており、ヒ—タ12の直上には、揚げ種17(図3参照)が直接ヒ—タ12に触れないように、網板18が設けられている。また、油槽11内には、調理用油16の温度を検出するための温度検出器13が、ヒ—タ12の近接位置にて配設されており、フライヤの本体10の前面には、油温調節器14が設けられて温度検出器13との協働によりヒ—タ12の作動を制御して調理用油16を所定温度に維持するようになっている。 ところで、本実施例における電気回路構成の説明に先立ち、この電気回路構成の実現に必要な揚げ種の揚げ上がり現象について詳細に検討したので、この検討結果について図3及び図4を参照して説明する。油槽11内の調理用油16が油温調節器14の設定温度に加熱されている状態にて、調理人が所定の揚げ種17を油槽11内に投入する(図4(A)のA点参照)と、揚げ種17に含まれている水分が調理用油16中に浸透し、この浸透した水分が高温の調理用油16によって加熱され瞬時に蒸発し、油面上には多量の水蒸気が立ち上り第1のピ—クを形成する(図4(A)のC点参照)。その後、揚げ種17の表面が加熱により固められると揚げ種17内部の水分が揚げ種外部に抜け難くなるため、油面上の水蒸気量は減少し始めついには極小量に達する(図4(A)のC点からD点参照)。ここに至る揚げ種17の状態は、図3(A)に示されるように油槽11の底部に沈んだ状態にある。

0012

揚げ種17の加熱が続けられると、揚げ種17の内部の温度も徐々に上昇し、内部の水分が気化し始めて、水蒸気が揚げ種17の外部に洩れ出てくる(図4(A)のD点からE点参照)。これにより、揚げ種17内部の水分が気化して揚げ種17の外部に洩れ出ることにより揚げ種17の重量も徐々に減少し油面上に浮き上がってくる(図3(B)参照)。しかして、揚げ種17の表面が油面上に露出すると、揚げ種17内部の水蒸気は容易に外部に放出されるようになり、油面上の水蒸気量は第2のピ—クに達する(図4(A)のE点参照)。かかる揚げ種17の浮き上がり現象は、調理人が揚げ上がりの目安としているものとして経験的に知られていることである。

0013

さらに、揚げ種17の加熱が続けられると、水蒸気の量は減少しついには所定の値V0 になる(図4(A)のF点参照)。即ち、揚げ種17が内部までほぼ完全に加熱された状態に達し、水分が殆ど出ないようになり、揚げ上がった状態を示している。そして、同所定の値V0 は、揚げ種17が一定の種類のものでは、ほぼ一定の値を示すことが実験的に確認されている。その後、揚げ種17の加熱がさらに続けられると、水蒸気量はさらに減少しほぼ一定の値に達するが(図4(A)のG点参照)、この状態にては揚げ種17内の水分が必要以上に減少して揚げ過ぎの状態になっている。このような水蒸気量の変化を示す揚げ種の例としては、トンカツ、コロッケや唐揚げ等のようなものがある。

0014

以上の傾向は殆どの揚げ種について認められるが、揚げ種の種類によっては、上記第1のピ—クに達した後の水蒸気の量の変化については上記のような傾向を示さず、図4(B)に示すように多少の起伏を呈しつつ減少し続けて所定の値V0 に収束するという傾向を示すものもある。このような水蒸気量の変化を示す揚げ種の例としては、肉団子のような例がある。

0015

このような水蒸気の変化を示す理由としては、揚げ種内部の気化した水分が容易に揚げ種の外部に洩れ出ることができず、揚げ種17が油中に留まり続け徐々に水分を放出し続けるためであると考えられる。しかして、水蒸気量が所定の値V0 に達したときに、上記第1の場合と同様に揚げ種17が内部までほぼ完全に加熱された状態に達し、水分が所望量保持された状態になり、揚げ上がった状態を示す。そして、所定の値V0 は上記第1の場合と同様にほぼ一定の値を示すことが実験的に確認されている。

0016

以上のように、揚げ物用調理器の油槽内にて所定の温度に加熱された調理用油に揚げ種を投入した後発生する水蒸気の量の変化として、一旦所定の値V0 以上に達した後再び所定の値V0以下に減少すること及び同所定の値V0が揚げ種の揚げ上がりを規定する値として上述のような揚げ種の種類によらずほぼ一定値を示すという現象を利用することにより、簡易かつ正確に揚げ種の揚げ上がりを検知することが出来る。

0017

また、上述のような揚げ種の他にも種々の揚げ種があり、特に内部までは加熱する必要がないもの、例えば、春巻のように内部に調理済みのタケノコやモヤシ等を入れる揚げ種においては、本明細書の冒頭で述べたごとく、この揚げ種から出る水蒸気の量が、揚げ種の表皮が揚げ上がったときにピークを示す。従って、揚げ種の表皮が揚げ上がったときを揚げ上がり完了とする必要があり、図4に示すような揚げ上がり過程をとると、揚げ過ぎになってしまいまずくなる。

0018

このような事実を前提として、本実施例における電気回路構成につき図5を参照して説明する。湿度検出器40は、図5に示すように、湿度に応じて抵抗値が変化する検出素子RHを備えており、同検出素子RHは、その一端にて、温度補償用NTCサ—ミスタRTを介し所定周波数(例えば1kHz)の発振信号を出力する発振器OSCに接続され、その他端にて、接地されている。また、検出素子RHとサーミスタRTの間には、緩衝増幅器たるオペアンプOP及びダイオ—ドDを介して、平滑回路を構成するコンデンサC及び抵抗Rが互いに並列接続にて接続されている。湿度検出器40のうち、検出素子RHとサーミスタRTからなる検出部40aは、油槽11の後壁上部に備えられており、検出素子RH は、油槽11内に投入された揚げ種17から発生する水蒸気の水分を検出し、同水蒸気湿度値に応じ変化する抵抗値を電圧値に変換して出力する。湿度検出器40は、この変換出力を以下の回路部分にて処理し、水蒸気の湿度値を表す電圧信号V(以下湿度値Vとする)として出力する。

0019

A/D変換器31は湿度検出器40からの湿度値Vをディジタル変換してマイクロコンピュ—タ30に付与する。マイクロコンピュ—タ30は、図6にて示すフロチャ—トに対応したプログラムを、A/D変換器31との協働により実行し、この実行中において、通電制御回路32を駆動制御するための演算処理をする。通電制御回路32は、マイクロコンピュータ30からの警報器駆動信号を受けて警報器33を動作させる。警報器33は、音響等を発生して揚げ種17の揚げ上がりを調理人に報知する。

0020

以上のように構成した本実施例において、電源スイッチ15の投入によりヒータ12が作動して油槽11内の調理用油16が加熱され、温度検出器13を介して所定温度に設定された油温調節器14の制御下にて設定温度に保持される。温度検出器40は、検出素子RH が発振器OSCからの発振信号を受けて温度検出可能状態にされる。また、電源スイッチ15の投入により上記電気回路各回路素子への通電が行われる。

0021

このとき、マイクロコンピュータ30は、図6フローチャートに従い、ステップ50にてプログラムの実行を開始しており、ステップ60にて、新湿度値Vnew を0に初期設定する。ステップ70にて新湿度値Vnewが旧湿度値Voldに更新された後、ステップ80にて湿度検出器40により検出された現在の湿度値がA/D変換器31を介してマイクロコンピュ—タ30に入力されて新湿度値Vnew として設定される。これにより、新湿度値Vnew は湿度検出器40により今回検出された湿度値を表すことになり、旧湿度値Vold は前回検出された湿度値を表すことになる。

0022

しかして、調理人が春巻等の内部までは加熱する必要がない揚げ種を油槽11内に投入すると、同揚げ種に含まれている水分が調理用油16中に浸透し、この浸透した水分が高温の調理用油16によって加熱されて蒸発し、油面上には多量の水蒸気が立ち上る。ついで、ステップ90において、Vnew−Vold>0なる判定処理により、今回、湿度検出器40が水蒸気量のピ—クを検出したか否かが判定される。現段階では、前記揚げ種からの水蒸気の発生量増大過程にあるため、Vnew−Vold>0が成立する。従って、ステップ90における「YES」との判定のもとに、プログラムはステップ70に戻される。このような演算処理の繰り返し過程において、ステップ80における最新更新値Vnew がピークに達し、Vnew−Vold>0が不成立となると、ステップ90における「NO」との判定のもとに、プログラムはステップ100に進められる。すると、同ステップ100における警報器駆動信号の発生に応答して、通電制御回路32が警報器33を駆動し、警報器33の音響等の発生により調理人に揚げ種の揚げ上がりを報知する。

0023

以上説明したように、本実施例においては、揚げ種が春巻等のように内部までは加熱する必要のないものであることを考慮して、同揚げ種からの水蒸気の量がピークに達したとき、当該揚げ種の揚げ上がりとの判断のもとにステップ90における「NO」との判定に伴い、即座に警報器33により、調理人に揚げ種の揚げ上がりを報知するようにした。従って、春巻等のように内部までは加熱する必要のない揚げ種については、この揚げ種の表皮のみの揚げ上がりでもって、揚げ種全体の揚げ上がり完了とすることとなる。その結果、かかる揚げ種を、その揚げ過ぎを招くことなく、おいしい状態で揚げ上げ完了とし得る。

0024

次に、本発明の他の実施例を図7図9を参照して説明すると、この他の実施例においては、前記実施例にて述べた電気回路構成(図5参照)において、モード選択スイッチ30Aを、図7にて示すごとくマイクロコンピュータ30に付加的に接続し、かつ、図6にて示したフローチャートに代えて、図8及び図9にて示すフローチャートを採用し、これに対応するプログラムを、前記実施例にて述べたプログラムに代えて、マイクロコンピュータ30のROMに予め記憶するようにしたことにその構成上の特徴がある。モード選択スイッチ30Aは、春巻等のように内部までは加熱する必要のない揚げ種を揚げるモードを選択するとき操作されてモード選択信号を発生する。

0025

ところで、前記実施例にて図4を参照して述べた揚げ種の揚げ上がり現象において、第2のピ—ク(図4(A)のE点参照)から所定の値V0 (図4(A)のF点参照)に至る時間は、上述のごとく殆ど一定の値を示すので、この時間を揚げ上がりの検知に利用すれば、揚げ種の揚げ上がりを的確に検出することが出来る。また、第1ピーク又は極小状態(図4(A)のC点又はD点参照)から所定の値V0 に至る時間も、揚げ種の種類(春巻等の内部までは加熱する必要のないものを除く)に応じて各々ほぼ一定の値を示すので、この時間を揚げ種の揚げ上がりに利用することが出来る。そこで、本実施例においては、これらの現象をも、前記実施例にて述べた揚げ種の揚げ上がり現象に加えて利用することにより、上述のフローチャート(図8及び図9参照)を構成した。その他の構成は前記実施例と同様である。

0026

以上のように構成した本他の実施例において、前記実施例と同様に、電源スイッチ15の投入により、油槽11内の調理用油16が設定温度に保持され、湿度検出器40が湿度検出可能状態にされる。また、電源スイッチ15の投入により上記電気回路の各回路素子への通電が行われる。このとき、マイクロコンピュータ30は図8のステップ150にてプログラムの実行を開始しており、ステップ151にて状態フラグSTFを「1」に初期設定するとともに、新湿度値Vnewを0に初期設定する。

0027

この場合、状態フラグSTFは揚げ種17が油槽内に投入されてから揚げ上がりまでに揚げ種17から発生する水蒸気量の変化の状態を規定するもので、前記実施例における図4(A)にて示すように、「1」にて水蒸気量が揚げ種投入時より第1のピ—クに達するまでの第1状態aを表し、「2」にて水蒸気量が第1のピ—クから極小値に達するまでの第2状態bを表し、「3」にて水蒸気量が極小値から第2のピ—クに達するまでの第3状態cを表し、「4」にて水蒸気量が第2のピ—クから揚げ上がりに達するまでの第4状態dを表す。新湿度値Vnewは湿度検出器40により検出される現在の湿度値を表し、旧湿度値Vold は湿度検出器40により検出された以前の湿度値を表す。

0028

ステップ152にて旧湿度値Voldが新湿度値Vnewに更新された後、ステップ153にて湿度検出器40により検出された現在の湿度値がA/D変換器31を介してマイクロコンピュ—タ30に入力されて新湿度値Vnew として設定される。これにより新湿度値Vnew は湿度検出器40により今回検出された湿度値を表すことになり、旧湿度値Vold は前回検出された湿度値を表すことになる。

0029

次に、プログラムはステップ154に進められて状態フラグSTFが「1」であるか否かが判定される。現段階では、ステップ151にてSTF=「1」と初期化されているため、ステップ154における判定が、揚げ種17からの水蒸気の発生が第1状態aにあるとの前提のもとに、「YES」となる。しかして、調理人が所定の揚げ種17を油槽11内に投入する(図4(A)のA点参照)と、揚げ種17に含まれている水分が調理用油16中に浸透し、この浸透した水分が高温の調理用油16によって加熱され瞬時に蒸発し、油面上には多量の水蒸気が立ち上る(図4(A)のA点からC点の間参照)。

0030

ステップ155においてはVnew−Vold>0なる判定処理によって、今回、湿度検出器40が第1のピ—クを検出したか否かが判定される。かかる場合、以前と同様、揚げ種17からの水蒸気の発生が第1状態aにあるため、Vnew−Vold>0が成立する。このため、前記ステップ155における「YES」との判定のもとに、プログラムはステップ152に戻されて、第1状態aにある限りステップ152からステップ155の処理を繰り返す。しかして、Vnew−Vold>0が不成立となり水蒸気の発生が第2状態bに変化したならば、前記ステップ155における「NO」との判定のもとに、プログラムはステップ156に進められる。 すると、マイクロコンピュータ30はステップ156にて状態フラグSTFを「1」だけ増加させてSTF=「2」とし、同時にステップ157にてタイマ(マイクロコンピュータ30に内蔵されている)をリセット始動させる。これにより、同タイマは「0」から順次カウントを始める。このタイマのリセット処理は湿度値が図4(B)に示すように水蒸気の発生量のピ—クを1つしか示さないような揚げ種の場合を考慮したものであり、詳しくは後述する。以上のような状態は、揚げ種17からの水蒸気の発生がピ—ク(図4(A)の点C参照)に達した後、揚げ種17の表面が加熱により徐々に固められて揚げ種17内部の水分が揚げ種17外部に抜け難くなるため、油面上の水蒸気量が減少する状態を表している(図4(A)の点Cから点Dの間参照)。

0031

次に、プログラムはステップ157からステップ152に戻されて、マイクロコンピュータ30は、ステップ152、153の処理をした後、ステップ154にてSTF=「1」か否かの判定を行う。現時点にてはSTF=「2」であるから、マイクロコンピュータ30は、ステップ154にて「NO」との判定の基に、プログラムをステップ158に進め「YES」との判定の基にプログラムをステップ159に進めVnew−Vold<0なる判定処理を行う。ここで、今回、湿度検出器40が極小点を検出したか否かが判定され、「YES」の場合はプログラムはステップ159aに進められ、「NO」の場合はステップ164に進められる。水蒸気の発生が減少しきっておらず湿度値がまだ極小点に達していない場合はマイクロコンピュータ30はステップ159にて「YES」と判定しプログラムをステップ159aに進める。

0032

現段階において、モード選択スイッチ30Aからモード選択信号が発生しておれば、春巻等のように内部までは加熱する必要のない揚げ種を揚げるモードの選択との判定のもとに、同ステップ159aでの判定が「YES」となる。このため、プログラムがステップ162に直接進められ、警報器駆動信号の発生に応答して、通電制御回路32が警報器33を駆動し、警報器33の音響等による警告により調理人に揚げ種の揚げ上がりを知らせる。一方、モード選択スイッチ30Aからモード選択信号が発生していなければ、ステップ159aにおける判定が「NO」となる。このため、プログラムが、トンカツ、コロッケ、唐揚げ、肉団子等の揚げ種の揚げ上がり報知処理に必要な演算処理をすべく、ステップ160に進む。

0033

ステップ160において前記タイマ(ステップ157にてリセット始動されている)による計時が所定時間T1を経過したか否かが判定される。同所定時間T1は前記第1のピ—クから前記極小点に至る時間より十分長くかつ揚げ上がりに至らない時間として経験的に知られているものであり、マイクロコンピュータ30のROMに予め記憶されている。通常の揚げ種の場合には、水蒸気の発生量が第1のピークに達した後、所定時間T1 の経過以前に前記極小点に至りその後増加し始めるので、マイクロコンピュータ30は、ステップ160にて「NO」と判定し、プログラムをステップ152に戻し、以下、上記したようにステップ152、153の処理を行い、ステップ154にて「N0」との判定を行い、さらにステップ158にて「YES」との判定を行った後プログラムをステップ159に進める。図4(B)に示すような水蒸気の発生を示す揚げ種については、湿度値は第1のピークに達した後徐々に減少して所定時間T1 を経過することになるが、この場合に関しては後述する。ここで、水蒸気の発生量が極小点に至るとマイクロコンピュータ30はステップ159にて「NO」との判定を行い、プログラムをステップ164に進め、状態フラグSTFを「1」だけ増加させてSTF=「3」とする。かかる第3状態■は、揚げ種17から発生する水蒸気量が一旦極小点(図4(A)のD点参照)に達した後、揚げ種17の加熱が継続されて同揚げ種の内部の温度も徐々に上昇し、内部の水分が気化し始め、水蒸気が揚げ種17の外部に洩れ出てきて揚げ種17の重量も徐々に減少し油面上に浮き上がってくる(図3(A)参照)状態を示している。

0034

次に、プログラムはステップ152に戻されて、マイクロコンピュータ30は上記したようにステップ152、153の処理をした後ステップ154にてSTF=「1」か否かの判定を行う。現時点にてはSTF=「3」であるからマイクロコンピュータ30はステップ154にて「NO」との判定の基にプログラムをステップ158に進め、更に同ステップ158にて「NO」との判定の基にステップ165に進める。すると、マイクロコンピュータ30はステップ165にて「YES」との判定の基にステップ166にてVnew−Vold>0なる判定処理を行う。ここで、今回、湿度検出器40が第2のピ—クを検出したか否かについて判定され、湿度検出器40がまだ第2のピ—クを検出していない場合は、「YES」との判定の基にプログラムはステップ152に戻されて、第2のピークを検出しない限りステップ152からステップ166の処理を繰り返す。しかして、湿度検出器40が第2のピークを検出し水蒸気の発生が第4状態dに変化したならば、前記ステップ166における「NO」との判定の基に、プログラムはステップ167に進められる。マイクロコンピュータ30はステップ167にて状態フラグSTFを「1」だけ増加させてSTF=「4」とし、同時にステップ168にてタイマ130eをリセットさせる。タイマ130eは「0」から順次カウントを始める。かかる状態は、揚げ種17が油槽11の底部から浮き上がってその表面が油面上に露出し、揚げ種17内部の水蒸気が容易に外部に放出され、油面上の水蒸気量が第2のピ—クに達し(図4(A)のE点参照)、その後減少する様子を示している。

0035

次に、プログラムはステップ168からステップ152に戻されて、上記したようにステップ152、153の処理をした後、ステップ154にてSTF=「1」か否かの判定を行う。現時点にてはSTF=「4」であるからマイクロコンピュータ30はステップ154にて「NO」との判定の基にプログラムをステップ158に進め、さらに同ステップ158にて「NO」との判定の基にプログラムをステップ165に進め、同ステップ165にても「NO」との判定の基にプログラムをステップ169に進める。

0036

マイクロコンピュータ30は、ステップ169にて、ステップ168にてリセット始動された前記タイマが所定時間Ta の計時を終了したか否かを判定し、計時終了を判定した場合は同ステップ169にて「YES」との判定の基に、プログラムをステップ170に進める。なお、所定時間Ta は湿度検出器40が第2のピ—クを検出した後揚げ種17の揚げ上がりに至る時間であり、予めマイクロコンピュ—タ30のROMに記憶されているものである。

0037

マイクロコンピュータ30は、ステップ170にて警報器駆動信号を発生し、同信号を受けて通電制御回路32は警報器33を駆動する。警報器33は、音響等の発生により揚げ種17の揚げ上がりを調理人に報知する。この報知により、調理人が油槽11内より揚げ種17を取り出すことにより、最適に調理された状態の揚げ物を得ることが出来る。警報器駆動信号発生の後は、マイクロコンピュータ30はプログラムをステップ171に進め、次回の作業へ移行するための初期化を行う。すなわち、状態フラグSTFを「1」に設定し新湿度値Vnew を0に設定する。以上のように、揚げ種の種類に合わせて選択モードスイッチ130Aからのモード選択信号の発生の有無を選択し、当該モード選択信号の発生の場合には、揚げ種が春巻等のように内部までは加熱する必要のないものであるとの判断のもとに、同揚げ種からの水蒸気量がピークに達したとき、当該揚げ種の揚げ上がりとの判断のもとに両ステップ159、159aにおける各「YES」との判定に伴い、即座に、警報器133により、調理人に揚げ種の揚げ上がりを報知するようにした。従って、春巻等のように内部までは加熱する必要のない揚げ種については、この揚げ種の表皮のみの揚げ上がりでもって、揚げ種全体の揚げ上がり完了とすることとなる。その結果、かかる揚げ種を、その揚げ過ぎを招くことなく、おいしい状態で揚げ上げ完了とし得る。

0038

一方、選択モードスイッチ130Aからモード選択信号が発生していない場合には、揚げ種がトンカツ、コロッケ、唐揚げ、肉団子等であるとの判断のもとに、ステップ159における「YES」との判定及びステップ159aにおける「NO」との判定に伴うプログラム処理をする。従って、油槽11内に投入された揚げ種17から発生する水蒸気の水分量を湿度検出器40が検知して同水分量を表す電圧信号を出力し、同電圧信号をA/D変換器31によりディジタル変換した湿度値の変化をマイクロコンピュ—タ30が追跡し、湿度検出器40による湿度値が第2のピ—クに達したときに前記タイマにより所定時間Ta を計時し、所定時間Ta の終了時に警報器駆動信号を発生して警報器33を作動させるように制御しているので、揚げ種17の揚げ上がり時点を、揚げ種17の種類や投入量にほとんど影響されることなく正確かつ簡易に検知することが出来る。

0039

但し、上述の揚げ種のうち肉団子の場合、即ち揚げ種からの水蒸気の発生状態が第1のピークに達した後、徐々に減少して所定値に至る(図4(B)参照)場合には、ステップ155にて湿度検出器40が第1のピークを検出したと判定され、前記タイマがステップ157にてリセット始動された後、湿度検出器40による湿度値が第2のピ—クに達しない状態にて前記タイマは所定時間T1 の計時を終了するので、マイクロコンピュータ30は、ステップ159aでの「NO」との判定のもとに、ステップ160にて「YES」と判定し、プログラムをステップ161に進め、湿度値Vnewが所定値V0に達したか否か(Vnew≦V0)を判定する。未だ所定値V0 に達しない状態にては、プログラムはステップ152に戻され、マイクロコンピュータ30は以下ステップ152からステップ161に至る処理を行う。しかして、湿度値Vnewが所定値V0に達すると、マイクロコンピュータ30はステップ161にて「YES」と判定しステップ162にて警報器駆動信号を発生して警報器33を作動させ、警報器33からの音響等により揚げ種17の揚げ上がりを調理人に報知する。即ち、図4(B)に示すような水蒸気の発生を伴う揚げ種を処理する場合においても、湿度検出器40が第2のピ—クを認識しないことにより揚げ種17の揚げ上がり時点を認識することが出来ず、そのために揚げ種17の揚げ過ぎといった不都合が生じることを避けようとするものである。警報器駆動信号発生の後は、マイクロコンピュータ30はプログラムをステップ163に進め、次回の作業へ移行するための初期化を行う。すなわち、状態フラグSTFを「1」に設定し新湿度値Vnew を「0」に設定する。

0040

このように、モード選択スイッチ130Aの採用でもって、揚げ種の種類を区別し、揚げ種の種類の異なる毎に、揚げ種の揚げ上がり判定時期や報知時期を異ならしめて、適正な揚げ上がりを確保するようにしたので、単一のフライヤでもって、種々の揚げ種を適正に揚げ上がり完了とし得る。

図面の簡単な説明

0041

図1特許請求の範囲の各請求項の記載に対する対応図である。
図2本発明の一実施例を示すフライヤの本体斜視図である。
図3揚げ種を油槽内に投入した直後及び揚げ上がり間近かの各状態を説明するためのフライヤの本体の断面図である。
図4トンカツ、コロッケ、唐揚げ等の揚げ種の揚げ時間と同揚げ種から発生する水蒸気の水分量との関係及び肉団子等の揚げ種の揚げ時間と同揚げ種から発生する水蒸気の水分量との関係を示すグラフである。
図5前記一実施例におけるブロック図である。
図6図5のマイクロコンピュータの作用を示すフローチャートである。
図7本発明の他の実施例を示す要部ブロック図である。
図8図7のマイクロコンピュータの作用を示すフローチャートの前段部である。
図9同フローチャートの後段部である。

--

0042

10…フライヤの本体、11…油槽、17…揚げ種、30…マイクロコンピュータ、30A…モード選択スイッチ、40…湿度検出器、40a…検出部。

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