遠隔会議・周波数の有効利用

リモートワークを支える基盤技術

最終更新日:2015/11/16

推定市場規模
約1000億円

 情報通信技術の発達、高速な通信インフラの普及、小容量で通信を行う技術の発達により、遠隔コミュニケーションはリアルに近づいている。
ビデオチャットを使った遠隔会議やリアルタイムでファイルのやりとり・同時編集を可能にするクラウド技術の実用化によって、ビジネスにおいて“高コストなオフィス”“大都市に住む”ことは必須条件で無くなってきている。
 これらの技術の実用化・普及は「快適でスムーズなビジネス」の実現に留まらず、働くために都市へ一極集中する人口問題や、子育てや介護との両立に悩まされながら働くといったライフスタイルにおいても大きな問題解決に繋がる。
 より円滑なリモートワークの実現において、シード・プランニング調べではテレワークソリューションの世界市場規模2013年に277億円だったものが、2020年には約1000億円にまで拡大すると予測されている。

未来への変化の兆し

  • テレプレゼンス

     リモートワーク、という取り組みにおいては現在通信網の発達によって高解像度で高レスポンスなテレビ会議やネット回線を通じたやりとりが実現されているが、所詮は「画面の向こう」にいる人とのコミュニケーションに過ぎず、まるで同じ空間上にいるかのように資料を手渡しする、といった事は不可能であった。
     しかし今後の技術発達によって「オフィスへ物理的に移動しなければ出来ない事」の常識が変わり、毎日物理的に移動するというワークスタイル自体が変わりつつある。

     2014年現在、既に米国では約600万人以上が会社に行かず自宅で仕事をしている。人間の代わりに会社に常駐しているのはテレプレゼンス・ロボットと呼ばれる存在だ。
     iRobot社やAnybots社そしてSustainableTechnologies社やDoubleRobotics社などが製品化しているテレプレゼンス・ロボットは様々な特徴がある。
     基本的にはロボット単体で直立・移動をし人の顔の高さに合わせてモニターが稼働し、操縦者は足元や進行方向および周囲をその場にいるようにカメラを通して映像を確認し周囲の音を聞くことが可能だ。  
     移動型モニタによってテレビ会議を実行する仕組みでまるで社内を歩くかのように風景を確認でき人の動きや表情を確認できる。

     米国ではテレプレゼンス・ロボットを導入する企業が増えてきているが、未だその場に人がいると錯覚させるほどの臨場感を持ったものとは言えない。
     しかし、AR技術・VR技術の発達により「臨場感」にスポットを当てたテレプレゼンスシステムが実用化されることで"遠隔にいること"を一切気にせずにコミュニケーションする真のリモートワークが実現可能となるだろう。 テレプレゼンス
  • 高効率周波数利用

     リモートワークを支える遠隔地との音声・映像の通信技術は長時間・大容量の情報通信が必須であり、使用電力が増大するなど決して万人が導入し環境に優しいといったものではなく、無線通信の効率化と電力の効率のどちらかを犠牲にするしかなかった。
     近年スマートフォンなどスマートデバイスの普及によってモバイルトラフィックが増大する中2011年からの10年間でその増加量は1000倍にもなると予測されている。
     この状況下において、従来の100倍の伝送速度と従来の10分の1に収まる消費電力を実現するかもしれない高効率高周波と低消費電力無線技術の実用化に向けた取り組みに注目が集まっている。

     2014年、NTTアクセスサービスシステム研究所が進めている施策は、複数のアクセスポイント同士を繋ぎそれに対し複数のデバイスを最適に組み合わせることで高効率分散アクセス技術を確立し無駄と非効率を減らし混雑のバランスを制御することで通信容量の大幅な拡大を図っているというものだ。
     未だあらゆる場所での実用化フェーズには至っていないものの増大する通信トラフィックに対して打開策となる研究が日々進んでいる。

     今後こうした研究と共に、無線送信技術における高効率な手法の確立とその実用化が進めば使用電力の問題を解決し無線通信時のエラーやノイズの発生を劇的に減らすことでより快適なリモートワークが実現するだろう。  高効率周波数利用

現在集まっている公募課題

  • 産業用ロボットに知能を与え、ロボットの利用をより簡単・便利に

     内閣府が2014年に発表した「労働力人口と今後の経済成長について」によると、2013年に約6,600万人だった労働力人口は、出生率などに改善が見られない場合、2030年には約1,000万人減の約5,700万人になると予測されている。…

    • スポンサー企業:株式会社MUJIN
    • 公開日:2015/01/05

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